医療ニュース

　心疾患に関する論文で興味深いものが2つありましたのでまとめて紹介します。

　ひとつめは「運動不足の人は心臓発作で死にやすい」とするものです。医学誌「European Journal of Preventive Cardiology」2021年2月10日号に掲載された論文「死に至る心筋梗塞と過去の身体活動レベルとの関連 （Association of fatal myocardial infarction with past level of physical activity: a pooled analysis of cohort studies）」によると、日ごろの身体活動量が多い人は、たとえ心筋梗塞の発作を起こしたとしても、死亡しにくいことが分かりました。

　この研究はこれまでに発表された10件の研究を統合して解析し直すこと（メタ解析）によりおこなわれています。研究の対象となった総人数は1,495,254人。追跡期間中に心筋梗塞を発症したのは28,140人。そのなかで発症後28日以内に死亡したのが4,976人（17.7％）でした。

　対象者は身体活動量によって4つにわけられています。「ほとんど運動しないグループ」、「低運動グループ」、「中運動グループ」、「高運動グループ」の４つです。

　「ほとんど運動しないグループ」に比べて、「低運動グループ」、「中運動グループ」、「高運動グループ」は死亡リスクがそれぞれ、21%、33%、45％少ないことが分かりました。

　もうひとつの研究は「収入が多い人ほど心臓が丈夫」とするもので、これは日本の研究です。医学誌「Journal of Occupational Health」2020年2月2日号に掲載された論文「東京の労働者、社会経済的地位が運動習慣と心肺機能に関連 （Socioeconomic status relates to exercise habits and cardiorespiratory fitness among workers in the Tokyo area）」によると、雇用形態や収入、学歴と、運動習慣や心肺機能に関連のあることが分かりました。

　この研究の対象者は東京、埼玉、千葉、神奈川のいずれかに在住で、1日6時間以上、週3日以上働いている20～65歳9,406人（うち男性は56.0%)です。調査は2018年1月～7月にウェブサイト上でおこなわれました。結果は次の通りです。

・年齢と運動習慣の有無は無関係
・既婚者の方が未婚者より運動している（34.7% vs 30.9%）
・高学歴者の方が運動している（大学院卒36.7% vs 高卒者27.8%）
・経営者（雇用者）＞正社員（フルタイム従業員）＞パートタイムワーカーの順に運動している（41.5%　>　36.7%　＞　27.8%）
・標準体重の人は肥満者ややせている者よりよく運動している

　この研究が興味深いのは、（ウェブ上のアンケートですから）実際には測定していないものの、年齢、性別、BMI、身体活動量から最大酸素摂取量を算出し、これと社会的因子の関係を調べていることです。最大酸素摂取量が大きいほど心配機能が高いと考えればOKです。
　
　その結果、心配機能の高低には次のように関係があることが分かりました。

・大卒者　＞　高卒者
・経営者（雇用者）＞フルタイム従業員＞パートタイムワーカー

　さらに、年収上位3分の1のグループは、下位3分の1のグループに比べて運動習慣がある確率が76%高く、心肺能力が劣る確率が47%低いことがわかりました。

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　2つの論文をまとめると、運動すれば心臓が強くなり（これは当然と言えば当然）、学歴が高く収入が多いほど運動していて心肺機能が高い、となります。最近、所得で寿命が決まるというようなことがよく言われます。それを裏付けるような研究と言えるかもしれません。

　アトピー性皮膚炎（以下、単に「アトピー」）の治療の最大のポイントはステロイドを早く終わらせることです！

　これは太融寺町谷口医院でほぼすべてのアトピーの患者さんに対して15年前から言い続けている言葉です。ほぼ100%の患者さんに「ステロイドを塗るのは今から1週間のみ。その後は生涯塗らなくてOK」と伝えています。そして、実際、きちんとケアをすればほとんどの患者さんがステロイドゼロにもっていけます（ただし頭皮は除く）。

　しかしながら、痒みがとれれば「忙しい」などを言い訳にしてケアを怠り、再びステロイドが必要になる人もいます。そういう人には「今度こそ今から1週間が生涯最後のステロイド」と伝えるのですが、やはりケアを怠って……、という人もなかにはいます。今回はそんな人にこそ知ってもらいたい研究結果です。

　ステロイドは塗り薬でも骨粗しょう症や骨折のリスクになる！

　医学誌「JAMA Dermatology」2021年1月20日号に掲載された論文「ステロイド外用薬と骨粗しょう症および骨粗鬆しょうが原因の骨折のリスクとの関連 （Association of Potent and Very Potent Topical Corticosteroids and the Risk of Osteoporosis and Major Osteoporotic Fractures）」で報告されています。

　この研究の対象者はデンマークの723,251人。データベースを用いて解析されています。ステロイド外用の累積使用量が500g未満に比べて、501～999gの場合、骨粗しょう症が原因の骨折のリスクが1.01倍に、1,000～1,999gであれば1.05倍に上昇します。2,000～9,999gなら1.10倍、10,000g以上になると1.27倍にもなります。

　また、ステロイド使用量が倍になる度に骨粗しょう症及び骨粗しょう症が原因の骨折のリスクが3%ずつ増加するという結果も出ています。

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　ステロイド10,000gというと、1本が5gの軟膏でいえば2,000本に相当します。2,000本と聞くと多いような気がしますが、太融寺町谷口医院を受診する人のなかには、「これまでの人生でそれ以上使ってきた」と答える人も少なくありません。例えば、月に20本使えば8年4か月で”達成”してしまいます。

　ステロイド外用で骨折が起こるということは当然血中に吸収されているということです。血中にステロイドが吸収されているのなら、骨折以外にも当然様々な副作用が起こり得ます。

　私が医師になり20年近くがたちますが、以前に比べてステロイドに対する危機感が社会全体で薄れているような気がします。改めてステロイドのリスクを見直す必要があります。ちなみに、この研究の対象とされたステロイドは先発品でいえば「フルメタ」です。

　今月（2021年2月）のマンスリーレポート「コロナ禍でも旅に出よう」で、「旅は人生を豊かにする」ということを述べました。それを書いたこともあり「旅/travel」をキーワードにネット検索していると興味深い記事が見つかりました。

　医学誌「Tourism Analysis」2020年12月5日号に論文「頻繁に旅行に行けば人は幸せになれるだろうか（Would You Be More Satisfied with Your Life If You Travel More Frequently?）」が掲載されました。それを医療系のメディア「News Medical Life Science」と「HealthDay News」が分かりやすく解説しています。

　この研究の最大のポイントは単に「旅行」の効用を調べたのではなく「頻繁に旅行にいくこと」に着眼している点です。

　研究の対象は500人。「旅行の重要性」「旅行計画にかける時間」「年間の旅行回数」「人生の満足度」なども調べられています。

　結果、自宅から75マイル（120km）以上離れた場所に定期的に旅行する人は、あまり旅行をしない人や全く旅行をしない人と比べて、約7％幸せを多く感じているという結果が出ました。

　この調査ではもうひとつ興味深いことが分かりました。日ごろから休暇について話したり計画したりする人ほど実際に休暇を取り旅行に行く可能性が高くなるというのです。

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　日ごろから旅行のことを考えていれば実際に旅行に行く回数が増えるのは当然といえば当然ですが、それでもこの「事実」は重要だと思います。「人生を幸福にしたければ旅に出よ。旅に出ていないときは旅のことを考えよ」、と言えそうです。

　医学誌「Sleep」2021年1月28日号に興味深い論文が2本掲載されています。それらを合わせた結論は「緑の多い地域に住んで、睡眠をたっぷりと」となります。

　１つめの論文のタイトルは「住居環境と青年期の睡眠との関連 （Associations of the residential built environment with adolescent sleep outcomes ）」です。

　住居周辺の騒音が大きいほど睡眠時間が短くなるだけでなく（これは常識的に理解できます）、周囲に「緑」が多いほど早寝早起きできることが分かりました。住宅の周囲に樹木が増えれば入眠時刻が早くなり、覚醒時刻も早くなるというのです。

　もうひとつの論文のタイトルは「青年期の睡眠時の脳波への睡眠制限の影響 （Effects of sleep restriction on the sleep electroencephalogram of adolescents ）」です。

　結論からいえば、「就床時間（ベッドに入っている時間）を減らせば、睡眠時間（実際に眠っている時間）が減る以上に、認知機能に重要な脳波の活動が低下する」ことが分かりました。就床時間を10時間から7時間に減らすことによって、睡眠時間の減少率は23%だった一方で、脳波の活動は40%も低下していたそうです。尚、この研究の対象者は9.9～16.2歳の77人です。

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　少年から青年期の睡眠時間が大切と今さら言われても、取り返しのしようがありません。よって、成人になってできることは「騒音が少なくて緑の多い地区に住むこと」となります。小さなお子さんのいる家庭なら、さらに就床時間を確保することが大切になります。

　ちなみに私は小学校6年生頃からラジオの深夜放送にはまり、その後最近までショートスリーパーであることを”誇り”に思っていました。高校卒業以降、住んでいたアパートはほとんどが幹線道路沿い。医学部在学中に住んでいたワンルームマンションは高速道路の横でした。最近までいつも騒音と共に生活していました。

　これらの論文が小学校高学年くらいに出ていて、それを周りの大人が教えてくれていたら、私の人生はきっと違うものになったでしょう……。

　座りっぱなしが健康のリスクになることはこれまでこのサイトで繰り返し伝えてきました。生活習慣病、がん、ED、そして認知症のリスクにもなると言われている「座りっぱなし」は「第2の喫煙」と呼ばれることもあります。

　その危険な「座りっぱなし」をいかに解消するか。今回紹介したいのは「わずか1日11分の運動で解消できる」とするものです。発端は、医学誌「British Medical Journal」2020年12月号に掲載された論文「加速度計で測定された身体活動と座りっぱなしの時間と死亡率との関連性～44,000人以上の中年以上のメタ分析～（Joint associations of accelerometer-measured physical activity and sedentary time with all-cause mortality: a harmonised meta-analysis in more than 44 000 middle-aged and older individuals）」ですが、「1日11分」という言葉が広がったのは「New York Times」の記事「1日11分の運動が座りっぱなしを解消するかも（11 Minutes of Exercise a Day May Help Counter the Effects of Sitting）」だと思います。

　ポイントを述べていきましょう。

・従来、座りっぱなしのリスク解消には「1日60～75分の適度な運動が必要」とされていた。この根拠となっているのが医学誌「The Lancet」2016年9月24日号に掲載された論文「座りっぱなしのリスクを身体活動で解消できるか～100万人以上の男女から得たデータのメタ分析～（Does physical activity attenuate, or even eliminate, the detrimental association of sitting time with mortality? A harmonised meta-analysis of data from more than 1 million men and women）」。

・しかし今回、研究をより客観的な方法で実施しなおしたところ、早期死亡のリスクを減らすための最適な運動量は「1日35分程度の早歩き、もしくはそれに準ずる運動」であることが判った。

・1日少なくとも11分の運動をすれば長時間のデスクワークによる健康被害を減らすことができることも判った。

・座りっぱなしの時間が最も長く運動量が最も少ないグループは、運動量が最も多く座りっぱなしの時間が最も短いグループに比べて、早期に死亡するリスクが260パーセントも高い

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　運動の”敷居”は高いと考える人は少なくありませんが、1日11分なら可能でしょう。ただし、例えば「通勤で11分は歩いています」ではほとんど意味がないと思います。論文にはっきりと書いてあるわけではありませんが「心拍数を上げての11分」にすべきです。どれくらい心拍数を上げればいいかは年齢やその人の背景によって異なります。

　日頃診察していて私が思うのは「運動なしで健康を維持することはできない」「運動メニューの確立と実践は生活習慣病においては薬よりも有効な処方箋」ということです。

参考：
医療ニュース2018年6月9日 「「座りっぱなし」は認知症のリスクか」
医療ニュース2016年2月27日　「「座りっぱなし」はやはり危険」
メディカルエッセイ第129回（2013年10月）「危険な「座りっぱなし」」

　日本は諸外国と比べてベジタリアン、特にビーガンは少ないと言われていますが、太融寺町谷口医院の患者さんのなかに何人かはおられます。では、その人たちがとても健康かというと、そういうわけではなさそうです。貧血や低蛋白血症を防ぐためにサプリメントを多用して腎臓や肝臓を悪くするというケースはよくありますし、体重コントロールが上手くいかず過体重になっていく場合もあります。

　今回紹介したいのは「ビーガンは骨折リスクが4割高い」というイギリスの研究です。医学誌「BMC Medicine」11月23日号に「ベジタリアンとビーガンの食事と骨折のリスク～前向きEPIC-Oxford研究の結果 Vegetarian and vegan diets and risks of total and site-specific fractures: results from the prospective EPIC-Oxford study」というタイトルで掲載されました。

　ビーガンは肉、魚のみならず卵も乳製品も一切とらない最も厳しいベジタリアンで、骨折のリスクが上がるのは想像に難くありません。この研究では他のベジタリアンについても調査されています。

　調査の対象は「EPIC-Oxford」と呼ばれる研究の参加者約55,000人で、追跡期間は平均17.6年です。参加者の内訳は、通常の食生活をしている人（肉も食べる人）が29,380人、肉は食べず魚を食べる人（これをpescetarianと呼びます）が8,037人、通常のベジタリアン（肉も魚も食べない人）が15,499人、ビーガンが1,982人です。追跡期間中に発生した骨折は3,941件です。

　その結果、ビーガンはベジタリアンでない人に比べて、骨折のリスクが1.43倍になることが判りました。特に大腿骨近位部の骨折ではリスクが2.31倍にもなります。また、大腿骨近位部の骨折リスクは、ビーガン以外のベジタリアンでも上昇しています。魚を食べるが肉を食べないベジタリアン（pescetarian）は1.26倍、通常のベジタリアンは1.25倍となっています。

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　ベジタリアンになってから（あるいはビーガンになってから）調子がいいという人に、無理に肉を食べろとは言いませんが、私の経験上、ベジタリアンでいい健康状態を維持している人はほとんど見たことがありません。

　日本ではベジタリアン専用のレストランはあまりないと思いますが、海外ではよくあります。私は過去に一度バンコクのベジタリアン専門レストランに行ったことがあります。そこは「レストラン」というよりは体育館みたいなつくりで数百人のベジタリアンが集まってビュッフェ形式の食事を楽しんでいました。何人かに声をかけて気付いたのは、ほぼ全員が「ベジタリアンになって日が浅いこと」です。やはり長続きはしないのでは？、とその時感じました。

　太融寺町谷口医院の患者さんで言えば、長続きして効果もでていることが多い食事療法は小麦制限です。あるいは極端なものは危険ですが、（小麦以外のものも含めた）糖質制限（低炭水化物ダイエット）やパレオダイエット（caveman diet)も、それなりにいい状態を維持し、かつ長続きしている人が多いようです。一方、ベジタリアンは軒並み上手くいっていません。

　きちんとしたことを言うには症例数を増やして統計学的な検討を加えなければなりませんが、私の「印象」としては、（もちろん個人ごとに考えなければなりませんが）おしなべて言えば肉を中心の生活にした方がいいように思えます。

　「一番弱い睡眠薬って聞いたんでマイスリーを出してください」と言われて、大変驚かされたという話は以前どこかに書きました。なぜ、マイスリー（マイスリーは商品名。ゾルピデムが一般名。ここからはゾルピデムで統一）が一番弱いと言われているのかはまったく謎なのですが、このように言われることがときどきあります。

　ゾルピデムは一番弱いどころか、取り返しのつかない悲惨な事件の原因になっていることは過去にも述べました（はやりの病気第124回（2013年12月）「睡眠薬の恐怖」）。

　ベンゾジアゼピン系睡眠薬（以下ＢＺ）が依然性が強く、大変危険であることも過去に何度も述べています（例えば、はやりの病気第164回（2017年4月）「本当に危険なベンゾジアゼピン依存症」）

　ゾルピデムはベンゾジアゼピンに似ているのですが薬理学的な構造が異なるために、以前は「非ベンゾジアゼピン系」と呼ばれていました。しかし、この表現であれば「ＢＺとは異なり安全なのかな……」と誤解の元になります。最近はゾルピデムのような薬は「Ｚ薬」と呼ばれるようになってきました。ゾルピデムの他にはゾピクロン（アモバン）、エスゾピクロン（ルネスタ）、ザレプロン（国内未承認薬）があります。いずれもＺで始まるか、その関連品であるが故にＺ薬と名付けられたのです。

　そのＺ薬を認知症の人が使用すると、骨折や脳卒中のリスクが上昇することが報告されました。医学誌『BMC Medicine』2020年11月24日に「認知症患者の睡眠障害に対するＺ薬の副作用：人口ベースのコホート研究（Adverse effects of Z-drugs for sleep disturbance in people living with dementia: a population-based cohort study）」という論文が掲載されました。

　研究は、睡眠障害があるがＢＺもＺ薬も使用していない人、Ｚ薬が使用されている人、ＢＺが使用されている人で比較が行われました。Ｚ薬を「高用量」で使用している人は、Ｚ薬もＢＺも使用していない人に対して、大腿骨近位部骨折のリスクが1.96倍、脳梗塞のリスクが1.88倍になることが判りました。

　尚、この論文でのＺ薬の「高用量」の定義はゾピクロン7.5mgです。日本ではゾピクロンは7.5mgと10mgが発売されていますから、どちらを選んでもすでに高用量となります。

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　大腿骨近位部骨折はかなり難儀な骨折で、寝たきりになる可能性が高く、１年後の死亡率は１～２割、１年が経過しても骨折前の歩行状態に回復しない割合は50％と言われています。

　どうしてもＺ薬が必要なら半錠から始めるべきだ、と言えるかもしれませんが、当院の経験でいえば、Ｚ薬は（もちろんＢＺも）安易に手を出すべきではありません。最近当院で患者さんから聞く「睡眠障害」の訴えは、「眠れないから睡眠薬を出してほしい」よりも「睡眠薬をやめたいけどやめられない」が増えてきています。

　一定の年齢になると夜勤はやめるべき、ということをこのサイトで繰り返し述べています（例えば、はやりの病気第192回（2019年8月）「「夜勤」がもたらす病気」）。

　今回は夜勤が喘息のリスクを上昇させるという研究を紹介します。医学誌『Thorax』2020年11月16日号に「夜勤は喘息のリスク増加に関連（Night shift work is associated with an increased risk of asthma）」というタイトルの論文が掲載されました、

　研究の対象者は2007～2010年に「UK Biobank」と呼ばれる調査に参加した286,825人です。対象者のなかで喘息を有していたのは全体の5.3％（14,238人）です。常に夜勤の人は、固定時間勤務の人に比べて中等症から重症の喘息を発症するリスクが36％高いことが判りました。

また、常に夜勤をしている人は、夜勤なし、または夜勤はまれ、という人たちに比べて肺機能が低下している確率が20%高いことも明らかとなりました。

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　過去にも述べたように、誰かが夜勤をしなければならないのは明らかですが、誰が何歳までおこなうのかについては社会全体で何らかのガイドラインをつくるべきだと私は考えています。

　意外な研究結果が報告されました。

　高齢になると誰もが恐れるのが記憶力の低下、ひいては認知症だと思います。これらのリスク因子としてよく指摘されるのが、肥満を含めた生活習慣病、喫煙、運動不足、などで、さらに「労働」ということもしばしば指摘されます。では、専業主婦と働くシングルマザーではどちらの記憶力が衰えやすいでしょうか。研究によればそれは専業主婦などのです。

　医学誌『Neurology』2020年11月4日号（オンライン版）に「 米国の女性における仕事と家庭の有無と中年および晩年の記憶低下との関連（Association of work-family experience with mid- and late-life memory decline in US women）」というタイトルの興味深い論文が掲載されました。

　研究の対象者は55歳以上の米国女性6,189人です。16歳から50歳までの勤務状況、婚姻状況、子供の有無からグループ分けがおこなわれました。その結果、未婚で働く女性488人、既婚で子供を持ち働く女性4,326人、働くシングルマザー530人、働かないシングルマザー319人、専業主婦526人となりました。

　どのグループも55歳から60歳までは記憶力低下に差はありませんでした。ところが60歳以降では働くことと記憶力低下に顕著な差が表れたのです。出産後に有給で働かなかった人は働いていた人に比べて記憶力の低下がなんと50%以上も認められたというのです。

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　この論文を報じた米国の健康情報サイト「HealthDay」は、この研究をおこなった学者Elizabeth Rose Mayeda氏をインタビューしています。

　氏は「働くタイミングは重要ではない」とコメントしています。氏によれば、「記憶力の低下率は、一貫して働いている人、数年間子育てをした後に働きに出る人、それよりも長い期間家にいて（専業主婦をして）働きに出る人で差はない」そうです。ということは、いくつになっても「働きに出る」ことが記憶力維持につながることを示唆しています。

　古典的なフェミニズムでは「専業主婦業はれっきとした労働」と言われ、それに異論はありませんが、こと記憶力低下の予防という点においては「狭義の労働」に分がありそうです。ですが、ボランティアなど無償の仕事や他の社会活動では記憶力低下を防げないのでしょうか。また、狭義の労働が記憶力維持に有効なのならば、その理由は何なのでしょう。仕事のプレッシャーや人間関係から来るストレスが良きスパイスになっているのでしょうか。

　男性型脱毛症（以下「AGA]）の画期的な薬として日本では2005年に登場した爆発的に処方され、AGAで悩む男性が劇的に減ったと言われています。そして、発売当初から「抑うつ症状」の副作用は指摘されていたのは事実です。

　ただ、太融寺町谷口医院の例でいえばオープンした2007年当初からプロペシア（その後後発品の「フィナステリド」）は大変人気のある薬でしたが、大きな副作用はほとんど聞きません。リビドーの低下（つまり、性欲が低下する）を訴える人はある程度いますが（添付文書では1～5％未満に起こるとされています）、それでも、例えば「パートナーからクレームがくる」ほどには低下せず、「性欲はちょっと減ってちょうどよくなった」と言われることもあります。

　添付文書では「抑うつ症状」が起こるのは「頻度不明」とされています。ところが、フィナステリド（プロペシア）で自殺したくなる気持ち（自殺念慮）の頻度がそれなりに高いことが大規模調査で判明しました。

　医学誌「JAMA Dermatology」2020年11月11日（オンライン版）に「フィナステリド使用時の自殺念慮と精神症状の副作用（Investigation of Suicidality and Psychological Adverse Events in Patients Treated With Finasteride）」というタイトルの論文が掲載されました。

　研究は米国の学者によって、WHOが薬の副作用をまとめたデータベース「VigiBase」を使っておこなわれました。このデータベースに、フィナステリドを使用して自殺念慮が生じた事例356件と精神症状が出現した事例2,926件が報告されていたようです。これらを統計学的に解析すると、フィナステリド使用により自殺念慮のリスクが1.63倍、精神症状の出現リスクは4.33倍になることが分かりました。

　また、大変興味深いことにフィナステリドと似た働きをするデュタステリドではこのようなリスク上昇は認められませんでした。

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　フィナステリドとデュタステリドは非常に似た薬です。両者とも5αリダクターゼという酵素を阻害することによりジヒドロテストステロンという男性ホルモンの1種の生成を抑制します。そして、5αリダクターゼには1型と2型があり、フィナステリドは2型のみを阻害するのに対し、デュタステリドは1型、2型双方を阻害します。

　すでに本サイトでも紹介しているようにAGAを改善させる効果はデュタステリド＞フィナステリドです。また、後発品の登場で値段もデュタステリド（当院では3,300円税込み）の方が安くなっています。さらに、フィナステリドで自殺念慮の副作用が出現しやすくなるとなれば、ほとんどの人がフィナステリドではなくデュタステリドを選ぶことになるでしょう。

　もしかするとフィナステリドが市場から消えることもあるかもしれません。