医療ニュース

　日本産業カウンセラー協会は、９月の自殺予防週間に合わせ３日間にわたり「働く人の電話相談室」をおこないました。その結果、合計1,093件の相談が寄せられたと発表しています。これは昨年（2008年）の535件の倍以上となっています。（報道は10月16日の読売新聞）

　電話相談は9月10～12日（「自殺予防週間」は10～16日）の３日間にわたり、全国13支部で行われました。相談者の内訳は、男女ほぼ半々で、40歳代が236人、50歳代が232人と全体の４割以上を占めます。本人の問題だけでなく、家族や知人についての相談もあったそうです。

　相談内容をみてみると、「経済的な問題」や「転職・退職」などが昨年に比べ増加しているようです。担当したカウンセラーによりますと、「今年は苦しい経済状況を反映した相談が目立った」そうです。

*******************

　相談内容をカウンセラーの判断で分類しているようですが、実際は様々な要因の複合であることが多いと言えます。例えば、上司からのパワハラ→うつ→休職→貧困→消費者金融→離婚→･･･、などです。

　この電話相談は、同協会の東京支部では月～金の午前３時から８時まで無料でおこなわれています。興味のある方は、http://www.counselor-tokyo.jp/service/soudan.htmlを参照ください。

　また、厚生労働省により開設された「こころの耳　働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト」（http://kokoro.mhlw.go.jp/）も参考になるかと思います。

（谷口恭）