医療ニュース

　更年期障害の訴えがある女性全員に勧めているわけではありませんが、谷口医院でもやや重症の更年期障害の患者さんには一度はホルモン補充療法（HRT）の説明をし、そして実際、それなりの割合の人がこの治療法を開始します。

　もちろん開始前にはホルモン補充療法の注意点について説明します。乳がんのリスク、血栓症のリスクは必ず伝え、その他その患者さんに応じて話をします。「認知症のリスク」については質問があれば説明しますが積極的には伝えていません。「認知症のリスクを下げる」する報告もあり決着がついていないからです。

　今回、「ホルモン補充療法が認知症のリスクになる」という研究が発表されました。

　医学誌「British Medical Journal」2023年6月28日号に掲載された論文「更年期障害のホルモン療法と認知症：全国規模の症例対照研究（Menopausal hormone therapy and dementia: nationwide, nested case-control study）」です。

　研究の対象は、デンマークの医療データベースに登録されている2000年1月1日から2018年12月31日までの間に認知症を発症した女性5,589人です。対照群（認知症を発症しなかったグループ）として年齢を一致させた55,890人が選ばれています。

　認知症を発症したグループでは1,782人（31.9％）がホルモン補充療法を受けていました。一方、対照群でホルモン補充療法を受けていたのは16,154人（28.9％）でした。ホルモン補充療法の治療開始の年齢中央値は53歳でした。

　解析した結果、ホルモン補充療法を受けたことがない女性に比べて、ホルモン補充療法を実施していた女性では、認知症の発症リスクが24％高いことが分かりました。

　期間でみると、ホルモン補充療法実施期間が1年以下の場合は認知症のリスクが21％、12年以上では74％上昇することが分かりました。つまり、治療期間が長いほどリスクが高いというわけです。

　治療開始年齢でみれば、45～50歳で治療を開始した場合は26％、51～60歳では21％リスクが上昇していました。つまり、早く始めるほどリスクが上昇することになります。

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　ホルモン補充療法が認知症のリスクになるとする研究については過去にも紹介したことがあります（下記）。その研究はフィンランドのものでやはり規模はそれなりに大きいものでしたから、今後ホルモン補充療法実施には認知症のリスクを念頭に置いた方がいいかもしれません。

　例えば、血縁者に認知症の人がいるような場合は避けた方がいいかもしれません。

参考：医療ニュース
2019年3月31日　ホルモン補充療法はアルツハイマーのリスク

　女性のコモンディジーズである子宮内膜症（以下、単に「内膜症」）の原因が「細菌感染ではないか」というパラダイムシフトとも呼べそうな説が日本の学者から提唱されました。

　なぜか日本のメディアではあまり見かけませんが、これはかなり大きなインパクトのあるニュースであり、世界の各メディアが取り上げました。例えば、Washington Postは「1000の研究で1つあるかないかのエキサイティングなものだ」と識者が絶賛したコメントを紹介しています。

　ではこの画期的な研究を（メディア記事からではなく）論文から紹介しましょう。医学誌「Science Translational Medicine」2023年6月14日号に掲載された論文「フソバクテリウム感染は、子宮内膜線維芽細胞の表現型の変化を通して子宮内膜症の発症を促進する（Fusobacterium infection facilitates the development of endometriosis through the phenotypic transition of endometrial fibroblasts）」です。

　研究の対象となったのは女性155人（内膜症の患者79人、健常者76人）で、膣内を綿棒でぬぐってどのような細菌が生息しているかが調べられました。結果、内膜症の患者の64パーセントが子宮内膜でフソバクテリウム属の細菌が陽性であり、対象者は10％未満でした。

　さらにマウスでの実験が実施されました。フソバクテリウムをマウスに注射した後、子宮内膜症病変が増加することが分かったのです。さらにそのマウスに抗菌薬を投与すると、病変の数と体重が大幅に減少したのです。

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　では、内膜症で悩んでいる患者さんには全例抗菌薬を投与しましょう、と単純に事が運ぶわけではありません。今回の研究は対象者数が充分とは言えませんし、抗菌薬には弊害もあるからです。

　ここで基本事項をおさらいしておきましょう。

　まず、内膜症とは簡単にいえば、子宮内膜の組織が卵巣や腹膜など他の組織で増殖し、症状としては腹痛が生じます。原因は現在も不明とされています。いくつかの説があるのですが決定的なものはありません。日本産婦人科医会のサイトによると、次の8つの説が紹介されています。

1)体腔上皮化生説
2)子宮内膜移植説
3)胎生組織遺残説
4)リンパ行性転移説
5)血行性転移説
6)医原性移植説
7)免疫学的異常説
8)幹細胞説

　今回の研究は上記のいずれとも異なるまったく新しい説なのです。

　次にメディアで取り上げられることはめったにないフソバクテリウムについて紹介しておきましょう。この細菌は通常は無害ですが、一部の株は重篤な感染症を引き起こす可能性があり、歯周炎や扁桃炎などの口腔疾患に関連しています。なぜ、口腔内にみられる細菌が子宮に生息しているのかは分かっていません。男性（女性）との性交渉でオーラルセックス（cunnilingus)を介して、という可能性はなくはないですが、性的接触の経験がない内膜症の患者さんもいます。

　内膜症の治療は、最初に試みるのは低用量ピル（保険適用があります）ですが、当然のことながら妊娠を希望する場合はピルは使えませんし、副作用からピルが飲めない人もいます。最終的には手術しか選択肢がない、というケースもあります。

　そんなときに、難治性となる内膜症が抗菌薬の投与で治癒するなら夢のような話です。勇み足になるようなことは避けなければなりませんが、今後の研究に注意したいと思います。

　アルツハイマー病が遺伝するのは間違いありませんが、それは父親ではなく母親からだ、という研究結果が発表されました。医学誌「Psychiatry and Clinical Neurosciences」2023年5月10日号に掲載された「親の認知症歴と認知症のリスク: 世界共同研究の横断分析（Parental history of dementia and the risk of dementia: A cross-sectional analysis of a global collaborative study）」にまとめられています。

　研究に用いられたのは、8ヵ国のデータベースに登録された高齢者合計17,194人のデータです。父親および母親の認知症歴と子供の認知症、どのような認知症かなどが分析されました。結果、次のことが分かりました。

・母親が認知症があれば子供の認知症の発症リスクは上昇するが、父親では認められなかった

・母親に認知症があれば子供が認知症を発症するリスクは1.51倍、母親がアルツハイマー病であれば子供の認知症のリスクは1.80倍

・子供の性別でも差があった。子供が男性の場合、リスクは2.14倍に上昇するが、女性の場合は1.68倍にとどまる

　もうひとつ、こちらは認知症以上に衝撃的な研究を紹介しましょう。

　円形脱毛症のエピソードがある母親から生まれた子供は、自己免疫疾患、アレルギー疾患、甲状腺疾患、精神疾患を発症するリスクが有意に高い、というものです。

　医学誌「JAMA Dermatology」2023年5月24日号に掲載された論文「円形脱毛症の母親から生まれた子供の自己免疫疾患、アトピー性皮膚炎、甲状腺疾患、精神疾患（Autoimmune, Inflammatory, Atopic, Thyroid, and Psychiatric Outcomes of Offspring Born to Mothers With Alopecia Areata）」で紹介されています。

　研究に用いられたのは韓国のデータベースです。円形脱毛症で医療機関を3回以上受診した母親46,352陣と、その母親から2003年から2015年に生まれた子供67,364人が分析されています。

　結果、母親に円形脱毛症があれば、子供に次の疾患のリスクが上昇することが分かりました。

・自己免疫疾患：2.08倍
・全頭型脱毛：1.57倍
・アトピー性皮膚炎：1.13倍
・アレルギー性鼻炎：1.04倍
・気管支喘息：1.03倍
・甲状腺機能低下症：1.14倍
・ADHD：1.16倍
・気分障害（うつ病など）：1.13倍
・不安障害：1.14倍

　当然といえば当然なのかもしれませんが、母親の円形脱毛症の程度が強ければ遺伝リスクも上昇するようです。母親に重症の全頭型脱毛症または汎発性脱毛症があった場合は次のようにリスクが上昇します。

・全頭型脱毛：2.98倍
・ADHD：1.26倍
・気分障害：1.23倍
・不安障害：1.24倍

　さらに興味深いのは母親の年齢が関連していることです。分娩時の年齢が35歳未満の母親に比べ、35歳以上の母親が出産した場合、円形脱毛症、アレルギー疾患、精神疾患のリスクが上昇します。

　また、生まれてくる子供の性別によっても変わります。男児と比べて女児は円形脱毛、白斑症、精神疾患のリスクが上昇していました。

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　認知症に遺伝性があるのは以前からよく知られており、ApoE遺伝子は簡単に調べることができます。ただし、知ってしまえば後には引けませんから安易な気持ちでは調べない方がいいでしょう。

　円形脱毛症については、遺伝性があるという説は過去にもありましたが、それは円形脱毛に対する遺伝であり、他の疾患についても遺伝性があることをこれほど明らかにした報告はなかったと思います。

　最近は疾患のみならず性格やキャラクターも環境ではなく生得的なものであるという考えが主流になってきており、それを示唆するエビデンスも増えてきています。これは「やればできる」「教育が人をつくる」「生活習慣のみなおしで病気を防げる」など従来言われてきた言わばリベラルな主張を覆すことになり興味深いと言えます。

　糖尿病の治療を受けている患者の約1％だけが薬が不要になる……。

　これは医学誌「Diabetes Obesity and Metabolism」2023年5月8日号に掲載された論文「日本における2型糖尿病の寛解と再発の発生率と予測因子: 全国患者登録の分析 (JDDM73)（Incidence and predictors of remission and relapse of type 2 diabetes mellitus in Japan: Analysis of a nationwide patient registry (JDDM73)）」の結論です。

　この研究の対象者はタイトルから分かるとおり日本人です。「糖尿病データマネジメント研究会（JDDM）」という研究会が保有するデータベースが分析されています。研究の対象者は18歳以上の日本人48,320人で、この研究での糖尿病の定義は「HbA1cが6.5％以上、および（または）糖尿病の薬が処方されている」です。

　「寛解」というのはおおまかには「治ること」と考えていいのですが、この研究での定義は「糖尿病の薬を中止して3カ月以上HbA1cが6.5％未満を維持している状態」とされています。

　解析の結果、中央値5.3年の追跡期間中に3,677例が寛解に至り、年間1000人あたりの寛解率は10.5（およそ100人に1人）でした。

　寛解に至りやすい特徴としては「治療期間が短い」「調査開始時のHbA1cが低い」「調査開始時のBMIが高い」「1年でBMIが大きく低下している」「調査開始時に糖尿病の薬を飲んでいない」でした。

　ただし、寛解した3,677人のうち2,490人（67.7％）が1年以内に再発（HbA1c値の再上昇）していました。

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　この研究は、日本の糖尿病関連サイトでも報告されています。

　この日本語の報告では、「糖尿病は意外にも治る人がいる」というような紹介をされています。

　しかし谷口医院の経験でいえば、糖尿病が「治る」のは1％程度ではありません。1割までは届かないと思いますが、少なく見積もっても5％程度（20人に1人程度）の患者さんは薬を中止できます。残念ながら再発する人がいるのは事実ですが、この研究のように7割近くなどということはありません。せいぜい2～3割程度です（さらに長期間観察すれば上昇するかもしれませんが）。

　そもそも他院から谷口医院に移ってきた時点では、「これまで食事にも運動にも気を使っていなかった」という人が大半です。そういう人には、まず薬を止めたい意思があることを確認し、生活習慣を改善させればそれが可能であることを説明します。

　糖尿病で重要なことのひとつは「薬を使うかどうか別にして、治療開始を遅らせない」ことです。糖尿病はいったん発症して長期化すると、血管がボロボロになり、物理的に傷んだ血管はもはや修復不能になります。

　そうなる前に生活習慣を改め必要最低限の薬を使えばいいのです。

　「糖尿病は治らない」なんて考え、もはや古すぎます。

　夜勤やシフト勤務が認知症のリスクになると言う研究は最近「夜勤もシフト勤務も認知症のリスク」でお伝えしたばかりですが、今回も似たような研究を紹介したいと思います。

　医学誌「Journal of Neurology」2023年4月6日号に掲載された論文「夜勤とすべての認知症およびアルツハイマー病のリスクとの関連性：英国バイオバンク参加者245,570人を対象とした縦断研究（The association of night shift work with the risk of all-cause dementia and Alzheimer’s disease: a longitudinal study of 245,570 UK Biobank participants）」をまとめていきます。

　研究の対象者は英国のデータベース（UK Biobank）に登録されている245,570人、追跡期間の平均は13.1年です。夜勤とすべての原因による認知症およびアルツハイマー病の発症との関連性が調べられています。結果は次の通りです。

・すべての原因による認知症を発症したのは1,248人。アルツハイマー病発症者は474人

・すべての認知症の発症リスクは、常に夜勤をしている人が最も高い（リスクは1.465倍）。

・不規則なシフト勤務者のすべての認知症のリスクは1.197倍

・アルツハイマー病の発症リスクは、常に夜勤をしていれば2.031倍にもなる

・常に夜勤勤務をしている人は、AD-GRS（Alzheimer’s disease genetic risk score/アルツハイマー病遺伝的リスクスコア）が高、中、低のいずれであっても、アルツハイマー病のリスクが高くなる

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　今回も対象者が多い大規模研究です。もはや夜勤が認知症のリスクとなるのは自明といっていいでしょう。

　遺伝的リスクが低くても高くてもアルツハイマー病を発症するリスクが上がるわけですから、リスクが高い人（ApoE遺伝子をε4で持つ人）は早い段階で夜勤中止を検討すべきでしょう。

　谷口医院の患者さんのなかにはペット好きが少なくありません。なかにはネコを20匹以上買っているとか、毎月の給料の大半をイヌとネコのエサ代や砂代に費やしているという人もいます。

　それだけの手間とお金をかけても精神的なストレスが緩和され、幸せ感を自覚できるのであればやはりペットと過ごす暮らしは理想だと言えるでしょう。ですが、最近、そうではなくてペットでストレスが減るわけではない、という意外な報告がありました。

　医学誌「Plos One」2023年4月26日号に掲載された論文「新型コロナウイルス流行中の飼い主とペットとの関係、ストレス、孤独の変化、及びメンタルヘルスに対するペット所有の影響：縦断調査（Temporal patterns of owner-pet relationship, stress, and loneliness during the COVID-19 pandemic, and the effect of pet ownership on mental health: A longitudinal survey）」を紹介します。

　研究の対象者は新型コロナウイルス流行前（2020年2月）とロックダウン中（2020年4月～6月）の感情を振り返りました。2020年9月と2021年を通して四半期ごとに追跡調査が実施され、約4,200人以上の回答が分析されました。

　結果、ネコとイヌの飼い主は新型コロナウイルス流行期間を通してペットとの絆が着実に深まっていると感じていました。 家でより多くの時間を過ごし、他者から隔離されていることが、ペットとの関係が強化されたと考えられます。

　ところが、です。メンタルヘルスに対するペットの影響は期待に反するものでした。ペットがストレスと孤独を和らげると予想されましたが、ペットを飼っている人は、飼っていない人に比べて、同じ程度の孤独を自覚しており、時にはより高いストレスレベルを自覚していることがあったのです。

　ただし、ペットを飼うことにより、ロマンティックな関係（恋愛）に関連する孤独感が緩和されることを示唆する結果が得られました。

　また、ペットを飼っていない人はストレスの量が少なく、猫を飼っている人は最もストレスが多いことが分かりました。ロックダウン中に獣医を受診したり、日々のケアにお金がかかったりすることは、ペット所有者のストレスの一因となった可能性が示唆されました。

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　まとめなおすと、「ペットが必要な人は元々ストレスが多い」、「ペットの必要性を感じていない人は元々ストレスが少ない」と言えるかもしれません。

　論文が示すように、ペットを買えば、そのペットを受診させる必要もあり、エサ代や砂代でそれなりの出費を覚悟せねばならず「責任」がでてきます。これが新たなストレスになる場合があるのでしょう。

　久々にこの話題を取り上げましょう。日本のメディアではいまだにほとんど報道されていませんが、格闘技のみならず、サッカーやアメリカンフットボールなどのプレイヤーはCTE（慢性外傷性脳症）と呼ばれる認知症を伴う脳の障害を患いやすいことが分かっています。本サイトでは何度も繰り返し取り上げていて、今回も似たようなサッカー選手の報告を紹介したいと思います。

　今回は先に、過去の医療ニュース「サッカーは直ちにやめるべきかもしれない」のポイントを振り返っておきましょう。

・スコットランド人男性の元サッカー選手7,676人と、一般人23,028人が比較された

・7,676人の元サッカー選手のなかでCTEを発症したのは386人（5.0％）。対照群では366人（1.6％）。リスクは3.66倍

・最もリスクが低いゴールキーパーは1.83倍。最も高いのはディフェンダーで4.98倍

・キャリアが長いほどリスクは上昇し、15年以上のプロのキャリアを持つ選手ではリスクが5.20倍

　では今回の論文を紹介しましょう。医学誌「The Lancet Public Health」2023年3月16日号に掲載された論文「スウェーデンの男性サッカー選手の神経変性疾患: コホート研究（Neurodegenerative disease among male elite football (soccer) players in Sweden: a cohort study）」です。ポイントは次のようになります。尚、下記に登場する「神経変性疾患」は「CTE」とほぼ同じものと考えて差支えありません。

・スウェーデン人男性の元サッカー選手6,007人と、一般人56.168人が比較された

・6,007人の元サッカー選手のなかで神経変性疾患（neurodegenerative disease）を発症したのは537人 (8.9%)。対照群では3,485人 (6.2%)。リスクは1.46倍。認知症のリスクは1.62倍

・ゴールキーパーの神経変性疾患のリスクは1.07倍。ゴールキーパー以外の選手は1.50倍

・パーキンソン病のリスクはサッカー選手は32％低い

・サッカー選手の全死因死亡率は、対照群より5％低い

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　スコットランドの研究ではサッカー選手のCTEのリスクは3.66倍に上昇しているのに対し、今回のスウェーデンの研究では1.46倍と半減しています。

　ならば喜んでいいいのかと問われればそういうわけではもちろんありません。1.46倍でも大変な事態だと思います。双方の研究ともにゴールキーパーのリスクが低いのは他のプレイヤーと比べてヘディングをする回数が少ないからです。

　盛り上がっているサーカー熱を冷ますような意見になってしまいますが、こういう研究結果、もっと世間に周知されるべきではないでしょうか。そして、サッカーを代表とする物理的に頭を使うスポーツを子供たちに教えるときにはこういったことも教育すべきではないでしょうか。

　谷口医院に初めてDoxyPEPの問合せがあったのはたしか2021年だったと記憶しています。その後少しずつ質問が増えてきています。この質問をするのはこれまでは100％ゲイの外国人（全員が西洋人）でした。しかし、一流の医学誌「New England Journal of medicine」に論文が掲載されたことから、今後日本人の患者さん（患者ではありませんが）からの質問が増えることが予想されます。

　本稿の結論は「DoxyPEPを過信しないで」です。順に説明していきましょう。まずは「DoxyPEPとは何か」を確認しておきましょう。

　PEPはPost Exposure Prophylaxisの略で、日本語では「曝露後予防」と呼びます。何らかの病原体に触れてから使用する薬剤のことです。代表は犬に噛まれてから注射する狂犬病ワクチン、施設でインフルエンザが発生してから内服する抗インフルエンザ薬のタミフル、などですが、性感染症でいえばHIVのPEPが有名です。

　DoxyPEPで防ぐことができるのは、梅毒、淋菌、クラミジアの3つです。1種の薬で3つの感染症が防げるならお得な気がしますが、実際はそういうわけではありません。成功率が100%からはほど遠いからです。

　HIVのPEPの場合、（ほぼ）100％成功します。少なくとも当院では100％成功しています。ですから、針刺し事故、性暴力の被害、性交時のアクシデント（コンドームが破損するなど）などがあれば積極的に実施すべきです。リスクが低かったとしても、「もしもHIVに感染していたらどうしよう……」という不安感を払拭できるのは大きなメリットです。

　ところがDoxyPEPの場合、最近（2023年4月6日）医学誌「The New England Journal of Medicine」発表された論文「細菌感染を予防する曝露後ドキシサイクリン（Postexposure Doxycycline to Prevent Bacterial Sexually Transmitted Infections）」によると、クラミジア、梅毒、淋病に感染するリスクが、それぞれ90％、80％、50％下がることが分かりました。

　これら3つの感染症は治療すれば治る病気です。この点がHIVとの大きな違いです。ならば、「まずDoxyPEPを実施して感染していれば治療をすればいいではないか。だからDoxyPEPは有用だ」という意見もあるでしょう。

　もちろん、性暴力の被害や予期せぬアクシデントのときにDoxyPEPを実施するのはいい方法だと思います。しかしながら、この方法に頼って無防備な性行為をするようなことは避けなければなりません。成功率が100%でないから、という理由だけではありません。気軽にDoxyPEPを実施し、それを繰り返すようになればそのうち「耐性菌」が生じるリスクがあります。

　Doxyという抗菌薬は性感染症の領域で言えば、いわば「切り札」的な存在です。その切り札が効かなくなってしまえば、次に打つ手がなくなってしまいます。

　リスクのある性交渉には充分注意をしてください。

　コロナはすでに終った、と考える人が増え、海外旅行に行く人が急激に増加しています。過去1ヶ月の谷口医院の状況を紹介しておくと、ビジネス、観光、留学を除く目的で、つまり単なるレジャーで海外旅行に行く人の行先で多いのが米国とタイです。そして、この2国に共通する大変重要な注意事項があります。それは「サンスクリーン（日焼け止め）を使えない」です。

　解説しましょう。過去の医療ニュース「日焼け止めが禁止されてもサプリメントはNG」で紹介したように、ハワイでは紫外線吸収剤を含むサンスクリーンの使用が全面的に禁じられました。この話を患者さんにすると、「私のは大丈夫です」とよく言われるのですが、調べてみると紫外線吸収剤が入っているサンスクリーンだった、ということがよくあります。

　「私が使っているのは敏感肌用だから問題ないだろう」と考えてしまうのでしょう。しかし薬局や化粧品屋などで販売されているサンスクリーンの多くには紫外線吸収剤が含まれています。「敏感肌用」「低刺激」などと謳っているものにも含まれていることはよくあります。

　医療機関では大昔から、敏感肌の人には「紫外線吸収剤が含まれていない（つまり、紫外線散乱剤だけでつくられた）サンスクリーンを使いましょう」と言い続けています。

　その理由は「皮膚を守るため」です。紫外線吸収剤は伸びがよく、色合いもきれいで塗りやすいのですが、敏感肌にはトラブルになることがあるのです。敏感肌でない人にとっては使いやすいわけですから紫外線吸収剤入りのサンスクリーンを使いたくなります。実際、2020年まではそれでOKでした。

　ですが、2021年1月1日から事情は変わりました。まずはハワイ（オアフだけとの情報もあります）で紫外線吸収剤を含むサンスクリーンの使用が禁止され、もしも使って見つかれば罰金はなんと千ドル。その人にもよるでしょうが、ハワイ滞在中の遊行費がすべて消え去るほどの額でしょう。

　日本で当たり前のように使用しているサンスクリーンが使えないというこのルールに驚いた人も少なくないと思いますが、もっと驚かされるのがタイです。

　タイでは2021年の8月からoxybenzone、octinoxate、4-methylbenzylidene camphor、butylparabenの4つの成分（日本製の多くのサンスクリーンに含まれています）のいずれかを含むサンスクリーンの使用が禁止され、罰金はなんと10万バーツ（約35万円）！　ハワイより高いのです。タイでは物価が上昇し、円が下がったといっても、LCCを使えば4万円以下で往復できますし、宿泊は1泊3千円も出せばホットシャワー付きのゲストハウスに泊まれます。そのタイで罰金10万バーツには驚きます。

　尚、メディアの報道によると、タイより先にサンスクリーンを禁止していた地域として、ハワイ以外にパラオとボネールがあります。サンスクリーン関連のサイトによれば、2021年11月現在でサンスクリーンが禁止されているのは、ハワイ、タイ、パラオ、ボネール島、ヴァージン諸島、キーウェスト（フロリダ）、メキシコのエコツーリズム保護区（Ecotourism reserves in Mexico)の7つです。

　これからはこの7つの地域だけでなく、世界のどこに行っても「サンスクリーンは紫外線散乱剤のみ」が常識になるかもしれません。

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　このニュースをまとめているときに初めて知ったのですが、タイのピピ島のマヤビーチ（英語では「Maya Bay」が一般的な表現）が2018年から2022年まで閉鎖されていたそうです。2022年の再開後も、再び閉鎖、その後再びオープン、といった経緯があったようです。

　マヤビーチは映画「ザ・ビーチ」のロケで使われたことで有名で世界中から多数の観光客が集まります。その際、サンスクリーンが使用されすぎてサンゴ礁が破壊されたそうです。

　ちなみに、ピピ島（英語表記はPhi Phi Island）はプーケットからフェリーで行けますが、個人的にはプーケット県よりもクラビ県に滞在することを勧めます。クラビの方が観光業界が進出しきっていなくて自然とタイの文化が楽しめるからです。物価もプーケットよりも安いです。

　2007年の谷口医院の開院以来、「睡眠」の相談は数えきれないくらいに聞いています。「寝付けない」「途中で目覚めてしまう」「睡眠時間は長いが熟睡できない」といった狭義の不眠の悩み以外にも、「いくら寝ても寝足りない」「日中すぐに寝てしまう」なども少なくありません。数年前からは「精神科で処方された睡眠薬をやめたい」という訴えが目立ちます。

　様々な睡眠の悩みのなかで「昼寝」についての相談も少なくありません。ただ、昼寝についてはよく分かっていないことが多く、私自身も通り一辺倒に回答しているわけではありません。ある患者さんには昼寝を推奨し、また別の患者さんには昼寝をしないよう助言することもあります。ですが、長時間の昼寝は原則として「やめる」ように話をしています。今回紹介する研究はその私の方針を裏付けることになるかもしれません。

　昼寝はうつ病のリスク因子である……

　医学誌「Frontiers in Psychology」2022年12月15日号に掲載された論文「昼寝とうつ病のリスク：観察研究のメタ分析（Daytime naps and depression risk: A meta-analysis of observational studies）」はそのように結論づけています。

　この研究はこれまで発表された論文を改めて検討し解析しなおす「メタ分析」によっておこなわれています。2022年2月までに発表された良質の研究9件をピックアップし、合計649,111人を対象として解析を加えました。

　結果、昼寝をする人は、しない人に比べて抑うつ症状をきたすリスクが15％高いことが分かりました。

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　この研究が少し残念なのは、昼寝の時間でリスクがどれだけ変わるかが分からないことです。

　谷口医院の経験でいえば、短い時間の昼寝、例えば「5～10分程度の昼寝」であれば健康に寄与していることが多く、うつ病のリスクが上昇するなどとは思えません。その逆に、この短時間睡眠で再び集中力が生まれてきます、運転中どうしようもなく眠くなったときに路肩に車を止めて5分眠ればすっきりしたという経験がある人も多いでしょう。

　では昼間に1時間寝るという人はどうでしょうか。1時間以上昼寝をする人はたいてい生活が乱れてきます。特に、一日中家にいる人がこういう昼寝をするとどんどん体調が悪化して、この論文が示すとおり抑うつ状態が進行します。

　例外があることは認めますが、ほとんどの人は「朝早く起きて昼寝は最小限（5～10分）とする」が理想だと思います。夜中に仕事をしている人の場合も、「起きる時刻を一定にする」が基本であり、好きなときに眠る、というライフスタイルではやがて心身が病んでいきます。

　調子が悪くならない「例外」としては、「3時間睡眠を1日2回とる」「2時間睡眠を3回とる」などの方法でうまくいっている人がいます。こういう睡眠パターンの方が生活のパフォーマンスが上がるという人もいます。それは否定しませんがやはり例外的だと思います。

　また自称「ショートスリーパー」の人もたくさんみてきましたが、そのうちに心身が疲労してくる人がほとんどです。「睡眠は〇時間が理想」というのは人によって異なりますが、谷口医院の患者さんを大勢みてきて「ほとんどの日本人は6～7.5時間くらいが適しているのではないか」と感じています。