医療ニュース

　アルツハイマー病や軽度認知障害（これをMCIと呼びます）があって、便秘があれば認知機能低下のスピードが早くなる……。

　これは日本の研究で、医学誌「CNS Neuroscience & Therapeutics」2022年8月8日に「アルツハイマー病の進行に対する便秘の影響：後ろ向き研究（Impact of constipation on progression of Alzheimer’s disease: A retrospective study）」というタイトルで掲載されました。

　研究の対象者は2015～2020年に東北大学病院加齢・老年病科を受診した合計84人（年齢の中央値77.4歳、女性が57.1％）の患者です。アルツハイマー病は45.2％（38人）、残りがMCIです。便秘があった人が20人で、なかった人が64人です。認知機能の評価は複数のツール及びMRIでもおこなわれています。

　認知機能を評価する方法に「ADAS-Cog」と呼ばれるテストがあります。これは医師や心理師が時間をかけて様々なテストをおこない認知機能の評価をします。便秘があってもなくてもこのテストの成績は低下していきましたが、便秘があるグループはないグループに比べて低下する速度が2.74倍も速かったのです。

　またMRIの評価においても差がでました。脳が老化すると「白質病変」と呼ばれる変化がMRI上に現れます。これが拡大していけば認知機能が低下すると考えられています。その低下スピードが、便秘があれば1.65倍速いことが分りました。

　この研究では便秘以外の要素も調べられています。心疾患、糖尿病、脂質異常症の有無などで認知機能の進行に差があるかどうかが検討されています。結果は「ない」でした。この研究では「便秘の有無」のみが認知機能低下の速度に関連していたのです。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　考えねばならないのは「便秘があるから認知症が進行した」のか「認知症が進行したから便秘が悪化した」のかですが、研究の開始時点で便秘がなくてその後起こったという記載が論文にありませんから、「元々便秘がちな人は認知症にならないように注意すべき」と言えます。

　認知症は長生きすれば多くの人に起こるわけですから、若いうちから便秘対策をすべきということは言えるでしょう。

　2022年の年明けごろから、「コロナワクチンは本当に必要か」という声が増えてきています。谷口医院には相変わらず「ワクチンをうつべきか否か」という質問が多数寄せられていますが、春頃からは相談内容の傾向がかなり変わりました。

　以前は「うつべきですよね」という声が多かったのですが、最近では「うたなくてもいいですよね」が過半数近くとなり、18歳未満でいえば、当院で相談された結果「うたない（うたせない）」と結論を出すケースが多数を占めます。

　そして、各自治体で10月24日から始まった生後6か月以上5歳未満の小児に対するコロナワクチンの相談を受け、「うたせます」と答えた保護者はいまだに（11月7日の時点で）ゼロです。

　しかし、厚労省の見解は6か月以上のすべての日本人に対して「努力義務」を課しています。この言葉の定義がよく分かりませんが、そのまま解釈すれば「義務」と付くものであれば、「日本国民なら守りなさい」とお上から言われているような気がします。

　厚労省は行政的な視点から見解を出します。では、医学的にはどうでしょうか。日本小児科学会はすでに5歳以上の小児に対して「推奨」としています。

　そして11月2日、同学会は、6か月以上5歳未満の小児に対し、「日本小児科学会は、生後6か月以上5歳未満のすべての小児に新型コロナワクチン接種を推奨します」との見解を発表しました。

　「現時点では有効性・安全性に関するデータが限られている」としながらも、基礎疾患の有無に関わらず健康な小児も含めて「推奨する」とのことです。

　理由についても詳しく述べられています。次の3つが強調されています。

#1　小児患者数の急増に伴い、以前は少数だった重症例と死亡例が増加している

#2　オミクロン株BA.2流行期における発症予防効果について、生後6か月～23カ月児では75.8％、2～4歳児では71.8％の有効性が報告されている

#3　安全性については、米国の調査で「重篤な有害事象はまれ」と報告されている

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　厚労省が（行政が）「努力義務」とし、日本小児科学会が「推奨」としているワクチンの接種率が極めて低い事態は”異常”と呼んでもいいでしょう。

　では、なぜ小児へのワクチン接種が普及しないのでしょうか。谷口医院の例で言えば、我々は「ワクチンを勧めない」とはまったく言っていませんが、「大阪府の第7波での全年齢の死亡率は0.1％であること、小児の場合インフルエンザの方が重症化しやすい報告があること」などを示すと、「そもそも小児の予防にワクチンは不要じゃないですか」というコメントが返ってきます。

　中学生・高校生で積極的に受けたいと考える男子・女子はいますが、谷口医院の例でいえば「留学先で求められているから」「同居する祖父母を守るため」といった理由が目立ちます。

　日本小児科学会は推奨しているのにもかかわらず「小児科医からうたなくていいと言われた」という声がかなりあります。日本小児科学会には「全国のどれだけの小児科医が推奨しているのか」のデータを出してほしいと思います。

　睡眠薬を使えばぐっすり眠れて翌日からは元気いっぱい！、というわけにはいきません。睡眠薬に頼らざるを得ない人の多くは、日中も倦怠感がとれず、食欲は不振で（または過食に走り）、精神状態が悪化していきます。

　では、睡眠薬の長期使用で寿命は縮まるのでしょうか。最近、日本人を対象にそれを調べた研究が発表されました。医学誌「Sleep Medicine」2022年12月に掲載された論文「睡眠薬が必要な不眠症の性別・年齢別の全死因死亡率：日本多施設共同コホート研究からの知見（Sex- and age-specific all-cause mortality in insomnia with hypnotics: Findings from Japan multi-institutional Collaborative Cohort Study）」です。

　結論からいえば、睡眠薬（ここではほとんどがベンゾジアゼピン系睡眠薬）を使用すると死亡リスクが1.3倍に上昇することが分りました。男性は1.51倍、60歳未満では1.75倍にもなります。

　本研究の対象者は92,527人の日本人（35～69歳）で、平均追跡期間は8.4年です。この間に合計1,429人が死亡しました。睡眠薬の使用率は4.2％でした。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　太融寺町谷口医院では、2007年の開院以来、睡眠薬（及び抗不安薬）については「ゆっくりでいいからできるだけ減らしていきましょう」と助言してきました。最近は、初診時から「睡眠薬をやめたいんですが……」という相談が増えています。

　この研究が周知されて睡眠薬を断ち切りたいと考える人が増えることを期待したいと思います。ただし、「ベンゾジアゼピン依存症からの脱却」は決して簡単ではありません。谷口医院の経験でいえば、覚醒剤よりはましだけど（谷口医院では覚醒剤依存症のハームリダクションとしてベンゾジアゼピンを用いることがあります）、タバコよりは依存症からの解脱がはるかに困難です。

　ではどうすればいいか。不眠を自覚しても安易にベンゾジアゼピンに手を出さないことです。依存症の最善の治療は「初めから手を出さない」です。この研究の対象者が使用している睡眠薬はおそらく大部分がベンゾジアゼピンです。不眠で悩んだときは、ベンゾジアゼピンではなく他の方法で治せばいいのです。

参考：不眠を治そう・依存症を治そう

　私が「谷口式鼻うがい」を初めて実施したのが約10年前の2012年12月末です。そして、その後風邪は一度も引いていません。

　新型コロナウイルス（以下、単に「コロナ」）の流行が始まっていた2020年2月、当時の私は診察室でさえもマスクをしていませんでした。マスクにはコロナを防ぐ効果がありませんし（ただし「感染させない」効果があることがその後分かりました。よって当時の私は間違っていました）、ましてコロナより粒子の小さいインフルエンザやライノウイルスにはほとんど効果がありません。

　しかし、私はコロナが始まったときから「自分はコロナに感染しない」という自信がある程度あり、実際一度も感染していません。毎日、発熱外来を実施していても、です。「絶対にかかりません」とまでは言えませんが、なぜ、そこまで強気なことが言えるかというと、鼻うがいを初めてから一度も風邪をひいておらず、その記録がもうすぐ10年になるからです。

　しかし、鼻うがいはコロナどころか風邪に有効とする研究もほとんどありません。そんななか、ついに有効性を示した論文が登場しましたので紹介します。

　生理食塩水を用いた1日2回の鼻うがいで、入院および死亡リスクが1/8に低下する

　医学誌「Ear, Nose & Throat Journal」2022年8月25日に「重症化リスクのある新型コロナウイルス感染者のリスクを軽減するために生理食塩水による鼻うがいを実施（Rapid initiation of nasal saline irrigation to reduce severity in high-risk COVID+ outpatients）」にこのような研究が報告されました。

　また、米国の医療メディア「Health Day News」はこの論文をわかりやすく解説しています。結論からいえば、「鼻うがいをしていなかった人はしていた人に比べて入院または死亡のリスクが8.57倍も高くなる」となり、2021年11月の米国で言えば、「鼻うがいにより入院を要する高齢者が100万人以上減る」ことを意味します。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　「谷口式鼻うがい」はとても簡単で、生理食塩水すら不要です。必要なのは10mLか20mLのシリンジ（プラスティック製の注射器）1本です。これはAmazonで買えます。

　ただし、どこでもできるわけではなく「場所」は選びます。その場所とは風呂場です。この方法は簡単で痛くもないのですが、周囲が（不潔な水の）水浸しになります。私は風呂場にシリンジを置いておいて、1日2回この鼻うがいを実施しています。

　これから私の「風邪をひかない記録」がどこまで更新できるのか、自分でも楽しみです。

参考：毎日新聞医療プレミア（すべて無料で読めます）
鼻にいるコロナは喉の1万倍 対策は「うがい」
うがいの”常識”ウソ・ホント
新型コロナ 「うがい薬推奨」は問題

　まずは2つの数字を思い出しましょう。1つは、WHO（世界保健機関）が推奨する1日の食塩摂取量、もう1つは日本人の平均食塩摂取量です。答えは次のようになります。

・WHOの推奨する1日あたりの塩分摂取量：5g/日

・日本人の食塩平均摂取量：男性11.0g/日、女性9.3/日
（平成30年「国民健康・栄養調査」より）

　男女とも基準の約2倍を摂取しているというわけです。食塩量は味噌汁1杯で2g、ラーメン1杯7-8g、かつ丼1杯4g、梅干し1個2gくらいです。これらの数字をみただけで、1日5g未満を達成するのがいかに過酷かが分かるでしょう。

　では日本食を減らせば減塩できるのでしょうか。これは一理あるのですが、そう簡単ではありません。例えば、タイで現地の人たちと一緒にタイ料理を食べれば塩分がかなり少ないことが実感できます。唐辛子やコショウを上手く使って美味しく食べることができればいいのですが、それを長く続けていると和食に慣れた日本人は次第に物足りなくなってきます。タイに長く住んでいるとタイ料理に塩をかけたくなってくるのです。

　では、塩分の量を増やさずに塩味を得ることができるとすればどうでしょう。「代替塩」というものがあります。従来の「食塩」は塩（ナトリウム）が（ほぼ）100％ですが、ナトリウム75％・カリウム25％の代替塩が存在します。

　これを使った大規模調査が中国でおこなわれ論文として発表されています。医学誌「The New England Jpurnal of Medicine」2021年9月16日に掲載された「心血管疾患および死亡に対する代替塩の影響（Effect of Salt Substitution on Cardiovascular Events and Death）」です。

　研究の対象者は中国の約600の村の住民で、脳卒中を起こしたことがあるか60歳以上で高血圧がある20,995人です。10,504人には「ナトリウム75％・カリウム25％の代替塩」を、残りの10,491人には「ナトリウム100%の従来の食塩」を使用してもらいました。追跡調査の平均期間は4.74年です。

　結果、代替塩を使うと、脳卒中、心血管疾患、死亡のリスクが、それぞれ、14％、13％、12％低下していました。

　しかし、カリウムがたくさん含まれる代替塩を摂取すると、高カリウム血症を起こすのではないかという懸念が生まれます。しかし、この研究では高カリウム血症を含む有害事象は代替塩に認められませんでした。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　2021年9月に発表されたこの研究、コロナ禍のせいで大きな注目はされませんでしたが、かなり衝撃的な内容です。というより、これを読めば、直ちに世界のスーパーマーケットの食塩売り場の棚を一掃すべきだ、と考えたくなります。

　しかし、ナトリウム75％・カリウム25％の代替塩はどうやって入手すればいいのでしょう。実は、日本にはこの代替塩よりもはるかに有用な（と考えられる）”代替塩”があります。そして、すでに過去の医療ニュース「2016年6月27日　米国の減塩対策と日本の減塩食品」で紹介しています。

　それは味の素の「やさしお」です。「やさしお」ならナトリウムが約50％で、残りはカリウムとマグネシウムでできています。はっきり言うと、この「やさしお」、非の打ちどころがない素晴らしい商品です。

　医師が特定の商品を絶賛するようなことは極力避けるべきですし、私はすでに過去のマンスリーレポート「2013年8月　この夏の暑さと塩と味の素」で「味の素」を褒めちぎってしまいましたから、同じようなことはしたくないのですが、「やさしお」はどう考えても誉め言葉以外の言葉が見つからない商品なのです。

　ただし、調べてみると、他にも2つ「代替塩」として推奨できる商品が見つかりました。

　１つは大正製薬の「減塩習慣」で「やさしお」と同様、ナトリウムが約50％で、残りはカリウムを中心に、リン酸カルシウムやクエン酸が含まれています。

　もうひとつはポッカの「ウレシオ」で、こちらもナトリウムは約50%です。ユニークなのはカリウムがわずかしか含まれておらず、炭水化物が残りの大半を占めていることです。「粉末レモン」が使われているようで、おそらくこの正体が炭水化物なのではないかと思われます。一般に、「粉末もの」の正体は炭水化物であることが多いからです。サイトをみると「塩化カリウム不使用」であることが強調されているので、もしかすると慢性腎臓病や腎不全の人のために開発されたものかもしれません。

　最後に、代替塩を使うよりももっと推薦できる方法を紹介したいと思います。その方法なら、費用がほぼかからず、安全で、（一部の人を除けば）誰もが簡単にできます。それは「運動で汗をかくこと」です。過剰に摂取したナトリウムは汗とともに対外に排出されます。そういう意味でも運動は大切なのです。

　というわけで「代替塩と日々の運動」という”裏技”で、過酷な塩分制限をしなくても美味しい食事を楽しむことができるのです。

　太融寺町谷口医院では高血圧の患者さんを診ない日はありません。全員に毎回、というわけではありませんが、血圧は計測する以外にも私自身がときどき血管を触らせてもらうことがあります。なかには触っただけで血管がガチガチに硬くなっている人もいます。

　高血圧が進行し、血管が硬くなると、血管はしなやかさを失い全身の動脈硬化が進行します（触った血管が硬くなっていること自体が動脈硬化であることを示しています）。

　しかし、血圧が高くても血管をしなやかに保つ（＝動脈硬化を防ぐ）方法があるとすればどうでしょう。しかも、ごく簡単な方法で。

　毎日コーヒーを飲む習慣がある人は血圧が高くても血管の機能が良好。

　このようなコーヒー好きには嬉しい研究発表が日本人によっておこなわれました。医学誌「Nutrients」2022年6月29日に掲載された論文「高血圧患者における日々のコーヒー摂取量と血管機能との関係（Relationship of Daily Coffee Intake with Vascular Function in Patients with Hypertension ）」に掲載されています。

　研究の対象者は広島大学付属病院で2016年4月～2021年8月に健診を受けた高血圧患者462人です。受診者にはコーヒーをどれほど飲むかを尋ね、その量と血管のしなやかさが測定され関係が算出されました。

　結論を言えば、「コーヒー摂取量が多いほど血管がしなやかになる」という結果が出たのですが、もう少し詳しく解説しましょう。本研究では血管のしなやかさを2つの指標で調べています。

　1つは「血流再開時に血管がどれくらい拡張するか」です。血圧を測るときには駆血帯を上腕に巻いて強くしばり、いったん血液の流れを止めます。解放したときに血管が拡張します。このときの拡張の度合いを「血流再開による血管拡張反応（flow-mediated vasodilation）」と呼びます。

　もう1つの指標は、ニトログリセリン（血管を拡張させることができる薬品）を投与したときにどれだけ血管が拡張するかで、これを「ニトログリセリン投与による血管拡張反応（nitroglycerine-induced vasodilation）」と呼びます。

　「血流再開による血管拡張反応」の成績が悪い（血流を再開しても血管が拡張しにくい）下位3分の1のグループに、コーヒーを毎日摂取している人が含まれるリスクは45％低下することが分りました。

　「ニトログリセリン投与による血管拡張反応」では、成績が悪い（ニトログリセリンを投与しても血管が拡張しにくい）下位3分の1のグループに、コーヒーを毎日摂取している人が含まれるリスクは50％低下することが分りました。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　コーヒー好きには朗報ですが、飲めば飲むほど血管がしなやかになるとは言えないでしょう。効果のある上限（何杯までが有効か）が気になるところですが、この研究からは分かりません。

　また、当然のことながら、コーヒーに期待しすぎるのは禁物です。昔からはっきりしているのは「血管のしなやかさを保つのに最も大切なのは運動」という事実です。　

参考：医療ニュース
2022年3月20日　ADHDには濃いコーヒーが有効かも
2018年11月30日　コーヒーで酒さ予防
2018年4月5日　コーヒーの発がん性をLA高等裁判所が認定
2016年12月9日　コーヒー1日3杯以上で脳腫瘍のリスクが低下
2016年3月8日　コーヒーを毎日飲めば膀胱がんのリスクが低下
2015年12月26日　コーヒーを飲んで長生き、自殺も予防！

　大変分かりやすくて興味深い論文を一流誌から見つけましたので報告しておきます。医学誌「British Journal of Sports Medicine」2022年6月21日号に掲載された「10秒間の片足立ちができるかどうかが中高年の生存リスクを予測する（Successful 10-second one-legged stance performance predicts survival in middle-aged and older individuals）」です。

　この研究の対象はブラジル人です。2009年2月10日～2020年12月10日に医療機関を受診した51～75歳の合計1,702人（平均年齢61.7歳、男性67.9％）を調査しました。「10秒間片足立ち」ができなかった割合は次の通りです。

全体　　　　　　 20.4％
51～55歳　　　 　 4.7％
56～60歳　　　 　 8.1％
61～65歳　　　　17.8％
66～70歳　　　    36.8％
71～75歳　　　    53.6％　　　　　

　全体として7年間（中央値）を追跡した結果、合計123人が死亡しました。内訳は、がん、心血管疾患、呼吸疾患、新型コロナウイルス関連が、それぞれ、32％、30％、9％、7％でした。

　死亡率をみてみると、「10秒間片足立ち」が「できたグループ」の死亡率が4.6％なのに対し、「できなかったグループ」では17.5％と大きく差がつきました。

　両グループの既往（持病）は次のようになります。

　　　　　　できたグループ　　　できなかったグループ
肥満　　　　　　22.6％　　　　　　　　40.2％
冠動脈疾患　　　30.0％　　　　　　　　40.5％
高血圧　　　　　43.5％　　　　　　　　65.3％
脂質異常症　　　52.7％　　　　　　　　63.0％
糖尿病　　　　　12.6％　　　　　　　　37.9％

　年齢、性、BMI、どのような病気を持っているかを調整した後の解析結果は、「できなかったグループ」は「できたグループ」に比べて「10年以内の全死亡リスクは84％高い」と推定されました。

************

　この研究からは少なくとも次の3つのことは言えそうです。

・加齢と共に「10秒間片足立ち」ができなくなっていく

・「10秒間片足立ち」ができない人は生活習慣病を持っていることが多い

・生活習慣病があっても「10秒間片足立ち」ができれば死亡リスクは低くなる

　ということは、日ごろから生活習慣病の予防に努めるとともに、日々「10秒間片足立ち」をおこないリスクの確認と（片足立ちすることによる）ワークアウト（筋トレ）をすべきだ、という結論が導かれます。

　医学的というよりも社会的な話になります。

　「Enjoy SAKE! プロジェクト」というイベントをご存知でしょうか。これは、日本産のアルコール飲料の販路拡大及び消費喚起に向けた事業であり、企画しているのは国税庁です。なぜ国税庁がこのような事業を立てるのか不思議な感じがしますが、おそらく税収を上げるためにアルコール飲料を売り込もうという考えなのでしょう。

　国税庁は他にも「サケビバ！」というビジネスコンテストを実施しています。同庁によると、日本産酒類の発展・振興を考えるコンテストだそうで、応募資格者は20歳以上39歳以下の個人またはそのグループとされています。

　税収が増えるのは国にとっていいことなのでしょうが、国税庁が飲酒を促すこういう企画に違和感を覚えないでしょうか。世界ではアルコールは”悪”とみなされ、飲酒しない人がスマートな人とみなされる傾向にあります。

　例えば、New York Timesは（ちょっと古いですが）2019年6月15日に「新しい「シラフ」～今や、みんながシラフ。ちょっとだけ飲む人もシラフ～（The New Sobriety ～Everyone’s sober now. Even if … they drink a little?～）」というタイトルの記事を載せ、記者は「シラフでいても取り残される心配はなく、かっこ悪いと思う必要はない（No longer do you have to feel left out or uncool for being sober.）」と述べています。

　医学的にみれば、たしかに飲酒は適度であれば生活習慣病のリスクを軽減するとされています。しかし、過去の記事で紹介したように「飲酒は少量でも認知症のリスクを高める」とする研究がありますし、そもそもアルコールは依存性がとても強い物質です。

　あなたの周り（やその知人）にも「アルコールで人生を台無しにした人」がいるのではないでしょうか。実際、アルコール依存症になると治療するのは極めて大変です。アルコールの危険性は周知の事実であり、それを知っているからこそ大麻愛好家はもちろん、他の違法薬物を摂取している人たちのなかにも「自分は依存性の強いアルコールはやらない」などとうそぶく人もいます。

　ゆえに、アルコールの危険性を知っている医療者からすれば国税庁のこういった試みはたいへん滑稽に見えます。日本のメディアはそういったことを報じませんが、世界のメディアは放っておかないようです。

　英紙Financial Timesは2022年8月18日「日本の最新のアルコールに関する助言は『もっと飲んでください』（Japan’s latest alcohol advice: please drink more）」という記事を掲載しました。

　同記事では、日本人の飲酒量が減っていることを指摘し、上述した国税庁の企画を紹介しています。同記事によると、日本の成人1人当たりの年間平均飲酒量は、1995年が100リットルだったのに対し、2020年には75リットルにまで減少しています。WHOによると、2018年の日本人の1人あたりの年間飲酒量 (純粋なアルコールに換算した量)は8リットルです。中国は7.2リットル、英国は11.4リットルです。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　飲酒量が増えて税収が増えるのはそれだけを考えると歓迎すべきことかもしれません。ですが、アルコール依存症となる人が増えれば、生産性が低下し消費が減ります。また、依存症の治療には税金が費やされます。依存症が進行すれば、家庭が崩壊し人間関係が破綻します。自殺者も増えます。

　国税庁はきっと「適量なら大丈夫」というのでしょう。厚労大臣の見解を聞いてみたいところです。

参考：医療ニュース
2017年6月26日「少量の飲酒でも認知症のリスク!?」

　いい薬があるとは言えず、確実な予防法があるわけでもないのが認知症です。運動は有効とする意見は昔からありますが、過去のコラム「認知症について最近わかってきたこと(2018年版）」で紹介したように、認知症になった人に運動をしてもらっても進行を遅らせることができないという研究があります。

　今回紹介するのは「明るい話題」です。「中等度の強さの運動は認知症を発症するリスクを27％下げる」が結論です。

　医学誌「Journal of Alzheimer’s disease」2022年4月号に掲載された論文「日本人高齢者の身体活動強度と認知症：8年間の縦断研究に基づいた用量反応分析（Physical Activity Intensity and Suspected Dementia in Older Japanese Adults: A Dose-Response Analysis Based on an 8-Year Longitudinal Study）」を紹介します。

　研究の対象者は3,722人の日本人の高齢者。8年間の追跡期間中に「認知症の疑い（suspected dementia）」と診断されたのが全体の12.7％でした。「中等度の強さの運動」を週あたり300分以上続けていた高齢者は、そうでない高齢者と比べると、「認知症の疑い」と診断されるリスクが27％減少していました。

　「中等度の強さの運動」の実施時間と「認知症の疑い」のリスク減少は直線的な関係となりました。つまり、「運動をすればするほどその分だけ認知症のリスクが下がる」となります。

　興味深いことに、「強度の強さの運動」と「認知症の疑い」には有意な関係はありませんでした。

************

　結論としては、「中等度の強さの運動を週に300分しましょう」、ということになるわけですが、「中等度」と言われてどのようなことをすべきか分かるでしょうか。東京都健康長寿医療センター研究所のウェブサイトに分かりやすい説明があるので、それをここでさらに簡単にまとめて紹介したいと思います。

　中強度（中等度の強さ）の運動とは、安静時（椅子に座ってじっとしている状態）の3.0～5.9倍の強度を指します。普通歩行なら3.0倍、速い速歩きは5.0倍の強度に相当します。

　高強度（高度の強さ）の運動とは、安静時の6.0倍以上の強度を指します。ゆっくりとしたジョギングがちょうど安静時の6.0倍に相当します。山登りは6.5倍、ランニングは8.3-9.8倍、水泳なら10.0倍です。

　今回紹介した論文の結論は「中等度の強さの運動を週に300分」ですから、「1日43分の早歩きかゆっくりのジョギングを毎日しましょう」ということになります。

参考：
医療ニュース2021年1月29日　1日わずか11分の運動で「座りっぱなし」のリスク解消
はやりの病気第215回（2021年7月）　アルツハイマー病の新薬が期待できない理由

　「医療ニュース」のほとんどは、医学誌に掲載された新しい論文を紹介することが多いのですが、今回は一般紙の社会ニュースに掲載された記事を取り上げたいと思います。

　結論からいえば、現在世界は大変なことになっていて「救える命が救えない」状態です。

　「The New York Times」2022年6月12日に掲載された記事「『あの子を埋葬し、歩き続ける』餓死するソマリアの子供たち（’We Buried Him and Kept Walking’: Children Die as Somalis Flee Hunger）https://www.nytimes.com/2022/06/11/world/africa/somalia-drought-hunger.html」によると、現在東アフリカでは干ばつが進んでいて、その結果、食料が不足し、2022年末までにケニア、エチオピア、ソマリアの三国で最大2千万人が飢餓に苦しむと試算されています。

　記事によれば、ソマリアの人口は推定1600万人で、そのうち約700万人が深刻な食料不足に直面しています。ユニセフの報告によれば、2022年に入ってから少なくとも448人の子供が重度の栄養失調で亡くなっています。

　なぜこの地域では食料が不足しているのか。最大の原因は干ばつです。調査機関によれば、ソマリアでは2021年の中盤からすでに300万頭の家畜が死んでいます。ソマリアは、度々干ばつの被害に苦しんでいます。2011年には干ばつによる死亡者数がなんと26万人にも上りました。そして、今回の干ばつは来年（2023年）まで続く見通しです。

　尚、欧州紙「Euronews」に2022年6月14日に掲載された記事「サイレントキラー：熱波に備えれば毎年数千人の命を救うことができると赤十字が警告（’Silent killers’: Preparing for heatwaves could save thousands of lives every year, warns Red Cross ）」によると、毎年世界では48万人もが熱波が原因で死亡しているそうです。

　さらに、食料不足の要因は干ばつだけではありません。ウクライナ戦争が影響を及ぼしているのです。つまり、ウクライナやロシアから小麦が輸入できなくなったことで食力不足に拍車がかかっているのです。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　食品ロスが社会問題となっているこの国で暮らす者としてはどう考えればいいのでしょうか。

　さらに、我が国の医療費について考えてみましょう。

　脊髄性筋委縮症の治療薬ゾルゲンスマ（注射薬）は1本1億6707万7222円です。以前に比べると随分安くなったとはいえ、がんの治療薬のオプジーボは1人あたり年間1千万円以上します。

　ちなみに、ソマリアの一人当たりのGDPは1,815ドル（約20万円）です。