医療ニュース

　医学的というよりも社会的な話になります。

　「Enjoy SAKE! プロジェクト」というイベントをご存知でしょうか。これは、日本産のアルコール飲料の販路拡大及び消費喚起に向けた事業であり、企画しているのは国税庁です。なぜ国税庁がこのような事業を立てるのか不思議な感じがしますが、おそらく税収を上げるためにアルコール飲料を売り込もうという考えなのでしょう。

　国税庁は他にも「サケビバ！」というビジネスコンテストを実施しています。同庁によると、日本産酒類の発展・振興を考えるコンテストだそうで、応募資格者は20歳以上39歳以下の個人またはそのグループとされています。

　税収が増えるのは国にとっていいことなのでしょうが、国税庁が飲酒を促すこういう企画に違和感を覚えないでしょうか。世界ではアルコールは”悪”とみなされ、飲酒しない人がスマートな人とみなされる傾向にあります。

　例えば、New York Timesは（ちょっと古いですが）2019年6月15日に「新しい「シラフ」～今や、みんながシラフ。ちょっとだけ飲む人もシラフ～（The New Sobriety ～Everyone’s sober now. Even if … they drink a little?～）」というタイトルの記事を載せ、記者は「シラフでいても取り残される心配はなく、かっこ悪いと思う必要はない（No longer do you have to feel left out or uncool for being sober.）」と述べています。

　医学的にみれば、たしかに飲酒は適度であれば生活習慣病のリスクを軽減するとされています。しかし、過去の記事で紹介したように「飲酒は少量でも認知症のリスクを高める」とする研究がありますし、そもそもアルコールは依存性がとても強い物質です。

　あなたの周り（やその知人）にも「アルコールで人生を台無しにした人」がいるのではないでしょうか。実際、アルコール依存症になると治療するのは極めて大変です。アルコールの危険性は周知の事実であり、それを知っているからこそ大麻愛好家はもちろん、他の違法薬物を摂取している人たちのなかにも「自分は依存性の強いアルコールはやらない」などとうそぶく人もいます。

　ゆえに、アルコールの危険性を知っている医療者からすれば国税庁のこういった試みはたいへん滑稽に見えます。日本のメディアはそういったことを報じませんが、世界のメディアは放っておかないようです。

　英紙Financial Timesは2022年8月18日「日本の最新のアルコールに関する助言は『もっと飲んでください』（Japan’s latest alcohol advice: please drink more）」という記事を掲載しました。

　同記事では、日本人の飲酒量が減っていることを指摘し、上述した国税庁の企画を紹介しています。同記事によると、日本の成人1人当たりの年間平均飲酒量は、1995年が100リットルだったのに対し、2020年には75リットルにまで減少しています。WHOによると、2018年の日本人の1人あたりの年間飲酒量 (純粋なアルコールに換算した量)は8リットルです。中国は7.2リットル、英国は11.4リットルです。

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　飲酒量が増えて税収が増えるのはそれだけを考えると歓迎すべきことかもしれません。ですが、アルコール依存症となる人が増えれば、生産性が低下し消費が減ります。また、依存症の治療には税金が費やされます。依存症が進行すれば、家庭が崩壊し人間関係が破綻します。自殺者も増えます。

　国税庁はきっと「適量なら大丈夫」というのでしょう。厚労大臣の見解を聞いてみたいところです。

参考：医療ニュース
2017年6月26日「少量の飲酒でも認知症のリスク!?」

　いい薬があるとは言えず、確実な予防法があるわけでもないのが認知症です。運動は有効とする意見は昔からありますが、過去のコラム「認知症について最近わかってきたこと(2018年版）」で紹介したように、認知症になった人に運動をしてもらっても進行を遅らせることができないという研究があります。

　今回紹介するのは「明るい話題」です。「中等度の強さの運動は認知症を発症するリスクを27％下げる」が結論です。

　医学誌「Journal of Alzheimer’s disease」2022年4月号に掲載された論文「日本人高齢者の身体活動強度と認知症：8年間の縦断研究に基づいた用量反応分析（Physical Activity Intensity and Suspected Dementia in Older Japanese Adults: A Dose-Response Analysis Based on an 8-Year Longitudinal Study）」を紹介します。

　研究の対象者は3,722人の日本人の高齢者。8年間の追跡期間中に「認知症の疑い（suspected dementia）」と診断されたのが全体の12.7％でした。「中等度の強さの運動」を週あたり300分以上続けていた高齢者は、そうでない高齢者と比べると、「認知症の疑い」と診断されるリスクが27％減少していました。

　「中等度の強さの運動」の実施時間と「認知症の疑い」のリスク減少は直線的な関係となりました。つまり、「運動をすればするほどその分だけ認知症のリスクが下がる」となります。

　興味深いことに、「強度の強さの運動」と「認知症の疑い」には有意な関係はありませんでした。

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　結論としては、「中等度の強さの運動を週に300分しましょう」、ということになるわけですが、「中等度」と言われてどのようなことをすべきか分かるでしょうか。東京都健康長寿医療センター研究所のウェブサイトに分かりやすい説明があるので、それをここでさらに簡単にまとめて紹介したいと思います。

　中強度（中等度の強さ）の運動とは、安静時（椅子に座ってじっとしている状態）の3.0～5.9倍の強度を指します。普通歩行なら3.0倍、速い速歩きは5.0倍の強度に相当します。

　高強度（高度の強さ）の運動とは、安静時の6.0倍以上の強度を指します。ゆっくりとしたジョギングがちょうど安静時の6.0倍に相当します。山登りは6.5倍、ランニングは8.3-9.8倍、水泳なら10.0倍です。

　今回紹介した論文の結論は「中等度の強さの運動を週に300分」ですから、「1日43分の早歩きかゆっくりのジョギングを毎日しましょう」ということになります。

参考：
医療ニュース2021年1月29日　1日わずか11分の運動で「座りっぱなし」のリスク解消
はやりの病気第215回（2021年7月）　アルツハイマー病の新薬が期待できない理由

　「医療ニュース」のほとんどは、医学誌に掲載された新しい論文を紹介することが多いのですが、今回は一般紙の社会ニュースに掲載された記事を取り上げたいと思います。

　結論からいえば、現在世界は大変なことになっていて「救える命が救えない」状態です。

　「The New York Times」2022年6月12日に掲載された記事「『あの子を埋葬し、歩き続ける』餓死するソマリアの子供たち（’We Buried Him and Kept Walking’: Children Die as Somalis Flee Hunger）https://www.nytimes.com/2022/06/11/world/africa/somalia-drought-hunger.html」によると、現在東アフリカでは干ばつが進んでいて、その結果、食料が不足し、2022年末までにケニア、エチオピア、ソマリアの三国で最大2千万人が飢餓に苦しむと試算されています。

　記事によれば、ソマリアの人口は推定1600万人で、そのうち約700万人が深刻な食料不足に直面しています。ユニセフの報告によれば、2022年に入ってから少なくとも448人の子供が重度の栄養失調で亡くなっています。

　なぜこの地域では食料が不足しているのか。最大の原因は干ばつです。調査機関によれば、ソマリアでは2021年の中盤からすでに300万頭の家畜が死んでいます。ソマリアは、度々干ばつの被害に苦しんでいます。2011年には干ばつによる死亡者数がなんと26万人にも上りました。そして、今回の干ばつは来年（2023年）まで続く見通しです。

　尚、欧州紙「Euronews」に2022年6月14日に掲載された記事「サイレントキラー：熱波に備えれば毎年数千人の命を救うことができると赤十字が警告（’Silent killers’: Preparing for heatwaves could save thousands of lives every year, warns Red Cross ）」によると、毎年世界では48万人もが熱波が原因で死亡しているそうです。

　さらに、食料不足の要因は干ばつだけではありません。ウクライナ戦争が影響を及ぼしているのです。つまり、ウクライナやロシアから小麦が輸入できなくなったことで食力不足に拍車がかかっているのです。

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　食品ロスが社会問題となっているこの国で暮らす者としてはどう考えればいいのでしょうか。

　さらに、我が国の医療費について考えてみましょう。

　脊髄性筋委縮症の治療薬ゾルゲンスマ（注射薬）は1本1億6707万7222円です。以前に比べると随分安くなったとはいえ、がんの治療薬のオプジーボは1人あたり年間1千万円以上します。

　ちなみに、ソマリアの一人当たりのGDPは1,815ドル（約20万円）です。

　「乳製品は前立腺がんと乳がんのリスクを上げるのではないか」という問題は以前から議論になっていました。最近、「乳製品は前立腺がんのリスクを上げる」という報告が出ましたので報告します。

　医学誌「The American Journal of Clinical Nutrition」2022年6月8日号に掲載された論文「『Adventist Health Study-2』における乳製品、カルシウム摂取量、および前立腺がんの発症リスク（Dairy foods, calcium intakes, and risk of incident prostate cancer in Adventist Health Study-2 ）」の紹介です。

　研究の対象者は、米国とカナダのセブンスデー・アドベンティスト教会の男性信者28,737人で、平均7.8年間の追跡調査期間中に合計1,254人が前立腺がんを発症しました。うち190人は進行がんでした。

　乳製品の摂取量が上位1割の男性は下位1割に比べると、前立腺がんのリスクが27％上昇していました。上位1割の男性は、乳製品をまったく摂らないグループと比べると62％も上昇していました。

　発がんの原因が乳製品に含まれるカルシウムにあるのか、とった点も検討されています。乳製品以外でのカルシウム摂取量が少ないグループと多いグループの間で発がんリスクの差は認められませんでした。ということは、乳製品が前立腺がんのリスクを高めるのは、乳製品に含まれるカルシウム以外の成分が原因ということになります。

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　研究の対象となったセブンスデー・アドベンティスト教会は、過去のコラム「メディカルエッセイ第126回（2013年7月）我々はベジタリアンの道を進むべきか」でも紹介しました。同協会では菜食主義が勧められており、信者にはビーガン（肉魚だけでなく、卵も乳製品も一切摂らない菜食主義者）も少なくありません。

　この論文を読めば、「乳製品を止めようかな……」と思う人もいるかもしれませんが、そう思い込むのは早そうです。論文で紹介されている乳製品摂取上位1割は1日あたりの摂取量が430グラムにもなります。一方、国立健康・栄養研究所によると、日本人男性の乳製品摂取量の平均は166.1グラムと4割以下です。

　乳製品はカルシウムを効率よく摂ることができるだけではありません。蛋白質も効率よく摂取できる貴重な食品です。よって、極端に摂りすぎなければむしろ健康及び長生きに寄与する食品と考えるべきです。

　ところで、乳製品は乳がんのリスクになるという説もありますが、現在ではほぼ否定されています。日本乳癌学会は、乳製品摂取はむしろ乳がんのリスク低下になるとしています。

　尚、前立腺がんは男性にしか起こりませんが（女性は持っていないのですから）、乳がんは女性だけでなく男性にも起こります（男性にも乳房はありますから）。乳がんのリスクが喫煙、アルコール、糖尿病であることをここで確認しておきましょう。

　数年前から世界的に「16時間断食ダイエット」が流行しています。これは、24時間のうち連続16時間は何も食べないようにすれば体重が減っていくという夢のようなダイエット法です。例えば、午後8時から翌日の正午までの16時間何も食べなければ正午から午後8時には無制限に何を食べても減量できるというのです。8時間の間は好きなものをいくら食べてもいいというのですから試さない手はないと考えた人も多いのではないでしょうか。

　しかし、結論から言えばこのダイエットはどうも有効ではないようです。

　医学誌「The New England Journal of Medicine」2022年4月21日号に「カロリー制限をしたときに時間制限を併用するときとしないとき（Calorie Restriction with or without Time-Restricted Eating in Weight Loss）」という論文が掲載されました。
　
　研究の対象者は139人で、ランダムに2つのグループに分けられました。一方は、カロリー制限に加え時間制限（食事をしていいのは午前8時から午後4時まで）もおこない、もう一方はカロリー制限のみをしました。

　結果、時間制限を加えたグループでは平均8㎏、カロリー制限単独のグリープでは6.3kgの体重減少が認められました。8㎏と6.3kgですから、時間制限に効果があったのかと思えますが、統計学的には有意差と呼べる差ではありませんでした。

　また、腹囲や体脂肪、血圧などにも差異はありませんでした。

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　残念な結果ですが、現実は現実として受け止めるほかありません。ただ、まったく無効というわけではないと思います。太融寺町谷口医院の患者さんでいえば、このダイエット法を実践している人のほとんどはある程度は効果が出ています。

　その理由はおそらく「寝る前に食事（やお菓子）を摂らなくなったから」、という単純なからくりではないかと思われます。

　総合診療を実践する太融寺町谷口医院では2007年の開院当初から「健康上のことで困ったことがあれば何でも相談してください」と言い続けています。そのため、一人の患者さんがいくつもの症状の悩みを話されます。アトピーと花粉症と喘息というのは最も多いパターンのひとつですが、これは「共通のアレルゲンが複数の症状をもたらす」わけですから当然と言えば当然です。また、不眠と頭痛、抑うつ感と下痢、なども精神症状が持病を悪化させることはよくあるわけでこれも当然です。

　ですが、じんましんと倦怠感、とか、関節痛と便秘、となると関連があるのかないかがすぐには判断できません。そのようなよくある組み合わせの一つに「頭痛と下痢」というものがあります。そして、これはどうやら関係がありそうです。

　医学誌「International Journal of Environmental Research and Public Health」2022年3月28日号に「胃腸疾患と片頭痛との関連（Association between Gastrointestinal Diseases and Migraine）」という興味深い論文が掲載されました。結論から言えば、「胃腸疾患と片頭痛には関連がある」ということを韓国のこの研究は示しています。

　研究は、通称「HIRA」と呼ばれている「健康保険審査評価サービス（Health Insurance Review & Assessment Service）」のデータが用いられています。韓国の保険制度は日本と同様、国民皆保険、つまり韓国民の（ほぼ）全員が加入しています。つまり、このデータベースにアクセスすれば、すべての国民の健康状態が把握できるというわけです。

　このデータベースから、片頭痛または胃腸疾患の診断が年に2回以上認められた患者781,115例が解析の対象とされました。胃腸疾患は、消化性潰瘍、消化不良、炎症性腸疾患、過敏性腸症候群、胃食道疾患が選ばれました。

　解析の結果、1つ以上の胃腸疾患があれば片頭痛の発症が約3.5倍高くなることが分かりました。さらに胃腸疾患の数が増えるほど、片頭痛の発症率が高くなることも分かりました。

　反対の視点からみると、片頭痛の予防薬及び急性期の治療薬（鎮痛剤）の双方を使用していると、予防薬か急性期の治療薬のどちらかだけを使用している場合よりも胃腸疾患に罹患していることが多いことも分かりました。

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　補足しておくと、片頭痛の予防薬と急性期の治療薬の双方を使用しているということは、それだけコントロール不良、つまり重症の片頭痛ということです。

　重症の片頭痛があれば重症の胃腸疾患がある、という現象は珍しくありません。おそらく、自律神経系の不調がベースにあるのでしょう。片頭痛も胃炎も過敏性腸症候群もストレスだけでは発症しませんが、ストレスが増悪因子になるのは確実です。

　谷口医院が開院して今年で16年目です。次第に、複数の症状を訴える人が増えてきています。というより、谷口医院を長年かかりつけ医にしている人はたいていは複数の症状・疾患の相談をされます。

　やはり、人間を診るのはトータルでなければならないのでしょう。総合診療はこれからさらに普及することを私は確信しています。

　睡眠が健康に重要なのは疑いようがなく、少しでもいい睡眠が取れるようにできることは何でもしたいと考える人が大勢います。過去の医療ニュース「2021年2月28日　睡眠環境の見直しで人生が変わる」では緑の多い地域に住めばいい睡眠がとれるという研究を紹介しました。

　緑の多い地域に引っ越すのは大変ですが、今回紹介する方法は誰もが本日から実践できます。医学誌「Proceedings of the National Academy of Sciences（PNAS）」2022年3月14日号に「睡眠中に光に当たると心臓の機能が損なわれる（Light exposure during sleep impairs cardiometabolic function）」という論文が掲載されました。

　論文の結論は「照明を付けたまま睡眠をとると、インスリン抵抗性が亢進し（つまり血糖値が高くなり）、心拍数が高くなり、心拍変動が低下する（緊張状態が続く）」です。
　研究の対象者は20人の健康な若年成人で2晩施設に泊まってもらっています。10人ずつ2つのグループに分け、第1グループは2晩連続で3ルクスの暗い部屋で眠ってもらい、第2グループは最初の晩は第1グループと同様3ルクスの部屋で、翌晩は100ルクスの明るい部屋で眠ってもらい、その差が比較検討されました。

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　この研究が物語っているのは、人間は暗いところでリラックスできる（緊張状態が緩和され交感神経が落ち着く）ということです。就寝時には電気を消す（暗くする）べきなのは当然です。

　私は個人的には朝早く起きることを推奨していますが、谷口医院の患者さんのなかには「夜型人間（night person）」もいます。職業でいえば、作家や芸術家の人たちです。こういう人は自分のペースを維持すればいいと思いますが、日中の就寝時に暗くする工夫を促したいと思います。

　心房細動というのは年齢と共に発症率が上昇する不整脈のひとつで、頻度は比較的高いものです。全年齢では日本人の1～2％ですが、年齢と共に増加し、70代で3％を超え、80代になると1割以上になると言われています。よく、「昔に比べて増えている」と言われるのは、時代と共に何か特別な出来事があったわけではなく、単に平均寿命が延びていることが最大の要因でしょう。

　心臓の病気の代表と呼べる虚血性心疾患（狭心症や心筋梗塞など）は、生活習慣病の1種と考えられています。ですから、肥満、喫煙、高血圧、糖尿病などがあればリスクは急上昇します。心房細動も、こういったものがリスクになるのですが、何の基礎疾患もない（年齢以外にリスクのない）人でも起こります。長嶋茂雄さんもその一人だと思います。

　心房細動になって最も困ること。それは、心臓の中で血の塊（血栓）ができて、それが脳の血管まで飛んでいき、脳の血管を詰まらせて脳梗塞を起こすことです。こうなると、よほど治療が迅速かつ的確におこなわれない限りは、多少なりとも後遺症を残します。私を含めて多くの医師は、この説明をする際に長嶋茂雄さんの話をさせてもらっています。

　よって、心房細動が見つかったならまったく何の症状もなかったとしても、脳梗塞を予防するために血栓溶解薬（血をサラサラにする薬）を飲みましょう、となるわけですが、この「決断」は簡単ではありません。なにしろ、そのような薬を飲むということは、今度は血が固まりにくくなるリスクが上昇するわけです。たいていのスポーツは慎まねばなりません。転倒して頭をうてば、それが重篤な脳出血を招くおそれがあります。

　これまで私が診てきた患者さんのなかにも、「現時点では血栓溶解薬は飲まない」という決断をしている人もいます。たしかに、心房細動があれば全員が脳梗塞を発症するわけではなく、そのリスクは年間5%程度と言われています。興味深いのは、「5%もあるのならすぐに（血栓溶解薬を）飲みます」と言う人もいれば、その逆に「その程度ならもう少し様子をみます」と答える人もいることです。

　さて、前置きが長くなりましたが、今回お伝えしたいのは「長すぎても短すぎてもダメで、適切な睡眠時間（6～8時間）が最も心房細動のリスクが低い」という研究です。この研究は「吹田研究」と呼ばれる、国立循環器病研究センターが実施した大阪府吹田市民を対象とした、主に循環器疾患に関する調査を解析したものです。医学誌「EPMA Journal」2022年2月26日に「予測医療、予防医療、個別化医療の文脈における睡眠時間と心房細動のリスク：吹田研究と前向きコホート研究のメタアナリシス（Sleep duration and atrial fibrillation risk in the context of predictive, preventive, and personalized medicine: the Suita Study and meta-analysis of prospective cohort studies）」というタイトルで掲載されています。

　対象とされたのは吹田研究に参加した30～84歳の、それまでに心房細動を発症したことのない6,898人（男性3,244人、女性3,653人）で、追跡期間中（中央値14.5年）にどれだけの人が心房細動を発症するかが調べられ、さらに、睡眠時間との相関関係が検討されました。対象者は睡眠時間で次のように分類されました。

#1　6時間以下（短時間群）
#2　6～8時間未満（標準群）
#3　8時間以上（長時間群）
#4　不規則（不規則群）
　
　追跡期間中に合計313人（対象者の4.5％）が新たに心房細動を発症しました。#2標準群の6～8時間を基準とすると、#1の短時間群で発症リスクが1.36倍上昇、#4の不規則群では1.62倍上昇していました。#3の長時間群も数字の上ではリスクが上昇していたのですが、有意差は認められていません。

　しかし、年間人口千人あたり何人が心房細動を発症するかを解析すると、#2の標準群では2.53人なのに対し、#1は3.11人、#4は6.70人、#3も3.97人と高くなっています。

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　過去にも述べたように、私自身が睡眠に関してはかなりの期間無関心で（というよりも、むしろショートスリーパーであることを誇りに思っていたほどで）、40歳を超えるまではまともな睡眠をとっておらず、今では後悔しています。

　この社会で生きていく以上、ある程度は睡眠は不規則になりますが、それでも規則的な生活、適度な睡眠時間（6～8時間）が大切であることは忘れてはいけないと自分自身をも戒めています。

医療ニュース
2017年8月31日　長時間労働で心房細動発症のリスクが大幅上昇
2021年11月25日　ω3系脂肪酸は心房細動のリスク
2015年7月31日　運動は心房細動のリスクを上げる？下げる？

　「あなたは薬物乱用頭痛です」などと言うと、たいていの患者さんは驚くか、ムッとするために私自身はあまりこの言葉を使わないのですが、「薬物乱用頭痛」はかなり多い頭痛です。

　この病気に誤解が多いのは「薬物乱用」という表現が入っているからで、あたかも「違法薬物のユーザー」と言われたような印象を持ってしまうからでしょう。薬物乱用頭痛の「薬物」とは違法薬物ではなく、処方された鎮痛薬や市販の鎮痛薬を飲み過ぎたことによって生じる頭痛のことです。

　ただし、麻薬（オピオイド）の摂取のし過ぎでも起こり得るので、その場合はたしかに「違法薬物による薬物乱用頭痛」ということになります。とはいえ、日本では大麻や覚醒剤に比べると麻薬はほとんど出回っていませんから、日本人では麻薬という違法薬物による薬物乱用頭痛は極めて稀だと思います。

　このように誤解が多いために、私は以前から薬物乱用頭痛でなく「鎮痛薬乱用頭痛」と呼ぶことを（勝手に）提唱しているのですが、誰も話を聞いてくれないので、診察室では「痛み止めを飲み過ぎて起こる頭痛」と、そのままの病名を告知しています。最近は英語のMedication Overuse Headacheの頭文字をとった「MOH」が使われることもありますが、まだまだ人口に膾炙しているとはいえません。とはいえ、病名を決めないと話が前に進まないので、ここからはMOHとします。

　太融寺町谷口医院（以下「谷口医院」）の患者さんで言えば、最も多い頭痛は「初診時の訴えが頭痛の人」のランキングで言えば片頭痛が第1位です。一方、患者さん全体でいえば筋緊張性頭痛が第1位となります。これは、筋緊張性頭痛は軽症であることから、わざわざこの目的で受診する人が少ないからで、何度か（別のことで）受診している間に頭痛の相談もされるようになります。

　さて、MOH（ここからは薬物乱用頭痛とは呼びません）について。谷口医院の患者さん全体では1位の筋緊張性頭痛、2位の片頭痛に次いで第3位です。けっこう多いのです。男女比は2:8くらいで圧倒的に女性が多いのが特徴、年齢は10代から80代まで様々です。

　医学誌「Neurological Sciences」2022年1月19日号に「糸魚川市における薬物乱用頭痛の有病率に関するアンケート調査（Questionnaire-based survey on the prevalence of medication-overuse headache in Japanese one city – Itoigawa study）」という論文が掲載されました。新潟県糸魚川市でMOHに関するアンケート調査が実施されたのです。

　対象者は糸魚川市の15～64歳の住民5,865人。MOHの定義としては、「1ヵ月当たり15回以上の頭痛及び過去3ヵ月間で1ヵ月当たり10日または15日以上の鎮痛薬の使用」とされました。

　結果は次の通りです。

・MOHの有病率は2.32％（136人/5,865人）
・女性が80.8％
・年齢層で最多が40～44歳で5.28％
・乱用されていたのは市販（OTC）の鎮痛薬及び処方薬で、処方薬はロキソプロフェンとアセトアミノフェンが多かった。
・頭痛の予防薬を使用していたのは7.35％のみだった。

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　8割が女性というのは、谷口医院での実態とピッタリ一致します。論文からは市販の鎮痛薬の名称が分からないのですが、谷口医院の患者さんで言えば圧倒的に多いのが「イブ」「リングルアイビー」「バファリンルナ」、そして、悪名高き「ナロンエース」など、イブプロフェンを主成分とする鎮痛薬です。

　MOHでよくある誤解を2つ紹介しておきます。1つは「アセトアミノフェンは副作用が少ない」という誤解です。たしかに、カロナールを代表とするアセトアミノフェンは妊娠中の女性にも、新生児にも使うことがあり、さらに胃腸や腎臓への副作用が少ないことからイブプロフェンやロキソプロフェンに比べると安全な鎮痛薬といえます。ですが、MOHは比較的簡単に起こりえます。

　もう1つは「トリプタン製剤ならMOHが起こらない」という誤解です。ときどき「MOHが怖いからトリプタン製剤を使いたい」と言う人がいますが、トリプタン製剤でもMOHは起こります。ただ、トリプタン製剤は月あたりの処方量が保険診療のルール上制限されているために、入手しようと思っても（ドクターショッピングをしない限りは）困難で、実際にはあまり多くありません。

　MOHを疑ったときは、というより鎮痛薬の使用が増えてきているのなら早めにかかりつけ医に相談しましょう。場合によっては予防薬の検討が必要かもしれません。

　最後に、日本人の頭痛に関する最も重要な問題を改めて強調しておきます。それは「ブロモバレリル尿素には絶対に手を出してはいけない」ということです。（麻薬を除けば）すべての鎮痛薬で最も依存しやすいのがこの劇薬です。処方薬でこんな危険な薬剤は存在しませんが、薬局では簡単に手に入ります。その代表が「ナロンエース」なのです。

参考：
日経メディカル：谷口恭の「梅田のGPがどうしても伝えたいこと」2020年6月30日
「悪名高いOTC鎮痛薬、販売継続の謎」
メディカルエッセイ第97回（2011年2月）「鎮痛剤を上手に使う方法」

　片頭痛が認知症のリスクであることはもはや「確定」と言えそうです。

　過去の医療ニュース「2021年11月8日　片頭痛は認知症のリスク」でも述べたように、片頭痛が認知症のリスクであることが大規模調査ではっきりとしました。今回、新たに大規模調査がおこなわれ、やはり片頭痛が認知症のリスクであるという結果となりましたので報告しておきます。尚、片頭痛は脳梗塞のリスクであることもすでにはっきりとしています。

　医学誌「Aging Clinical and Experimental Research」2022年1月31日号に掲載された論文「片頭痛と認知症のリスク：メタアナリシスと系統的レビュー （Migraine and the risk of dementia: a meta-analysis and systematic review）」を紹介します。

　この研究も、過去に発表された質が高い9つの研究を総合的にまとめなおしたメタアナリシスという方法がとられています。9つの研究のうち、7つはコホート研究（前向き研究）と呼ばれる研究です。”まだ”認知症を発症していない片頭痛のある人とない人を追跡した研究です。9つのうち2つはケースコントロール研究（後ろ向き研究）と呼ばれる方法で、”すでに”認知症を発症している人が片頭痛があったかなかったかが調べられています。

　研究の全対象者は291,549人で、結果は「片頭痛があれば認知症のリスクが33％上昇する」というものです。

　興味深いことに、血管性認知症のリスクが85％上昇していた、という結果も出ています。

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　冒頭で紹介した医療ニュースで取り上げた研究では「片頭痛があれば認知症のリスクが34％上昇する」でしたから、ほぼ同じ結果となっていることは注目に値します。

　もうひとつ注目すべき点があります。それはその過去に紹介した研究では「アルツハイマー病のリスクが2.49倍も上昇するが、血管性認知症のリスクは上昇させない」だったのに対し、今回の研究では「血管性認知症のリスクを85％も上げる」とされている点です。

　いずれにしても、現在片頭痛を持っている人は注意した方がいいでしょう。注意すべきは2つ。1つは、「片頭痛の治療、というよりも予防をしっかりとおこなうこと」。もう1つは「脳梗塞や認知症の片頭痛以外のリスクを取り除くこと」です。つまり、規則正しい生活をして、禁煙して、太らないように注意し、運動を積極的におこない、知的な生活をして、社交も大切にする、といったようなことが大切というわけです。