医療ニュース

　女性の更年期障害の治療としてのホルモン補充療法（Hormone Replacement Treatment, 以下、HRT）は認知症のリスクを下げるのか上げるのかについては意見が分かれています。

　まずは「認知症のリスクを下げる」と結論されている2つの有名な研究を紹介しましょう。

　１つは65～89歳のアルツハイマー病の診断基準を満たした65名を対象とした2010年に発表された研究です。アルツハイマー病の患者グループ（ただし、ApoEε4遺伝子をホモで持つ患者を除く）は、HRTを実施することにより、認知機能の低下を軽減し、さらに抑うつ気分を改善させるという結果となりました。

　もう1つは、閉経後のアルツハイマー病女性患者43名を対象とした2011年に発表された研究です。HRTにより認知機能の低下を軽減するという結果が得られています。

　他方、HRTが認知症のリスクになるという研究もあり、本サイトでも過去に2つの大きな研究を紹介しています。

医療ニュース2019年3月31日　ホルモン補充療法はアルツハイマーのリスク
医療ニュース2023年7月24日　更年期障害のホルモン補充療法はやはり認知症のリスクなのか

　このように結論が分かれている事象についてはメタアナリシスと呼ばれる、これまでに発表された論文を総合的に解析しなおす研究が有効です。医学誌「Frontiers in Aging Neuroscience」2023年10月23日号に掲載された論文「アルツハイマー病および認知症のリスクに対する更年期ホルモン療法が及ぼす影響の系統的レビューとメタアナリシス（Systematic review and meta-analysis of the effects of menopause hormone therapy on risk of Alzheimer’s disease and dementia）」をみてみましょう。

　分析の対象とされた研究はランダム化比較試験（「前向き研究」とも呼ばれる薬投与グループとプラセボグループを分けて薬の効果を調べる試験）が6件（治療参加者21,065名、プラセボ参加者20,997名）。観察レポートが45件（患者症例768,866名、対照550万名）です。

　ランダム化比較試験では、65歳以上の閉経後の女性を対象とした場合、プラセボと比較してHRTで認知症リスクが38％増加することが示されました。エストロゲン＋プロゲストゲン療法（EPT）の場合は64％増加していました。エストロゲン単独療法（ET）の場合は19％増加とされていますが、こちらは統計学的な有意差は認められていません。

　他方、観察研究ではアルツハイマー病のリスクが22％低下していました。興味深いのは中年期（midlife）にHRTを実施した場合は認知症のリスクが32％減少するのに対し、高齢期（latelife）でのHRTは、有意ではないもののリスク増加と関連していたことです。

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　HRTが認知症のリスクになるか否かについては世界中で議論を呼んでいます。例えば、上記の「医療ニュース2023年7月24日」で取り上げた論文については、米国で物議を醸しCNNが取り上げています。「たとえ認知症のリスクになったとしてもそれをはるかに上回る長所がHRTにはある」と主張する医療者もいます。

　いずれにしても、HRTを開始するか、あるいは中止するかについては個別に検討していくしかないでしょう。

参考：はやりの病気第242回（2023年10月） 間違いだらけの男女の更年期障害のホルモン治療

　電子タバコは有害か否か、という話になると、たいていの医師は「電子タバコに替えても有害性は変わらない」と言います。ところが、谷口医院の患者さんをみていると、少なくとも喘息症状は紙タバコから電子タバコに替えることで大きく改善します。

　がんや脳血管障害などかなり長期で経過をみなければならない疾患のリスクが下がるかどうかは患者さんをみていても分かりませんが、ほとんどの医師は「電子タバコもやめましょう」と言います。

　私自身も、非喫煙者から「電子タバコなら吸ってもいいんでしょうか」と尋ねられれば反対しますが、喫煙者から「電子タバコに替えた方がいいでしょうか」と相談された場合は「電子タバコでも有害性は変わらない」とは言いません。「替えられるなら替えた方がいいですよ」と助言しています。

　今回紹介する研究はそんな私の助言に正当性を与えることになるかもしれません。「妊娠中に電子タバコを吸っても胎児発育遅延（Small for gestational age：SGA）のリスクが上昇しない」と結論された研究です。

　医学誌「JAMA」2023年12月13日号に掲載された論文「若年層における妊娠後期の電子タバコと（従来の）喫煙（Use of E-Cigarettes and Cigarettes During Late Pregnancy Among Adolescents）」を紹介します。

　研究の対象となったのは10,428人の妊娠中の10～19歳の女性です。電子タバコも含めてまったく喫煙していない女性と比べて、電子タバコのみを吸った女性と、電子タバコと紙タバコを併用した女性では退治発達遅延のリスクに差はありませんでした。

　他方、紙タバコのみを吸っている女性の場合、退治発達遅延の児を出産するリスクが非喫煙者の2倍以上にもなることが分かりました。

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　だからと言って、妊娠中も電子タバコならOK、という意味ではありません。やはり、様々な疾患のリスクが指摘されている以上は可能なら完全にやめる方がいいでしょう。

　ですが、「電子タバコでもリスクは変わらないからすべてやめろ」と言われれば「じゃあ、無理だから紙タバコをやめない」と考える若者もいます。

　電子タバコ論争になるといつも感じるのですが、「タバコ絶対反対論者」の人たちは「とにかくすべてやめなさい」としか言いません。私の場合（谷口医院の場合）、「可能ならまずは電子タバコに替えてみませんか」と助言しています。

　正午から午後8時までを食事ができる時間帯とし、残りの時間は絶食するダイエットが数年前から流行っています。16時間の絶食が求められることから「16時間ダイエット」または「オートファジーダイエット」と呼ばれることもあります。

　このダイエットが有効とする研究がある一方で、効果を否定したものもあります。今回はその双方を取り上げてみましょう。

　医学誌「JAMA」2023年10月27日号に掲載された論文「成人の2型糖尿病の体重減少に対する時間制限食の影響（Effect of Time-Restricted Eating on Weight Loss in Adults With Type 2 Diabetes）」では肥満かつ2型糖尿病の患者75人を対象とした研究が報告されています。

　正午から午後8時のみを食事摂取可とし摂取カロリーの制限をしなかったグループは、日々の摂取カロリーを25％減らしたグループに比べ、体重減少率が高いという結果がでました。興味深いことに、糖尿病の改善率は双方のグループ間で有意な差はありませんでした。

　時間制限ダイエットには効果がないとする研究も紹介しましょう。医学誌「New England Journal of Medicine」2022年4月21日号に掲載された論文「時間制限ダイエットの有無で比較したカロリー制限（Calorie Restriction with or without Time-Restricted Eating in Weight Loss）」です。

　対象者は139人で調査期間は12ヶ月。この調査では時間制限をするグループにもしないグループにもカロリー制限が課せられています。参加者全員に許された1日あたりの摂取カロリーは男性1500～1800kcal、女性1200～1500kcalです。118 人（84.9%）が12 か月のフォローアップを完了しました。結果、両グループとも体重減少は認められたのですが（時間制限グループ：マイナス8.0kg、時間制限なしグループ：6.3kg）、これらに有意差はありませんでした。

　この研究を取り上げたThe New York Timesは記事のタイトルを「時間制限ダイエットに効果がないことが分かった（Scientists Find No Benefit to Time-Restricted Eating）」としていますが、私はそうは捉えていません。なぜなら、この研究の対象者はダイエットには成功しているからです。ただ、時間制限をせずにカロリー制限だけしかしていないグループもダイエットに成功し、両者に有意差はなかった、と言っているわけです。

　言うまでもなくカロリー制限は簡単ではありません。たとえ1日1回でも満腹感の味わえる時間制限ダイエットの方がハードルが低いわけです。そして、最初に取り上げた論文のように「時間制限が有効だ」とする結果がでた研究もあるのです。

　ということはまずはやってみる価値がありそうです。実際、過去数年で谷口医院でこの16時間ダイエットを実施した患者さんは100人くらいはいて、それなりには成功した人もいます。効果はわずかですが、重要なのはこのダイエット法には危険性がなく、例えば同じものばかり食べるようなダイエットに比べると長続きしやすいという点です。夕食は仲間とアルコールと共に、という人であれば午後4時から午前0時までを食事可能な時間とすればいいわけです。

　最後に「とっておきの時間制限ダイエット」をお教えしましょう。それは「1日1食ダイエット」です。この方法はすでに糖尿病があるなどで、食事の仕方に注意点がある人には不向きですが、健康な人ならそれほど危険性はありません。きちんと統計をとったわけではありませんが、谷口医院の患者さんでいえばこの方法はかなりの確率で成功します。朝と昼は水とお茶とコーヒーだけ。その代わり、夜は好きなものを好きなだけ食べる、という方法です。

　ただし、健診で異常がある人やそれなりに高度な肥満のある人は先にかかりつけ医に相談することが必要です。

　死亡や認知症罹患のリスクを上昇させることが明らかな「座りっぱなし」。その弊害を解消できる候補が「運動」ですが、これまで世界で発表された研究を振り返ると、運動をすることで座りっぱなしのリスクが解消できるという報告と、運動をしてもリスク低下につながらないとする研究があります。

　今回紹介するのは「1日22分間の中から高強度の運動によって座りっぱなしによる死亡リスクを相殺できる」とする報告です。

　医学誌「British Journal of Sports Medicine」2023年10月24日号に掲載された論文「デバイスで測定された身体活動、座りっぱなしの時間、および全死因死亡のリスク: 4つの前向きコホート研究の個人参加者のデータ分析（Device-measured physical activity, sedentary time, and risk of all-cause mortality: an individual participant data analysis of four prospective cohort studies）」を紹介します。

　研究の対象者の合計は50歳以上の11,989人（女性50.5％）で、中央値5.2年の追跡期間中に6.7％（805人）が死亡しました。1日当たりの中から高強度運動の時間が22分未満の人は、1日当たりの座りっぱなしの時間が8時間と比べて、12時間であれば死亡リスクが38％上昇します。

　他の数値もまとめると、「中から高強度の運動で座りっぱなしによる死亡リスクが低下する」という結果となっています。

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　ただし、座りっぱなしが健康によくないという事実に変わりはなく、ウォーキング程度ならともかく、中から高強度の運動を生涯継続するのは困難です。しかも、この研究は死亡リスクのみを検討したものであり、本サイトで何度か取り上げている認知症のリスクについては言及していません。

　これまでの世界の研究を振り返ってみても、座りっぱなしは相当厄介な健康を脅かすリスクです。座りっぱなしで仕事をする人も、なんとか工夫をしてマメに立ち上がる習慣を身に着ける必要があるでしょう。

参考：医療ニュース
2023年9月30日　座りっぱなしの時間が長ければ運動しても認知症のリスク上昇
2021年1月29日　1日わずか11分の運動で「座りっぱなし」のリスク解消
2018年6月9日 「座りっぱなし」は認知症のリスクか

　運動は認知症、とりわけアルツハイマー病の予防になるのか否か、については議論が分かれています。「予防する」とした研究も少なくないのですが、「予防しない」というものもあります（参考：医療ニュース2022年12月30日「運動で認知症を予防できる？できない？」）。

　今回紹介する研究は、「運動で分泌されるホルモンがアルツハイマー病を抑制する」ことが分子レベルで解明された、というものです。

　医学誌「Neuron」2023年8月30日号に掲載された論文「イリシンがERK-STAT3シグナル伝達の下方制御に続いてアストロサイトからのネプリライシンの放出を誘導することによりアミロイドβを減少させる（Irisin reduces amyloid-β by inducing the release of neprilysin from astrocytes following downregulation of ERK-STAT3 signaling ）」を紹介します。

　タイトルがかなり複雑です。まずは「イリシン」から説明しましょう。最近、マイオカインという言葉を聞く機会が増えていると思います。マイオカインとは、筋肉から分泌されるホルモンやペプチドなどの物質の総称です。マイオ（筋肉）から分泌されるサイトカイン（生体で分泌される物質の総称）だから「マイオカイン」です。様々な種類のものがあり、現在数十種類のマイオカインが明らかにされつつあります。筋肉を肥大・増強させるにもマイオカインの分泌が不可欠であることが分かっています。

　イリシンはそのマイオカインの1つで、運動をすると骨格筋から分泌されて血中濃度が上昇します。そして、エネルギー消費量を増大させる（つまり脂肪を燃焼させてダイエットにつながる）のです。

　また、イリシンはアルツハイマー病の患者やアルツハイマー病を起こさせたモデルマウスで血中濃度が低下していることも分かっています。

　ということは、イリシンを外から投与する、または（運動により）血中濃度を上げることでアルツハイマー病を予防（あるいは治療）することができるかもしれないわけです。今回の研究に使われたのはモデルマウスではなく、研究者が作成したアルツハイマー病の「3次元細胞培養モデル」です。これを用いてイリシンがどのように脳内の作用を引き起こすかが調べられました。

　結果、イリシン投与により、アストロサイトと呼ばれる脳内の細胞からネプリライシンと呼ばれる物質が活発になることが分かりました。ネプリライシンはアミロイドβを分解できることが分かっています。アミロイドβはアルツハイマー病の患者の脳内にたくさん蓄積されているものです。つまり、イリシン投与→ネプリライシン活性化→アミロイドβ減少という流れがあったのです。

　ややこしいタイトルをもう一度見直すと、「ERK-STAT3」という言葉が残っています。ERK-STAT3は、イリシンがアストロサイトに結合するときのアストロサイトの表明に発現している受容体のことです。ここでもう一度、流れをまとめると次のようになります。

　イリシン投与→イリシンがアストロサイトの表面にあるERK-STAT3という受容体に結合する→アストロサイトからネプリライシンが放出されて活性化する→ネプリライシンがアミロイドβを分解する

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　ここまではっきりとメカニズムが解明されれば、やはり運動はアルツハイマー病を予防できそうに思えます。次の問題は、「どのような運動でイリシンが効率よく分泌されるか」、そして、欲を言えば「イリシンをアルツハイマー病の予防薬として使えないか」です。

　理論的には後者にも期待できるでしょう。ですが、実用化はできたとしてもまだまだ先になります。前者、すなわち「どのような運動が有効か」については調べることができます。運動ごとに応じて血中イリシンの値を計測すれば分かるからです。とりあえず、現時点では有酸素運動とワークアウト（筋トレ）の双方をおこなってイリシン分泌に期待するのがいいでしょう。

　日本の研究者から興味深い論文が発表されました。国立長寿医療研究センターの研究で「8時間以上の睡眠」で認知症発症のリスクが上昇し、長時間睡眠者がシスチン、プロリン、セリンの摂取量が少なければ、さらにリスクが上がるというのです。医学誌「BMC Geriatrics」2023年10月11日号に掲載された論文「アミノ酸摂取量と睡眠時間は60歳以上の日本人成人の将来の認知機能低下に相加的に関与：地域ベースの縦断研究（Dietary amino acid intake and sleep duration are additively involved in future cognitive decline in Japanese adults aged 60 years or over: a community-based longitudinal study）」です。

　研究の対象者は、調査開始時に認知機能障害のない60～83歳、合計623人、平均追跡期間は6.9年です。
　
　睡眠時間を、短時間（6時間以下）、中程度（7～8時間）、長時間（8時間以上）に分類し認知症発症のリスクをみてみると、中程度に比べ、短時間で19％低下し、長時間で41％増加しています。

　長時間睡眠者でみてみると、3種のアミノ酸、シスチン、プロリン、セリンが不足していると、認知症発症リスクがそれぞれ2.17倍、1.86倍、2.21倍に上昇していました。

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　この論文を読んでまず気になるのが、「栄養不足かつ1日8時間以上の睡眠をとっている人」は誰か、という点です。この調査にはデータベースが使われていますから研究をした当事者も把握していないかもしれませんが、そのままストレートに考えれば「貧困層」に該当するのではないでしょうか。つまり、お金がなくて仕事がない（または少ない）。

　この研究でもうひとつ興味深いのが、「睡眠時間が6時間以下の方が、7～8時間よりも認知症のリスクが低い」という意外な結果です。これまでは睡眠不足は認知症のリスクだと言われてきました。しかし、今回の研究はその定説に矛盾しないと思います。おそらく、例えば睡眠時間が4時間以下くらいになれば認知症リスクは上がるはずです。つまり「日本人の何割かは6時間まではいらないかもしれないけれど極端な睡眠不足はリスクですよ」とは言えると思われます。

　栄養についても補足しておきましょう。シスチン、プロリン、セリンは日本人のごく平均的な食事をしていればじゅうぶんに摂取できます。ただし、ビーガン（完全採食主義者）の人は肉のみならず乳製品も摂りませんから要注意です。

　ビーガンの人は（谷口医院の患者さんのなかにも数名います）これらアミノ酸が不足しないように注意が必要です（診察室で相談してもらえれば個別に回答します）。

　谷口医院の患者さんで定期的な運動をしているという人たちに「運動はいつしていますか」と質問すると、「夕方から夜」という人が8割以上で、「朝」と答える人は1～2割しかいません（残りは「決まっていない」「週末のみ」など）。

　私はほとんど例外なく「可能なら運動は朝にしましょう」と話しています。その最大の理由は「朝の運動を習慣にできている人が最も継続できているから」です。では、朝に運動をすると「継続できる」以外にも効果があるのでしょうか。

　どうやら「ある」ようです。医学誌「Obesity」2023年9月4日号に掲載された「中程度から激しい身体活動と肥満の日内パターン: 断面分析（The diurnal pattern of moderate-to-vigorous physical activity and obesity: a cross-sectional analysis）」を紹介します。

　研究の対象者は2003年から2006年の米国国民健康栄養調査 (NHANES) の参加者で定期的に運動をしている合計5,285人です。朝、昼、夜に運動しているのは、それぞれ642人、2,456人、2,187人です。

　運動による体重減少効果は「朝に運動する人」に最も顕著に認められました。BMI（体重÷身長の2乗）でみてみると、平均値は朝に運動、昼、夜で、それぞれ25.9、27.6、27.2と朝に運動する人の体重が最も少ないことがわかります。腹囲でみると、朝、昼、夜のそれぞれが、91.5cm、95.8cm、95.0㎝とやはり朝が一番少ない結果となっています。

　この研究では「座りっぱなし（sedentary）の時間」「摂取カロリー」との関係も検討されています。意外なことに、朝に運動する人は座りっぱなしの時間が最も長いという結果が出ています。意外でないこととして、朝に運動する人は摂取キロカロリーが最も少なく、健康的な食生活をしていました。

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　冒頭で述べたように、谷口医院の経験から言えることは「朝に運動する習慣が継続しやすい」です。継続すれば結果として理想的な体重が維持できて健康を保てます。今回の研究は「継続できるか否か」は調べられておらず、単純に朝に運動すると安定した体重と腹囲を維持できることを示しています。

　しかも、「座りっぱなし」の時間が長くても朝に運動することでそのリスクを低下させられることが示されたわけです。

　ここまではっきりしていれば可能な限り運動は朝にすべきだと言えるでしょう。健康で長生きしようと思えば運動をしないという選択肢はありません。そして、運動の最大の”敵”は「継続が困難」という事実です。

　ならば、「毎朝運動する」を”習慣”にしてしまうのが賢明です。

　座りっぱなしが健康のリスクになることはこれまでこのサイトで何度も伝えてきました。生活習慣病、がん、ED、そして認知症のリスクにもなると言われている「座りっぱなし」は「第2の喫煙」と呼ばれることもあります。

　しかし、運動が座りっぱなしのリスクを軽減するという研究もあり、こういった情報も伝えてきました。過去の医療ニュース「1日わずか11分の運動で「座りっぱなし」のリスク解消」で述べたように、ごく短時間の運動でも座りっぱなしによる死亡リスクが低下するというのは希望のある話です。

　では、認知症はどうでしょうか。座りっぱなしが認知症のリスクになるのは以前から指摘されていましたが（これは想像しやすい）、やはり運動でそのリスクが解消されるのでしょうか。どうやらそうではなさそうです。運動をしても座りっぱなしの時間が長ければ認知症のリスクが低下しないという大変ショッキングな研究が報告されました。

　医学誌「JAMA」2023年9月12日号に掲載された論文「高齢者の座りっぱなしと認知症（Sedentary Behavior and Incident Dementia Among Older Adults）」です。

　この研究の対象者は49,841人の英国在住の高齢者 (平均年齢67.19歳、54.7% が女性)で、平均追跡調査期間が6.72年です。この期間中に414人が認知症を発症しました。

　1日に10時間座っていた場合、座る時間が10時間未満の場合に比べて認知症を発症するリスクが8％上昇することが分かりました。座りっぱなしの時間は長ければ長いほどそのリスクが高くなります。12時間椅子に座ったまま過ごした人の認知症リスクは63パーセント、15時間ではなんと321％も増加することが分かりました。

　さらに興味深いことに、認知症に関しては運動をしてもリスクが低減していませんでした。運動が認知症のリスクを下げることを示した研究はいくつもあるのですが、この研究では中等度から強度の運動（moderate to vigorous intensity physical activity）をおこなってもリスクが低下していなかったのです。

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　運動してもリスクが下がらないとは座りっぱなしはなんとやっかいなのでしょう。第2の喫煙というよりもむしろ「喫煙と同等のリスク」と考えた方がいいかもしれません

　この研究結果から言えることはただひとつ。認知症のリスクを下げたいのなら「座りっぱなしを極力少なくする生活」を始める以外に方法はありません。例えば、テレビは立って見る、読書も立ったまま、食事はバーカウンターで、仕事の基本スタイルはスタンディング、会議も全員起立したまま、……、といったところでしょうか。

　しかしこんな習慣を維持することなどできないでしょう。さしあたり、「座る時は定期的にお尻を上げて空気椅子」あたりから始めればいいのでしょうか……。

　炎症性腸疾患（Inflammatory Bowel Diseases)とは、分かりやすく言えば、「潰瘍性大腸炎」と「クローン病」のことです。双方ともいわゆる自己免疫性疾患のひとつで、いったん発症するとかなり長期の治療が必要となります。

　双方とも、腹痛、下痢、血便、微熱、倦怠感などが続き、生活に支障がでます。がんのリスクにもなり、若くして大腸、さらには肝臓の手術が必要になることもあります。日本を含む先進国で過去数十年増加傾向にある疾患です。

　さて、今回発表されたのが「うつ病を患っていれば、将来炎症性腸疾患を発症するリスクが上昇する」という研究です。

　医学誌「Inflammatory Bowel Diseases」オンライン版2023年6月10日号に掲載された論文「うつ病と炎症性腸疾患との関連：体系的レビューとメタアナリシス（Association of Depression With Incident Inflammatory Bowel Diseases: A Systematic Review and Meta-Analysis）」を紹介します。

　研究の対象はこれまでに発表されているうつ病と炎症性腸疾患の関連について調べた研究5,307件です。これらから基準に合致するものを選び出して解析しなおしました。結果、次のようなことが分かりました。

・うつ病があればクローン病を発症するリスクが1.17倍に上昇する

・うつ病があれば潰瘍性大腸炎を発症するリスクが1.21倍に上昇する

・うつ病を発症した数年後に炎症性腸疾患を発症しやすい

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　研究の対象が過去に発表された5,307件というこの数字がかなり大きいことに驚かされます。これは、炎症性腸疾患の患者さんがうつ病も患っているケースが少なくないと気付いた医師がかなり多いことを示しています。

　「どうやら炎症性腸疾患はうつ病と関連がありそうだ。ではどれくらい関連性があるのだろう」と考えた研究者が少なくないということです。

　ただし、この考えには昔から論争がありました。「そのような慢性疾患に罹患して平静を保てるはずがない。次第によくうつ状態が出現してもおかしくない」、「いや、そうではなくて炎症性腸疾患を発症したのが後だ。だから関係はない」、などです。

　また、これらの疾患を持っている人は性格が似ている、という医療者もいます。さらに、炎症性腸疾患だけでなく、関節リウマチや橋本病など他の自己免疫疾患にも性格の特徴があると言う人もいます。

　私個人としては先入観を持ちたくないという理由もあって、日頃の臨床ではこういうことを考えないようにしていますが、これらの疾患を持っている人の精神状態には注意を払うようにしています。

　その結果、炎症性腸疾患の治療は（生物学的製剤など高価な薬が必要になるため）専門医を受診してもらい、その他の症状や疾患は谷口医院で診ている、というケースが非常にたくさんあります。そして、それら「症状や疾患」のなかにはうつ病も含まれていることが少なくありません。

　このサイトでは認知症について繰り返し取り上げています。「〇〇で発症リスクが下がる」「△△は悪化因子だ」といった研究を数多く報告してきましたが、結局のところ認知症には決定的な予防法があるわけではなく、また有効性の高い治療法があるわけでもありません。ですから、自身や家族が発症すれば、割り切って上手くつきあっていくしかありません。

　そして、場合によっては認知症になったからこそ新たな才能が生まれることもあることは知っておいた方がいいでしょう。一部の認知症になれば芸術的創造性が生まれるかもしれません。

　医学誌「JAMA Neurology」2023年2月27日号に掲載された論文「前頭側頭型認知症における視覚的創造性、頻度、時期、脳の位置（Prevalence, Timing, and Network Localization of Emergent Visual Creativity in Frontotemporal Dementia）」を紹介します。

　認知症にはいくつかのタイプがありますが、芸術的創造性が現れるのは「前頭側頭型認知症」と呼ばれるタイプの認知症で、認知症全体のなかのおよそ1％に相当します。この認知症がアルツハイマー型認知症など他の認知症と異なるのは、初期の時点で人格が豹変し、異常行動をとることが多く、周囲の負担がかなり大変になることです。そのため、認知症のなかで唯一「難病」に指定されています。

　研究の対象となったのは、2002年から2019年までの期間に前頭側頭型認知症の診断がついていた689人です。689人中、17人 (2.5%) が視覚的芸術的創造性（visual artistic creativity, VAC）の基準を満たしました。

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　認知症患者は世界的に増えていますが、今回取り上げた前頭側頭型認知症は全体の1％に過ぎず、そのなかで視覚的芸術的創造性を発揮するのは2.5％ですから、認知症患者全体でみれば、このような芸術性が期待できるのは4千人に1人、非常に稀です。

　しかし、認知症発症でこのような才能が生じるというのは興味深いと言えます。先述したように、前頭側頭型認知症は人格が変わっておかしな行動をとるので周囲は大変です。おかしな行動とは、例えば、他人に暴言を吐く、暴力をふるう、（男性患者なら）女性を強姦しようとする、万引きを繰り返す、などです。

　芸術活動に夢中になって、こういった周囲が疲弊する事件を起こさなくなれば理想でしょう。

　よく言われるように認知症を発症しても自分自身ではそれに気づきません。もしも、高齢になって突然絵がうまくなった、というようなことがあれば前頭側頭型認知症を疑うべきかもしれません。