医療ニュース
2015年7月19日 日曜日
2015年7月21日 危険な亜鉛サプリメント
私が医学部の学生だった1990年代後半というのはサプリメントの黎明期と呼んでいいのではないかと思っています。ビタミンがガンを予防し、心臓を強くし、おまけに若返りもできるといった情報が飛び交い、ビタミンの次は、ミネラルがいいとか、微量元素がどうのこうのとか、プロポリス、冬虫夏草、イチョウ・・・、とまるでサプリメントを上手く飲み合わせることによって病気とは縁のない生活が送れると言わんばかりの熱狂だったような印象があります。
当時は医療者の間でもサプリメントに期待する声が多くあり、けっこうな割合で医療者もサプリメントを摂取していたのではないかと思います。サプリメントは今も市場が大きいですし、今でも医療者の中にも購入している人はいるかもしれません。しかし、その後のいくつもの大規模調査で、当初考えられていたような効果は期待できないことがわかり、また有害性もしばしば指摘されるようになり、医療者の間ではあまり話題にも上がらなくなってきています(注1)。
私が患者さんから「今飲んでいるサプリメントを続けてもいいですか」と聞かれたときは、「気に入って飲んでいるなら続けてもいいと思います」と答えていますが、「〇〇を治すためにサプリメントは有効ですか」と聞かれれば、ほとんどのケースで推薦することはありません(注2)。
さて、前置きが長くなりましたが今回危険性を伝えたいのは「亜鉛」についてです。
亜鉛サプリで銅欠乏症となり、貧血、さらには神経症状も出現するかもしれない・・・。
医学誌『Journal of Clinical Pathology』にこのような論文が掲載されました(注3)。研究は英国グラスゴーの病院でおこなわれています。2000~2010年に病院で亜鉛が処方された70例の患者が対象です。
その結果、亜鉛が処方される前に血中亜鉛値が測定されていたのが61%で、このうち37%が低値だったそうです。しかし亜鉛低値を示した76%は、他の疾患の影響による亜鉛欠乏、つまり亜鉛を補給するのではなく元の疾患を治すことが先決である状態であることが判ったようです。
亜鉛を取り過ぎると銅の吸収が阻害されることが分かっています。しかし血中銅濃度が測定されていたのはわずか2例のみだったそうです。分析がおこなわれた70例のうち9例(13%)に、銅欠乏が原因の貧血、白血球減少、神経症状などが認められたそうです。
ちなみに銅欠乏による神経症状はある程度進行すると回復しないこともあります。
****************
亜鉛のサプリメントで謳われている効能として「精子が増える」や「髪が太くなる・増える」というものがありこれらは男性の購買欲を高めますし、「肌がきれいになる」「ニキビを防げる」などは女性の気を引きます。また、味覚低下が気になる人という人で積極的に亜鉛サプリメントを摂取している人もいます。
では、亜鉛サプリメントを摂取している人で、実際に亜鉛が欠乏している人はどれくらいいるのでしょうか。亜鉛が含まれる食品として有名なものに牡蠣(カキ)や蛤(ハマグリ)がありますが、こんなものを毎日食べることはできません。すると、サプリメントから摂らなくてはならないのかなぁ・・・、と思ってしまうのも無理はありません。
私は自分の血中亜鉛濃度がどれくらいなのかが気になって調べてみたことがあります。そのときの私の食生活は、ファストフード、牛丼、インスタントラーメンなどが中心で、とても健康的とは呼べないものでした。牡蠣や蛤のような高級食品はめったにお目にかかれないものでした。
しかし実際に亜鉛の濃度を測ってみると126ug/dLと基準値(66-118ug/dL)を越えていたのです。もしも「食生活が不健康だから亜鉛が不足しているに違いない」と思い込んで亜鉛サプリメントに手を出していたら大変なことになっていたかもしれません。
私の一例だけで判断することはできませんが、世の中の「自分は亜鉛不足に違いない・・・」と思っている人で実際に不足しているという人はそう多くはないのではないでしょうか。
だとすると危険です。今回紹介した論文が正しいならば、気付かないうちに銅が欠乏し貧血や取り返しのつかない神経症状が出現するかもしれません。
亜鉛のサプリメントを考えている人は購入前に主治医に相談すべきでしょう。
(谷口恭)
注1:サプリメントや健康食品の正確な情報を知るには下記のサイトが適しています。
注2:誤解が多いのでここで説明しておくと、ビタミンやミネラル、あるいは微量元素が健康維持に必要なのは紛れもない事実です。しかし、これらをサプリメントで摂っても有効であることは少なく、むしろ有害性がある場合もあるのです。つまり、ビタミンやミネラルはサプリメントからではなく食品から摂るべきということです。お金はサプリメントではなく、新鮮な野菜・果物などに使うべきなのです。
注3:この論文のタイトルは、「The risk of copper deficiency in patients prescribed zinc supplements」で、下記URLで概要を読むことができます。
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|2015年7月15日 水曜日
2015年7月15日 電子タバコ、未成年には禁止すべきでは?
電子タバコの危険性については、このサイトでも何度か指摘していますが、依然利用者は減らないようで、法的規制がないことから未成年にも広がっているようです。
この度、厚生労働省の研究班は、電子タバコから通常のタバコに含まれる濃度を上回る発がん性物質が検出されたことを発表しました(注1)。
研究班が国内で流通している9種の電子タバコを調べたところ、4種から発がん性物質であるホルムアルデヒドが検出されたそうです。さらにそのうち2種は紙巻きたばこの濃度を上回っていたようです。一方、ニコチンについては約100種のうち8種から検出されたものの微量だったそうです。
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ホルムアルデヒドをそんなに含むものがあるなら、少なくとも未成年には直ちに規制すべきだと思われますが、現在の法律ではニコチンを含まない製品であれば購入を規制することはできないようです。
日本経済新聞2015年6月14日朝刊によりますと、現在電子タバコは世界で400種類以上あり、2013年の市場は約30億ドル(3600億円)だったそうです。2030年までに現在の17倍に増えるとの予測もあるそうです。
明らかに危険と判っているものを規制せずに静観するのは問題だと思いますが、なぜこんなにも厚労省の対応はのんびりしているのでしょうか・・・。
(谷口恭)
注1:この報告は議事録のかたちで下記のURLで読むことができます。しかし、はっきり言うと非常に読みにくい議事録です。もう少し分かりやすくまとめることはできないものでしょうか・・・
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000088825.html
参考:医療ニュース
2013年10月5日「電子タバコは本当に有効なのか」
2009年7月31日「「電子タバコ」はやはり危険!」
2008年9月26日「「電子タバコ」に要注意!」
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|2015年6月29日 月曜日
2015年6月30日 減らない「まつ毛エクステ」のトラブル
太融寺町谷口医院は都心部に位置していることもあり、美容関係のトラブルに合ったという患者さんがしばしば受診されます。脱毛時の熱傷と並んで多いのがまつ毛エクステンション、「まつ毛エクステ」の被害です。
2010年2月、独立行政法人国民生活センターはまつ毛エクステの被害が相次いでいることを発表し、当院の「医療ニュース」(下記参照)でも報告しました。
同センターの発表でトラブルが減少することが期待されたのですが、危害はむしろ増加傾向にあるようです。
2015年6月4日、同センターは「後を絶たない、まつ毛エクステンションの危害」と題した報告をおこないました(注1)。
同センターによりますと、まつ毛エクステンションの施術を受けたことにより目が痛くなったなどの危害情報が2010年度以降599件に上り、毎年100件以上で推移しているそうです。
まつ毛エクステは法的に「美容行為」であり、施術者には美容師の免許が必要です。しかし無免許の者が施術することがあるようで、警察庁によりますと、美容師法違反での検挙数、つまり無免許でまつ毛エクステを実施したことでの検挙数が2013年に18件、2014年は12件に上ります。
同センターでは報告書のなかで次の呼びかけをおこなっています。
まつ毛エクステンションは美容行為であり、業として行うに当たっては美容師の免許が必要です。美容師ではない人が施術をしていると思われたら、最寄りの保健所や都道府県の衛生担当部署へ情報提供してください。
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ちなみに法律では「美容師は、美容所以外の場所において、美容の業をしてはならない」と定められています。(美容師法第7条) またこの法律では美容所の開設には都道府県知事への届出が義務づけられています。(同法第11条)
以前当院にまつ毛エクステのトラブルで受診された患者さんは、「施術を受けたエステティックサロンは美容室とはまったく違うし、届出しているとも思えない。エステティシャンが美容師の免許を持っていたとも思えない。そもそも危険性についても説明はまったくなかった」と話していました。
ちなみにこの患者さんは、このトラブルを国民生活センターや保健所に届けていません。おそらく、同センターが報告としてあげている数字は「氷山の一角」で、実際にはこの何倍、何十倍の被害者がいるのでしょう。
法律にはたしかに「かたちだけ」で現実的でないものもありますが、まつ毛エクステのトラブルは接触皮膚炎(かぶれ)や感染症(細菌性結膜炎)も多くあり、早期治療が必要な被害です。
トラブルが生じた場合、責任は加害者にありますが、後遺症が残ってからでは遅すぎます。「自分の身は自分で守る」という原則を思い出し、国民生活センターが呼びかけている「美容師ではない人が施術をしていると思われたら、最寄りの保健所や都道府県の衛生担当部署へ情報提供してください」という忠告は覚えておくべきでしょう。
注1:国民生活センターのこの発表は下記URLで全文を読むことができます。
http://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20150604_1.pdf
参考:医療ニュース2010年2月22日「まつ毛エクステのトラブルが急増」
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|2015年6月29日 月曜日
2015年6月29日 ピーナッツアレルギー予防のコンセンサス
ピーナッツアレルギーに対する考え方が変わってきている、ということを以前お伝えしました。(下記「医療ニュース」参照)
以前の考え方では、妊娠中はナッツ類の摂取を避けて、出生後も早い段階でナッツを食べるべきでない、とされていましたが、これを完全に否定する研究が相次いで発表されました。つまり、母親は妊娠中にナッツを積極的に食べるべきで、出生後は、早期に積極的にナッツを食べさせた方がアレルギーが起こりにくいという考えが注目されているのです。
従来のこととまったく正反対のことが主張されると当然混乱を招きます。「ピーナッツを食べるな!」が、一転して「早く食べろ!」となったわけですから、いわばコペルニクス的な展開です。
現場の混乱を抑えることを目的として、世界のアレルギーに関する10の学会が共同でコンセンサスを発表しました(注1)。10の学会は、アメリカ、ヨーロッパ、カナダ、オーストラリアなどのアレルギー関連の大きな学会で、「日本アレルギー学会」もその1つに入っています。
コンセンサスでは、最近の研究(注2)を引き合いに出し、重症の湿疹や卵アレルギーのある乳児が早期にピーナッツを摂取すると、ピーナッツアレルギーの発症を大幅に減らすことができるとしています。
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このコンセンサスを受けて「すべての乳児がピーナッツを早期に食べる」のは危険です。この共同声明が引き合いに出しているのはLEAPと命名された大規模研究ですが、すべての乳児がピーナッツを食べてよい、と言っているわけでは決してありません。
ピーナッツアレルギーというのは、一気に重症化する可能性もありますから、安易に食べさせると取り返しの付かないことになりかねません。ですから、すでにピーナッツアレルギーの可能性がある小児の親御さんは、まず主治医に相談すべきです。
ピーナッツアレルギーかどうかを知りたいので血液検査をしてほしい、という依頼がときどきありますが、血液検査のデータは、特に小児の場合はあくまでも「参考」です。問診及び食物負荷試験(入院してもらい実際にピーナッツを摂取してもらう試験)が必要になります(注3)。
今回のコンセンサスとこれまでの研究などから考えて現段階で言えることは次のとおりです。
・母親にピーナッツアレルギーがなければ妊娠中にピーナッツを積極的に食べて問題ない。
・乳児自身にアレルギー疾患を疑うエピソードがなければ早期にピーナッツを積極的に摂取してもよい。(むしろ積極的に摂取すべき)
・何らかのアレルギー疾患を有している小児は、ピーナッツを摂取すべきかどうかまず主治医に相談すべき。
また、このサイトで過去に何度か紹介している「Dual Allergen Exposure Hypothesis」(2通りのアレルギー曝露仮説)を考慮すると、次の2つも重要です(注4)。
・湿疹や傷があった場合、保湿をしっかりおこなうなどして、ピーナッツのエキスが皮膚に触れないようにしなければならない。
・ピーナッツオイルを皮膚に塗るべきではない
ピーナッツアレルギーはいったん発症すると治りにくく、重症化しやすく、アーモンドやカシューナッツなど他のナッツ類なども食べられなくなることもあります。一方では、ナッツ類は非常にすぐれた健康食でありますから、できることなら何としてでもアレルギーは避けたいものです。
乳児期のピーナッツアレルギー対策がその後の人生に大きな影響を与えると言っても過言ではないでしょう。
注1:このコンセンサスは下記URLで全文を読むことができます。
また日本アレルギー学会のサイトにも和文で掲載されています。
http://www.jsaweb.jp/modules/news_topics/index.php?page=article&storyid=232
注2:このコンセンサスで最も重視している研究の概要は下記URLで参照することができます。
http://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMoa1414850
注3:入院施設のない医療機関ではこの試験はできませんし、実施できる医療機関は現時点で多くなく今後対応できる病院が増えることが望まれます。太融寺町谷口医院では、アレルギー検査については現在は成人のみを対象としています。
注4:これについて詳しくは下記「メディカルエッセイ」を参照ください。
参考:
メディカルエッセイ第136回(2014年5月)「免疫学の新しい理論」
医療ニュース(2015年3月30日)「変わってきたピーナッツアレルギーの予防」
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|2015年6月5日 金曜日
2015年6月6日 フェイスブックで「うつ」になる理由とは
フェイスブックのサービスが「うつ」を誘発する・・・
このようなユニークな研究が医学誌『Journal of Social and Clinical Psychology』に掲載されました(注1)。
なぜ、フェイスブックでうつになるのでしょうか。論文のタイトルがその答えを物語っています。そのタイトルとは、「Seeing Everyone Else’s Highlight Reels: How Facebook Usage is Linked to Depressive Symptoms」、日本語にすると「フェイスブックでうつ状態になるのは他人のいいところを見るから」くらいになるでしょうか。
ここで興味深いのが、「他人」という表現が「someone else」でなく「everyone else」が使われていることです。おそらく、フェイスブックで他人の情報をみていると、自分以外の「他人全員」に何やら素敵なことが次々と起こり、自分だけが取り残されているという感覚になることを差しているのでしょう。
Highlight reelsという表現も、ワクワクすること、ドキドキすること、素敵なことなどが、あたかも釣り糸に次々とかかってくるようなイメージを伴います。
この論文の執筆者は米国ヒューストン大学のMai-Ly Steers氏です。氏は、研究によりうつ状態とフェイスブックの長時間の利用に相関があるとしています。その理由として、通常なら知ることのできなかったプライベートな情報が入ってくることで他人と自分を比較する機会が増える、といったことを指摘しています。
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この研究についてはヒューストン大学のホームページでも別の学者(著者の指導者でしょうか)により紹介されており、こちらの方がオリジナルの論文を読むよりもわかりやすくまとめられています(注2)。
私自身はフェイスブックをしていませんが、している友達に少し見せてもらったことが何度かあります。きれいな写真と共に近況報告がなされているわけですが、この論文を読んだときに、そういえば自慢話のようなものが多いな、ということを思い出しました。実際、この論文の著者も、フェイスブックへの投稿は悪いことは取り上げずに良いことを選択する傾向にある、といったことを述べています。
他人の近況なんか無視すればいいんじゃないの?、と私などは思ってしまいますが、たしかに他人の行動が気になって仕方がない、他人と比較せずにはいられない、という人が多いのは事実です(注3)。私はこのような性格の者は、アメリカ人よりも日本人に多いのではないかと思っていたのですが、この研究はアメリカでおこなわれたものです。日本ではアメリカ以上に、「フェイスブックで他人と比較してうつ状態」が多いのではないでしょうか。
注1:この論文のタイトルは「Seeing Everyone Else’s Highlight Reels: How Facebook Usage is Linked to Depressive Symptoms」で、下記URLで全文(PDF)を読むことができます。
http://guilfordjournals.com/doi/pdf/10.1521/jscp.2014.33.8.701
注2:このニュースのタイトルは「UH Study Links Facebook Use to Depressive Symptoms」で、下記URLで全文を読むことができます。
http://www.uh.edu/news-events/stories/2015/April/040415FaceookStudy
注3:他人のことを気にしない、という考えに興味のある方は下記コラムも参照ください。
マンスリーレポート2015年3月号「競争しない、という生き方」
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|2015年6月5日 金曜日
2015年6月5日 12歳アイドル、ヘリウム吸引意識障害報道の”誤解”
テレビ番組の収録中に、12歳のアイドルが声が変わるヘリウムガス入りスプレーを吸い込んで意識消失で救急搬送された、という事件が数ヶ月前にありました。
2015年5月22日、日本小児科学会は事故の発生状況や治療経過をまとめ、同学会のウェブサイトに掲載しました(注1)。
これを受けて、一般のマスコミやネット上でもこのことが話題になっているようですが、どうも問題点がずれているように思えてなりません。この”ズレ”をここで指摘したいと思いますが、まずは事故(事件)の経過を振り返ってみましょう。
2015年1月28日、12歳の女子アイドルは、ヘリウムガス入りのスプレー缶(ヘリウム80%、酸素20%)を吸入しました。アイドルは吸引後に右手を震わせその後後方に倒れ、後頭部強打により痙攣(けいれん)を起こしたそうです。救急車が到着した頃には意識障害と低酸素血症が出現しており、搬送先の病院ではICU(集中治療室)に入ったようです。精査の結果、意識障害は「脳空気塞栓症」といって脳の血管に空気が入り込んだことが原因であることが判明しました。2015年2月5日の時点では、高次脳機能障害を残す可能性が指摘されています。
この事件の報道をみていると、目に付くのが「ヘリウムが危険」という主張です。一部の報道では(小児用でなく)成人用のスプレー缶が使用されたことが問題だとされています。
しかし「ヘリウムが危険」というのは誤解です。ヘリウムは空気より軽いことから風船を膨らませるときに用いられていますがヘリウム自体に有毒性はほとんどありません。
ここでややこしいのは、たしかにヘリウムが「自殺」に使われることがあるからです。ただし、ヘリウムで自殺できるのは、ヘリウムに毒性があるからではなく、頭からビニール袋をかぶってヘリウムをその袋に送り続ければ低酸素状態になるからです。低酸素が進行すると意識混濁となり、やがて死に至ります。
日本ではあまり報じられませんが(あえて報道していないのかもしれませんが)、海外では、ホテルにヘリウムガスを持ちこんで自殺した、というニュースがときどき報道されています。例えば2014年10月にはチェンマイのホテルでイギリス人の62歳の男性旅行客がこの方法で自殺したことがタイの現地新聞で報道されました。
ですから、「ヘリウム=自殺のツール」「12歳の少女がヘリウムで意識消失」とくれば、「ヘリウム=危険」と考えてしまうのも無理もないかもしれません。しかしこれは正確ではありません。
精査の結果、脳空気塞栓症が確認されたということは、スプレー缶を吸うときに強く吸い込み過ぎたことが原因です。つまり、スプレーの中身がただの空気であったとしても同様のことは起こりうるのです。
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実は私がこの事件を初めて知ったのは日本のマスコミではなく、タイの英字新聞『The Nation』です(注2)。記事のタイトルは「日本のテレビ番組でヘリウム吸入後に子供の歌手(child singer)が意識消失(coma)」とされています。
この記事を読んで私が最も驚いたのは、記者は完全に日本のテレビをバカにしているということです。その部分を日本語訳してみると次のようになります。
日本のテレビ番組のサイケデリックな幼稚な世界では、ほとんどがたいして才能のない有名人たちが危険で恥辱的なことで競っている・・・。
サイケデリックという単語は、芸術を語るときにはいい意味で使われることが多いですが、ここでは否定的な使い方をされています。また、この記事では2012年に日本のタレントがプールに飛び込んで背中を骨折した事故が引き合いに出されています。
これは極めて私的な意見ですが、私が個人的に付き合いのあるタイ人はほぼ全員が日本人を尊敬してくれています。日本製品の素晴らしさや日本人の勤勉さを称賛するだけでなく、多くのタイ人は日本のアニメが大好きで日本の文化にも一目を置いてくれています。日本で桜と雪を見るのが夢、という話をこれまでどれだけ聞いたことか・・・。
そのタイの新聞で、日本のテレビ番組が蔑まれていることが私には大変複雑です。
日本のマスコミはこの番組をつくった制作会社を非難するのではなく、自分たちがつくっている番組も海外から卑下されるようなものではないかどうか今一度見直してもらいたいと思います。
注1:日本小児科学会の発表は下記URLで全文を読むことができます。
http://www.jpeds.or.jp/uploads/files/injuryalert/0053.pdf
注2:『The Nation』のこの記事は下記URLで全文を読むことができます。
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|2015年5月29日 金曜日
5月29日 座りっぱなしの危険性は1時間に2分の歩行で解消?
なぜか日本のマスコミはあまり報道しませんが、海外(特にアメリカ)ではここ数年、「座りっぱなし」のリスクがよく取り上げられています。以前にも紹介しましたが(下記「メディカル・エッセイ参照)、「座りっぱなし」の生活は、高血圧や糖尿病のリスクを上げ、死亡率も上昇させることが指摘されています。
しかもやっかいなことに、この「座りっぱなし」のリスクは、定期的な運動をしていても下がるわけではなく、その運動の健康へのベネフィットを帳消しにするとされているのです。(もっとも、運動をすることにより座りっぱなしのリスクを軽減するという研究もあります。下記「医療ニュース」を参照ください)
歩行など軽度な活動を1時間に2分間おこなうと「座りっぱなし」のリスクが解消される・・・
このような研究結果が医学誌『Clinical Journal of the American Society of Nephrology』2015年4月号(オンライン版)に掲載されました(注1)。
米国ユタ大学の研究者によっておこなわれたこの調査は、3,623人(うち383人は慢性腎臓病)を対象としています。
分析した結果、ただ単に立っているだけでは効果がないものの、激しい運動をしなくても、歩行などの軽度の運動を1時間に2分間おこなうと座りっぱなしのリスクを軽減できることが判ったそうです。
***************
1時間にわずか2分でいいなら、仕事中に少し遠回りしてトイレに行くとか、別の部署に行くのに階段を使うとか、そういった工夫でできそうです。
しかし、この研究は、1時間に2分の歩行で「十分」と言っているわけではありません。定期的な運動が必要であることは自明ですし、また、この研究がすべてではありません。
「座りっぱなし」については、どれだけ座れば何がどれだけのリスクなのかということは不明な点が多いですし、また運動をしてもリスクは下がらないのか、ある程度は下がるのか、下がるとすればどの疾患がどの程度下がるのかについてなどよく分からないことが多いと言えます。また、被験者に長時間何日間も座りっぱなしを維持させるのも困難でしょうから、大規模比較試験をおこなうというのも現実的ではありません。
現時点で言えることは、日々定期的な運動をおこなうこと(毎日が望ましいですが、週あたりで考えてもいいと思います)、できるだけ座りっぱなしを避けて休憩をこまめにとる、ということでしょう。
可能なら、立ったまま仕事ができれば尚いいと思います。アメリカの映画に出てくるような、ノートパソコンが置かれたバーカウンターだけがあって従来の机や椅子がないようなオフィスが望ましいのかもしれません。
注1:この論文のタイトルは「Light-Intensity Physical Activities and Mortality in the United States General Population and CKD Subpopulation」で、下記URLで概要を読むことができます。
参照:
メディカルエッセイ第129回(2013年10月)「危険な「座りっぱなし」」
医療ニュース(2014年8月22日)「運動で「座りっぱなし」のリスクが減少する可能性」
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|2015年5月15日 金曜日
2015年5月15日 リベリア、エボラは終息するもコンドームは永遠に
2015年5月9日、WHO(世界保健機関)はリベリアにおけるエボラ出血熱流行の終息を宣言しました。同国では今回の流行で合計10,564人が感染し、そのうち4,716人が死亡しています。3月27日に最後の感染者が死亡し、その後42日間が経過しても新たな感染者の報告がなかったために終息したと判断されました。
このリベリアの終息宣言については外務省のウェブサイトにも掲載されていますし、マスコミでも報道されました。しかし、日本のマスコミはほとんど報じていないものの、このリベリアでの<最後の死亡者>で注目すべきことがあります。
2015年3月28日の『New York Times』によると、リベリア政府は、エボラ出血熱ウイルスに感染して治癒した男性全員が性交渉においてコンドームを「永遠に」着用しなければならない、という通達を出したのです(注1)。(「永遠に」は原文ではIndefinitelyです)
同紙によると、リベリアで3月27日に死亡したのは44歳の女性で、診断がついたのは3月19日です。エボラ出血熱ウイルスの潜伏期間は最長21日であり、感染したのは2月26日以降ということになります。感染源はパートナーからとしか考えられず、そのパートナー(男性)はそこからみて3ヶ月前に「完治」しています。
研究者は、このパートナーの男性の精液を分析しウイルスを検出したようです。ウイルスは精液のなかではかなり長期で生息することが判り、リベリア政府は「永遠に」コンドームを使用することを義務づけたのです。
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エボラ出血熱ウイルスの感染力は強く、世界中から支援に集まった複数の医療者も治療行為を通して感染しています。
2015年5月10日には、イタリアの人道支援のNGOに所属しているイタリア人男性がエボラ出血熱を発症し現在入院治療を受けているそうです。この男性も回復後「永遠に」コンドームを装着しなければならない、ということになるでしょう。精液からウイルスを完全に除去する技術が確立されない限りは、この男性は生涯出産を諦めなければならなくなります。
注1:『New York Times』のこの記事のタイトルは「Liberia Recommends Ebola Survivors Practice Safe Sex Indefinitely」で、下記URLで読むことができます。
http://www.nytimes.com/2015/03/29/world/africa/indefinite-safe-sex-urged-for-liberia-ebola-survivors.html?_r=0
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|2015年5月9日 土曜日
2015年5月9日 脳振盪に対するNFLの和解額が10億ドルに
「はやりの病気」第137回(2015年1月)で紹介したように、「慢性外傷性脳症(chronic traumatic encephalopathy)」(以下CTE)と呼ばれる疾患がアメリカンフットボールなどのコンタクトスポーツの選手に生じ、うつ病、アルツハイマー病など精神疾患を発症、さらには自殺にまでいたる例が相次いでいる、という話を紹介しました。
アメリカの報道によれば、2013年8月時点でNFL(ナショナル・フットボール・リーグ)に対する「脳振盪訴訟」の原告となった元プレイヤーは約4,500人、賠償総額約7億6,500万ドルで和解成立、とされていましたが、これからさらに動きがあったようです。
2015年4月22日、NFLが総額10億ドル(約1,200億円)を支払うことで和解した、という記事が「The New York Times」により報道されました。
この記事によれば現在原告は5千人以上とされており、2013年の時点よりも増加しています。脳振盪が原因で引退した選手は2万人いるとする説もあり、今後も原告が増える可能性もあるとみられています。
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一部の報道では、今後このような訴訟がアメリカンフットボールだけでなく、NHL(ナショナル・アイスホッケー・リーグ)などにも及ぶであろうとされています。
下記「はやりの病気」でも述べましたが、脳振盪後にCTEを発症し、うつ病、アルツハイマー病などに苦しんでいる元選手は、野球選手や格闘技の選手にもいます。
今のところ、日本ではこのことを詳しく取り上げているメディアは見当たりませんし、(なぜか)医師の間でもあまり取り上げられないのですが、私自身はそれぞれのスポーツがどの程度の危険性があるのかをきちんと検証すべき、それも可及的速やかに検証し公表すべき、と考えています。
オバマ大統領は「もし自分に息子がいたとすれば、フットボールの選手にはさせない」と発言しているのです。
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|2015年5月9日 土曜日
2015年5月8日 バンコクの飼い犬の4割が狂犬病のリスク
ゴールデンウィークにタイを訪れた人も少なくないと思いますが、動物に咬まれるということはなかったでしょうか。タイの英字新聞『The Nation』2015年4月23日(オンライン版)に興味深い記事が掲載されました(注1)。バンコクの飼い犬の4割が狂犬病のリスクがあるという報告が当局よりおこなわれたのです。
記事によりますと、現在バンコクには60万匹の飼い犬がいて、さらに約10万匹の野良犬が生息しているそうです。
当局は、WHOが2020年までに狂犬病を撲滅することを目標としていることを引き合いに出し、犬や猫を飼っている人はワクチン接種をさせるように呼びかけています。
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タイは一時期日本からの渡航者が減少しましたが、最近は再び増加に転じており、2015年1~3月は、毎月12万人前後の日本人が訪タイしています。(前年同月でみると2月は32%の増加、3月は16%の増加です)
タイに一度でも行ったことのある人なら分かると思いますが、道ばたに犬がだらしなくねそべっている光景はとても印象的です。日本では、犬といえば几帳面で働き者というイメージがありますが、タイではだらしない生き物の代表のように思えます。(これを日本人とタイ人の国民性になぞらえて語る人は少なくありません。タイ人には失礼ですが・・・)
その昼間はだらしなく寝そべっている犬たちは夜になると豹変します。私は以前、バンコク近郊のある県で車に乗っているときに大型の犬3匹に囲まれ吠えられたことがあります。このときは車の中にいましたから咬まれる可能性はなかったわけですが、それでもいくらかの恐怖を覚え、そして昼間のだらしなさとのギャップに驚かされました。
飼い犬の4割に狂犬病のリスクがあるということは、野良犬の場合は、ほとんどがウイルスを持っていると考えて行動すべきでしょう。
もちろん狂犬病に気をつけなければならないのはタイだけではありません。日本、英国、豪州以外のほとんどの国ではリスクがあります。海外渡航の前に(可能なら)ワクチン接種をしておくべきです。ワクチンをうっていない場合は、充分動物に気をつけて、もしも咬まれた場合は速やかに医療機関を受診しなければなりません。
注1:この記事のタイトルは「Bangkok pet owners warned of rabies danger」で、下記URLで本文を読むことができます。
http://www.nationmultimedia.com/national/Bangkok-pet-owners-warned-of-rabies-danger-30258549.html
参考:
はやりの病気第130回(2014年6月)「渡航者は狂犬病のワクチンを」
はやりの病気第40回(2006年12月)「狂犬病」
医療ニュース2015年4月27日「バリ島の狂犬病対策の是非」
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