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　「運動していますか？」と尋ねると「仕事で身体を使うのでそれが運動になっています（だからそれ以上運動する必要はありません）」と答える患者さんは少なくありません。実際、ホワイトカラーからブルーカラーに転向し（最近増えています）、給料が上がり、減量に成功し、血糖値や中性脂肪の数値が下がり、精神状態も良くなったったという人はいます。ですが、どうやら全員がそうではなさそうです。

　これは谷口医院でもしばしば経験することで、仕事で身体を使っているおかげで生活習慣病の数値はある改善したとしても、倦怠感が取れない、あるいはメンタルの状態が芳しくない人がいます。運動は生活習慣病の改善のみならず、中等症までのうつ病にも有効なはずなのですが……。

　興味深い論文が発表されました。医学誌「The Lancet Public Health」2026年9月号に掲載された「領域別の身体活動レベルと認知症リスク：システマティック・レビューおよびメタ解析（Domain-specific physical activity levels and risk of dementia: a systematic review and meta-analysis）」です。

　研究チームは、認知症やアルツハイマー病についての74件の研究に基づき、世界30カ国、計4,227,297人（女性52.8％、男性47.2％、年齢中央値67.3歳）のデータを分析しました。

　結果、自発的な運動量（余暇の運動量）が多い人は、活動量が少ない人に比べて認知症のリスクが24％低いことが明らかになりました。また、家事に伴う身体活動では15％低下していました。一方、仕事中の身体活動量が多い人では認知症のリスクが20％高く、通勤に伴う身体活動では10％高いという結果が出ました。

　自発的な運動量には「限界」もあります。用量反応解析では一定のレベルを超えると横ばいになります。

　職業上の身体活動については、正の相関が認められました（身体活動量が多ければ多いほど認知症のリスクが上昇することが分かりました）
　
　

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　ここまではっきりとデータが出ると、仕事の内容を検討しなおした方がいいかもしれません。身体を使う仕事からはいろいろと学ぶことも多いわけで、一律に控えるのはよくありませんが（全員が控えれば社会が成り立たなくなります）、一定の期間に区切るとか、将来的にはホワイトカラーに転職する、などといったことも検討してもいいかもしれません。

　最近は医学論文のみならず一般の新聞雑誌でもリベルサス、オゼンピック、マンジャロといったGLP-1受容体作動薬及びGLP-1/GIP受容体作動薬（以下、単に「GLP-1」とします）の話題にあふれていて、関連記事を目にしない日はほぼありません。今回もGLP-1の話題です。「GLP-1で仕事がみつかり、新しいパートナーができる」という話をします。

　米国のNBER（National Bureau of Economic Research＝全米経済研究所）が2026年6月に公表したワーキングペーパー（研究途中の論文を公開したもの）を紹介します。タイトルは「GLP-1による減量及び女性が直面する肥満の不利益（GLP-1–INDUCED WEIGHT LOSS AND THE FEMALE OBESITY PENALTY）」です。

　結論から言えば、「米国において肥満の女性は就職でも結婚市場でも不利を強いられていて、GLP-1を使って減量すればどちらも手に入りやすくなる」とするものです。NBERのこのレポートを解説した英紙The Economistはこれらを分かりやすいグラフにまとめています。

　これらグラフをみればGLP-1による利点はあきらかです。研究は15,000人を対象とした「Understanding America Study」と呼ばれる長期調査のデータが用いられています。減量目的でGLP-1を開始した女性と、使用を希望しつつもまだ開始していない類似の属性を持つ女性とが比較されています。
　
　それまで無職だった女性のうち、上のグラフが示すように、GLP-1を服用したグループでは就業率が27ポイント上昇しています。交際・結婚市場でも同様の結果がみられます。下のグラフが示すように、GLP-1を使用した独身女性が結婚したりパートナーと同居したりする確率は、使用しなかった女性と比べて29ポイントも高くなっています。

　興味深いことに、すでに職に就いていた女性がGLP-1を開始しても、その後昇進したり収入が増えたりすることはなかったようです。尚、男性についてはこの研究では調べられていません。

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　女性がGLP-1を使ってやせれば、なぜ仕事もパートナーも見つかりやすくなるのでしょうか。糖尿病が治って健康になったから、やせて自信がついたから、なども考えられると思いますが、NBERは「obesity penalty（肥満ペナルティ）」という言葉を使ってこの理由を説明しています。

　つまり、太っていること自体が就職市場においても恋愛市場においてもペナルティになっているということです。

　それが正しいかどうかは別にして、The Economistも指摘しているように、米国ではすでにGLP-1の使用経験者が女性22％、男性14％に達しています。