医療ニュース

　成功者は飲酒過多になる可能性が高い･･･。

　最近、いくつかのマスコミでこのようなことが主張されており、どうやらその根拠としているのは医学誌『BMJ Open』2015年7月23日号（オンライン版）に掲載された１つの論文（注１）のようです。

　この論文は、イングランド在住の50歳以上の男女9,251人が対象とされた研究に基づいています。きちんと読むと、決して「成功者」のリスクが高いと言っているわけではなく、もう少し細かく見ておいた方がいいでしょう。そこでこの論文の要旨をまとめておきたいと思います。

　まず、どの程度のアルコールを飲むと健康被害のリスクが生じるか、についてです。下記のように「単位」に基づいてまとめられています。３単位に相当するのが、ワインであればグラス１杯、ビールであれば１pint（約473mL）です。

・低リスク：男性は週に21単位以下、女性は週に14単位以下。
・中リスク：男性は週に22-50単位、女性は週に15-35単位。
・高リスク：男性は週に50単位以上、女性は週に35単位以上。

　どのような人で飲酒過多のリスクが高くなるかについては男女で差があります。

　女性の場合、興味深いことに「（仕事から）引退していること」「収入が高いこと」が飲酒過多のリスクとなっています。50歳をピークとして（49歳以下はこの研究では検討されていない）年をとるにつれてリスクは減少しています。また、介護を担っている人（原文では「caring responsibility」）はリスクが低いようです。

　男性は女性とは異なる点がいくつかあります。まず、年齢のリスクは50歳から上昇し、60代半ばがリスクのピークとなり、その後は減少していきます。独身者や離婚をしている場合はリスクが上昇しています。そして子供と同居している場合や孤独を感じている場合はリスクが減少する（意外！）としています。また、年をとり収入が減ればリスクも減少していくようです。

　興味深いことに、孤独感や抑うつ感（loneliness and depression）は男女とも飲酒過多とは無関係のようです。

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　いくつかの日本のマスコミが「成功者は飲酒過多になる」と報じたのは、この論文の一部を取り上げたからです。収入があれば外で飲酒することができますし、購入して家で飲むこともできますから、飲酒機会が増えるのは当然といえるでしょう。この研究では男女とも年をとり収入が減るにつれて飲酒量が減っていると述べています。

　さてこの研究全体をどう解釈するか、ですが、まずどこの文化にも同じことが当てはまるとは思わないことです。実際、論文の著者も「イングランド以外のイギリス（UK)では検討していない」ことをこの論文の限界と述べています。イングランドと他のイギリスの地域（スコットランド、ウエールズ、北アイルランド）でも差がでるでしょうが、日本との差はもっと大きいはずです。

　特に、この論文を読んで私が意外に思ったのが、男性の孤独感（loneliness)が飲酒過多のリスクを下げるとしていることです。独身者や離婚者は飲酒過多につながりやすいとしている一方で（これは理解できます）、リスクを下げる要因として、子供との同居（これも理解できます）の他に孤独感があげられているのです。そして、男女とも孤独感や抑うつ感は飲酒過多のリスクにはならないとされています。日本では孤独感や抑うつ感から飲酒に走る人は少なくありません。

　また、男女ともリタイヤ（退職）することがリスクにつながるとしており、この理由として著者らは「時間に余裕がある」ということを考えています。しかし、日本では仕事上での「つきあい」の飲酒も問題になります。

　私個人の見解を述べれば、あまり「〇〇の人は飲酒のリスクが高い」と考えるのでなく、週にどれくらい飲酒すれば健康被害を生じる可能性があるかをひとりひとりが主治医に相談すべき、ということです。特に先に述べた週に50単位（男性）35単位（女性）を超えている人は一度かかりつけ医と話をすべきでしょう。

注１：この論文のタイトルは「Socioeconomic determinants of risk of harmful alcohol drinking among people aged 50 or over in England」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://bmjopen.bmj.com/content/5/7/e007684.abstract?sid=13b88d12-f978-4bfd-820c-9504345d9862

「社会不安障害」という精神疾患をご存知でしょうか。「社会恐怖」とも呼ばれるもので、人から注目を浴びるかもしれないという状況のなかで生じます。

　軽症であれば、軽度の緊張感・不安感程度で済みますが、重症化してくると、顔面紅潮、手足の震え、声が出なくなる、発汗過多、胃痛・下痢などの身体の症状も伴うようになります。このため、精神科ではなく（当院のような）総合診療の医療機関を受診する患者さんが少なくありません。

　早めに相談してくれればいいのですが、なかには自分でなんとかしようと考え、アルコールに走る人がいます。そしてアルコール依存症、さらにうつ病を発症する人もいます。

　この疾患の生涯有病率は低くなく、米国のある調査では2.4～13.3%とされています。日本では1.4%とする報告があります。

　今回紹介したいのは「他人に親切にすれば社会不安障害が改善する」という研究です。医学誌『Motivation and Emotion』2015年6月5日号（オンライン版）に論文が掲載されています（注１）。

　この研究は、カナダ・ブリティッシュコロンビア州のサイモンフレーザー大学（SFU、Simon Fraser University）の研究者によりおこなわれています。社会不安障害の診断がついている学生115人が研究の対象者です。

　115人がランダムに３つのグループにわけられています。１つめのグループ（38人）は４週間にわたり「他人に親切にする」を実行しました。２つめのグループ（41人）は「寄付などの行為」（原文では「exposure only」とされています。おそらく他人とコミュニケーションをさほどとらない慈善行為のことを指しているのだと思われます）をおこないました。３つめのグループ（36人）は「日記を付ける」ことをおこないました。つまり３つめのグループは「対照群」です。

　その結果、１つめのグループと２つめのグループ共に、３つめのグループに比べて社会的交流を避けたいという気持ちが減少しました。特に１つめのグループ、つまり「他人に親切にする」を継続したグループでは社会不安障害の症状が大きく改善したようです。

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　太融寺町谷口医院に社会不安障害で受診される患者さんは社会人がほとんどです。最もよくあるのが「今度朝礼でスピーチをしなければならない･･･」とか「次の会議でプレゼンをしなければならない･･･」というケースです。

　こういったケースでは、一時的に不安を和らげる薬や心拍数をおさえる薬を本番の30分くらい前に内服してもらっています。これでうまくいくことが多いのですが、このような薬に頼る方法を繰り返すのもよくありません。

　2015年9月号の「マンスリー・レポート」で、私は「情けは人の為ならず」を実行すれば自分自身がお金に困らなくなり社会全体が理想的なものになる、ということを述べました。私個人の意見としては、社会不安障害がある人のみならず、すべての人が他人に親切にする社会をつくるべきだと考えています。

注１：この論文のタイトルは「Kindness reduces avoidance goals in socially anxious individuals」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://link.springer.com/article/10.1007/s11031-015-9499-5

「座りっぱなし」が生活習慣病の大きなリスクとなり、規則正しい生活を心がけようが定期的な有酸素運動をおこなおうがそのリスクが減るわけではないとする研究もある、という話を過去に何度かおこなってきました。

　ならば立ちながら仕事をすればいいのでは？となるわけで、私もそのように思っていたのですが、「立ちっぱなしの仕事が健康に被害をもたらす」という研究がでてきました。

　医学誌『Human Factors』2015年6月5日（オンライン版）に掲載された論文（注１）によりますと、1日5時間の立ちっぱなしの仕事をおこなうと下肢筋肉の疲労を引き起こし、腰痛や筋骨格障害のリスクが高まる可能性があるとしています。

　この研究はスイス連邦工科大学（ETH, Eidgenössische Technische Hochschule)の研究チームによっておこなわれています。対象者は男性14人、女性12人で、半分が18～30歳、残りの半分は50～65歳です。過去に神経障害や筋骨格障害がないことが条件で、前日の激しい運動は控えてもらっています。

　対象者全員に工場でおこなうような軽作業をシミュレートしてもらっています。5時間の立ちっぱなしの業務の間、何度かの5分間の休憩と30分の昼食休憩が設けられています。

　姿勢の安定と下肢の筋力を計測し、対象者には不快度を答えてもらっています。結果、年齢・性別にかかわらず、作業日の終了時に著しい疲労を感じていることがわかりました。

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　この研究、きちんとした医学誌に掲載されたこともあり興味を持ったのですが、対象者が少なく、長期間での検討がなされていません。日頃、立ちっぱなしになる習慣のない人が５時間も立ったままの仕事をやらされれば不快感を自覚するのは当然のことであり、日頃使っていない筋肉に負荷をかけることになるでしょうから、筋力低下が生じるのも十分理解できることです。

　座りっぱなしの危険性が指摘されるのは、生活習慣病のリスクが上昇するということ、食事や運動を改善させても座りっぱなしのリスクが軽減されない可能性があること、です。立ちっぱなしに健康被害があることを証明するには、長期間の観察が必要なのは当然であり、さらに一時的な筋肉の疲労などではなく（これらは慣れると改善する可能性が高い）、生活習慣病の罹患率や死亡率との関連を調べなければなりません。

　一方で、今回の論文では触れられていませんが、「下肢静脈瘤」が立ちっぱなしの仕事をしている人に多いのは自明です。つまり、立ったままじっとしていれば下肢にたどり着いた血液が戻りにくくなりうっ滞し、その結果下腿がむくみ心臓に戻れなくなった血液が静脈を太らせるようになるのです。これを解消するには、足踏みをする、（可能なら）そのあたりを動き回る、などの工夫が必要です。

　立ちっぱなしの健康被害を総まとめする必要がありそうです。

注１：この論文のタイトルは「Long-Term Muscle Fatigue After Standing Work」で、下記URLで概要を読むことができます。

http://hfs.sagepub.com/content/early/2015/06/05/0018720815590293.abstract

参考：
メディカルエッセイ第129回（2013年10月）「危険な「座りっぱなし」」
医療ニュース
2014年8月22日「運動で「座りっぱなし」のリスクが減少する可能性」

　電子タバコ、どう思いますか？

　この質問を受けたとき私は「有害性も報告されていますし、禁煙ツールに使えるという話もあるようですが、それを示す証拠もないようですし、決して勧められるものではありません」と答えています。

　実際、米国FDA（食品医薬品局）も日本の厚生労働省も電子タバコの危険性を勧告しています。（下記医療ニュース参照）

　ところが、です。イギリスの保健省が「電子タバコの危険性は低く禁煙支援ツールになり得る」という発表を正式におこないました。2015年8月19日、同省の公式サイトに発表されています（注１）。

　同省のサイトによりますと、電子タバコは従来のタバコに比べて有害性が95%も低く、さらに禁煙ツールになるかもしれない（have the potential to help smokers quit smoking）と断言しているのです。

　この理由として、同省が調査した結果、従来のタバコが持っている有害な化学物質のほとんどが電子タバコには含まれていないことを挙げています。

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　この発表を読んだとき、私は、これは世界中で議論を呼んで大きな論争になるに違いないと感じました。ところが、実際はそうでもなく、日本も含めてメディアはあまり大きく取り上げていないようです。

　なぜいまひとつ注目されないのかは分かりませんが、イギリス保健省のこの発表は大変重要だと私は考えています。

　なぜなら、「禁煙ツールになる可能性がある」と断言しているからです。禁煙を始めたいという人には禁煙補助薬があり、保険適用もありますが、それでも安いわけではなく（とはいえタバコの値段よりは遙かに安いですが）、副作用もないわけではなく、飲み薬（チャンピックス）の場合はその間、車の運転をやめなければなりません。

　もしも電子タバコで禁煙できるとなると、費用は安いですし（高いものもあるようですが）、副作用はほとんどないでしょうし（イギリス保健省は従来のタバコに比べ95%も有害性がないといっているのですから）、運転もできますし、医療機関で実施する禁煙治療よりも先に試してみたいという人は少なくないでしょう。というより、禁煙を考えているほとんどの人が先に電子タバコを試すに違いありません。

　私は元喫煙者で現在は吸っていませんが、もしも禁煙を考えているときにこの記事を読んだとすれば電子タバコで禁煙を試みた思います。さらに、（従来のタバコの）禁煙が成功した後も、電子タバコを吸い続けることも考えるかもしれません。

　しかし、これまでの各国の調査から、有害性の高い電子タバコが存在するのもまた事実です。ということは、どの電子タバコが安全なのかを明らかにし、本当に禁煙ができるのかどうかを長期的な観点から検証していく必要があるでしょう。

注１：イギリス保健省のこのウェブサイト（GOV.UK)でこの発表を読むことができます。タイトルは「E-cigarettes around 95% less harmful than tobacco estimates landmark review」で、下記のURLで全文を読めます。

https://www.gov.uk/government/news/e-cigarettes-around-95-less-harmful-than-tobacco-estimates-landmark-review

参考：医療ニュース
2015年7月15日「電子タバコ、未成年には禁止すべきでは？」
2013年10月5日「電子タバコは本当に有効なのか」
2009年7月31日「「電子タバコ」はやはり危険！」
2008年9月26日「「電子タバコ」に要注意！」