医療ニュース

　バイアグラ、レビトラ、シアリスといったＥＤ改善薬は、本来は医療機関で処方されるべきものですが、個人輸入で直接購入することは違法ではありません。しかしながら、インターネットなどを通して個人輸入で入手できる薬剤の55.4％がニセモノであることが調査で判りました。

　この調査は、ＥＤ改善薬を販売する製薬会社４社が共同で2008年8月から2009年4月までおこなったものです。日本語で販売している60のウェブサイトから、「バイアグラ」「レビトラ」「シアリス」の３種類の治療薬を購入し、日本とタイを郵送先として指定し調査がおこなわれました。

　合計184回購入し成分を調べたところ、全体の55.4％がニセモノだったそうです。ただし、一言で「ニセモノ」といってもいろんなタイプがあり、まったく有効成分が入っていないものから、入っているけど含有量が少ないもの、不純物が含まれているものもあったようです。

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　個人輸入のＥＤ改善薬は、海外ではニセモノを服用したことによる死亡例も出ています。また、タイではニセモノの販売にかかわった日本人が摘発されたことがあります。

　新聞記事にはありませんが、タイでは、いかがわしい薬局で処方せんがなくてもＥＤ改善薬が購入できます。以前、患者さんにそれを見せてもらったことがあるのですが、なんと「バイアグラ100mg」でした。バイアグラは、日本では25mgと50mgしか認可されておらず、西洋人より体重の小さい日本人が100mgを使えば副作用のリスクが跳ね上がります。その患者さんもそうでしたが、多くの人にとって「バイアグラ」は「バイアグラ」であって何mgかというところまで注意がいかないようです。

　最後に１つ付け加えておきます。このような調査はときどきおこなわれますが、ニセモノが出回っているのは何もＥＤ改善薬だけではありません。ダイエット薬、プロペシアなどのＡＧＡ改善薬などにもニセモノはたくさん流通していることは覚えておいた方がいいでしょう。

（谷口恭）

参考：医療ニュース2007年2月20日「ネット販売薬の半分はニセモノ」

　うつ病が増えているようです。

　厚生労働省が３年ごとに実施している患者調査によりますと、躁うつ病を含むうつ病（正式な病名は「気分障害」）患者の総数が2008年に1,041,000人となり、初めて100万人を超えたことがわかりました。（同省の発表は12月3日、報道は12月4日の読売新聞など）

　患者調査をみてみると、「気分障害」の患者数は、1996年433,000人、1999年441,000人とあまり変化がありません。ところが2002年には711,000人と急増し、ついに2008年には100万人を突破し、10年前に比べておよそ2.4倍にもなっています。

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　自殺者数が３万人を超えるようになったのは1998年からです。自殺者の増加は1998年から、うつの増加が2002年からとすると、うつ→自殺という関係は成り立たないことになります。

　私の個人的な感想を言えば、2002年からうつが実質的に増えたのではなく、医療機関を受診しうつ病（気分障害）という病名をつけられる人が増えたということではないかと思われます。

　「軽症うつ」とか「プチうつ」という言葉もありますが、以前に比べると「うつ」で医療機関を受診することにそれほど抵抗がなくなってきているのかもしれません。太融寺町谷口医院にも「最近うつっぽくて･･･」と言って受診される患者さんがおられます。話を聞いてみると、薬が必要でないと思われるケースも少なくなく、数回の通院のみで薬の処方なしで元気になられる方もいます。

　ということは、うつが10年間で2.4倍という数字は深刻に受け止めなければならない一方で、医療機関を気軽に受診する患者さんが増えたことは悪くないことと考えるべきかもしれません。

（谷口恭）

　昼夜交代性の職場で働く人は高血圧になりやすい･･･

　これはこれまでも経験的に分かっていたことですが、なぜ血圧が上がりやすいかについての鍵となる研究結果が京都大学の研究チームによって発表されました。（報道は12月14日の日経新聞。尚、この研究は科学誌『ネイチャー・メディシン』電子版に掲載されるそうです）

　研究チームは、遺伝子組み換え技術で体内時計を働かなくしたマウスを作り、塩分の多い食事を与えました。すると、体内に食塩と水をため込むホルモンを作る「Hsd3b6」という酵素の活動が活発となり、その結果血圧を上昇させるホルモンが過剰に働くことが分かりました。

　この研究により、昼夜逆転など体内時計が狂うような生活をしていると人間でも同様に血圧を上昇させるホルモンが過剰に働くことが予想されます。

　研究チームは、この血圧上昇ホルモンの働きを抑える降圧剤を使うとマウスの血圧が下がることも確認しています。ただ、人間では同じ薬剤が副作用を引き起こす可能性があるようで、そのまま人間に応用するわけにはいかないようです。

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　現段階ではマウスを用いた実験のみで、今後は昼夜逆転などで体内時計が狂っていると思われる人に対しても、この酵素や血圧上昇ホルモンを調べる研究がおこなわれるのかもしれません。

　降圧剤はマウスでは有効であることが分かっているとのことですから、人間での安全性の調査が今後おこなわれることになるでしょうが、今回の研究から導き出された最も重要なことは、「昼夜逆転の仕事は分担するなどして、できる限り体内時計が狂わないような生活をこころがける」ということではないかと思います。

（谷口恭）

　AED（自動体外式除細動器）についてはこのウェブサイトでも何度か取り上げましたし、最近は街中で目にするようになってきました。

　そのAEDの一般市民による使用が増えているようです。2008年に使用された回数は807件で、これは前年（2007年）の66%増となることが総務省消防庁の調査で分かりました。2005年の調査開始以来、３年連続で増えていることになります。（報道は12月16日の共同通信など）

　AEDが使用された807件のうち、心筋梗塞などで患者が倒れるのを市民が目撃した429件でみると、１ヶ月後の生存率は1.3ポイント増の43.8％、社会復帰率は2.7ポイント増の38.2％で、いずれも過去最高を更新しています。

　都道府県別では、市民によるAEDの活用件数が最多は東京の123件、最少は徳島の１件となっています。

　また、厚生労働省の調査によりますと、2008年12月現在の全国のAED設置台数は206,995台で、前年同月より56％増えていることになります。

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　心筋梗塞などでその場に居合わせた市民がAEDを使用し、その結果社会復帰できた人がおよそ４割という数字には驚きます。もしもAEDがその場になければ、あるいはあったとしても適切に使える人がいなければ、これらの人は社会復帰どころか、今頃は生存していない可能性もあるわけです。

　これからは市民の誰もがAEDを使えるような時代（使えなければならない時代）になるかもしれません。太融寺町谷口医院に置いてあるAEDはまだ一度も使用されていませんが･･･。

（谷口恭）

参考：メディカルエッセイ第48回（2007年1月）「あなたはＡＥＤが使えますか」

　肥満児が年々増えている、ということが近年しばしば指摘されていましたが、どうやら歯止めがかかったようです。

　文部科学省の学校保健統計調査で、肥満の子供の割合がすべての年齢で減少していることが分かりました。（報道は12月21日の読売新聞）

　調査は今年（2009年）の４～６月、70万人の子供を無作為に抽出しておこなわれました。「肥満」の定義は、標準体重より２割以上重い体重とされています。前年度は10歳のみに肥満の増加が認められていましたが、今年は0.85ポイント減少し9.54％なっています。他の年齢もすべて減少傾向になり、すべての年齢で肥満が減少したことになります。全年齢で肥満が減少したのは、1977年度の調査以来初めてだそうです。

　しかし喜んでばかりはいられません。

　肥満とは逆に「やせ気味」の子供が増加傾向にあるようです。文部科学省は、この原因のひとつとして、「スタイルを気にする子の増加」を挙げています。10代後半から20代、30代の若い女性のように極端な「やせ願望」が子供の間にも広がっているのは間違いないようです。

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　肥満児が減ったといっても、これは前年と比較したときの話であって、どの年齢も10%前後に肥満が認められるという現実を考えると、引き続き子供の肥満防止対策を考えなければならないでしょう。そして、同時に極端な「やせ指向」にも注意を払うべきだと思われます。

（谷口恭）

　12月24日、大阪府健康医療部が、池田保健所管内の40代男性が昨年（2008年）6月に結核を発症し、これまでに発病者１人と感染者16人の集団感染を確認したことを発表しました。（報道は12月25日の毎日新聞など）

　大阪府によりますと、この40代男性は大阪府堺市に勤務しており、家族と勤務先の従業員が感染していたようです。この男性は入院治療を受けすでに退院しています。発病したのは勤務先の50代男性で現在入院中だそうです。感染者16人のうち、７人は治療が終了し、残りの９人は経過観察中とのことです。

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　このニュースは結核の感染力の強さを物語っています。インフルエンザなどに比べると、結核はそれほど簡単には感染しませんが、それでも至近距離からのくしゃみや咳などでは充分に感染の可能性があります。

　長引く咳を単なる風邪とは思わない方がいいかもしれません。

（谷口恭）

参考：はやりの病気第68回（2009年4月号）「結核、大丈夫ですか？」

　週にビール大ビン７本に相当する量を超える酒を飲む女性が乳癌になるリスクは、全く飲んだことがない女性の1.75倍･･･。

　これは厚生労働省研究班が12月25日に発表した研究結果です。（報道は同日の共同通信、毎日新聞など）

　研究班は、岩手、秋田など９府県の40～69歳の女性約５万人を対象とし、平均13年間の追跡調査をおこなっています。喫煙や閉経年齢など飲酒以外の要因を取り除き、飲酒量と乳癌発生率の関係を分析しました。飲酒習慣について、①飲んだことがない、②ときどき（月に１～３回程度）、③週にエタノール換算で150グラム（日本酒約７合、ビールなら大ビン７本、ワインなら14杯、ウイスキーならダブル７杯程度）、④それ以上、⑤過去に飲んでいたが現在は飲まない、の５つのグループに分けて解析しています。

　その結果、④の150グラムを超えて飲酒する人のリスクは①の飲んだことがない人の1.75倍であったことが判りました。それ以下の量では、差はほとんどなかったようです。

　リスク上昇には、酒に含まれるエタノールが分解されてできるアセトアルデヒドの発癌性などが関係する可能性が指摘されています。これまで、男性では飲酒量が多いと、様々な癌の発症率が高くなることが知られていましたが、女性の癌と飲酒の関係はよく判っていませんでした。

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　ビールなら週に７本程度でリスクが上昇、と聞くと「タイヘンだ」と感じる女性も少なくないでしょうが、それ以下ではリスクの差がほとんどないわけです。ということは、休肝日を上手くつくって週あたりのアルコール量を一定量以下にすればいいということになります。

　喫煙は様々な癌のリスクになることが知られていますが、まったく吸わないのが最善であることは間違いありません。しかし、お酒は上手くつきあえば生活も楽しめて癌のリスクも抑えられるというわけです。

（谷口恭）

　日本脳炎ウイルスのワクチンについては、このウェブサイトで何度もお伝えしてきました。2004年に14歳の少女に重篤な副作用が起こったことがきっかけとなり、2005年に「積極的勧奨の中止」が決定されました。副作用の少ない新しいワクチンは2009年2月に承認され2009年の夏頃から接種が始まりましたが「積極的勧奨の中止」は依然継続したままです。

　言わば「空白期間」ができている状態で、感染の危険性が高まっていることは間違いありません。実際、2009年8月には、熊本市の７歳の男児が日本脳炎ウイルスに感染し日本脳炎を発症していたことが分かっています。この男児はワクチン接種を受けていなかったそうです。（報道は1月14日の共同通信）

　この「空白期間」にようやく終止符が打てることになりそうです。厚生労働省厚生科学審議会の小委員会は1月15日、日本脳炎ワクチン接種の「積極的勧奨」を、2010年度から一部再開することを決定しました。2010年度から、１期の対象年齢（生後６カ月～７歳半）の子供がいる家庭に、各自治体が接種を勧める通知をおこなう予定です。

　新しいワクチンはこれまで50万人以上に接種され、副作用の報告は39度以上の発熱９件など合計22件にとどまっているようです。同省の小委員会は、副作用の程度や件数から「安全性が確認された」と判断したようです。

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　ワクチン再開に厚生労働省がゴーサインをだしたことは歓迎すべきことです。副作用のリスクは完全にゼロにすることはできませんが、日本脳炎は死亡率も高く、後遺症を残す可能性も高い、大変重要な感染症ですから、これで少しは安心できそうです。

　しかし、今回の決定では１期の再開のみで、２期（９歳）の接種再開については決まっていません。こちらも早く検討してもらいたいと思います。

（谷口恭）

参考：
はやりの病気　第63回　「日本脳炎を忘れないで！」
医療ニュース　2009年6月8日「日本脳炎新ワクチン、勧奨中止は継続」

　12月31日、厚生労働省は2009年の「人口動態統計の年間推計」を発表しました。（報道は1月4日の共同通信など）

　発表によりますと、2009年に日本国内で生まれた新生児は、2008年より約22,000人少ない1,069,000人で２年ぶりの減少となっています。（2008年はうるう年効果で微増しています）　これは、記録の残っている1947年以降では、2005年の1,062,530人に次いで少ない数字となります。

　一方、死亡数は約2,000人増の1,144,000人で、こちらは９年連続の増加となり1947年以降最多となります。死因は、例年同様、がん（344,000人）、心臓病（179,000人）、脳卒中（121,000人）が上位を占めています。

　出生数から死亡数をひいた「自然増減数」は、マイナス75,000人で、マイナス幅は前年のおよそ1.46倍となり、日本の人口減が一段と加速していることを示しています。さらに、厚生労働省は今後も人口の減少幅拡大は続くと予想しています。

　また、婚姻は714,000組（前年より12,000組減少）、離婚は253,000組（前年より2,000組増）と推計されています。

　尚、実際のデータを基にした2009年の人口動態統計（概数）は６月に公表される予定です。

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　人口が減って、婚姻が減少し出生数も低下する･･･。これが日本の人口動態の特徴ということになります。今後、婚姻数や出生数が大きく増える要因は見当たりませんから、人口減の実態をきちんと受け止めた上で、これからこの国はどのような社会を目指すのかを考えるべきでしょう。

（谷口恭）

参考：医療ニュース2009年6月5日「人口自然減は過去最大に」

　うつ病の症状が軽症か中程度の場合は、抗うつ薬を飲んでも効果がない･･･。

　このような発表が米国ペンシルバニア大学などの研究チームによって発表され、話題を呼んでいます。（報道は1月13日の読売新聞）

　この研究では、SSRI（選択的セロトニン再取り込み阻害薬）と呼ばれる抗うつ薬、及び三環系抗うつ薬と呼ばれる抗うつ薬を用いた患者と、有効成分を含まない偽薬を用いた患者の回復の度合いを６週間以上にわたって比較した研究をまとめて解析しています。対象患者は718人にのぼります。

　研究では、「抑うつ気分」や「仕事への興味」といったうつ病の症状を点数化した評価法を用いて、症状の重さごとに、①軽症・中等症、②重症、③最重症の３つのグループに分け、偽薬を服用した場合との効果の違いを検討しています。その結果、軽症・中等症のグループと、重症患者のグループでは、回復度に薬の効果を示すほどの差は認められなかったそうです。最重症のグループでは「臨床的に意味のある差」が認められたとされています。

　研究チームは「抗うつ薬の研究は重症者だけを対象としたものが多く、それが効果の根拠とされてきた。あまり重くないうつ病に対し、抗うつ薬は効果があるという証拠は見つからなかった」としています。

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　この報道は誤解を生みやすいように思いますので補足をしておきます。

　まず、研究で用いられているSSRI及び三環系抗うつ薬（下記注も参照ください）は、初めから比較的重症のケースに用いられるケースが多いと言えます。実際の臨床の現場では、軽症であれば薬は初めの段階では使わないことも多いですし、中等症くらいで薬を使用する場合でも、作用がおだやかな薬から始めるのが一般的です。そして、そういった「作用がおだやかな薬」は多くのケースでよく効きます。

　ですから、「軽症・中等症に抗うつ薬は効かない」は表現が適切でなく、「軽症・中等症にSSRIや三環系抗うつ薬は使用すべきでない場合がある」とすべきだと思われます。

注：日本でよく使用されるSSRIは、商品名で言えば、「パキシル」「ジェイゾロフト」「ルボックス」「デプロメール」など、三環系抗うつ薬は「トリプタノール」「アナフラニール」「アモキサン」などです。

（谷口恭）