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現時点ではまだ報告がないものの、今シーズンもインフルエンザは間違いなく流行するでしょう。我々医療従事者にとっても、インフルエンザは大変やっかいな病気です。

　なにしろ、普段健康で風邪などまったくひかないという人でも突然高熱で倒れることは珍しくありませんし、一度かかると薬を飲んでも２、３日はあのしんどさと戦わなくてはなりません。熱は解熱剤で強制的に下げることはできますが、強烈な倦怠感はどうしようもありません。

　私が数年前にインフルエンザに罹患したときは、寝返りをうつのも一苦労で、トイレに行くのにわずか数メートルの距離を這いつくばって進まなければなりませんでした。

　幸いなことに、タミフル、そしてリレンザという特効薬が発売されてからは、この強烈な倦怠感に悩まされる時間がかなり短縮されるようになりましたが、今年になってタミフルの副作用が相次いで報告されるようになってからは、こういった特効薬の使用も安易にはできなくなってきました。

　２月にはタミフルの副作用と思われる異常行動で10代の転落事故が２件相次ぎ、3月20日に（当時の）柳沢労働大臣が、「10歳以上の未成年については原則タミフルの処方を控える」という発表をおこないました。タミフルの異常行動についてはこれまでにも多数報告されており、2004年以降合計15件の転落事例がわかっています。

　では、もうひとつの特効薬であるリレンザはどうかというと、今のところ重篤な副作用はそれほど多く報告されていないようですが、タミフルとリレンザでは使用されている量がまったく異なり、今後リレンザの消費量が増えれば新たな副作用が問題になるかもしれません。

　また、インフルエンザの場合、使用する解熱剤にも注意が必要です。通常、インフルエンザや水ぼうそうなどの一部の感染症を除く発熱には、多数の解熱薬から適切なものを選択できます。少し乱暴に言ってしまえば、「より高い熱にはより強力な鎮痛薬を使う」という方法である程度対処できるのです。

　ところが、インフルエンザの場合は、一般的に強い解熱作用があるとされている鎮痛剤は使用できない（使うと重篤な副作用を招く恐れがある）ため、インフルエンザと確定した場合、あるいはインフルエンザが疑われる場合には、原則としてアセトアミノフェンなどの比較的安全だけれども強力ではない鎮痛剤しか処方されません。

　アセトアミノフェンとは市販の風邪薬の一成分としてよく使用されている解熱薬で、小児にも使えます。パラセタモールと呼ばれることもあり、海外の薬局では誰でもパラセタモールの錠剤を処方箋なしに買うことができます。

　ここまでをまとめると、インフルエンザの薬としては、特効薬のタミフルとリレンザには充分な注意が必要で、解熱薬も強力なものが使えない、ということになります。

　こうなると、インフルエンザとは相当やっかいな感染症に思われます。しかし、そう落胆する必要もありません。

　まず、インフルエンザは手洗いとうがいでかなりの確率で感染を防げるからです。私は、冬になると、高熱の患者さんを診察する度に手洗いとうがいをおこなうようにしています。自分自身の実感として、これをおこなうとインフルエンザを含めてかなりの感染症を予防できるように思います。

　もうひとつの有効な方法はワクチン(予防接種）です。しかし、ワクチンは最もすぐれたインフルエンザ対策なのにもかかわらず、日本では誤解も多く、諸外国に比べると接種率が低いのが現状です。

　このウェブサイトでも何度か指摘しましたが、日本ほどワクチン接種が遅れている国も珍しく、とても先進国とは言えない状況です。例えば、日本では今年”はしか”（麻疹）が大流行し、多くの学校が休校の措置をとらざるを得なくなり、それで初めてワクチン接種の重要さが認識され、その結果ワクチンが大幅に不足するという事態に陥りました。これは、お隣の韓国がＷＨＯ（世界保健機関）から”はしか”の排除に成功したと発表されたことと対照的です。

　以前、別のところでも述べましたが、日本でワクチン接種がすすまない理由は「知識の欠如」で、それに拍車をかけているのが「マスコミ」の報道ではないかと私は考えています。

　1980年代後半に、ある民法の報道番組が、「インフルエンザワクチンはまったく効果がなく危険性すらある」などといった誤った報道を全国ネットでおこないました。この番組に出演し、まったく根拠のない誤った学説を述べた学者に対し、海外のメディアは揶揄したそうですが、日本のマスコミは「正しい知識」よりもワクチンバッシングといった「スキャンダル」が好きなようです。

　ここで、インフルエンザワクチンの誤解を解いておきましょう。

　まず、「インフルエンザは予防接種をおこなってもかかってしまう」というものです。

　これは、ワクチンをうったのにもかかわらずインフルエンザにかかってしまった人にしてみれば、「何のためのワクチンだったの･･･」という気持ちになりますから、「じゃあ予防接種なんて意味がないじゃない」となるわけです。実際、私もワクチン接種をした年にかかってしまったことがあります。

　しかし、個人レベルではそう感じられたとしても全体で（公衆衛生学的に）みれば、予防接種は大変有効なのです。

　インフルエンザワクチンの有効率は、年にもよりますがだいたい75%程度であることが分かっています。これは、ワクチン接種をせずにインフルエンザにかかった人を100人集めたときに、もしもワクチン接種をしていればそのうち75人はかからなくても済んだ、という意味です。

　次にインフルエンザワクチンの副作用を確認しておきましょう。ときどき、「ワクチンは副作用が怖いからうたない」という人に遭遇しますが、やみくもに怖がるのではなく、この場合も「正しい知識」をもつことが重要です。

　インフルエンザワクチンの副作用は毎年100人前後が報告されています（2006年度は107人）。2006年度は107例のうち死亡例が５人あったそうですが、専門家で構成される検討会では、４人は「因果関係は評価できない」、１人を「因果関係は認められない」としています。後遺症については、視力低下や自力歩行不能などが６例報告され、うち４人を「因果関係が否定できない」とし、２人を「因果関係は評価できない」としています。残りの100人近くは、発熱や発疹、注射部位の腫れなど、比較的軽度なものです。

　一方、インフルエンザにかかると合併症を併発する場合があり、細菌の二次感染による肺炎、気管支炎、慢性気管支炎の増悪が起こりえます。乳幼児では中耳炎や熱性けいれんも起こりえます。また、インフルエンザウイルスそのものによる肺炎や気管支炎、心筋炎などもあり、なかには入院を要したり、死亡したりする例もあります。最近では、小児において年間100～200例の、インフルエンザに関連したと考えられる急性脳症の存在が明らかとなっています。

　インフルエンザ感染によってもたらされるこれらの合併症と、数十万人から数百万人にひとりの割合でしかおこらないワクチンによる合併症を比較したときに、ワクチンを接種すべきか否か･･･。

　あなたはどう考えますか･･･。

　安倍首相が突然の辞任を表明し、その原因が「機能性胃腸症」と報道されたことで、最近この病名を耳にする機会が増えてきました。患者さんの方から、「私も機能性胃腸症ですか？」と質問されることもあります。

　「機能性胃腸症」とは、あまり聞きなれない言葉だと思いますので、まずはこれについて説明いたします。

　病名に「機能性」と付けば、おおまかに言えば、「どこを検査しても異状が出ないけれども症状があるもの」を示します。

　「機能性」に対して、ガンなどのできものが原因となっていれば「器質性」もしくは「腫瘍性」、炎症が原因になっていれば「炎症性」（例えば、潰瘍性大腸炎やクローン病）、腸炎ビブリオやノロウイルスといった病原体が原因であれば「感染性」と言います。また、糖尿病ケトアシドーシスなど内分泌性疾患からくる腹痛なら「代謝性」、腸管膜動脈血栓症のように血管がつまることによって起こる腹痛なら「血管性」となります。

　報道によりますと、阿部首相は食欲がなく、吐き気や下痢に苦しめられていたといいます。医師側からすると、「器質性」、「炎症性」、「代謝性」などの大切な疾患を見落とすわけにはいきませんから、こういった疾患ではないことを確認し、さらにストレスや精神状態を考慮した上で、ようやく「機能性」という表現を使います。

　つまり、機能性胃腸症とは、血液検査や画像検査、内視鏡検査などをおこなってもまったく異状がなく、ストレスや精神状態が原因で吐き気や下痢などの症状が出現している状態のことを言います。

　さて、マスコミの報道をみていると、ときに（無責任な）評論家は、「一国の首相が精神的な原因で病気になり首相を退陣するなどけしからん」、「この程度の病気で辞任するのは無責任」、などといった発言をおこなっています。

　機能性胃腸症に限らず、精神的な要因が原因、もしくは悪化因子となり症状が出現する病気に対しては、ときに周囲の理解が得られないことがあります。

　これは、日本人の多くが、武士道など強い精神力や忍耐力が要求される精神論が好きだからというのがひとつの理由でしょう。

　しかしながら、ひとりの人間が生涯にわたり、常に強い精神力を発揮するなどということは到底不可能なことであり、精神的ストレスからきたした病気に対し、「気がゆるんでいるからだ」、「甘えている証拠だ」、「自分の若い頃はこの程度のストレスはむしろ励みになったものだ」、などと言うのは、病気で苦しむ人を傷つけるだけであり、何の解決にもなっていません。

　また、悪意がないにせよ、「頑張れ！」と言い続けるのも、本人にとっては迷惑でしかありません。そもそも、限界を超えて頑張りすぎた結果が、ストレス性の病気になっていることが多いのです。その人に対し、「頑張れ！」などと言えば、その人は、すでに周囲に迷惑をかけていることに罪の意識を感じているところに、追い討ちをかけられるわけですから、精神状態はさらに悪化してしまいます。そもそも機能性胃腸症などのストレス性疾患を発症する人は、責任感が強く真面目な性格であることが多いのです。

　では、機能性胃腸症と診断されればどうすればいいのでしょうか。

　もちろん、かかりつけ医と相談して自分に合ったもっとも適した治療をおこなっていく必要がありますが、ここでは一般論を述べたいと思います。

　まずは、この病は、「治る病気」であることを自覚することが大切です。機能性胃腸症が死因となることはなく、いくらかの時間がかかるにしてもやがて治癒します。（ただし、再発はあります）

　次に症状がどのようなものかをある程度的確に医師に伝える必要があります。医師は聴診や触診である程度の状態を把握することはできますが、患者さん自身の訴えを最重視します。

　最も困っているのは、吐き気なのか、食欲が出ないことなのか、おなかが痛いことなのか、痛いとすればそれは胃なのか腸なのか、痛みは持続するのか、強くなったり弱くなったりするのか、食前と食後ではどちらが痛みが強いのか、下痢と便秘のどちらで悩んでいるのか、また、胃腸以外には症状はないのか、･･･、といったことを医師に伝える必要があります。

　もちろん、医師の方からもこのような具体的な質問をしていくことになりますが、患者さんの方から話してくれれば適切な薬を早く見つけられることがあるのです。

　機能性胃腸症に使う薬剤は、単に胃の働きを助ける消化酵素や整腸剤だけのこともありますし、胃の粘膜を保護する胃薬、胃酸の分泌をおさえる薬、胃の動きを適切にする薬、吐き気止め、下痢止め、などがあります。

　すてらめいとクリニックでは、必要に応じて漢方薬の処方もおこなっています。漢方薬のなかには、機能性胃腸症に対しては、西洋薬よりもシャープに効くものもあります。（もちろん症例にもよりますが）

　また、気分をリラックスさせる薬や、ときには、抗不安薬や抗うつ薬などを用いることもあります。場合によっては、時間をとってカウンセリングをおこなうこともあります。

　さて、機能性胃腸症は治る病気であることを自覚し、適切な薬が見つかったとして、もうひとつ大切なことが残っています。

　それは、「周囲の理解を得る」ということです。先に述べたように、例えば直属の上司が、「自分の若い頃はこの程度のストレスは励みになったものだ」と言ったり、やみくもに「頑張れ！」と応援したりすれば治るものも治りません。

　もしも、職場の上司や同僚の誰もが理解を示さないとすれば、社内の保健室（あれば）や産業医（いれば）に相談しましょう。場合によっては、総務部や人事部に相談するのもいいかもしれません。

　社内に相談できる人がいないのであれば、かかりつけ医に頼むのが懸命です。実際、すてらめいとクリニックを受診される患者さんのなかにも、「職場では誰も理解してくれない」と話される方がいます。そういう人には診断書を発行し、上司との相談の際に使ってもらうようにしています。

　最後に、これを読まれている方にお聞きします。
　
　あなた自身の胃腸が健康だったとしても、最近、あなたの周りに胃腸の不調を訴えている人はいませんか。その人が真面目で責任感が強い人であればあるほど機能性胃腸症の可能性は大きいと言えます。その人に対し、叱咤激励をしていませんか。もし、しているならあなたがその人の病状を悪化させている可能性もあるのです･･･。

前回は、HTLV-1感染症が、ワクチンもなくウイルスを駆逐する方法もなく、このウイルスが引き起こす疾患はどれも大変な難病であり、さらに感染者は日本国内で120万人以上と極めて多いのにもかかわらず、世間からはほとんど注目されていないという話をしました。

　今回はこの注目度の低さの理由を考えていきましょう。

　１つは、このウイルスに感染しても必ずしも発症するわけではないということです。ATL（成人型Ｔ細胞白血病）の場合は感染者の約５％が、HAM（HTLV-1関連脊髄症）は感染者の0.2%が発症すると言われています。紅皮症や皮膚悪性リンパ腫については、私はデータを見たことがありませんが、おそらく数パーセント程度だと思われます。

　一方、同じレトロウイルスであるHIVの場合は、無治療の場合、感染してもエイズを発症しない人はおよそ300人に1人の割合でしか存在しません。

　しかし、この理由だけでHTLV-1の注目度の低さを説明できるでしょうか。たしかにHIVは（無治療の場合）99%以上の確率でいずれエイズを発症するのに対し、HTLV-1は90%以上の人がその生涯を無症状のまま過ごします。しかしながら、性交渉などで他人に感染させる可能性は常にあるわけですから、性交渉や出産の際に注意しなければならないという点についてはHIVと差があるわけではありません。
　
　私の個人的な意見を言えば、HTLV-1が注目されない最大の理由は、「感染者の地域的な偏り」です。

　理由は分かっていませんが、HTLV-1に感染している人の多数は、九州や四国の山間部、沖縄、近畿地方の山間部などに集中しています。このため、首都圏ではHTLV-1感染症を「風土病」ととらえています。実際、1991年に厚生省がまとめた報告書では、「地域差が大きいので国が全国一律に関与するより自治体の裁量に委ねるのが望ましい」として、国としてのHTLV-1への対策はほとんどおこなわれていません。

　HTLV-1感染症は、Ｂ型肝炎ウイルスやHIVと同じように性感染や血液感染の他、母子感染もありますから、本来は妊婦への抗体検査を実施すべきなのですが、現在妊婦検診が無料でおこなわれているのは、鹿児島県、宮崎県、長崎県の３県だけです。

　このように、HTLV-1に対する世間の関心が低いのは、世論やマスコミだけではなく、厚生労働省や地域の行政にも責任があるのです。

　しかしながら、HTLV-1陽性者の全員が地域に偏って居住しているわけではありません。今年の５月にHTLV-1関連の国際会議が神奈川県で開催され、その会議で、会議の組織委員長を務めた東京大学大学院の教授は、「首都圏でも20－30万人の感染者がおり、放置されているに等しい。国をあげての対策が必要」と訴えています。（報道は5月22日の毎日新聞）

　首都圏に20－30万人の感染者がいて、妊婦への抗体検査がおこなわれていないなら、若い世代の間にかなりHTLV-1陽性の人がいるはずです。そして、その若い人たちが性交渉などを通してウイルスを蔓延させている可能性もあるわけです。

　こう考えると、累計で１万３千人程度しか確認されていないHIVなどよりも、よほど感染の可能性が高いといえるでしょう。

　一方、行政が指揮をとる妊婦検診とは対象的に、献血では輸血に使う前にすべての血液に対してHTLV-1の抗体検査が実施されています。もちろん、HTLV-1だけでなく、前回冒頭で述べた他の感染症、すなわち、HIV、梅毒、Ｂ型肝炎ウイルス、Ｃ型肝炎ウイルスの検査もおこなわれています。

　ならば、献血で自分がこれら５つの感染症に罹患していないかを調べてしまえばいい･･･、そう考える方もおられるかもしれません。しかし、献血の目的は、「輸血が必要な患者さんに対して無償で自らの血液を献上する」というものであって、決して「自分の感染症の有無を確認する」というものではありませんし、そのような目的の献血はあってはならないことです。

　例えば、不特定多数の異性（もしくは同性）と性交渉があるような人の場合、あるいは注射針の使いまわしをしたことがある人や、（特に海外で）タトゥーを入れたことのあるような人の場合、検査目的で献血するなどという行為は許されるべきではありません。そんなことをすれば、輸血用の血液が準備されるまでにかなりの費用と時間がかかってしまい、輸血が必要な患者さんの命を縮めることになりかねません。（通常、献血された血液の感染症の抗体検査は、数十人分の血液をまとめておこない、そのなかで陽性反応がでればその数十人分の血液を分割して確認検査をおこない抗体陽性の血液を絞り込んでいきます。この作業にかなりの時間と費用が費やされます）

　私個人の意見を言えば、本来行政がこれら５つの感染症の検査を無料で保健所などでおこなえるようにすべきだと思うのですが、現時点ではHTLV-1も含めた抗体検査を誰もが無料で受けることのできる地域はありません。

　ならば自分の身は自分で守るしかありません。新しいパートナーができたときは、各自の責任で検査を受けるのが最も現実的な対処方法なのです。

　そのときに忘れてはならない大切なことがあります。

　もしも、あなた自身が、あるいはあなたの新しいパートナーが、HTLV-1を含む感染症に罹患していればどうするのか、という点について事前に話し合っておくということです。

　なんらかの感染症に罹患していることが分かった新しいカップルが、「では、私たちがお付き合いをするのはやめましょう」となるなら、検査を実施する我々医療従事者にしてみれば、「いったい、何のための検査なんだ･･･」となってしまいます。

　そうではなくて、なんらかの感染症に、あなたが、もしくはあなたのパートナーが感染しているのであれば、「その感染症に一緒に向き合っていこうね」という話を事前にしておくべきなのです。

　私の経験で言えば、このような話を事前にきちんとおこないカップルで検査をしにくるのは圧倒的に西洋人に多いという印象があります。

　愛情は感染症なんかに決して負けない･･･

　このことに気付く日本人がもっと増えることを切に願います･･･。

「血液感染と性感染が主な感染ルートである重要な感染症を５つあげよ」と問われればいくつあげることができるでしょうか。

　正解は、HIV、梅毒、Ｂ型肝炎、Ｃ型肝炎、そしてHTLV-1感染症です。

　これらのうち初めの４つは有名ですが、最後のHTLV-1については、医療従事者にとっては常識ではあるものの、なぜか一般の人々にはあまり認知されていません。

　なぜ、これだけ重要な感染症がそれほど世間の話題にのぼらないのかが私は不思議で仕方ないのですが、実際HTLV-1がマスコミで取り上げられることはほとんどありません。

　HTLV-1とは、HIVと同じように逆転写酵素を持つRNA型のウイルスです。

　「逆転写酵素」「RNA型ウイルス」という言葉は、一般的には馴染みがないかもしれませんのでここで簡単に説明しておきます。

　まず、普通は生命体のもつ遺伝情報は、DNA→RNA→蛋白質という流れで伝えられていきます。この流れのことを「セントラル･ドグマ」と呼び、かつては一方通行の流れであると考えられてきました。

　ところが、一部の生命体はRNA→DNAという通常とは逆向きの流れで自らの遺伝情報を具現化していくことが分かってきました。この従来の常識をくつがえす奇抜な情報伝達をおこなうには「逆転写酵素」と呼ばれる特殊な酵素が必要で、これをもつRNA型のウイルス（これをレトロウイルスと呼びます）で最も有名なのがHIVというわけです。

　HIVは性感染や血液感染のルートで人間の体内に潜り込み、RNAとして持っている自らの情報を人間の特定の細胞の中のDNAに植え付けます。この植え付ける作業に必要なのが「逆転写酵素」なのです。

　HIVはいまや誰もが知る感染症となりましたが、HIVと同じ仲間のレトロウイルスであるHTLV-1はそれほど有名ではありません。しかし、これは歴史的には極めて奇妙な話で、HIVがまだ名前もなかった頃には、HTLV-3という名称で呼ばれていたのです。つまり、HTLV-1の方がHIVよりも昔から知られた存在であって、HIVが誕生した頃はHTLV-1の亜型だと考えられていたのです。

　HIVに比べてHTLV-1が無名であることが不思議な理由はまだあります。

　まず、これら２つのウイルスは感染経路が極めてよく似ています。HTLV-1の主要な感染ルートは、血液感染、母子感染、そして性感染です。細かいことを言えば、HIVが腟分泌液にも含まれているのに対して、HTLV-1は精液には含まれるものの腟分泌液には含まれていないという違いがあげられるかもしれません。しかしながら、同じく腟分泌液には含まれていないと言われているHCV（Ｃ型肝炎ウイルス）が女性から男性に性交渉で感染することが珍しくないことを考えれば、HTLV-1の女性から男性への性感染もありうると考えるべきでしょう。（女性の不正出血や子宮けい部の炎症が原因で、実際は腟交渉で血液感染が成立しているのではないか、と私は考えています）

　感染ルートが極めて似ており、歴史的にはHTLV-1の方が古いのにもかかわらず、HIVの方が圧倒的に有名なのはなぜなのでしょう。

　感染者の数が違うからでしょうか。たしかに、HIV陽性者に対して、HTLV-1陽性者が極端に少ないのであれば、HTLV-1が無名なことも理解できます。

　しかしながら、日本国内でみたときに、HIV陽性の人は、累積で1万3千人程度しかいないのに対して、HTLV-1陽性の人は120万人から150万人もいるのです。

　では、HTLV-1がHIVに比べて無名なのは、感染してもすぐに治る病気だからなのでしょうか。

　事実はまったくの逆です。HTLV-1に感染するといくつかの病気になる可能性があり、代表的な２つはATL（成人性Ｔ細胞白血病）とHAM（HTLV-1関連脊髄症）です。現在の医学では、残念ながらこれらの病気に対して有効な治療法があるとは言えません。

　これは、すぐれた抗HIV薬が次々と開発されているのとは対象的です。参考までに、現在のHIVの治療は、薬の内服は１日１回が主流になってきています。HIVは１日１回の服薬だけでエイズを発症しないのに対し、HTLV-1は有効な治療法が確立されておらず、ATLを発症すれば８割以上は５年以内に死亡しますし、HAMはやがて寝たきりの状態になります。要するにHIVよりもHTLV-1の方がはるかに「難病」なのです。

　これらを踏まえると、感染経路が極めて似ている２つの病原体のうち、陽性者が100倍も多く有効な治療法もない方が世間から注目されていないのです！　

　ここまでくれば、HTLV-1がもっと注目されるべき感染症であることがお分かりいただけたと思います。

　次に、HTLV-1が引き起こす病気について説明しておきます。

　私は医師になってから、だいたい年間に２、３人程度のHTLV-1陽性の患者さんと出会っています。

　一番よく遭遇するのは、中年以降に全身が真っ赤に腫れ上がる紅皮症と呼ばれる皮膚状態になっている患者さんです。一見アトピー性皮膚炎の重症型にも見えますが、中年以降に突然発症しているのがポイントです。そして、この状態になった患者さんの何割かはいずれ皮膚の悪性リンパ腫を発症することになります。

　HTLV-1が引き起こす疾患でおそらく最も有名なのはATL（成人型Ｔ細胞白血病）でしょう。白血病にも様々な種類のものがあって、比較的治りやすいものもありますが、ATLの場合は有効な治療法が確立されていません。そのため５年以内に８割以上が死亡という高い致死率となっています。実際、毎年1000人以上の人たちがATLで命を失っています。

　HAM（HTLV-1関連脊髄症）という疾患もやっかいです。この病気はゆっくりと進行し、次第に手足が動かなくなりやがて寝たきりの状態となります。他の脊髄疾患や脳梗塞の症状と似ていることもあり、ときに診断がつくのが遅れます。

　HTLV-1はワクチン（予防接種）がありませんし、いったん体内に侵入したHTLV-1を駆逐する方法もありません。

　では、なぜこのような大変重要な感染症の注目度がこんなにも低いのでしょうか･･･

（つづく）

「少し学力が低下してきた」「最近性格が変わったような気がする･･･」

　この時点で、重大な病気に罹患していると感じる人はそれほど多くないでしょう。その後、痙攣（けいれん）を繰り返すようになり、病院で精密検査を受けた結果、診断される病気、それがＳＳＰＥ（亜急性硬化性全脳炎）です。

　ＳＳＰＥというこの病気はあまり知られていないと思いますが、この病気を引き起こす病原体は誰もが知っているウイルスです。

　そのウイルスとは、はしか（麻疹）ウイルスです。

　ＳＳＰＥははしかに罹患した後、およそ２～10年の潜伏期間の後に知能低下、性格変化、動作緩慢などで発症し、その後は大脳機能がゆっくりと障害され、高度の認知症、植物状態となり死に至ります。

　ＳＳＰＥの患者さんは、現在全国で150人程度だと思われます。患者さんの平均年齢はおそらく20歳前後でしょう。全国で150人と聞くと、大変珍しい病気だと感じられるかもしれませんが、150人というのは他の先進諸国からみれば信じられない数字です。先進国のなかでは日本だけが突出して発病率が高いのです。

　では、なぜ日本だけがこれだけ高い発症率を有しているかというと、それは日本人がはしかの予防接種をしないからに他なりません。

　現在約100人の会員数をもつＳＳＰＥの患者会（「青空の会」）の公式ホームページにも、「一歳になったら、はしかの予防接種を受けましょう」との案内がトップページに記載され、「先進国の中で日本だけが突出して発病が多いのは、予防接種の接種率が低いせいだといわれています」との説明があります。

　はしかが怖いのは、ＳＳＰＥだけではありません。多くの人ははしかにかかっても、10日前後で回復しますが、なかには、肺炎、脳炎などを起こす人もいます。こうなると、命にかかわる病気となります。はしかはときに「死に至る病」となり得るのです。

　では、どうすれば肺炎や脳炎への進行を防げることができるのかというと、最も効果的なのはワクチン接種です。はしかは発症してからはほとんど治療法がなく、ワクチン接種以外に有効な治療法がありません。しかし、はしかのワクチンは極めて高い有効性をもつために治療法がなくても本来はそれほど恐れる必要がないのです。

　したがって、ワクチン接種を普及させれば、いずれはしかは絶滅する感染症です。実際ほとんどの先進国では、はしかの「排除」に成功しています。

　日本がはしかパニックで大混乱にある５月、はしかの「排除」に成功したことをＷＨＯ（世界保健機関）が発表した国があります。その国とはお隣の韓国です。

　韓国も、かつては日本と並んではしかを排除できない恥ずべき先進国でしたが、2000年に勃発したはしか大流行をきっかけに国家が真剣にワクチン接種普及に取り組み、小学校入学前の２回接種を徹底したことにより、わずか７年後には「排除」に成功したのです。

　一方、日本はどうでしょう。ワクチンの２回接種が世界の常識であるにもかかわらず、２回接種を開始したのは2006年の６月からです。開始したといっても行政の案内は形式的なものに過ぎず、2007年の4月に小学校に入学する児童で規定どおり２回目のワクチンを接種していたのはわずか30%という驚異的な数字です。

　では、なぜ日本ではこれほどワクチン接種がすすまないのでしょうか。このウェブサイトでも過去に何度か指摘しているように、インフルエンザやＢ型肝炎のワクチン接種率の低さも日本は驚異的です。参考までに、韓国ではＢ型肝炎のワクチンも現在ではほぼ全員が接種する体制となっています。また、現在世界60ヶ国以上で接種がおこなわれている子宮けいガンのワクチンは、日本では承認すらされていません。

　日本でワクチン接種がすすまない理由･･･。いくつもあると思いますが、そのひとつに日本人の「ワクチン恐怖症」があるのではないかと私は考えています。この恐怖症は、もちろん知識の欠如からくるものです。そして、マスコミの報道がこれに拍車をかけています。

　例えば、1980年代後半に、ある民放の報道番組が、「インフルエンザワクチンはまったく効果がなく危険性すらある」などといった誤った報道を全国ネットでおこないました。この番組に出演し、まったく根拠のない誤った学説を述べた学者がいるのですが、このとき海外のメディアは、ゴールデンタイムに出演しデタラメを言う日本人エセ学者を揶揄したそうです。

　しかし、日本のマスコミは誤った知識に対してではなく、ワクチンをバッシングすることが好きなようで、これまでも、インフルエンザだけでなく、例えばＭＭＲ（はしか、風しん、おたふく風邪の混合ワクチン）の危険性などを大きく取り上げてきました。

　ワクチンの危険性を完全にゼロにすることはできません。しかしながら、その感染症に罹患したときのリスクがワクチンの危険性を大きく上回るからワクチン接種が推奨されるのです。ワクチンの危険性だけを取り上げて、罹患したときの感染症の恐怖を伝えないのは偏った報道と言わざるを得ず、このような報道の被害者は国民であることをマスコミはもっと認識すべきだと思います。

　さて、話をはしかに戻しましょう。
　
　現在、はしか単独ワクチンは全国どこへ行っても在庫がない状況です。すてらめいとクリニックでは、様々なルートを使って、１本、２本と仕入れてきましたが、先月末からは完全に入手できなくなりました。代わりにＭＲワクチン（はしかと風しんの混合ワクチン）を使用していましたが、こちらもほとんど在庫切れで、日によってはせっかくワクチン接種希望で受診していただいてもワクチンがないことがあります。

　それにワクチン接種には優先順位がありますから、例えば１週間後に予約を入れていただいていても、それまでに、例えば、感染者と接触した可能性のある子供が受診すれば優先的に接種するようにしていますから、数日後のお取り置きもお約束はできない状態です。

　ワクチン接種を希望される方がおられましたら、お電話でご予約の上、なるべく早く来ていただきたくお願いいたします。

参考：
医療ニュース2007年3月6日「はしか・風しん混合ワクチンの２回目接種率わずか30%」
はやりの病気　第43回　Ｂ型肝炎にはワクチンを！

　以前ある患者さんが「皮膚に”できもの”ができた」といって受診されました。その”できもの”自体はよくある皮膚腫瘍で、簡単に手術できるものだったので、１週間後に手術をおこない問題はなかったのですが、患者さんが言った次の言葉が私には印象的でした。

　「手術をするのは外科だと思っていました」

　この患者さんは、自分の”できもの”を手術してもらおうと思って、近所の病院の「外科」を受診したそうです。そこで、「これは皮膚の腫瘍だから皮膚科に行くように」と言われて私の元にやってきたのです。その病院には「皮膚科」がないために別のところで手術を受けるべきだと言われたというわけです。

　しかし、皮膚であっても症例によっては「外科医」が摘出手術をおこなうこともあります。

　一方、すてらめいとクリニックでは「皮膚科」を看板に掲げてあるため、「皮膚の”できもの”を取ってほしい」、と言って受診される患者さんがおられます。そのなかで８割くらいは私自身が手術をおこなっていますが、なかには私では手術ができないようなタイプの”できもの”があり、そういう場合は、信頼できる形成外科医などに紹介状を書きます。

　私に手術ができない皮膚の”できもの”というのは、大きすぎるために全身麻酔が必要な場合と、”できもの”自体は小さくても部位的に極めて高度な技術が要求されるような場合です。

　ここまでをまとめると、皮膚の”できもの”を手術するのは、外科、皮膚科、形成外科などと多岐に渡り、患者さん側からみれば、どこに行けばいいのか分からなくなるかもしれません。

　今回はこのあたりの事情をご紹介したいと思います。

　まず、現在の日本の医療システムには「総合外科」というものがありません。外科医を目指すのであれば、心臓外科、脳外科、整形外科、消化器外科などから選択しなければならないのです。

　国によってはすべての外科を勉強・研修できるところもあるようですが、現在の日本ではまず自分がどの部位の外科を目指すのかを決める必要があります。

　実は、これは「内科」でも同じであって、消化器内科、循環器内科、神経内科、血液内科、などから自分がどの分野に進むのかを決めなければなりません。

　しかし、これでは患者さんの臓器をみることはできても、全体からみることができず、結果としてどこの科に行っていいか分からない患者さんや、複数の訴えのある患者さんのニーズに応えられないといった問題がでてきます。

　こういった観点から、患者さんを臓器ではなく、人としてみて総合的に診察のできる医師が必要だという議論がうまれ、「プライマリケア」「総合診療」「家庭医療」などのコンセプトへとつながります。

　したがって、現在では、数は多くないもののすべての領域のプライマリケアを習得しようとする医師が増えてきています。

　しかしながら、これは「内科系」ではできても「外科系」では極めて困難です。そもそも消化器外科や心臓外科のプライマリ領域などといったものがあるのかどうかが疑問です。

　例えば、胃がんの手術ができるようになるまでには少なくとも２～３年はかかるでしょう。これが脳腫瘍となると10年以上の修行期間が必要となります。胃がんや脳腫瘍の手術というのは極めて高度な知識と技術が要求される「専門医」の領域であり、プライマリケア医がおこなうことはできません。

　ですから、冒頭で紹介した私が手術をおこなった患者さんは、最初、病院の外科を受診しましたが、その外科医は「消化器外科医」や「呼吸器外科医」といった専門の外科医であり、「皮膚の手術は皮膚科に行くように」との助言をおこなったものだと思われます。

　では、皮膚科と形成外科医はどう違うのかと言うと、これは説明が少しむつかしいように思います。

　私としては、上に述べたように、極めて高度な技術が要求されるような症例の多くでは形成外科が適していると考えています。私は、これまで形成外科でも皮膚科でもトレーニングを受けましたが、形成外科で要求される高度な技術は、プライマリケア医がおこなうべきではないと考えています。

　しかし、皮膚科専門医のなかには形成外科で数年間のトレーニングを受けている者もいて、こういう医師は相当難易度の高い手術でもおこなえるでしょう。その一方で、皮膚科医のなかには、手術は一切おこなわない、という医師もいます。

　皮膚科と形成外科以外にも皮膚の”できもの”を手術する科があります。

　私の経験で言えば、あごにできものができました、と言って受診された患者さんに耳鼻科の専門医を紹介したケースがあります。これは、”皮膚”の腫瘍ではなく、”顎下腺”の腫瘍だったからです。また、関節の中に腫瘍がある場合は整形外科を紹介します。

　こうなると、患者さんはいったいどこに行けばいいのか分からなくなるかもしれません。

　一番いいのは、どんな”できもの”であっても、まずはかかりつけ医に相談することです。あなたが信頼できるかかりつけ医であれば、そのかかりつけ医は信頼できる「外科医」を紹介してくれるに違いありません。

　他の症状や疾患がそうであるように、”できもの”ができたときも、まずはかかりつけ医に相談するのが最善なのです。

　私は医学部入学時には医師になることはまったく考えておらず、生涯を通して研究をおこなうつもりでした。結局、最終的には臨床医の道を選ぶことになったのですが、この決断にいたったのは何人かの”患者さん”との出会いがあったからです。

　「患者さん」ではなく”患者さん”なのは当時の私はまだ医師ではありませんでしたし、医師に対する患者という関係ではなく友達として出会った「なんらかの疾患を持つ人」だからです。

　その疾患のなかでなぜか最も多かったのがアトピー性皮膚炎でした。実はそれまで、私はアトピーという病気をほとんど知りませんでした。私が子供のころには（少なくとも私の住んでいた町には）なかった病気ですし、大学や社会人の生活を通してもあまり身近なところにアトピーを持っている人はいなかったように思います。いえ、いたのかもしれませんが、私自身が彼（女）らの悩みに気づくことがなく、彼（女）らも、医師でも医学生でもない私に自分の皮膚の悩みを話す気にはならなかったのでしょう。

「病院に行って相談したら、治りません、と言われた」
「医師によって治療法がまったく違う。アトピーの正しい治療法ってあるの？」
「医師は漠然と薬を出すだけで、話すらろくにしてもらえない」
「医師に何を聞いても、わかりません、としか言われない」

　これらは、私が医学生になってから何人かのアトピーを持つ友人から聞いた言葉です。

「これまでいろんな民間療法を試したが、お金を無駄に使っただけ」
「悪徳商法にだまされて200万円をとられた」
「アトピーが治ると言われて買わされた化粧品や健康食品は数え切れない」

　アトピーという病については、このような声も少なくありません。

　私が医学生になってからなぜアトピーを持つ友達が急に増えたのか･･･。偶然の要素も大きいでしょうが、それ以上に彼（女）らが、私が医学生ということで何でも話せると思ったのでしょう。

　アトピーの苦悩を知るようになった私は、この病で悩む人たちの声を積極的に聞くようになりました。なかには「自分の子供がアトピーで生まれてほしくないから子供は産まない」という人や「アトピーがあるから外出ができずに引きこもっている」という人もいました。

　その後、私は「研究医」ではなく「臨床医」を目指すようになります。

　私が「このような人たちの力になりたい」と感じたのはアトピーで悩む人たちだけではありませんが、アトピーを持つ人たちとの対話のなかで臨床への志が芽生えだしたのは事実です。

　さて、当院にもたくさんのアトピーの患者さんが来られます。クリニックは繁華街に位置していることもあって、小さなお子さんは多くなくアトピーの患者さんの大半は男女とも20代か30代です。

　患者さんと話しているとアトピーに対する認識は患者さんによって様々であることを改めて実感します。

　ステロイドを諸悪の根源のように考えている人もいれば、漠然とステロイドを塗り続けた結果、副作用が重症化している人もいます。

　引越しや転職などで環境が変わったことによって悪化した人もいれば、その逆に改善したという人もいます。また、食事療法で大きく改善した人もいれば、相変わらずムチャクチャな食事をしているため進展のみられない人もまだまだいます。

　当院を受診するアトピーの人のなかには、他の病気も持ち合わせている人が少なくありません。喘息や、花粉症などのアレルギー性鼻炎・結膜炎を持っている人が一番多く、こういい場合はそれらの治療も同時におこないます。

　「これまでは、内科、耳鼻科、皮膚科の３つに通わなければならなかったけれど、ここでは全部みてもらえるから助かります」、という声もあり、やはり「総合診療」は必要であることをあらためて実感しています。

　喘息や花粉症以外にも、胃炎、慢性の下痢、冷え、肩こり、動悸、貧血などを抱えている人もいますし、意外に多いなと感じるのが、不眠・不安・うつなどの精神症状を抱えている人です。

　アトピーの社会的苦悩からこういった症状が出現しているのか、他に原因があるのかは人によって様々ですが、確かなのは、皮膚症状と精神症状が互いに悪影響を与えているということです。つまり、皮膚の状態が悪化することによって気分がすぐれなくなり、同時に、精神状態の悪化が皮膚に悪影響を与えているのです。

　総合診療の原則のひとつに、「臓器をみるのではなく人をみよ」というものがありますが、アトピー性皮膚炎という疾患ではこの原則が特に重要となります。皮膚の状態しか診なければ患者さんの苦悩の一部しか理解できなくなります。

　他の疾患と同じように、アトピー性皮膚炎にも治療ガイドラインというものがあります。もちろんガイドラインから逸脱するような治療はおこなってはなりませんが、かといってガイドラインを守っていればそれで充分な治療が供給できていると考えるは誤りです。
　
　患者さんごとにそれぞれの対策を立てて、患者さんと共に治療していく･･･

　これが、アトピーを含む慢性疾患への取り組みの基本だと思います。

すてらめいとクリニックでは、初診の患者さんに対して、「これまでに大きな病気をしたことがありますか」と必ず聞くようにしていますが、「Ｂ型肝炎のウイルスをもっています」、「以前Ｂ型肝炎で入院しました」、と答える人が多いことに驚かされます。すてらめいとクリニックを初診で受診した患者さんは、1月5日から3月17日までで540人で、今思い出せる範囲でも10人以上の人が「Ｂ型肝炎」と答えています。なかには、自分がＢ型肝炎ウイルスをもっているから、ボーイ/ガールフレンドにワクチンを打ってもらったという人もいます。

　過去に罹患した病気については、すてらめいとクリニックを始める前の勤務医の頃にも必ず尋ねるようにしていましたが、Ｂ型肝炎がこんなに多かっただろうか･･･、というふうに感じます。

　たしかに、Ｂ型肝炎の罹患者は100万人から150万人、文献によっては200万人とするものもあり、国民の１～２％が罹患していることになりますから、とりわけ珍しい疾患ではないのかもしれません。また、世界全体では20億人もの人がこのウイルスを所有しているとする研究もあります。

　すてらめいとクリニックは都心に位置しており、郊外型のクリニックや病院と比べると若い患者さんの比率が多いという特徴があります。勤務医の頃よりも現在の方が「Ｂ型肝炎にかかった」と答える患者さんが多いと感じるのは、もしかすると、Ｂ型肝炎が若い人の病気であるからかもしれません。

　しかしながら、Ｂ型肝炎が若い人に多いというのは少しおかしいような気もします。なぜなら、現在の日本では母子感染対策が徹底しており、いずれＢ型肝炎は激減していくであろうとする見方もあるからです。そもそもＢ型肝炎ウイルスを保有していることに気づいていない人の多くは母子感染で感染しています。日本ではだいたい25年くらい前から、母子感染対策をきちんととっていますから、おおざっぱに言えば25歳未満の人はこのウイルスをもっていることはあまりないのです。

　では、なぜ若い人の間でＢ型肝炎が増えているのかというと、それは性交渉により感染（性感染）しているからです。

　実際、患者さんに聞いてみると、ほとんどの人は「思い当たることがある」と答えます。25歳以下の人がこのウイルスをもってないとしても、性交渉の相手がそれ以上の年齢であれば感染する可能性は充分にあります。

　それと、患者さんに話を聞いていて「多いな」と思うのが、海外で感染しているケースです。男性の場合ですと、中国やタイの女性と性交渉をもち、その結果Ｂ型肝炎ウイルスに罹患しているケースが非常に多いのです。日本の風俗店で（オーラルセックスで）感染したというケース（男性も女性も）も珍しくはありません。

　Ｂ型肝炎は、医療従事者の間で以前針刺し事故が相次ぎました。不幸なことに命を落とした医師や看護師も少なくありません。しかし、Ｂ型肝炎ウイルスが血液感染しても劇症化にいたらなければ大部分は急性期を乗り越えて完全に治癒します。まったく症状の出ない場合もあります。

　しかしながら、性交渉で感染した場合は、急性期を乗り越えたとしても、その後ウイルスが完全に消えず慢性化することが少なくないのです。これは従来、ヨーロッパに広く蔓延していたＢ型肝炎ウイルスの型が、性交渉を介して日本にも入ってきたからではないかと言われています。この型のウイルスは慢性化する確率が２割にもなると言われており、こうなると非常に高価な薬を一生飲み続けなければならないこともあります。

　Ｂ型肝炎ウイルスが大変やっかいな病原体である最大の理由は、ウイルスの感染力の強さでしょう。ＨＩＶがそれほど簡単には感染しないのに対して（ささいなことでＨＩＶに感染する人も少なくありませんが･･･）、Ｂ型肝炎ウイルスはいとも簡単に感染します。報告にもよりますが、ＨＩＶの100倍以上の感染力をもっているとするデータもあります。（Ｃ型肝炎ウイルスはその中間くらいです）

　ＨＩＶの100倍以上･･･、と言われてもピンとこないかもしれませんが、症例報告などをみれば、オーラルセックスはもちろん、ディープキスでも感染したというものもあります。

　腟交渉やオーラルセックスだけでなく、ディープキスでも･･･、などと言われると、今後新しいパートナーができたときは、お互いに検査を受けてからキスを始める･･･、ということになってしまいます。これは理論的には正しいとしても、現実的ではないでしょう。

　では、Ｂ型肝炎ウイルスに罹患する覚悟でキスをしなければならないのでしょうか･･･。そんなことはありません。なぜならＢ型肝炎ウイルスには有効なワクチンがあるからです。

　実際、ほとんどの先進国では性交渉を開始する年齢になるとＢ型肝炎ウイルスのワクチンを接種することになっています。例えば、オーストラリアでは15歳頃には全員が無料でワクチンを接種できます。また、韓国でも最近このワクチン接種がかなり普及してきています。

　一方、日本のＢ型肝炎ウイルスのワクチン接種率の低さは”驚異的”ですらあります。医療従事者や医療廃棄物を扱う人たちを除けば、ほとんどの人はワクチン接種をしていないのではないでしょうか。もともと、日本という国はワクチン接種に対しては「後進国」で、はしかについて言えば「日本ははしかの輸出国」とまで言われています。Ｂ型肝炎についてもそのうち「輸出国」と言われるようになるかもしれません。

　その一方で、今月Ｂ型肝炎の新しい薬が承認されました。「エンテカビル」という薬で、これまでのものに比べるとウイルスを抑制する効果が高く、耐性ウイルスが出にくいという特徴もあります。ただし、価格も高く、長期で服用しなければならない薬だけに問題は残ります。

　日本のＢ型肝炎対策は、母子感染対策は徹底しており、新薬が早期に承認されるという長所をもっていますが、なぜかワクチン接種という（薬に比べれば）お金のかからない大変有効な方法がないがしろにされてしまっているのです。

　本来は、国や行政が中心になってＢ型肝炎ウイルスの接種を呼びかけるべきだと思うのですが、その兆しは目下のところありません。この理由は、性感染症の予防のワクチンということで、「ワクチン接種を奨励すれば若年者の性活動が活発になる」、という意見があるからかもしれません。（海外では承認されている子宮けい癌のワクチンも同じ理由で反対意見が出るのではないかと思われます）

　ならば、自分の身は自分で守るしかありません。「自分で守る」といっても、ワクチンを接種するだけの話です。このワクチンは３回接種しなければならず半年ほどの期間を要しますが、それで危険を回避できるわけですから面倒くさがっていてはいけないのです。

参考：
「肝炎ワクチンの接種をしよう！」
はやりの病気第８回「Ｂ型肝炎」

ケトコナゾール（ニゾラール）という抗真菌薬があります。抗真菌薬ですから、水虫の薬として使われることが多いのですが、頭皮の脂漏性皮膚炎という皮膚の病気にも使われます。通常、脂漏性皮膚炎という病気はステロイドの外用薬で治療をおこなうのですが、脂漏性皮膚炎の原因としてマラセチアという真菌が関与していることが分かっており、そのマラセチアをやっつけるためにケトコナゾールのローションを用いるのです。

　そのケトコナゾールに男性ホルモンを抑制する作用のあることが分かり、一部の国では薄毛･抜け毛の治療に使われることがあります。脂漏性皮膚炎のある人はフケが多いのが特徴ですから、抜け毛とフケが同時に気になるという人には効果があるかもしれません。また、海外ではケトコナゾールのシャンプーも発売されています。ただし、ケトコナゾールの脱毛に対する効果は完全に認められたわけではなく、日本ではローションは脂漏性皮膚炎の治療薬として保険適用がありますが、脱毛に対しては保険が使えません。

　脱毛がある程度進行してしまったという人のなかには手術を考える人もいます。手術とは「植毛術」ですが、最近は自家植毛術が普及してきています。自家植毛術とは、まず後頭部などの比較的髪の多い部分を切り取って、それを小さな単位にバラしていき、特殊な器具を使って髪の薄い部位にひとつひとつ植えていくという方法です。自分の髪を別の部位に植えるわけですから、異物反応もなく、症例によっては満足度の高い治療となるかもしれません。しかし、保険適用はなく高額であることが難点です。

　最近注目されているのが”鉄”の補給です。以前から鉄欠乏性貧血のある女性のなかに抜け毛が多い人がいることは分かっていましたが、これを裏付けるデータが登場してきました。

　「Journal of the American Academy of Dermatology」という医学誌の2006年5月号（Vol.54）に、これに関する論文が掲載されました。

　研究者は、「（男女とも）脱毛が起きていると、鉄欠乏の可能性がある」、と結論付けています。

　この論文は、40年間にわたる様々な研究のレビューをおこない、「鉄欠乏は大多数の医師の認識よりはるかに脱毛に関連が深い」ことを示しています。

　鉄が欠乏して現れるのは貧血ですが、この研究が興味深いのは「貧血があるから脱毛が起こる」としているのではなく、「貧血の有無に関わらず鉄の不足を補うと脱毛が治る」と主張していることです。

　研究者のひとりであるバーグフェルド博士は、「脱毛の原因がなんであれ、血中の鉄が少なすぎると脱毛が悪化する」、と述べています。

　「貧血がないなら、あえて鉄を補う必要がないのでは･･･」、そのように考える医師もいます。しかしバーグフェルド博士は言います。

　「脱毛患者は貧血である必要はない。そこに医師が犯す最大の間違いがある」

　この研究のもうひとつの興味深い点は、男性のみならず女性にも効果があるとしている点です。女性の脱毛にはプロペシアのような特効薬はありませんから、治療に難渋することがよくあります。バーグフェルド博士の提唱している鉄の補強による治療は女性にも効果があるようです。

　ならば、サプリメントで鉄を補強すればいいのか･･･。そのように考える人もいるでしょうが、これは危険です。この論文では、その点が次のように指摘されています。

　「大きな間違いは、脱毛しつつある人たちが自分で鉄サプリメントを服用することである。鉄欠乏であると医師に診断されたのでない限り、鉄サプリメントを服用すると鉄の過負荷により非常に危険な状態に至る可能性がある」

　この点は大変重要で、特に男性の場合、安易に鉄のサプリメントを摂取するのは危険です。

　この論文では、鉄を補うかどうかの指標には「フェリチン」がいいとしています。フェリチンは貧血の精密検査をおこなうときに測定する検査項目のひとつです。バーグフェルド博士らは、脱毛の治療に鉄を用いるかどうかを決める際、血中フェリチン濃度を測定し、「フェリチンの値が正常であれば鉄を処方することはない」、としています。

　しかしながら、博士らは現在のフェリチンの正常範囲について疑問を投げかけています。現在、アメリカではフェリチンの正常値は、男性で30-250ng/mL、女性で10-120ng/mLです。

　博士らは、女性が男性よりも正常値が低い根拠はない、と言います。これは、女性は男性に比べてもともと貧血の人が多く、もしも正常値を男性と同じにすると「貧血症」と診断される人が大きく増えることになり公衆衛生上の問題があるからだ、と述べています。

　この論文では、フェリチンを50ng/mL以上、できれば70ng/mL以上にするのが望ましいとしています。

　ここで、気になるのが日本におけるフェリチンの正常値ですが、現在の厚生労働省が定める基準は、男性15-220ng/mL、女性10-80ng/mLと、アメリカと同様かなりの幅があります。

　この論文が提唱しているように、脱毛の原因が何であれ、上限値（男性220ng/mL、女性80ng/mL）を超えないように鉄の投与を試してみてもいいかもしれません。

　鉄以外に貧血の原因として指摘されているのが亜鉛です。重症の亜鉛欠乏症が脱毛をきたすことはよく知られており、薄毛・抜け毛が気になると言って病院やクリニックを受診した患者さん全例に亜鉛を測定する医師もいます。

　慢性の疾患には漢方薬で効果が出ることがあります。しかし、残念ながら現在のところ（私の知る限り）漢方薬で脱毛症が劇的に治癒したという報告は聞いたことがありません。ただ、ストレスが抜け毛の原因、もしくは悪化因子になっているのであれば、気持ちを落ち着けて精神的なストレスを取り除くような漢方薬を使えば効果があるかもしれません。

　薄毛・抜け毛で大切なのは、まずは原因をはっきりとさせ、医師と協力してその人に応じた治療法を中長期的な観点から、根気強くおこなっていくことであると言えるでしょう。

よく言われるように、若い世代の間で薄毛・抜け毛で悩む人は増えてきています。薄毛・抜け毛は男性特有の悩みか、というとそうでもなく、最近は若い女性のなかでも毛髪の悩みを持っている人が少なくありません。

　薄毛・抜け毛はいわゆる重病ではないと考えられています。なぜなら、薄毛・抜け毛は死に至る病ではないからです。ところが、医師として患者さんをみていると、私には薄毛・抜け毛がときに”重病”にみえることがあります。

　患者さんのなかには、薄毛・抜け毛で深刻に悩み、外出ができなくなる人がいます。若い方なら登校拒否をする患者さんもいます。髪を気にするあまり異性との交流を絶ちガール（ボーイ）フレンドをつくることを諦める人や、髪が原因で仕事に就けないという人もなかにはいます。すでに結婚している人でも、例えば友達の結婚式や同窓会への出席をためらうという人は少なくないようです。また、これはある”かつら”の会社に勤める友人に聞いた話ですが、髪を気にするあまり自ら命を絶つ人もいるそうです。

　たしかに、薄毛・抜け毛という病（必ずしも”病”という表現は適切ではありませんが）は、ときに治療がむつかしいことがあります。いろんな治療法がありますが、いろんな治療法があるということは裏を返せばそれだけ決定的な治療方法がないということの裏返しなのかもしれません。

　しかし、決して諦めることはありません。ここ10年ほどで薄毛・抜け毛に対するアプローチの方法は随分と進化しています。ここでは、そういった医学的な新しい治療法をご紹介したいと思うのですが、その前に薄毛・抜け毛の原因について考えたいと思います。

　私は、薄毛・抜け毛の原因を主に４つに分けて考えています。

　ひとつめは薬の副作用です。脱毛が副作用の薬と言えば抗がん剤が有名ですが、他にも、鎮痛剤、抗リウマチ薬、胃薬、高脂血症の薬などでも起こることがあります。ビタミンＡの過剰摂取で起こることもあります。また、薬ではありませんが、放射線治療の副作用で脱毛が起こることもよく知られています。したがって、抜け毛が気になる人はまず今飲んでいる薬の副作用を確認する必要があります。

　ふたつめは、感染症によるものです。真菌症が頻度としては最も多いでしょうが、他にも梅毒、ハンセン病などでも脱毛をきたすことがあります。

　３つめは別の病気が原因になっている場合です。甲状腺の機能低下や副腎の病気、膠原病など内科的な疾患もありますし、脂漏性皮膚炎、アトピー性皮膚炎、尋常性乾癬、といった皮膚科的な疾患のために脱毛が起こっている場合もあります。

　そして、４つめがこれら以外の原因によるものです。男性の場合、頻度として最も多いのが、男性ホルモンが関与しているいわゆる男性型脱毛症（AGA）と呼ばれるものです。これは遺伝的な要因もある程度関係していると考えられています。男性型脱毛症はときに若い人にも起こります。この場合、薄毛・抜け毛の悩みから神経的な負担（精神的ストレス）がかかり、脱毛をさらに悪化させることがよくあります。また、ストレスだけでも脱毛がおこることがあります。

　さて、治療としては、薬によるものは薬の中止や変更を検討すればいいですし、感染症や内科的・皮膚科的な病気が原因の場合はそれに対する治療をおこなえば劇的に治癒していくことが多いと言えます。

　治療に時間がかかり、かつ頻度の高いものが男性型脱毛症です。しかし、いくつかの新薬の登場などで男性型脱毛症も次第に克服されつつあります。
　
　新薬には、まず外用剤のミノキシジルが挙げられます。これはもともと降圧薬として開発されたものですが、治験の段階で髪が増える作用のあることが分かりました。そこで製薬会社は育毛剤としての開発に切り替えて外用薬をつくることに成功しました。日本では大正製薬から「リアップ」として薬局で買える薬として販売されるようになりました。

　しかし、「リアップ」はミノキシジルが１％と濃度が薄いからなのか、すべての人に効果があるわけではありません。なかには、個人輸入で濃度の高い（２%、５%など）ミノキシジルを購入している人もいるようですが、それほど効果が得られない場合もあります。個人輸入でミノキシジルの内服薬を海外から購入している人もいるようですが、これは大変危険なことです。血圧が下がりすぎることも心配ですし、海外の製品を個人輸入で購入するのはまがい物をつかまされるのはまだいい方で、なかには危険な成分の入っているものもあります。

　ミノキシジルを試したけどよくならなかった、という患者さんの頭皮をよく観察すると、頭皮がカサカサになっていることがあります。これは、ときにミノキシジルを含む外用薬の基剤として使われているアルコールなどの成分による反応ではないかと思われます。脱毛で悩む人は、もともと頭皮がカサカサで軽い炎症をおこしていることが多いのですが、そのような皮膚にアルコールのような刺激性の強い物質を塗布すれば、余計に炎症がきつくなってしまうというわけです。

　次に現在最も注目されているプロペシア（フィナステリド）について考えてみましょう。

　プロペシアはもともと前立腺肥大症の薬として開発されました。実際、プロペシアはフィナステリド１mg（0.2mgもある）が含有されていますが、５mgのものは前立腺肥大症の薬として使われています。なぜか日本では市場に登場していませんが、欧米やアジア諸国では５mgのフィナステリドが前立腺肥大症の治療薬としてごく普通に処方されています。

　よく言われるように男性型脱毛症の原因は男性ホルモンだと考えられています。男性ホルモンはテストステロンが有名ですが、脱毛をきたすのはテストステロンが代謝されたジヒドロテストステロンというホルモンです。この代謝（テストステロンがジヒドロテストステロンに変化すること）には５αリダクターゼという名前の酵素が必要です。プロペシアはこの酵素の働きを弱めることによって、結果としてジヒドロテストステロンの生成量を少なくします。

　男性ホルモンの生成量が少なくなる、などと聞くと副作用が心配になりますが、実際はそれほど心配しなくてもいいようです。前立腺に影響を与えるわけですから、まず考えられるのは、精子が減少したり動きが弱くなったりすることです。しかし、製薬会社（メルク社）の実験では、プロペシアが精子に異常をきたすことはなかったそうです。

　次に考えられる副作用はＥＤ（いわゆる勃起不全）です。しかし、プロペシア販売後の調査ではＥＤをおこした人は予想に反してかなり少なく、仮におこしたとしてもプロペシアの内服を中止すれば簡単に治癒しています。あるいは、ＥＤ改善薬と併用するという方法も場合によっては使えるかもしれません。

つづく