医療ニュース

　4月26日に厚生労働省が発表した「2005年都道府県別年齢調整死亡率の概況」によりますと、日本人の三大死因である、がん、心臓病、脳血管疾患のいずれもが男女ともに減少しているものの、男性の自殺だけが増加していることが明らかとなりました。

　「年齢調整死亡率」とは、高齢化の影響などを除外して算出した数値で、厚労省は国勢調査に合わせ５年ごとに集計しています。

　報告によりますと、2005年の人口10万人当たりの死亡率は、男性593.2人、女性298.6人で、前回の2000年と比べ、男性で41人、女性で25.3人の減少となっています。1960年以降続く減少傾向がさらに進んだかたちとなっています。

　男性の自殺については、全国平均で0.9人増の31.6人で、女性は前回と同じ10.7人でした。都道府県別で男性の自殺率が最も高かったのは青森の52.2人で、前回より17.4人増えています。次いで秋田51.8人（4.6人増）、岩手43.9人（2.9人増）と山形43.9人（11.8人増）で東北地方が上位を占めています。女性は高知15.1人、富山13.9人、秋田13.1人の順となっています。

　がんについては、男性の死亡率は16.3人減の197.7人で、女性は初めて100人を下回り97.3人となっています。

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　男性の自殺が東北地方に多いのはなぜなのでしょうか。世界的にみても、自殺者の多い国は旧ソ連や東ヨーロッパなどの寒い地域に集中しています。一方、アジアやアフリカなどの暖かい国では、スリランカなど一部の国を除けば、自殺者は極めて低いという特徴があります。

　閉経後の女性に対するホルモン補充療法（HRT）というものが世界中で一躍脚光を浴びた時代があります。

　これは、閉経後に出現する様々な症状に対して女性ホルモンを内服、もしくは貼付によって体内に吸収させ症状を緩和することを目的としています。それまで様々な治療を試みたのにもかかわらず改善しなかった身体症状や精神症状が劇的に改善することも少なくなく、この治療法の恩恵を受けた患者さんはかなりの数にのぼります。

　ところが、ホルモン補充療法をおこなうことにより乳癌の発症率が上昇するとの報告があいつぎ、現在はこの治療を疑問視する声が少なくありません。

　4月19日号の「New England Journal of Medicine」に掲載された論文によりますと、米国では乳癌の発生率が近年急激に減少しているのはホルモン補充療法がおこなわれなくなったからであろうと結論づけられています。

　また、4月19日号の「Lancet」（オンライン版）に掲載された論文では、ホルモン補充療法をおこなっている女性は、おこなったことのない女性より卵巣癌で死亡する可能性が平均20%も高かったことを示しています。

　一方で、現在もホルモン補充療法の恩恵を受けている女性もおり、今後も世界中で論争が繰り広げられることになると思われます。

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　以前、米国人の女性医師に、「日本ではホルモン補充療法が普及している」という話をしたところ、その医師は突然顔色を変え興奮したような様子で私に語りました。

　「日本ではまだそんなことをやっているの？　いったいどれだけの女性があの治療で乳癌になったか知っているの？　私も犠牲者のひとりよ･･･」

　劇的な効果が得られる治療法というのはそれなりのリスクもあると考えるべきでしょう。もしもホルモン補充療法の治療を検討されている方がおられましたら、複数の医師に意見を聞いてみるのがいいかもしれません。

　２月にはインドネシアでデング熱が大流行しているというニュースをお伝えしましたが、現在タイでもアウトブレイクしており、保健省が予防を徹底するよう警告を発しています。（報道は5月3日のBangkok Post）

　タイでは今年に入ってからすでに6,070人がデング熱に罹患しており、４人が死亡しています。県別でみると、最も多いのがトラット県（タイ南東部に位置しておりカンボジアとの国境の県）で人口10万人あたり46人です。パッタニー県の42人、ヤラー県33人と続きます（これらはタイ最南部のマレーシアとの国境の県です）

　今年は例年に比べて雨が多いのがデング熱大流行の原因です。タイ全土でみれば人口10万人あたり約10人が罹患しています。デング熱に罹患した6,070人のうち、およそ1,000人はここ２週間以内の感染です。

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　ゴールデンウィーク中にタイに行かれた方もおられると思います。帰国後、発熱や原因不明の皮疹が出現した人は早めにクリニックを受診するようにしましょう。

　すてらめいとクリニックにも、「東南アジアから帰国して熱が出た」、と言って受診される方がときどきおられますが、デング熱は必ず疑わなければならない疾患です。（患者さんのなかには急性HIV感染症やＣ型肝炎ウイルスを考えている人がいますが、デング熱の方がはるかに感染しやすいのです）

　尚、デング熱の潜伏期間は数日から２週間くらいです。

参考
「アジア渡航者はデング熱にご用心」2007年2月11日
「インドネシアでデング熱がアウトブレイク！」2007年2月17日

　緑茶を１日５杯以上飲むと脳梗塞の死亡リスクが、男性で42%、女性で62%も低下する･･･。

　このような研究結果を東北大学公衆衛生学教室が発表し話題を呼んでいます。

　同大学は、宮城県内の40歳から79歳の男女約4,5000人を1994年から追跡調査し、１日に緑茶を飲む量でグループに分けて分析をおこないました。
　
　その結果、脳や心臓など循環器系の病気の死亡リスクは、緑茶を飲む量が多いほど低下することが判りました。１日に１杯未満の人に比べ、５杯以上飲む人は、男性で22%、女性で31%低下しています。脳血管障害では男性で35%、女性で42%低下し、特に脳梗塞は男性42%、女性62%とリスクが大きく低下しています。

　一方、がんによる死亡のリスクとは関連はないという結果がでています。紅茶やウーロン茶を飲む量とこれらの病気の死亡リスクに関連はなかったようです。

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　脳梗塞のリスクが、男性35%、女性42%軽減というのは大変大きな数字だと思われます。「血をサラサラにする！」などとうたったサプリメントや健康食品が氾濫していますが、これだけ大きな予防効果のあるものが緑茶という身近なものであるであることは興味深いと言えます。

　現在、関東地方で猛威をふるっているはしか（麻疹）が、大阪でも大流行しそうな勢いで増加しています。

　大阪府は、5月10日、府内ではしかの発症が増えていることを発表し、予防接種を呼びかけました。

　府によりますと、定点観測対象の医療機関214ヶ所で、毎週０-１人程度だった発症者が5月6日までの１週間で７人（１歳未満２人、１-15歳３人、15-19歳２人）に急増しています。これは、昨年１年間の約３分の１に上り、定点観測病院以外でも発症例が増加しているとの情報もあります。

　はしかは、ウイルスに感染後、10日前後の潜伏期間を経た後、高熱やせき、鼻水など風邪のような症状、さらに、全身に赤い発疹が広がります。感染すると４割は入院治療が必要となり、空気感染するために、感染者と同じ室内にいるだけでうつることもあります。

　府は予防接種が有効であることを訴え、原則無料で受けられる１歳と小学校就学１年前の子どもには早めに受けさせる、接種と罹患経験のない人はできるだけ受ける、などを推奨しています。

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　はしかは発症すると効果的な治療法がなく、最も有効なのは予防接種（ワクチン）です。あらかじめワクチンを接種しておくことが望ましいのですが、感染者と接してしまったらそれから３日以内に接種すれば、発症しても重症化が防げます。

　最近は、小さい頃に、予防接種を受けた人でも感染する例が多いですから、気になる人はまずは抗体検査を受けてみればいかがでしょうか。

参考：予防接種をしよう

　厚生労働省は5月10日、「バタフライ」のブランド名で知られる卓球用品メーカー「タマス」が販売するラケットのラバー用接着剤を使った岡山県の40代男性が、アレルギー反応を起こし一時意識不明になったことを発表しました。(報道は5月11日の毎日新聞）

　同じ接着剤はこれまでに約12万本出荷されており、同社は製品回収を急いでいます。

　厚労省やタマスによりますと、男性は３月中旬、自宅でラケット本体にラバーを張り付けるため同社の接着剤「スーパーロング・チャック」（２５０ミリリットル入り）を付属品のはけで塗っていたところ、気分が悪化し、病院に着いたところで呼吸困難になり意識を失いました。２週間後に意識が回復し、現在は快方に向かっているそうです。

　厚労省は1973年から、家庭用品に含まれる有害物質が原因とみられる事故報告を都道府県から受けていますが、接着剤で重篤な症状が出たケースは初めてだそうです。

　ただ、この接着剤には、シクロヘキサンなどの有機溶剤が含まれており、健康への影響などを考慮し、国際卓球連盟が来秋からの使用禁止を決めていたそうです。

　パナマで販売されたせき止め薬に中国製の有毒な原料が含まれており、服用した少なくとも100人が死亡していることが、今月になって海外のメディアで報道されています。

　これは、せき止めシロップに甘味料として使われるグリセリンの代わりに、中国の業者が安価な産業用のジエチレングリコールを用いたことが原因です。

　中国当局は、「無認可の業者が、医薬品として使えない化学原料を製造した」として中国企業の関与を認めています。

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　このような劣悪な医薬品が日本に輸入されていることはないでしょうが、海外では目にすることがあるかもしれません。海外旅行に行かれる方は充分注意をしましょう。

　5月14日の共同通信によりますと、小林製薬が栄養補助食品として発売している商品で「体がかゆい」などの苦情が全国から80件寄せられており、同社は商品を自主回収し、代金を返す方針をとっています。

　この栄養補助食品は、肌に潤いを与えるとして2001年に発売を開始した「セラミド」と、アトピー症状の緩和に役立つとして2005年に発売した「アトなしヘルプ」です。いずれも、アレルギー物質として表示義務のある原料「カゼインナトリウム」の表示が欠落していたようです。

　小林製薬は発売から５年以上経過してからの回収について、「原因が分からず対応が遅れてしまった」と謝罪していますが、同社では苦情後も商品の成分調査を一度もしていなかったようです。

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　栄養補助食品のトラブルは決して少なくありません。皮膚のトラブル以外では、下痢、頭痛、倦怠感などがよくある症状です。気になる方はかかりつけ医に相談してみましょう。

　OECD（経済協力開発機構）が発表した2003年時点の人口あたりの医師数は、日本が加盟30か国中27位です。

　これが、2020年には最下位になるとの試算を日本福祉大学が発表し話題をよんでいます。

　同大学によりますと、2003年時点で日本より医師数の少ない３つの国、韓国、メキシコ、トルコは現在医師数が大きく伸びており、それぞれ、5.5%、3.2%、3.5%となっています。一方、日本は1.26％という少なさです。このまますすむと、2020年には日本はこれら３つの国に抜かれて最下位に転落するというわけです。

　今回の研究を発表した同大学の近藤教授は次のようにコメントしています。

　「政府は医療費を抑えるため、医師数を抑え続けてきたが、もう限界だ。少ない医師数でやれるというなら、根拠や戦略を示すべきだ」

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　私は、2003年1月に『偏差値40からの医学部再受験』という本を上梓し、そのなかで日本の医師は大幅に不足していることを指摘しましたが、当時厚生省のとっていた方針は「医師数の抑制」でした。

　今でさえ、日本の医療はすでに崩壊していると嘆く医療従事者は少なくありません。医学部定員の大幅な引き上げが早急に必要だと私は考えています。

参考：
メディカルエッセィ第25回　「日本の医師はこれだけ不足している！！」

　厚生労働省が5月16日に発表した国民健康・栄養調査によりますと、子供（小学生＋中学生）の体形は、「普通」が男女とも57%で、「肥満」「やせすぎ」がそれぞれ２割前後となっています。特に男子中学生は、「普通」が半数以下の48%で、３人に１人が「やせぎみ・やせすぎ」となっています。

　また、40～74歳の中高年男性の２人に１人、女性の５人に１人がメタボリック症候群の該当者か予備軍であることが分かりました。

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　すてらめいとクリニックを受診する患者さんをみていても、10代の男女はやせていて、中年男性には肥満が多いという傾向があります。

　私が子供の頃は、そんなに太った中年男性はいなかったように思いますし、子供はやせていたとしても筋肉はそれなりにあったと思うのですが、わずか二、三十年で日本人の体形が大きく変わってしまったのでしょう。

　これからの日本はどうなってしまうのでしょうか･･･