医療ニュース

　喘息患者の７人に１人は週に１回以上の発作が起きている･･･

　これは、気管支喘息の患者団体「喘息患者の声を届ける会」（代表世話人・宮本昭正東大名誉教授）の調査であきらかとなったことです。（報道は3月13日の読売新聞）

　同会は、2008年10月、５つの患者団体に所属する4,473人を対象に郵送とインターネットを通じて調査を実施し、1,984人が回答しています。

　発作の頻度について、「発作が毎日起きている」という回答は全体の２％で、「軽い発作が毎日」が５％、「軽い発作が週１回以上」が７％となっており、これらを合わせると全体の７人に１人が週に１回以上の喘息発作に苦しんでいることになります。

　喘息であきらめたものがある人は57%で、あきらめたものとして挙げられているのが「友人との外出」「ペットの飼育」「仕事」などが上位を占めています。

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　日本の喘息患者はおよそ400万人と言われています。患者団体に属しているのは、それなりに「重症」の人でしょうから、400万人のなかの７人に１人が週１回以上の発作を起こしているというようなことはないと思いますが、太融寺町谷口医院にかかっている喘息の患者さんのなかにもこれくらいの頻度で発作をおこしている人もいます。

　ただ、そういった人のなかには、きちんと薬を使っていなかったり、喫煙者と同じ場所にいたりといったことが多いように思います。（なかには、自らタバコを吸っている人もいます！）

　まずは、規則正しい生活をし、適切な治療をおこなうことが大切でしょう。喘息の治療薬は値段が高いのが難点ではありますが･･･。

（谷口恭）

　アジアでデング熱が急増しているというニュースは、一昨年（2007年）から何度もお伝えしていますが、WHO（世界保健機関）が3月11日に正式な発表をおこないました。（報道は3月13日の共同通信）

　WHOによりますと、アジア全域でのデング熱による死者数は2008年には3,255人となり、2003年の1,202人に比べておよそ３倍にもなっています。

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　デング熱は軽症で済むことも多いですが、一部には出血して死亡する場合もあります。現時点では特効薬もワクチンもありません。予防が何よりも大切なことです。

（谷口恭）
参考：はやりの病気第60回「虫刺されにご用心」

　昨年も一昨年も百日咳が増えているというニュースをお伝えしましたが、今年（2009年）になっても、過去10年間で最悪のペースで増えていることが国立感染症研究所の調査で明らかとなりました。（報道は3月23日の読売新聞）

　この調査は、国内３千の小児科を標榜している医療機関が対象となっています。3月8日までに報告された今年の患者数は775人で、昨年のこの時点が582人ですから、およそ1.3倍となります。

　百日咳はここ数年で急増しており、2005年は1,358人、2007人が2,926人、2008年には6,749人となっています。このペースでいくと今年（2009年）は、10年間で過去最高となりそうです。

　同研究所によりますと、ここ10年の特徴として大人の感染が増えています。10年前は20歳以上の患者の割合は数パーセントでしたが、昨年は36.7%を占めています。百日咳は定期予防接種の対象ですが、乳幼児の時に接種したワクチンの効果が薄れていることが原因と考えられています。

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　百日咳の流行は春から夏ですから、今後急激に増えていくかもしれません。

　以前にも書きましたが、百日咳は小児科のきまった医療機関でしか報告義務がありません。通常咳がでると成人は小児科ではなく内科などを受診するでしょうから、実際の感染者は報告よりもはるかに多いことも考えられます。

　長引く咳は放っておかないように･･･。

（谷口恭）

参考：医療ニュース
2008年4月19日「百日咳が急増！」
2007年9月3日「百日咳が大人に流行」

　2008年10月1日現在の人口について3月23日総務省が発表しました。（報道は3月24日の共同通信）

　総人口は前年（2007年）に比べ7万9千人減（0.06%減）の1億2769万2千人で、3年ぶりの減少となります。

　女性は2万人減の6544万1千人と、1950年以降で初めての減少となっています。女性の出生児数は死者数を7千人上回る「自然増」でしたが、出国者数が入国者数を2万7千人上回る「社会減」となり、結果として全体で2万人の減少となります。男性人口は5万9000人減の6225万1000人となっています。

　男女を合わせた65歳以上の人口は2821万6千人、総人口に占める割合は0.6ポイント増の22.1%となり、人数・割合とも過去最高を更新しました。一方で、14歳以下は人数1717万6千人、割合13.5%で過去最低となっています。

　男女を合わせた自然増減については、出生児数が110万8千人、死亡者数が114万2千人で、3万4千人減り２年連続の減少となります。初めて減少に転じた2007年のマイナス2000人から、減少数が大幅に拡大したことになります。

　外国人は6万5000人の入国超過となっていますが、日本人は出国超過数が11万人と大幅に増加しています。

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　女性が減った要因について、総務省は「海外で長期滞在する日本人女性が増えていることが理由の一つと考えられる」と説明しています。

　おそらくこれから毎年65歳以上の人口の割合が増えていくものと思われます。世界のどこもが経験したことのないような「超高齢化社会」の到来です。

（谷口恭）

　ビーズやコインなどを子供が口や鼻に入れてトラブルになる事故が６年間で2,995件。

　国民生活センターの調査でこのようなことが分かりました。（報道は3月17日の読売新聞）

　この調査は、2003年4月以降に10歳未満の子供におこった誤飲事故をまとめたものです。

　異物が体内に入った症例を部位別に見ると、一番多いのが腹部の37.1％、次いで食道（24.4%）、口（17.5%)、鼻やのど（11.6%)と続きます。

　誤飲したものとして多いのは、タバコ、碁石、ビーズ、ビー玉など、家庭内の身近なものが大多数を占めています。

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　私が小児科で研修を受けていた頃、「おもちゃやお金（硬貨）を飲み込んだ」、という理由で外来に駆け込んでくる親御さんがときどきいました。レントゲンを撮影し、肛門から取り出せそうなものは浣腸などを試みますが、やむを得ず内視鏡で取り出さざるを得ないこともあります。

　多くは事なきを得るのですが、ボタン型の電池などの場合は粘膜を腐蝕させるため危険な場合があります。実際、国民生活センターによりますと、「３歳男児がボタン電池を鼻に入れたまま１か月気づかず、鼻の内部組織が壊死(えし)した」というような報告もあるようです。

　当たり前のことですが、子供の手の届くところに小物類を置かないようにしましょう。

（谷口恭）

　株式会社ウェザーニューズという会社が、全国（沖縄を除く）で一斉に花粉症に関する調査をおこない、その結果をウェブサイトで公表しています。

　調査は全国の合計15,109人（男性35%、女性65%）に対しておこなわれています。

　「花粉症歴は何年ですか？」という質問と、調査対象者の年齢から計算すると、平均で「花粉症になるのは23歳から」という分析結果がでたそうです。

　この調査では、発症年齢の早い地域と遅い地域が県別に算出されています。発症年齢が遅い県は、１位、佐賀県（28.6歳）、2位、山口県（26.9歳）、3位、長崎県（26.8歳）、4位、香川県（26.7歳）、5位、福岡県（26.5歳）となっており、逆に早い県は、1位、徳島県（20.2歳）、2位、山形県（20.9歳）、3位、宮城県（21.4歳）、4位、静岡県（21.7歳）、5位、群馬県（21.8歳）となっています。

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　23歳から花粉症というのは、大学を卒業して社会人になることと何か関係があるのでしょうか。

　県別のデータでは、発症が遅いのは西日本で早いのは東日本とだいたい言えそうで、これは花粉の飛散量と関係があることが予想されます。しかし、徳島県だけが例外になっています。この原因は何なのでしょうか。

　尚、調査に沖縄が含まれていないのは、沖縄には花粉症がないからでしょう。最近、花粉症で悩む富裕層たちの間では、「花粉症を避けるために沖縄永住」を考えている人もいるそうです。

（谷口恭）

　AED（自動体外式除細動器）については、このウェブサイトでも何度か取り上げてきましたし、その有効性が社会に周知されてきているように思われます。最近では、タレントの松村邦洋さんが、2009年3月22日に開催された「第３回東京マラソン」で一時心肺停止となりAEDで蘇生されたことがニュースとなりました。

　そのAEDが学校でも広く普及しているようです。AEDを設置している小学校は2008年度末までに全体の72%になり、これは2007年度末の1.5倍となるそうです。中学校では89.8%、高校では98.0%と高い設置率となっています。（報道は3月31日の日経新聞）

　特別支援学校も含め幼小中高全体でみると、今年度末時点で設置しているのは35,368校で、全体の67.4%となります。

　公立校について都道府県別にみると、設置率が最も高いのは福岡県で100%を達成しています。２位は富山県の98.7%、埼玉県が97.0%となっています。逆に設置率が低いのは、低いほうから長崎県（29.3%）、大分県（44.9%）、山形県（46.5%)となっています。（大阪は79.1%です)

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　タレントの松村さんのようにマラソンの途中での心臓発作というのは子供にもありますし、野球のボールが胸に当たる事故のときにもAEDが有用である場合があります。

　太融寺町谷口医院のAEDはまだ一度も活躍したことはありませんが、この近辺で事故があれば役立てたいと考えています。町のいたるところにAEDがある、そんな時代に少しずつ近づいているような気がします。

参考：メディカルエッセィ第48回「あなたはＡＥＤが使えますか」
医療ニュース　2009年1月27日「一般市民によるAED救命率が42.5%！」

（谷口恭）

　以前に、「親が保険料を滞納しているため医療機関にかかれない子供が増えている」というニュースをお伝えしましたが、こういった事態をなくすために改正国保法が4月1日に施行されます。これは、親の保険料滞納で無保険となった「義務教育以下の子供」を救済することを目的としています。

　「義務教育以下の子供」というのは中学生以下ということですから、高校生は救済の対象となりません。では、保険がなく医療機関にかかることのできない高校生はどれくらいいるのかというと、毎日新聞の全国調査では、少なくとも全国330自治体で4,367人になることが判りました。（報道は4月1日の毎日新聞）
　
　この調査は、1,792の全国の全自治体（国保関連の広域連合を含む）を対象に実施され、1,103市区町村から回答が得られています（回答率61.6％）。

　無保険で医療機関を受診できなければ、病気が重症化することが予想されます。このため全体の14%の自治体では独自に救済をおこなっているようです。

　高校生世代の無保険の子が最も多かったのは札幌市の480人ですが、札幌市は昨年12月、18歳未満へ保険証を交付し、独自に救済する措置をとっています。２番目に多かったのは福岡市で228人ですが、「今のところ、（義務教育を超えて）年齢を引き上げる予定はない」としています。

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　保険がないから医療機関にかかれない、という言葉を最近よく聞きます。例えば、慢性疾患を抱えて太融寺町谷口医院に通院している患者さんでも、「仕事の契約が切れるので来月から保険がなくなり受診できなくなるかもしれません･･･」と言われることがあります。

　また、保険がなくなるから･･、とまで行かなくても、「収入が減ったために（３割の）自己負担を支払うのがしんどくなってきて･･･」という患者さんは大変増えています。

　不況→受診抑制→病状悪化、という流れになっていくことを懸念します。

（谷口恭）

　警察庁は4月2日、2008年１年間の自殺者数について発表をおこないました。

　全自殺者数は32,249人で、2007年より844人（2.6%)減少していますが、1998年から11年連続で３万人を超えていることになります。

　人口10万人あたりの自殺者数を示す「自殺率」は25.3で前年より0.6の減少となっています。性別でみると、男性では前年より647人減の22,831人、女性は197人減の9,418人となっています。これらのうち、昨年に急増した硫化水素による自殺者数は1,056人です。

　都道府県別では、東京が最も多い2,941人で、以下、大阪2,128人、神奈川1,818人、北海道1､726人、埼玉1,653人と続きます。九州地方の全県を含め、全国29都府県で自殺者が減少する一方、北海道（前年比86人増）、長野（同80人増）、埼玉（同68人増）など大幅に増加した自治体も目立ち、18の道県で前年よりも自殺者が増加しています。

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　自殺者数の統計方法は警察庁と厚生労働省では異なります。（詳しくは下記の過去のニュースをご参照ください）

　各マスコミの報道では、自殺者数が2008年10月以降に増えていることから、不況の影響、とりわけリーマンブラザーズの破綻がきっかけになっているのではないかとしていますが、実際のところはどうなのでしょう。「自殺の動機」についてはまだ発表されていませんので報告を待ちたいと思います。

参考：2008年6月24日「警察庁の発表では自殺者が10年連続３万人超」

（谷口恭）

　企業での障害者の解雇が急増しています。

　昨年10月から今年（2009年）２月までの５ヶ月間で、1,446人もの障害者が解雇されていることが、4月3日、厚生労働省のまとめで明らかとなりました。（報道は4月4日の日経新聞）

　障害者を解雇した企業はハローワークへの届け出義務があります。厚生労働省によりますと、解雇者数は、昨年度上半期は787人と例年並みでしたが、下半期に急増しています。12月が265人、今年１月は370人と増加を続け、２月は452人に達しています。

　ハローワークを通じた就職件数も昨年４月から今年２月で39,569人と前年同期比2.7％減となっています。近年は年約10％の伸びを続けていましたが、一気に減少に転じたことになります。

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　不況だから障害者を解雇、というのはひどい話に聞こえますが、雇用者側も解雇したくてしているわけではないでしょう。解雇しなければ企業が倒産するかもしれないからやむを得ず解雇しているものと思われます。

　では、不況の責任は行政にあるのかといえば、部分的にはあるかもしれませんが行政だけのせいではないでしょう。

　誰が悪いというものではありません。せめて、「誰もが障害者に優しい社会」を目指したいものです。（では、何をすればいいのかというのは大変むつかしい問題ではありますが･･･）

（谷口恭）