医療ニュース

　いわゆる「風邪」のウイルスとして最も有名なのはインフルエンザウイルスでしょう。インフルエンザ以外ではアデノウイルスとＲＳウイルスあたりが最近は有名になってきていて、これらは保険診療で検査をおこなうことも場合によっては可能になりました。
 
　これら以外ではSARSの原因ウイルスとして注目を集め、最近では中東で感染しときに重症化することのある新しい型が発見されたことで注目されつつあるコロナウイルスはある程度有名かもしれません。
 
　しかし、それ以外の風邪の原因ウイルス、具体的には、ライノウイルス、エコーウイルス、パラインフルエンザウイルス、などはほとんど注目されていないのではないでしょうか。この理由として、これらウイルスに罹患して「風邪」をひいてもそれほど重症化しないこと、簡単な検査キットがないこと、特効薬がないこと、などが考えられます。
 
　最近、「風邪」の病原体のひとつとして注目されつつあるウイルスがあります。そのウイルスの名前はhuman metapneumovirus（HMPV）で、発見されたのは2001年です。
 
　医学誌「New England Journal of Medicine」2013年2月14日号（オンライン版）（注１）によりますと、米国の研究でこのウイルス（以下HMPV）が小児の入院や救急外来受診の一部の原因になっていることが判りました。
 
　研究者は、2003年から2009年までの米国の３つの郡の病院からHMPVに関するデータを収集し分析しています。その結果、この期間に入院した小児3,490人の約６%、外来を受診した小児3,257人の約７％、救急外来を受診した小児3,001人の約７%でHMPVが検出されました。
 
　HMPV感染で入院した小児は、元々喘息があるケースが多く、なかには酸素吸入を必要とし、集中治療室（ICU）での治療を要するケースもありました。しかし、喘息などの基礎疾患がなくても感染しにくいというわけではなく誰にでも感染するようです。
 
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　HMPVによる急性上気道炎症状は数年前より日本でも話題になることが増えてきており、すでに簡易検査キットもあります。しかし、風邪で受診する患者さんのどの程度がHMPVによるものなのかは不明のままでした。日本とアメリカでは状況が異なっている可能性はありますが、このような研究は注目に値するでしょう。
 
　HMPVの症状は、ＲＳウイルスに似ていると言われています。つまり感冒症状のなかで咳が最も目立ちます。ＲＳウイルスもHMPVも共に特効薬がなく対症療法しかできません。ＲＳウイルスは入院した小児には保険で検査ができますが、HMPVは現在のところ、簡易検査キットがあるのにもかかわらず、どのような場合でも保険診療で調べることはできません。
 
　今のところ、成人に感染してもたいした症状は出ないとされていますが、同じように言われていたＲＳウイルスが高齢者の施設で集団発生することが最近わかったように、今後成人の集団感染も起こる（すでに起こっている）かもしれません。
 
（谷口恭）

注１：この論文のタイトルは、「Burden of Human Metapneumovirus Infection in Young Children」で、下記のURLで概要を読むことができます。
 
http://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMoa1204630

参考：医療ニュース
2012年9月30日 「RSウイルス感染症に注意」

　2013年2月28日、厚生労働省は５年に一度実施される国勢調査を解析した都道府県別の平均寿命を発表しました（注１）。

　平均寿命が最も長いのは、男女とも長野県で、男性80.88歳、女性87.18歳です。男性は1990年から５回連続（25年間）で１位、女性はこれまでは沖縄がトップでしたから、初めての１位ということになります。
 
　逆に最も短いのは男女ともに青森県で、男性77.28歳、女性85.34歳です。

　２位以下をみてみると、男性は、滋賀県（80.58歳）、福井県（80.47歳）、熊本県（80.29歳）、神奈川県（80.25歳）となっています。女性は、２位が島根県（87.0歳）、沖縄（87.02歳）、熊本県（86.98歳）、新潟県（86.96歳）、と続きます。
 
　全体でみると、ほぼすべての都道府県で（鳥取県の女性以外）、平均寿命が伸びています。

　死因別のデータも発表されています（注２）。興味深いのは「老衰」での死亡が、静岡県が男女とも１位で、男性が4.57％、女性13.13％となっています。「自殺」は、男性は１位が秋田県で3.32％、２位が岩手県の3.28％、女性は１位が岩手県で1.57％、２位が秋田県の1.41％と、秋田・岩手で１位２位を占めていることになります。
 
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　以前、国立がん研究センターがん対策情報センターが発表した都道府県別ガン死亡率について紹介しましたが（下記医療ニュース参照）、やはり長野県がダントツの１位、最下位は青森県でした。ガン死亡率と平均寿命が一致しているということは、やはりこの国の最大の死因はガンであり、長生きするためにはガン対策が不可欠ということになるかと思います。
 
　しかし興味深いことは他にもあります。老衰での死亡は全国で男性2.81％、女性8.75％と男女に開きがあることは注目すべきでしょう。自殺は、全国で男性2.52％、女性が1.07％です。男性が自殺で死ぬ確率は老衰で死ぬのと同じくらいであり、実に40人に１人以上が自殺で命を絶っていることになります。つまり同じクラスでひとりくらいが自殺しているということになるわけです。
 
　自殺は、岩手県と秋田県で男女とも１位２位を占めていますが、青森県も男性３位、女性８位とやはり多いようです。しかし同じ東北地方の宮城県では、男性は21位、女性はなんと44位！と「自殺の少ない県」となっています。しかも東日本大震災があったのにもかかわらず、です。これはなぜなのでしょうか。医学的な観点からだけでなく文化人類学的な考察が必要になるのかもしれません。
 
（谷口恭）

注１：詳しくは厚労省の下記のサイトを参照ください。
　
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/tdfk10/dl/02.pdf

注２：死因別データは下記を参照ください。
　
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/tdfk10/dl/05.pdf

参考：医療ニュース
2012年10月26日 「都道府県別ガン死亡率、青森が８年連続ワースト１」

　2011年頃、塩分制限はおこなう必要がないとする論文がいくつか発表され世界中で話題となりました。このような研究結果が発表されたからといって、直ちに世界中の医師が塩分制限を撤回したかといえば、もちろんそのようなことはなく、おそらくほとんどの医師が従来通りの減塩の必要性を訴えていると思われます。

　減塩をおこなえば今後10年間で米国人を50万人も救うことができる・・・

　これは医学誌『Hypertension』2013年2月11日号（オンライン版）（注１）で発表された研究です。

　この研究では、３種類の減塩のシナリオが設定され、コンピュータを用いて解析がおこなわれています。シナリオＡは「今後10年間で40%の減塩を段階的におこなう」、シナリオＢは「40%の減塩を直ちにおこない国民平均ナトリウム摂取を2,200mg/日（5.6g/日）（注２）とし10年間維持する」、シナリオＣは「直ちに国民平均ナトリウム摂取を1,500mg/日（3.8g/日）とし10年間維持する」とされています。

　解析の結果、どのシナリオを採用したとしても死亡者を大きく減らすことができることがわかりました。最も緩やかなシナリオＡでさえ、その次の10年間で28万人から50万人もの命を救うことができるとされています。

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　ちなみにアメリカ人の平均塩分摂取量は8.9g/日（ナトリウム3,500mg/日）とされています。日本人は2010年のデータで男性11.2g/日、女性9.9g/日です（厚労省の「国民健康・栄養調査」より）。

　厚労省の「日本人の食事摂取基準」（2010年版）によれば、１日の目標量として、男性は9.0g/日、女性は7.5g/日とされています。この研究のシナリオにあるような、1日あたり5.6g/日や3.8g/日というのは相当困難であることがわかります。

　最近は、減塩不要とする論文をほとんど見かけなくなり、そのようなことを主張する学者の声も聞きません。やはり塩分は従来から言われていたとおり減らしていくのがよさそうです。決して簡単ではありませんが・・・。

（谷口恭）

注１：この論文のタイトルは、「Mortality Benefits From US Population-wide Reduction in Sodium Consumption」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://hyper.ahajournals.org/content/61/3/564.abstract?sid=e3307020-398b-4547-ad52-f2628b84af2d

注２：塩分摂取量について、海外の論文では一般的にナトリウム量が使われますが、日本では食塩のグラム数で表されるのが普通です。「ナトリウム量（mg）x 2.54 ÷ 1,000 = 塩分（g）」が換算式となります。

参考
メディカルエッセイ：第104回（2011年9月） 「塩分制限が不要というのは本当か」
はやりの病気：第81回（2010年5月） 「慢性腎臓病と塩分制限」

　2013年3月6日に厚労省が公表した「平成22年度 人口動態職業・産業別統計の概況」というものがあり、ここに産業別の死因のデータがあります。この調査は、平成22年4月1日から平成23年3月31日までの期間に死亡し届出がおこなわれたものが解析されています。尚、この調査は５年に一度おこなわれています。

　勤労者の自殺が依然多いことがよく指摘されますが、この調査では産業別の自殺者の割合が算出されています（注1）。

　女性で自殺が最も多い産業は「医療・福祉」で全死亡の11.4％に相当します。（医療・福祉に従事する全死亡者数が1,604人で、そのうち自殺が183人）　２位が「公務員」の9.9％です。

　男性では、最も自殺の割合が高いのは公務員で16.6％です。（公務員の全死亡者数が2,012人で、そのうち自殺が333人）　２位が「複合サービス業」の14.3％（「複合サービス業」が何を指すのかについてはよく分かりません）、３位が「電気・ガス・熱供給・水道業」の11.1％です。「医療・福祉」は8.7%（217人）でこれは13位になります。

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　ちなみに、前回の2005年度の調査では、「医療、福祉」関係者の死因が「自殺」だった割合は、女性が10.8％、男性が8.0％です。上記で述べたように、今回（2010年）は、女性、男性それぞれが11.4%、8.7%ですから、自殺で死亡する人の割合は男女とも増えているということになります。

　この数字だけをみると、医療・福祉の現場では女性の方に自殺者が多いように感じてしまいますが、自殺者数でみると、女性183人、男性217人と男性の方が多くなっています。

　就職が困難と言われるなか、女性は医療・福祉関連の職種を目指す人が増えています。最近では30代で看護学校に入学する人がまったく珍しくなくなっていますし、介護関連は40代からのチャレンジも少なくありません。また、新卒者の最も人気のある職種が公務員であるとする調査もあります。一方で、自殺が多いのがその「医療・福祉」と「公務員」というのは何やら皮肉な感じがします・・・。

（谷口恭）

注１：このデータは厚労省の下記のURLでみることができます。
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/tokusyu/10jdss/dl/03.pdf

参考：医療ニュース
2013年1月31日「自殺者が３万人を切ったものの・・・」
2012年5月11日「20代女性の３人に１人は「自殺」を・・・

　座っている時間の長い人が糖尿病や心疾患といった慢性疾患のリスクになるという情報は過去何度かお伝えしていますが（下記医療ニュースも参照ください）、新たに研究が発表されましたので報告いたします。

　一日に座っている時間が長いほど、糖尿病や高血圧、心疾患、ガンなどに罹患しやすい・・・。

　これは、医学誌『International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity』2013年2月8日（オンライン版）に掲載された論文（注１）によるものです。

　この研究は、オーストラリアのニューサウスウェールズ州に在住する45～65歳の男性63,048人を対象とし、慢性疾患の有無と一日に座って過ごす時間との関係が調べられています。

　結果は、座っている時間が１日４時間以下の人は、毎日４時間以上座って過ごす人に比べて、ガン、糖尿病、心疾患、高血圧などの慢性疾患を有する率が大幅に低い、というものです。特に糖尿病については、１日６時間以上座って過ごす人はリスクが大幅に増加するようです。

　尚、対象者の運動の程度や所得、教育レベルなどを勘案しても結果に変わりはなかったようです。

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　この研究で興味深いのは、「運動の有無にかかわらず座りっぱなしの生活が慢性疾患のリスクを上げる」、としていることです。座りっぱなしの時間が長い人、と聞くと、運動が嫌いで１日中テレビを見て、どちらかと言うと低所得者のイメージを持ってしまいますが、そのような人だけではなく、座る時間が長ければ他の条件に関わりなく生活習慣病やガンになりやすい、ということをこの研究は語っています。

　座りっぱなしが健康に悪いというのは常識的に理解しやすいことですが、私個人の印象は、座る時間が長かったとしても定期的に運動している人は生活習慣病になりにくい、というものです。しかし、今回の論文もそうですし、過去に紹介した研究（下記医療ニュース参照）でも、「運動の有無に関係なく座りっぱなしがマズイ」としています。

　今後は「テレビをみるときもインターネットをするときも立ったままで」が健康の秘訣となるかもしれません。さらに、「デスクワークをするときも車を運転するときも定期的にお尻を上げて空気椅子を」と言われるようになるかもしれません・・・。

（谷口恭）

注１：この論文のタイトルは、「Chronic disease and sitting time in middle-aged Australian males: findings from the
45 and Up Study」で、下記のURLで全文を読むことができます。

http://www.ijbnpa.org/content/10/1/20

参考：医療ニュース
2010年7月30日 「座っている時間が長い人は短命？」
2010年1月25日 「テレビの見すぎが寿命を縮める？」
2011年8月30日 「テレビの見過ぎで寿命が短く」
2011年1月14日 「２時間以上のテレビやパソコンは心臓病のリスク」

　コーヒーが健康にいい、とする研究については過去何度もご紹介していますが、日本でも同様の研究結果が発表されましたのでお知らせいたします。

　１日に１杯以上コーヒーを飲む人は脳卒中リスクが約20%低い…。

　これは医学誌『Stroke』2013年3月14日号（オンライン版）で発表されたもので、国立循環器病研究センターの小久保喜弘医師による研究です（注１）。

　この研究では、1990年代後半に東北から沖縄の９箇所に在住していた45～74歳の男女約82,369人が対象とされ、コーヒー摂取量と脳卒中との関連が調べられています。追跡期間は平均で13年間となり、期間中に3,425が脳出血、脳梗塞、くも膜下出血といった脳卒中を発症しています。解析の結果、1日1杯以上のコーヒーで脳卒中の発症リスクがおよそ20%減少することが判ったそうです。

　この調査では緑茶と脳卒中との関係も調べられています。

　結果は、１日に2～3杯緑茶を飲む人は、ほとんど飲まない人に比べ、脳卒中リスクが14%低く、4杯以上飲む人では20%低かった、というものです。

　本当にコーヒーや緑茶の効果で脳卒中が減るのかどうかを確証させるため、研究では、年齢、性別、体重、喫煙の有無、飲酒、食事、運動などの因子も考慮されています。これらを考慮しても、コーヒー、お茶が有効であったと結論づけられています。尚、緑茶を飲んでいた人は、飲まない人に比べ運動をする比率が高いことも今回の調査で判ったそうです。

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　コーヒーについては、脳卒中の他、生活習慣病やガンの予防にもなるという研究が相次ぐなか、緑茶については否定的なものが最近は多いような印象がありました。（下記医療ニュースも参照ください）　今回、このような結果が出たことは我々日本人にとっては朗報でしょう。

　では、なぜコーヒーや緑茶で脳卒中のリスクが減るのでしょうか。ひとつには、血圧を下げ糖尿病を予防する効果があるから、と考えられるかと思います。また、コーヒーや緑茶をよく飲む人は日頃から健康に関心が高い、とは言えないでしょうか。緑茶をよく飲む人に運動する比率が高いということがそれを示唆しているように思えます。

（谷口恭）

注１：この論文のタイトルは、「The Impact of Green Tea and Coffee Consumption on the Reduced Risk
of Stroke Incidence in Japanese Population: The Japan Public Health
Center-Based Study Cohort」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://stroke.ahajournals.org/content/early/2013/03/14/STROKEAHA.
111.677500.abstract?sid=c88f3a4c-79f6-4e3c-b5a7-acf2bf18446b

参考：
医療ニュース2013年1月8日「コーヒーで口腔ガン・咽頭ガンの死亡リスク低下」
医療ニュース2012年12月3日 「コーヒーも紅茶も生活習慣病に有効」
医療ニュース2012年10月1日 「コーヒーは消化管疾患と無関係」
医療ニュース2010年5月24日 「紅茶で大腸ガンのリスクが上昇？」
医療ニュース2010年11月4日「緑茶に乳ガンの予防効果なし」
医療ニュース2007年6月19日「緑茶をよく飲む人はカロリー過多！？」
はやりの病気第22回（2005年12月）「癌・糖尿病・高血圧の予防にコーヒーを！」
はやりの病気第30回（2006年4月）「コーヒー摂取で心筋梗塞!」

　車を運転する人、とりわけ長距離ドライバーにとって最もやっかいなものは突然襲ってくる眠気でしょう。眠気にはカフェインを摂ると効果的、とは昔から言われることですが、本当に眠気対策になるのでしょうか。そして事故は減るのでしょうか。

　お茶やコーヒー、カフェイン錠剤など、合法的なカフェイン添加物は、交通事故のリスクを６割以上減少させる…

　これは、オーストラリアのジョージ国際保健研究所（George Institute for Global Health）のLisa N Sharwood氏らによる研究結果で、医学誌『British Medical Journal』2013年3月18日号（オンライン版）に論文が掲載されています（注１）。

　2008年12月から2011年5月の間、オーストラリアのニューサウスウェールズ州（人口730万人）とウェスタンオーストラリア州（230万人）の長距離ドライバー（走行距離200km以上）で、過去12ヶ月以内に事故を起こした530人と、事故を起こしていない517人が研究の対象とされています。

　対象者から、年齢、健康状態、睡眠障害の有無、走行距離などを聞き取り、これらが影響を与えないように調節した上で、カフェイン摂取と事故との関係を解析した結果、カフェイン摂取により事故が63%減少するという結果が導かれています。

　もう少しデータをみてみると、事故をおこしたグループの方が平均年齢が若く（44.2歳vs46.1歳）、事故を起こしていないグループの方が運転経験の年数が長いという結果がでていて、これらは頷けます。興味深いのは、事故を起こしていないグループに肥満者が多いということです。この理由については論文では言及されていません。

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　太融寺町谷口医院の患者さんのなかにも長距離ドライバーが何人かおられ、過去に何度か眠気対策について聞かれたことがあります。カフェイン飲料について最も重要なことは、滋養強壮・栄養補給と謳われてカフェインが入っているドリンク剤にはけっこうな割合でアルコールが加えられている、ということです。加えられているアルコールはごく微量だとは思いますが、お酒に弱い人が飲むと、カフェインで眠気覚ましを期待したのに、結果としてアルコールで眠くなった、ということが起こるかもしれません。

　ですから、ドライバーがカフェイン含有のドリンク剤を選ぶときは、カフェインの濃度よりもまずはアルコールの有無を確認すべきです。

　ところで、長距離ドライバーの眠気覚ましと言えば、カフェインよりも覚醒剤を思い浮かべる人もいるのではないでしょうか。今はもちろん違法ですが、以前は「ヒロポン」という名前で正式に薬局で販売されていました。長距離ドライバーを含む夜間に働く人たちから大変重宝されていたそうです。（この話題はこのサイトで何度も触れているので省略しますが、日本には覚醒剤が合法であった時代があったのです。ちなみにサザエさんにはヒロポンを飲んでハイテンションになるタラちゃんが登場するものもあります。興味のある方は下記エッセイも参照してみてください）

　今回取り上げた論文にも違法薬物についての言及があります。事故を起こさなかったグループで覚醒剤などの違法薬物を使用していたのはわずか３％だったとされています。しかし、回答者がどこまで真実を伝えているかは疑問です。論文のなかでは、オーストラリアの長距離ドライバーの違法薬物摂取率は19～32％と調査によってばらつきがあることにも触れられています。

　この研究結果を「眠気覚ましにカフェインを摂ろう」と解釈すべきではありません。規則正しい生活や疲労を蓄積させない努力の方がはるかに重要なのは自明です。安易にカフェインに（まして覚醒剤などに）頼るべきではありません。

（谷口恭）

注１：この論文のタイトルは、「Use of caffeinated substances and risk of crashes in long distance drivers of
commercial vehicles: case-control study」で、下記のURLで全文を読むことができます。

http://www.bmj.com/content/346/bmj.f1140

参考：
マンスリーレポート2012年6月号 「酒とハーブと覚醒剤」

　女優の天海祐希さんが突然心筋梗塞で倒れたというニュースが2013年5月8日に報道され話題となりました。天海祐希さんのようにスリムな女性で、（おそらく）喫煙もされておらず、（報道によると）糖尿病や高血圧、高脂血症などの虚血性心疾患のリスクのない方が、軽度とはいえ心筋梗塞を発症したということに私自身も驚きました。おそらく想像を絶するほどの仕事量で相当なストレスを抱えられていたのでしょう。

　教科書的なことを述べておくと、心筋梗塞を含む虚血性心疾患は、肥満、喫煙、糖尿病、高血圧、高脂血症などが大きなリスクと考えられています。これら以外には、男性、加齢、高尿酸血症、過労などがあります。

　たしかに、元々肥満があって過労が重なり心筋梗塞を発症というケースは20代ですらときどきありますが、天海祐希さんのように過労だけで、というのは、過労は過労でも、相当なものだったのだと思われます。

　前置きが長くなりましたが、今回お伝えしたいのは、男性型脱毛症（AGA）もまた心筋梗塞などの虚血性心疾患になる、という研究についてです。

　東京大学のTomohide Yamada氏らのグループによる研究結果が医学誌『BMJ open』2013年4月3日号（オンライン版）に掲載されました（注１）。

　この研究は過去に公表された多数の論文を解析（メタ解析）することによっておこなわれています。対象者を11年以上追跡している米国などの３件の研究を解析すると、AGA男性の心疾患のリスクがAGAでない男性よりも33%高く、これが55～60歳になると44%にもなるという結論がでたそうです。

　また、別の３件の研究を解析すると、AGA男性の心疾患リスクは70%も高く、これが若年時からAGAを発症している男性でみるとなんと84%も高い、というのです。また、脱毛の程度が重症であればあるほどリスクが高いという結論も導き出されたそうです。

　興味深いことに、心疾患のリスクが上昇するのは頭頂部に生じるAGAのみで、生え際が後退するタイプのAGAではリスク上昇は認められないそうです。

　この研究結果から、研究者らは、AGAの男性は心疾患のリスクを減らすために、禁煙、低脂肪食、運動、ストレスの軽減など、生活習慣を見直すべき、と述べています。

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　信ぴょう性はさほど高くないものの、似たような研究は過去にいくつかあったような記憶があります。AGAの男性は心筋梗塞など心疾患に罹患しやすい、というのは、日頃患者さんをみていると、なんとなく正しいような気がします。（このように感じているのは私だけではないと思います）

　これについて私はある「仮説」を持っています。その仮説とはこういうことです。以前より心筋梗塞などの心疾患のリスクとして「Ａ型気質」というものが指摘されています。

　Ａ型気質というのは性格のことですが、血液型のＡ型とはまったく関係ありません。Ａ型気質とは、Active（活動的）、Aggressive（攻撃的）、Ambitious（野心的）、Angry（怒りっぽい）といった性格で、わかりやすく言えば「頑張り屋で積極的。いわゆる”やり手”で出世するタイプ」です。さらに私の印象を付け加えれば「真面目で努力家」とも言えます。そして、こういう人が心疾患になりやすいのです。

　太融寺町谷口医院にもAGAの患者さんは大勢来られていますが、患者さんの職業を思い出してみると、会社社長や重役、税理士、医師など社会的地位の高い人が多い印象があります。

　つまり私の「仮説」とは、ちょっと乱暴に言ってみると、「AGA＝A型気質→心疾患のリスクが高い」ということです。この私の仮説を証明するために、AGAとA型気質の関係を検証した研究はないかと調べてみたのですが見つかりませんでした。どなたか、この仮説に同意してくれる方がおられたら、研究してもらえないでしょうか…。

（谷口恭）

注１：この論文のタイトルは、「Male pattern baldness and its association with coronary heart
disease: a meta-analysis」で、下記のURLで全文を読むことができます。

http://bmjopen.bmj.com/content/3/4/e002537.full.pdf+html?sid=0a6bd83a
-014c-448b-87e2-380277c8e792

　バイアグラを含むED改善薬の「ニセ物」がインターネットで大量に出回っていることが以前より指摘されています。これに対抗するためなのか、米国ファイザー社は、なんと、バイアグラのネット通販を開始することを2013年5月6日に公表しました。

　同社のウェブサイト（注１）によりますと、インターネットでバイアグラなどの売買をおこなっている業者は１万件以上あり、そのなかで合法的なサイトはわずか３％しかないそうです。

　同社の調査によれば、「buy Viagra」のキーワードで検索上位に表示された「オンライン薬局」からバイアグラを購入したところ10件中８件がニセ物だったそうです。また、米国内で2012年に押収されたニセ物の薬の総額は約8,300万ドル（約83億円）にものぼり、さらに、こういったニセ物からは、殺鼠剤、道路用の塗料、床用のワックスやホウ酸なども検出されるそうなのです。

　そこで同社がとった対抗措置が、バイアグラ通販の専用サイト（注２）というわけです。ユーザーは必要事項を入力するだけで”本物の”バイアグラを通販で入手することができるようです。ただし、実際にサイトをみてみると、医師の発行する処方箋は必要になるようです。

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　同社のサイト（注１のURLです）には、ニセ物のバイアグラの写真も掲載されているのですが、横に掲載されている本物とまったくと言っていいほど見分けがつきません。これでは消費者（患者）が本物かニセ物かの見分けがつかないのも無理はありません。

　インターネットで簡単に買える医薬品にニセ物が多いというのは随分前から指摘されているとおりで、太融寺町谷口医院にも患者さんから被害の声を聞くことがしばしばあります。幸いなことに、バイアグラなどのED改善薬の副作用で入院が必要になったという話はありませんが「まったく効かなかった」という声は少なくありません。

　しかし、ニセ物のED改善薬が効かなかった、という「被害」であれば健康を損ねるわけではありません。困るのは副作用に苦しめられるときです。谷口医院では経験がありませんが、ファイザーの報告にあるように、殺鼠剤や道路用の塗料が検出されるなら、バイアグラのニセ物で致死的な副作用が出ることも起こりえます。

　バイアグラなどのED改善薬は初回処方時には充分な問診と、場合によっては心臓の検査（心電図やエコーなど）も必要になりますが、特に持病もなくて副作用も出ない人であれば、毎回の診察は不要ではないかと私は考えています。（この考えに反対する医師もいるかとは思いますが…）

　このバイアグラ通販のサイトを実際にみてみると、医師の名前を入力したり医師の発行する処方箋を送ったりしなければならず、すごく手軽に購入できるというわけではありません。しかし、それでもインターネットで購入できるなら多くのユーザーに喜ばれることは間違いないでしょう。医療機関を受診する手間が省けて、なおかつニセ物をつかまされるリスクがゼロになるわけですから、このウェブサイトは大変ありがたいものとなるに違いありません。

　私個人としては、日本でも同様のシステムを取り入れるべきだと思います。今のところ、日本のファイザー製薬は、こういったウェブサイトに対するコメントを発表していませんが、今後の動向に期待したいと思います。もっとも、現在の法律（医師法及び薬事法）ではメーカーがインターネットを通してユーザーに直接販売することはできないでしょうから、法律の改正から考えなくてはならず、相当時間がかかるかとは思いますが…。

（谷口恭）

注１：この発表は下記のURLで読むことができます。ページの下の方にはニセ物のバイアグラの写真や、ニセ物を製造するときの様子をうつした写真も掲載されています。

http://pfizer.newshq.businesswire.com/press-release/facing-against-
counterfeit-online-pharmacies-pfizer-launches-new-purchasing-website-he

注２：バイアグラ通販の専用サイト「Viagra.com」のURLを下記に記します。ただし、日本からは購入できないと思います。

http://www.viagra.com/

参考：医療ニュース
2008年2月18日 「ニセ薬がインターネット上に大量に流通」
2007年2月20日 「ネット販売薬の半分はニセモノ」

　2013年の4月末から5月初旬にかけて、世界中で最も注目された感染症は中国で流行した鳥インフルエンザ（H7N9）でしょう。5月末のこの時点で振り返ってみると、流行は収束した様子で、現時点ではこの鳥インフルエンザの人から人への感染は極めて低いと考えられています。

　一方で、人から人への感染がほぼ確実となり、世界規模で要注意とされているのが、2012年秋から少しずつ報告が増えていた新種のコロナウイルスです。この新種のコロナウイルス、中東を中心に流行し、中東に渡航したヨーロッパ人の感染も報告されています。2013年5月17日のWHOの発表によれば、これまでの感染者は40人、死亡者はそのうち半数の20人にものぼります。

　2013年2月の時点では、イギリス当局は、完全には否定していないものの「ヒトからヒトへの感染のリスクは極めて低い」との見解を発表しています。

　しかし、多数の国で同時多発している2013年5月の現状から、WHO（世界保健機関）は、「ヒト・ヒト感染は限定的で、今のところ、ウイルスが大規模な感染を引き起こす能力を持っている証拠は見つかっていない」としながらも、「密接な接触があれば、人から人への感染はありうる」との警告を発表しました（注１）。

　現時点で人から人への感染が発覚しているのは家族内や同じ病室内、それに医療者（２名の看護師と報告されています）です。

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　あまり一般紙には報道されないと思いますが、致死的な新型のウイルスが立て続けに２名の看護師に感染したことを受けて、世界中の医療者は、このウイルスの動向と今後の院内感染予防対策に大変注目しています。

　2003年に大流行したSARS（重症急性呼吸器症候群）もコロナウイルスの１種です。現在コロナウイルスに対しては特効薬もワクチンもありません。現時点では外務省は、渡航制限は出していないものの、中東に渡航するときの注意勧告をおこなっています（注２）。

　あまり不安を煽りたくはありませんが、フランスでは第１例と同じ病室に入院していた患者１人も感染したそうです。中東では国にもよりますし、その病院の衛生レベルにもよるでしょうが、もしも中東諸国で入院する事態になったときは院内感染のリスクにも注意すべきでしょう。

（谷口恭）

注１：WHOの発表「Novel coronavirus summary and literature update ? as of 17 May 2013」は下記のURLで参照できます。
http://www.who.int/csr/disease/coronavirus_infections/update_20130517/en/index.html

参考：
○新種のコロナウイルス感染症について（更新15）（検疫所ホームページ）
http://www.forth.go.jp/topics/2013/05161025.html 　
○コロナウイルス(HCoV-EMC)重症感染症（国立感染症研究所ホームページ）
http://www.nih.go.jp/niid/ja/diseases/ka/hcov-emc/2186-idsc/2686-novelcorona2012.html

医療ニュース
2013年2月15日「新種のコロナウイルス、世界10例目と11例目」