医療ニュース

　いまだに日本ではほとんど取り上げられることのない慢性外傷性脳症（chronic traumatic encephalopathy＝CTE、以下「CTE））に関する新しい論文が医学誌「JAMA」2024年9月23日号に掲載されていましたのでここに報告します。

　論文のタイトルは「元プロアメリカンフットボール選手における慢性外傷性脳症の自覚と自殺傾向（Perceived Chronic Traumatic Encephalopathy and Suicidality in Former Professional Football Players）」で、ポイントは次の通りです。

・元プロアメリカンフットボール選手の34％がCTEを自覚している

・研究の対象者は1960年から2020年までプロリーグと契約していた元選手4,180人のうち、調査に協力した1,980人（47.4％、平均年齢57.7歳）。このうち681人（34.4％）が「CTEがある」と答えた

・調査されたのは、ポジション、キャリアの期間、現在の健康問題（不安、注意欠陥/多動性障害、うつ病、糖尿病、感情および行動のコントロールの困難さ、頭痛、高脂血症、高血圧、テストステロンレベル、痛み、睡眠時無呼吸、主観的認知機能など）

・CTEの自覚に関連していたのは、主観的認知障害、低テストステロン、頭痛、現役時代に蓄積した脳震盪の兆候と症状、抑うつ/感情および行動のコントール困難、痛み、若年

・CTEを自覚している681人のうち自殺傾向（suicidality）があるのは171人（25.4％）。CTEの自覚がない1,299 人のうち自殺傾向があるのは64人（5.0％）。よってCTEの自覚があれば自殺傾向が5倍以上になる

・うつ病などの自殺傾向の予測因子を調整した後でもCTEを自覚していれば自殺傾向を生じるリスクは2.06倍

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　CTEを自覚することによってうつ病のリスクが上昇することも考えられますから、このケースでは「予測因子を調整した後の2.06倍」よりも「CTEの自覚があれば自殺をしやすくなるリスクは5倍以上」と認識すべきだと思います。

　私自身は「こういうデータがあるのだから、アメリカンフットボールを（あるいはサッカーなど他のコンタクトスポーツも）禁止にすべきだ」とまでは考えていませんが、少なくとも競技を始めるとき、つまり小学生から高校生くらいまでの間にこういったリスクがあることを説明すべきだと思います。

<参考>
はやりの病気第137回（2015年1月）「脳振盪の誤解～慢性外傷性脳症（CTE）の恐怖～」
医療ニュース
2023年4月23日「やはりサッカーは危険」
2021年12月22日「サッカーは直ちにやめるべきかもしれない」

　このサイトでは「座りっぱなし」のリスクを繰り返し紹介してきました。座りっぱなしは様々な疾患のリスクとなり、「第二の喫煙」と呼ばれることもあり、しかも「運動しても帳消しにならない」とする研究もあり、非常にやっかいな現代人の習慣だと言えます。

　では座りっぱなしをやめて「立てば」いいのか、例えば（バーカウンターのような）スタンディングディスクで仕事をすればいいのか、と考えたくなりますが、残念ながらそうでもないようです。「座りっぱなしをやめて立ってもメリットはほぼない」というショッキングな研究が医学誌「International Journal of Epidemiology」2024年10月16日号に掲載された論文「デバイス測定による静止行動と心血管疾患および起立性循環器疾患の発生率（Device-measured stationary behaviour and cardiovascular and orthostatic circulatory disease incidence）」に報告されたので紹介します。

　研究の対象者は「UKバイオバンク」に登録された83,013人の成人(平均年齢61.3歳、女性55.6％)、追跡期間は6.9年です。

　この間、「心血管疾患」（冠動脈性心疾患、心不全、脳卒中）が6,829件、「起立性循環器疾患」（起立性低血圧、静脈瘤、慢性静脈不全、静脈性潰瘍）が2,042件発生しました。

　「起立性循環器疾患」のリスクは、（座っていても立っていても）じっとしている時間が1日12時間を超えると1時間あたり22％増加しました。座りっぱなしの時間が1日10時間を超えると1時間増えるごとに26％増加しました。1日2時間以上立っていると1日30分増えるごとに11％増加しました。
　
　「心血管疾患」のリスクは、じっとしている時間が1日12時間を超えると1時間あたり13％増加しました。座りっぱなしは、1時間あたり15％増加していました。立っている時間についてはリスク増加を認めませんでした。

　ということは、立っていればとりあえず「心血管疾患」は防げそうです。ですが、「起立性循環器疾患」については立っていても（動かなければ）リスクは上がることが示されています。

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　立っていると、座っているときに比べて疲れますから、なんとなくやせそうな気がしないでしょうか。ですが、2019年に報告された論文によると、その効果はほとんどなく、1時間立っていた人は座ったままでいた人よりもわずか9カロリー多く消費しただけだったそうです。

　健康を維持するには運動が不可欠だと言えそうです。

　ヘリコバクター・ピロリ（以下「ピロリ菌」）は酒さの原因になっていることがあります（参考：医療ニュース2017年6月2日「ピロリ菌除菌で酒さが大きく改善」）。すべての酒さに対していえることではないのですが、ときに治療に難渋していた酒さがピロリ菌を除菌することにより劇的に改善することがあります。興味深いことに、これまで谷口医院で酒さの原因がピロリ菌であった人のほぼ全員が胃の症状はまったくありませんでした。

　酒さが治りにくい場合、谷口医院ではピロリ菌の検査を実施しているのですが（患者さんが同意すれば、ですが）、これまでざ瘡（ニキビ）についてはピロリ菌との関連を疑ったことがなく検査を勧めたこともありませんでした。しかし、難治性のざ瘡では検査をする価値があるかもしれません。興味深い研究が発表されたからです。

　研究は医学誌「Archives of Dermatological Research」2024年9月14日号に掲載された論文「ヘリコバクター・ピロリ菌と尋常性ざ瘡：関係はあるか？（Helicobacter pylori and acne vulgaris: is there a relationship?）」で発表されました。

　研究の対象者はエジプトの「Ain Shams大学病院」https://www.asu.edu.eg/healthcareの皮膚科外来を2021年11月～2022年10月に受診したざ瘡の患者45人と年齢・性をマッチングさせた健康ボランティア45人です。ざ瘡の有無とピロリ菌の検査結果は次のようになりました。

　　　　　　　　　　　ピロリ菌抗原　　　　　ピロリ菌抗体　　　　　　　
ざ瘡患者　　　　　　　26人（57.8％）　　   　　　　9人（20％）
健常人　　　　　　　　27人（60％）　　　　　　　14人（31.1％）

　この研究はまだ続きます。ざ瘡の重症例でピロリ菌抗原陽性率がどのように変化するかが調べられました。結果は驚くべきものです。

　　　　　　　　ピロリ菌抗原陽性率
軽症　　　　　　　　4人/16人（25％）　　
中等症　　　　　　  10人/16人（62.5％）
重症　　　　　　　  12人/13人（92.3％）

　ざ瘡の程度が重症であればあるほど、ピロリ菌陽性率が高いのは興味深いといえます。
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　過去に同様の研究がないかを調べてみたところ見つかりました。2014年に医学誌「Journal of Medical Sciences」に掲載された論文「重度の尋常性ざ瘡はヘリコバクター・ピロリ感染と関連している：初の文献報告（Severe Acne Vulgaris is Associated with Helicobacter pylori Infection: First Report in the Literature）」です。

　研究は2012年から2013年にイランのタブリーズで実施されました。対象者は75人のざ瘡の患者（軽症25人、中等症25人、重症25人）と25人の健常人です。ピロリ菌感染は次の通りです。

健常者　　　56％
軽症者　　　60％
中等症者　　72％
重症者　　　88％

　統計学的な有意差は「重症者」と「健常者」でついています（p=0.01)。

　２つの研究のいずれもが「重症であればあるほどピロリ菌に感染している可能性が高い」という結果を示しています。これらの研究では除菌をすればざ瘡が改善するのかどうかが分かりませんが、既存の治療でよくならない場合は試してみる価値はあるでしょう。

　なんともショッキングな研究が発表されました。幼少時に「貧しい地域に住む」あるいはただ単に「引っ越し」をするかの経験があれば成人してからうつ病を発症しやすくなるというのです。

　医学誌「JAMA Psychiatry」2024年7月17日号に掲載された「時間の経過とともに変化する近隣の所得不足、幼少期の転居、および成人期のうつ病リスク（Changing Neighborhood Income Deprivation Over Time, Moving in Childhood, and Adult Risk of Depression）」です。

　研究の対象者は、1982年1月1日から2003年12月31日までの期間にデンマークで生まれ、生後15年間を同国内で過ごした合計1,096,916人（男性563,864人＝51.4％）です。統計分析は2022年6月から2024年1月まで実施されました。分析に使われたのは、「出生から15歳までの各年の居住地における近隣所得欠乏指数（neighborhood income deprivation index ）」と、「幼少期全体の平均所得欠乏指数（mean income deprivation index）」で、居住地を移動したかどうかについては、「滞在者」の定義を「幼少期全体を通じて同じゾーンに住んでいた個人」、「移動者」は「そうでない個人」とされています。

　結果、追跡調査中に35,098人(女性23,728人＝67.6％) がうつ病と診断されました。幼少期に貧困地域に住んでいた人は、うつ病のリスクが10％上昇しました。所得不足が増加するごとに、うつ病のリスクも上昇していることが分かりました。また、近隣の貧困状態とは無関係に、幼少期の引越しは成人期のうつ病発生率を増加させることが分かりました。2回以上の引っ越しでそのリスクは61％も上昇していました。

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　この研究が正しいとして、それが日本にもあてはまるのならば、親がいわゆる「転勤族」で（あるいはその他の理由で）15歳までに引っ越しを繰り返していた場合、うつ病になりやすいということになってしまいます。

　「子育て」に議論を呼びそうな研究です。しかし、すでに成人している人は今さら過去を変えられません。ただ、もしかすると「自分は転勤族の親の元で育ったからうつ病のリスクがあるんだ」と把握することは役に立つかもしれません。どのような疾患でも「自身のリスクを知る」は重要だからです。

　困難にぶつかったときそれに耐えて乗り越えることができる人は長生きする、という研究が発表されました。医学誌「BMJ Mental Health」2024年9月3日号に掲載された論文「健康と退職に関する研究における心理的回復力と全死亡率の関連性（Association between psychological resilience and all-cause mortality in the Health and Retirement Study）」です。
　
　研究の対象者は米国で実施された「The Health and Retirement Study」という調査に2006年から2008年に協力した50歳以上の10,569人（平均年齢66.95歳、58.84％が女性）で、死亡のデータは2021年5月までの記録が使われています。調査期間中に合計3,489人が死亡しています。

　対象者には、忍耐力（perseverance）、落ち着き（calmness）、目的の自覚（a sense of purpose、自立心（self-reliance and the recognition that certain experiences must be faced alone）などの性格を測定する尺度を用いて「忍耐力のスコア」がつけられました。スコアが最も低い（忍耐力がもっとも低い）グループはQ1、最も高いグループはQ4とされ、対象者は4つのグループに分類されました。

　グループごとに死亡率を解析すると、Q1に比べて、Q2は追跡期間の12.3年間で死亡率区が20.2％減少、Q3、Q4はそれぞれ26.8％、38.1％減少していました。10年生存率でみると、Q1～Q4のそれぞれは、61.0％、71.9％、77.7％、83.9％と「忍耐力が強いほど生存率が高い」という結果になりました。Q4はQ1に比べて死亡リスクが53％低いことを示しています。この関連性は、性別、人種、BMIなどの特性を調整した後でも統計的に有意でした。

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　私が研修医の頃にはまったく気づきませんでしたが、医師として長い間大勢の患者さんを診ていると、たしかに忍耐力が強い人は健康な印象があります。高校の同級生で例えていえば、真面目でコツコツと何にでも取り組み決して楽をしようとしないタイプです。

　めったに休まず、遅刻は絶対にせず、宿題をきちんと提出し、苦悩に遭遇しても嫌な顔ひとつせずに決してその苦役から逃げ出さないようなタイプです。こういうタイプの人は高齢になってからも太らず、規則正しい生活を続けています。

　と考えると、1限目の授業には顔を出さず、学校をさぼって親が呼び出され、宿題をした記憶がほとんどない私のような人間は早死にすることになりそうです。

　しかし私の場合、大人になってからいつの間にか忍耐力が出てきたような気がします（そのつもりになっているだけかもしれませんが）。（自分で言うのもなんですが）困難に遭遇しても（まあ、たいした困難ではありませんが）それを困難と感じないようになってきました。こんな私は長生きできるのでしょうか。できたとしてもできなかったとしてもこの年齢になればこれからも忍耐力を維持するしかありません。

　では私に忍耐力がついてきた（つもりな）のはなぜか。たぶん、高校卒業以降の経験です。様々な人との出会いがあり、私の精神は鍛えられてきたのだと思います。そして様々な苦悩（といってもたいしたものではないのですが）を通して「人生は耐え忍ばねばならない」という”真実”を知りました。

　もしもこんな私が長生きできたとすれば、「忍耐力は成人してからも身につく」を誰かに研究で示してほしいな、と妄想しています。

　今月号の「はやりの病気」で、「コレステロールが認知症の（予防できる）最大のリスク因子だ」という画期的な報告を紹介しました。その報告には他にも認知症のリスクが紹介されていて、これらはしっかりとしたエビデンスがある因子と考えて差支えありません。

　今回紹介する認知症のリスクについても「前向き研究」（対象を2つのグループに分け数年後にどれだけ違いがあったかを検証する方法）で検討されていますから、それなりにエビデンスレベルは高いと言えます。医学誌「BMC Medicine」2024年7月18日号に掲載された論文「砂糖摂取と認知症リスクの関連性：210,832人の参加者を対象とした前向きコホート研究（Associations of sugar intake, high-sugar dietary pattern, and the risk of dementia: a prospective cohort study of 210,832 participants）」を紹介します。

　研究の対象者は英国のデータベース「UK Biobank cohort」に参加した210,832人で、平均年齢は56.08±7.99歳、116,153人（55.09%）が女性です。食事中の糖質の相対摂取量（％g/kJ/日）がどれだけ認知症のリスクにつながるかが調べられました。結果、糖質の摂取量が多ければ認知症全体では31.7％のリスク上昇、アルツハイマー病では24％リスクが上昇することが分かりました。

　興味深いことに、ApoEε4で調べると、ヘテロでもつ（ApoEε4を1つもつ）場合に、糖の摂取が最もリスクになることが分かりました。なぜ、ホモでもつ（ApoEε4を2つもつ）ときにリスクが低下しているのかは不明ですが、サンプル数が少なくて正確な結果がでない可能性が指摘されています。

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　砂糖を含む製品にもいろいろあり、生のフルーツが本当に認知症のリスクになるのかについては結論を出さない方がいいでしょう。確実にリスクとなる砂糖を含む製品は「砂糖入り飲料」です。

　2年ぶりにエムポックスが大きな流行を見せたということで、一部の世論が大騒ぎしているようですが、たとえ海外渡航が多い人でも現時点ではそう心配する必要はありません。一方、現在米国に渡航するなら最大限の警戒をしなければならないのが東部ウマ脳炎です。

　まずはエムポックスからみていきましょう。「2022年に流行したタイプと異なり、重症型が流行り出した」と世間では言われているようですが、これは必ずしも正しくありません。報道と論文から下記にエムポックスを分類してみます。

　「クレード」という言葉は「タイプ」と考えてもらって差支えありません。また、DRCはコンゴ民主共和国のことなのですが、この言い方は西隣のコンゴ共和国と混乱してしまいますから、ここではDRC（＝Democratic Republic of the Congo）とします。なお、この国のかつての名称「ザイール共和国」の方が今も名は通っていると思います。

クレードⅠa：DRCの中央部から西部で以前より報告がある。小児に多く重症化する。致死率は10％とも言われている

クレードⅠb：DRCの東部で比較的最近流行が始まり、これが現在世界のメディアで話題になっている。感染者のほとんどが成人で、性感染による。感染者の1/3が女性のsex worker。致死率は0.6％と低い。現在、DRCのみならず隣国の ウガンダ、ルワンダ、ブルンジ、さらに隣国のケニアに広がり、感染した旅行者がスウェーデンとタイで発覚

クレードⅡ：2022年5月ナイジェリアより広がったタイプ。世界116ヵ国で以上約10万人感染し208人が死亡。ゲイが多数。致死率は3.6％とされる

　「2年前のタイプと異なり、今流行しているタイプは恐ろしい」と言われていますが、こうやって数字をみてみると、むしろ2年前のタイプ（クレードⅡ）よりも致死率が低いことが分かります。ただし、この疾患はまだまだ分かっていないことが多く、そもそもアフリカ諸国の統計がどこまで正確か、という問題があります。また、クレードⅠaの致死率が高いのは、死亡者が「不衛生な環境に置かれた小児」であることを考慮しなければなりません。

　目下のところ、エムポックスは、性的接触などヒトとの濃厚な接触に注意していれば充分だと思われます。ただし、2年前とは異なり「男性・男性間」だけでなく、その他の”組み合わせ”の場合も気を付けた方がいいでしょう。

　あまり注目されていないようですが、現在最も注意しなければならない感染症のひとつが（米国に渡航した場合ですが）、東部ウマ脳炎です。この感染症、感染すれば極めて重症化します。致死率は33％、助かっても何らかの後遺症を残すと言われています。

　感染経路は「蚊」です。蚊対策といえば東南アジアや中南米でのデング熱などの対策が重要なことは有名ですが、実は北アメリカの東部でも必要になります。

　最近、米国マサチューセッツ州で夜間外出禁止令（curfew）が発令されました。同州は東部ウマ脳炎の好発地区で、報道によると、同州で2019年から2020年にかけて東部ウマ脳炎を発症したのは17人、うち7人が死亡しています。
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　新型コロナウイルスの流行が終わり、入れ替わるようにデング熱が猛威をふるっています。蚊対策は思いのほか面倒で「蚊対策が大変だから渡航先を変える」という人もでてきています。米国は安心だと思われていますが、一部の地域では蚊のせいで「夜間外出禁止令」が出されているのが現状です。

　意外な研究結果です。一般には「ない方がいい」とされているいびきが「あれば認知症のリスクが低下する」というのです。

　医学誌「Sleep」2024年6月29日号に掲載された「いびきと認知症のリスク：前向きコホートおよびメンデルランダム研究（Snoring and risk of dementia: a prospective cohort and Mendelian randomization study）」です。

　研究の対象は英国のデータベース（UK Biobank）に登録された451,250人で、自己申告によるいびきの有無と認知症との関係が調べられました。フォローアップ期間が中央値で13.6年で、その間に8,325人が認知症を発症しました。

　結果、驚くべきことに、いびきをかく人は認知症全体のリスクを7％、アルツハイマー病のリスクを9％低下させることが分かったのです。特に、高齢者とApoEε4をホモで持つ人（遺伝的にアルツハイマー病のリスクが最も高い人）でその傾向が強いことも分かりました。

　メンデルランダム研究という方法で解析すると、アルツハイマー病は体重と関係がある（やせている方が発症しやすい）ことが分かりました。

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　この研究には注意が必要です。一般に体重は重いほどいびきをかきやすくなります。そして、一般にアルツハイマー病では体重が減ってきます。ということは、いびきをかくから認知症のリスクが低いのではなく、認知症になったから体重が減って、その結果いびきが少ない、ということなのかもしれません。

　つまり、若い頃からいびきをかく人が認知症のリスクが低いのではなく、高齢者でいびきが少ないということは体重が減ってきている可能性があり、その体重減少が認知症によるものかもしれないわけです。

　そもそもいびきを伴う閉塞性睡眠時無呼吸症候群は認知症のリスクになることは明らかです。つまり、いびきをかく人は認知症のリスクが少ないと喜ぶのではなく、そのいびきが閉塞性睡眠時無呼吸症候群のサインではないかという点に注意しなければなりません。

　ただし、すべてのいびきが閉塞性睡眠時無呼吸症候群と関係があるわけではありません。いくら音が大きくてもそのいびきが規則的であればまず心配いりません。他方、音が小さくても不規則ないびきや呼吸停止があるようなきちんと検査をすべきです。最近は、保険診療で簡単に夜間の計測ができるようになりましたし（当院でも実施しています）、（AppleWatchやAura ringなどの）ウェアラブルデバイスで睡眠の状態を調べることもできます。

    過去のコラム（マンスリーレポート2022年12月「誰もが簡単に直ちに幸せになれる方法」）で、他人に感謝の気持ちを伝えることで、その人も、あなた自身も、さらにその光景を見ていた他の人も幸せな気持ちになるという話をしました。今回は幸せになるだけでなく、死亡リスクを減らすことを示した研究を紹介しましょう。

　その研究は、医学誌「JAMA Psychiatry」に2024年7月3日に掲載された論文「米国の高齢女性看護師の感謝と死亡率（Gratitude and Mortality Among Older US Female Nurses ）」に掲載されています。

　研究の対象者は「米国看護師健康調査（Nurses’ Health Study=NHS）」に登録した米国の49,275人の高齢女性看護師で、質問に答えた期間は2016年から2019年、データ分析は2022年12月から2024年4月まで実施されました。

　結果、参加者のうち4,608人が死亡していました。質問に答えた時点での感謝の気持ちが大きいほど、死亡リスクが低下していたことが判りました。（様々な因子を調節した後）、感謝の気持ちが最も高い上位3分の1の人たちは、下位3分の1の最も低い人たちに比べて、全死因死亡リスクが9％低かったのです。死因別にみてみると、心血管疾患による死亡は死亡リスクが15％も減っていたことが判りました。

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　この研究は規模が大きいだけでなく、対象が看護師ですから質問にきちんと答えている可能性が高く追跡調査も比較的おこないやすかった、つまり研究の信ぴょう性はそれなりに高いと考えられます。

　他人への感謝の気持ちを持ち続けていれば、特に心臓の安定につながるのでしょう。いつも怒っている人に比べて、いつも穏やかで他人に感謝しニコニコしているような印象の人は自律神経のバランスが適切にとれていて心拍数も安定していることが想像できますから、統計上の数字だけでなく我々の感覚としても納得しやすいのではないでしょうか。

　人間は他人と争ってもろくなことはありません。

　2007年の開院以来、谷口医院には数多くのサプリメントに関する相談が寄せられています。当院の方針としては、ほとんどのサプリメントにおいて「必ず摂取してください」とも「してはいけません」とも言いません。その時点で分かっているエビデンスについて説明するだけです。

　ですが、例外的に「摂取してください」とするものと「摂取してはいけません」と伝えているものがいくつかあります。

　最も「摂取してください」と助言しているのはビタミンDです。2007年の時点でははっきりしていませんでしたが、その後、食事からの摂取では限度があることがよりはっきりしてきました。谷口医院のスタッフの健診でもビタミンDのサプリメントを摂取していない人で基準量に達していた人はほぼゼロです。日本人を対象とした疫学データをみても、8～9割の日本人は規定量に達していません。

　他方、「摂取してはいけません」の代表は、小林製薬の事件にもなった「紅麹」です。これはそもそも国によっては禁止されているスタチンですし、高いお金を出さなくても安全なスタチンが保険で処方できるからです。わざわざ高いお金を出して危険なスタチンを内服する意味がないわけです。

　紅麹ほどではないにせよ、質問されれば「やめた方がいいのでは？」と助言することが多いのがウコンです。使用者の数を考えれば割合は少ないとは言えますが、肝不全を起こすことがあり海外では死亡例も出ています。米国、豪州、イタリアでは危険性が公表されています。

　さて、前置きが随分と長くなりましたが、今回お伝えしたいのは「マルチビタミンは死亡率を減らさない」とした論文、医学誌「JAMA」2024年6月26日号に掲載された「3つの米国前向きコホートにおけるマルチビタミンの使用と死亡リスク（Multivitamin Use and Mortality Risk in 3 Prospective US Cohorts）」です。

　この研究は対象者の数が多いため、エビデンスレベルは高いと言えます。米国の健康な成人390,124人を対象に20年以上追跡され、「マルチビタミンを毎日摂取しても死亡率が減らない」ことが分かりました。

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　マルチビタミンは意味がないのになぜビタミンDは必要なのか、と疑問に感じる人もいるでしょう。実は、当院では推奨しているビタミンDも「摂取すれば死亡リスクが減る」ことを示したエビデンスレベルの高い研究があるわけではありません。

　それに、ビタミンDはかつては骨折や骨粗しょう症を予防するとされていましたが、この考えは現在では完全に否定されています。では、ビタミンDは何に役立つのでしょう。アレルギー疾患を予防する、感染症を予防する、コロナ後遺症のリスクを減らす、などいろいろと言われますが、これらを証明した大規模研究があるわけではありません。

　ではなぜ必要なのか。骨折を例にとれば、ビタミンDのレベルが少なければ骨が脆くなるのは事実です。しかし、大規模調査でみればビタミンD摂取が骨折を減らすわけではありません。これはどういうことでしょうか。「社会全体でみればみんながビタミンDを摂取しても全体の骨折が減るわけではないけれど、個人でみればビタミンDが少ない人は骨折しやすいですよ」と解釈するしかありません。

　摂取の適正基準値が本当に正しいのか、という問題もありますが、決められた量に達していなければ不安になります。えらそうに言っている私自身もその程度の知識しかないことをここで告白しておきましょう。

参考：はやりの病気
第248回（2024年4月） 危険なサプリメント
第188回（2019年4月） ビタミンＤが混乱を招く２つの理由