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　イギリスの糖尿病啓蒙団体「Diabetes UK」が、インターネット上で７つの簡単な質問に答えるだけで糖尿病のリスクが算出されるサイトを開始しました。

　サイトを立ち上げると、性別、年齢などの質問が現れそれらに答えていきます。合計７問の質問に答えると、現在、そして10年後の糖尿病の発症リスクが算出されます。

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　このサイトの開発にはもちろん専門医もかかわっていて、それなりに有用だと思われます。ネット上の操作が簡単ですし、人種ごとにリスクが異なるという点についてもカバーされていると言えるかもしれません。（ただし人種の選択肢は「ヨーロッパ系白人」「その他有色人種」の２つだけですからそれほど綿密なものではありません。ちなみに南アジア系、黒人カリブ系が糖尿病のリスクが特に高い民族と言われることがあります）

　早速私自身もおこなってみると、現在糖尿病を発症しているリスクは50分の１（2%)、10年後のリスクは10分の１（10％）となりました。私の場合、親族に糖尿病を発症した者がいることがリスク上昇につながったようです。

　１分程度でできますし、もちろん無料ですから、あなたも一度試してみればいかがでしょうか。下記のURLを参照ください。

http://www.diabetes.org.uk/riskscore

（谷口恭）

　ＪＴ（日本たばこ産業）は毎年５月に全国の男女の喫煙率を調査しています。昨年（2009年）の調査では、男女とも過去最低となりましたが、今年は、男性は36.6％（2.3ポイントの減）で19年連続の減少となったものの、女性は12.1％（0.2ポイントの増）で２年ぶりの上昇となります。全体では23.9％で15年連続での過去最低となります。

　調査は全国の成年男女32,000人を対象に調査票を郵送して実施し、20,631人から回答を得ています。喫煙率から推計した全国の喫煙人口は24,950,000人で、昨年から1,060,000人減少していることになります。

　タバコを毎日吸う人の１日当たりの平均喫煙本数は、男性が20.5本（昨年21.3本）、女性が16.1本（昨年15.9本）と調査から算出されています。

　ＪＴでは10月から、103銘柄で60～140円の値上げを実施することが決まっており、同社では、値上げ後１年間で販売数量が25％落ち込むと見ているそうです。

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　つい最近私はNPO法人GINA（ジーナ）の関係でタイに渡航していたのですが、タイでも喫煙者は確実に減っているような印象を受けました。田舎の方ではそうでもなかったのですが、バンコクではまずタバコを吸える店がほとんどありませんし、オープンスペースの安い食堂でも喫煙者はほとんどいませんでした。（昔は灰皿がなくてもおかまいなしで、誰もが当たり前のようにタバコを吸い、吸殻は床に捨てていましたから、それを思い出すと別世界のようです）

　今、おそらく世界中のほとんどで喫煙者はマイノリティになっているのではないでしょうか。タバコが値上げされる前に、あなたも禁煙に取り組んでみませんか。

参考：医療ニュース
2010年4月2日 「喫煙率は「東高西低」
2009年11月11日 「厚労省の調査、喫煙率21.8%、肥満度改善」
2009年8月17日 「喫煙率、14年連続で過去最低更新」

（谷口恭）

　新たにHIV感染が判った人数、エイズを発症した人数は厚生労働省が３ヶ月毎に公表しています。今年（2010年）１～３月は、HIV感染が判った人（まだエイズを発症していない人）が227人、エイズを発症した人（エイズを発症して初めてHIV感染が判った人）が94人であったことを6月10日の医療ニュースでお伝えしました。（詳しくは下記参照）

　この227人という数字は前年同期から減少しているけれども、これは検査件数が大幅減っていることが原因であり、実際の感染者が減少しているわけでは決してないということを述べました。さらに、エイズを発症した94人は前年同期から増加しており、これはいかに検査に対して無関心になっているかを表している、ということをお伝えしました。

　さて、厚生労働省は2010年４～６月（正確には3月29日～6月27日）の３ヶ月に新たに報告されたHIV感染者及びエイズ発症者を報告しました。

　同省によりますと、（エイズを発症していない）HIV感染が判った人が263人で、これは前年同期（226人）から比べると３人の減少ですが、検査数が減っていることを考えれば当然でしょう。

　注目すべきは、エイズを発症して初めてHIV感染が判った人が129人で、これは過去最多です。また、母子感染も１例報告されており、これは４年ぶりになります。

　検査総数は約32,000人で、これは１～３月に比べると約２千件増加しています。しかし、前年同期比でみれば約５千件の減少です。ちょうど前年は新型インフルエンザの渦中にあった時期で、HIVに対する関心が薄らいでいると言われていました。今年は、インフルエンザの騒ぎがないのにもかかわらず、昨年より５千件も検査数が減っているわけですから、国民のHIVに対する意識は相当低下しているのでしょう。

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　以前にも述べましたが、2007～2008年頃は、太融寺町谷口医院の患者さんでは、「症状がないけれどもHIVが気になって･･･」という理由で受診されHIV陽性が判明するというケースが多かったのですが、2009年からは、発熱や皮疹など別の症状で受診され、「結果的にHIV陽性であることが判った。患者さんはまさかHIVに感染しているとは考えてもいなかった」、というケースが増えています。

　それにしても、HIVに対する関心が日本中で低下している原因は何なのでしょうか･･･。

（谷口恭）

参考：医療ニュース
2010年6月10日 「HIVの「検査数」が大幅減」
2010年2月17日 「検査件数減少で新規HIV感染者も減少」
2009年11月30日 「HIVの検査を受ける人が激減」
2009年6月20日 「日本のHIV、増加傾向は変わらず」

　飲酒をすることによって、関節リウマチに罹患するリスクが低減するだけでなく、すでに発症している人の症状緩和にも有効である･･･

　このように意外な研究結果が発表され話題を呼んでいます。この研究は英国Rotherham 病院のJames Maxwell氏らによって実施され、医学誌『Rheumatology』2010年7月28日号に掲載されています。

　この研究は、健康な被験者1,004人と関節リウマチ患者873人を対象として、①全く飲酒しない群、②月に１～５日飲酒する群、③月に６～10日飲酒する群、④それ以上の頻度で飲酒する群、の４群に分けて比較しています。

　研究によりますと、アルコールの摂取頻度が高いほど関節リウマチの程度が軽い、という結果となっています。最も飲酒の頻度が低い群（②）でも、全く飲まない群（①）に比べると明確な差（少しでも飲めば症状が軽い）が認められたそうです。全く飲酒しない群（①）は、関節リウマチのリスクが最も頻繁に飲酒する群（④）の４倍にもなったそうです。この関連は男女ともに認められ、男性の方により強い傾向があったそうです。

　この理由について、Maxwell氏は、「アルコールは関節に炎症をきたす免疫反応を低下させ、さらにある程度の鎮痛作用もあると考えられる」、と述べています。

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　この研究結果を単純に受け取ると、「では、リウマチ予防にお酒を飲もう、リウマチにかかってしまっても症状を和らげるためにお酒を飲もう」、ということになるかもしれませんが、それほど単純なものではありません。

　実際、この論文の執筆者のJames Maxwell氏は、「リウマチの治療目的での飲酒はすすめられない」、と述べています。

　この研究では、飲酒の頻度のみが調べられており、飲酒量について触れられていないことも気になります。いったい、どの程度のアルコール量がリウマチのリスクを低減させる可能性があるのかがまるで分かりません。

　リウマチとアルコールの関係を分析した研究は（私の知る限り）他に見当たりませんし、今回の研究もまだまだ初期段階と考えるべきだと思います。現時点では、「お酒はほどほどに･･･」と考えるべきでしょう。

注：この論文のタイトルは、「Alcohol consumption is inversely associated with risk and severity of rheumatoid arthritis」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://rheumatology.oxfordjournals.org/cgi/content/full/keq202v1?maxtoshow=&hits=10&RESULTFORMAT=&fulltext=James+Mexwell&searchid=1&FIRSTINDEX=0&resourcetype=HWCIT

（谷口恭）

参考：医療ニュース
2010年5月21日 「飲酒によりリンパ系腫瘍のリスクが低減」
2010年5月24日 「妊娠中の飲酒、子供の白血病のリスク上昇」

　カルシウムのサプリメントは心筋梗塞などの心臓病のリスクを増大させる可能性がある･･･

　ニュージーランド、オークランド大学のMark J Bolland氏がこのような研究を発表し、注目されています。（医学誌『British Medical Journal』で発表、詳細は注参照）

　この研究は、「メタ解析」といってこれまでに報告されている研究のデータベースをもとに総合的に解析する方法をとっています。対象とされた研究は、100症例以上、平均年齢40歳以上、試験期間１年以上、１日に500mg以上のカルシウムサプリメントを摂取していたことなどを条件としています。

　その結果、心筋梗塞などの心臓病を発症するリスクが約30％も増大するという結論が算出されたというわけです。

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　この結果をどのように解釈し、患者さんに助言すべきか、今、私は悩んでいます。この研究では、カルシウムサプリメントは、ビタミンＤを併用していない症例を対象としていますが、ビタミンＤを併用すれば心筋梗塞のリスクが減るかどうかについては調べられていませんし、著者もそのあたりについてははっきりした言及をしていません。（一般的にカルシウムのサプリメントが勧められるのは骨粗しょう症を予防したいときで、その場合、ビタミンＤの併用が勧められます）

　また、この研究では、カルシウムのサプリメントを200mgとか300mgにした場合はどうなのか、また、マグネシウムと併用した場合はどうか、といった点にも触れられていません。

　さらに、食品からカルシウムをとる場合はどうなのか、食品からカルシウムを摂り過ぎる危険性はあるのか、といった点も不明です。

　参考までに、日本人は（特に食事が西洋化してからは）カルシウムが不足していると言われています。厚生労働省が基準にしている１日のカルシウムの摂取量は、下限値が210mg、上限値が600mgとされています。

　次の研究を待ちたいところですが、当分の間、「規則正しい食事をする」以上のことは言えそうにありません。

（谷口恭）

注：この論文のタイトルは「Calcium supplements in people with osteoporosis should not be given without concomitant
treatment for osteoporosis」で下記のURLで全文を読めます。

http://www.bmj.com/cgi/content/full/341/jul29_1/c3856?maxtoshow=&hits=10&RESULTFORMAT=&fulltext=Bolland&searchid=1&FIRSTINDEX=0&sortspec=date&resourcetype=HWCIT

　医療ニュース2010年7月14日「悪玉コレステロールが高い方が長生き！？」で、悪玉コレステロール（以下LDLコレステロール)が高い方が長生きするという研究があり、９月に日本脂質栄養学会で発表されると読売新聞が報道した、ということを紹介しました。

　その学会は9月3日、4日に愛知県犬山市で開催されました。学会開催を受けて、読売新聞は再度この研究についての報道をし、さらに毎日新聞も同様の報道をおこないました。

　9月3日の毎日新聞（オンライン版）によりますと、日本脂質栄養学会の浜崎智仁教授らは、男性ではLDLコレステロール値が79mg/dL以下の人より、100～159mg/dLの人の方が死亡率が低く、女性ではどのレベルでもほとんど差がないとの結果を発表したそうです。

　日本脂質栄養学会は昨年、浜崎教授を委員長に『長寿のためのコレステロールガイドライン策定委員会』という委員会を設置しています。そのガイドラインに「特別な場合を除き、動脈硬化性疾患予防に（コレステロール値）低下目的の投薬は不適切」という内容を盛り込むことを検討しているそうです。

　毎日新聞によりますと、浜崎教授は、「日本でコレステロール値を下げる薬の売り上げは年間約2,500億円。関連医療費も含めると7,500億円を上回る。この中には多額の税金も投入されており、無駄と思われる投薬はなくすべきだ」と話しているそうです。

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　報道を読むと、コレステロールの上限は撤廃してもよい、というような印象を受けますが、本当に正しいのでしょうか。以前にも述べましたが、LDLコレステロールがメタボリックシンドロームの診断基準に入れられていないのは、LDLコレステロールはそれ自体が高いだけで動脈硬化を引き起こし虚血性心疾患や脳卒中のリスクになるからです。（そして、我々はこれを”自明”と考えていました）

　本当にコレステロールを下げる必要はないのでしょうか。たとえ肥満があっても喫煙していてもLDLコレステロールが高い人に投薬の必要はないと考えていいのでしょうか。それから、日本脂質栄養学会以外の高脂血症に関連する学会ではどのように考えているのでしょうか。

　さらなる報告を待ちたいと思います。

参考：医療ニュース2010年7月14日 「悪玉コレステロールが高い方が長生き！？」

　夜遅い時間にファミリーレストランで小さな子供をつれている若い夫婦が非難され始めたのは90年代の終わりくらいからでしょうか。今ではそのような光景をみても別段驚かなくなっている人も多いでしょう。

　小さな子供を寝かさなくて問題はないのか･･･。常識的にはそのように感じられますが、やはり問題はありそうです。

　５歳未満の小児の夜間睡眠時間が短ければ、５年後に肥満になるリスクが1.8倍に･･･。

　これは、米国ワシントン大学のJanice F. Bell氏らによる研究結果で、医学誌『Archives of Pediatrics & Adolescent Medicine』2010年9月6日号に掲載されています。（詳細は下記参照）

　この研究は1997年に開始されています。研究開始時、０～13歳の子供1,930例が対象とされています。０～59か月（５歳未満）が822例、５～13歳が1,108例で、この時点で極端に痩せている症例は除外されています。

　そして５年間の追跡調査がおこなわれました。その結果、調査開始当時５歳未満だった小児については、夜間に睡眠不足があれば５年後に肥満になるリスクが1.8倍にもなると算出されています。興味深いことに、昼間の睡眠時間の不足によって肥満となるリスクは上昇していないそうです。

　一方、調査開始当時０～13歳だった子供は、夜間の睡眠不足とその後の肥満には有意な関連性が認められていません。しかし、興味深いことに、５年たった時点で夜間に睡眠不足があれば肥満になるリスクが上昇する可能性があるとされています。

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　「寝る子は育つ」と言われるように、成長期の子供は夜間就寝時に分泌される成長ホルモンのおかげで大きく成長します。したがって、夜間の睡眠時間が不足すれば成長ホルモンの分泌が減り、充分に発育しなくなる可能性があります。

　今回の研究では、夜間に睡眠不足があると肥満のリスクが上昇すると言っています。これら２つを合わせて考えると、子供が夜にしっかり寝なければ、将来「背の低い肥満児」になるかもしれない、ということになります。

　やはり、子供は夜間にしっかり寝かせましょう･･･。

（谷口恭）

注：この論文のタイトルは「Shortened Nighttime Sleep Duration in Early Life and Subsequent　Childhood Obesity」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://archpedi.ama-assn.org/cgi/content/abstract/164/9/840?maxtoshow=&hits=10&RESULTFORMAT=&fulltext=Janice+F.+Bell&searchid=1&FIRSTINDEX=0&resourcetype=HWCIT

　男性は睡眠時間が６時間以内になれば早死にしやすい･･･

　このような衝撃的な研究結果が医学誌『Sleep』2010年9月1日号で発表されました。（詳細は下記参照）

　この研究は、米国ペンシルバニア州立大学のEdward Bixler氏らによっておこなわれています。ペンシルバニア中心部に在住の1,741人の男女（平均年齢はそれぞれ50歳、47歳）を対象とし、男性は14年間、女性は10年間追跡されています。

　追跡期間中に男性の21%、女性の５%が死亡しています。男性の１日６時間以上眠れる「安眠グループ」では死亡率が９％だったのに対し、１日６時間未満の「不眠グループ」ではなんと半分以上の51%が死亡していたそうです。

　一方、女性では「安眠グループ」と「不眠グループ」との間に有意な差は認められなかったそうです。尚、この研究では、死亡に影響を与える様々な要因となる持病、肥満度、うつ状態にないか、喫煙や飲酒の影響などを差し引いて検討されています。

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　以前から睡眠不足は寿命を短くするのではないか、と言われていましたがそれを裏付けるひとつの研究となりそうです。有意な結果が男性だけでしか出ていないのは、女性の追跡期間が10年間と短いことと、女性は元々寿命が長いために研究開始時点の対象者の年齢が若すぎたことが理由かもしれません。

　睡眠不足には大きく分けて２つのタイプがあります。１つは、眠りたいけれども忙しすぎて睡眠時間が確保できないタイプ、もうひとつは睡眠時間は確保できるけれど睡眠障害（不眠症）があって眠りたくても眠れないタイプです。前者は生活習慣の見直し、後者は適切な診察・治療が必要なのは言うまでもありません。

（谷口恭）

注：この論文のタイトルは、「Insomnia with Short Sleep Duration and Mortality: The Penn State Cohort」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://www.journalsleep.org/ViewAbstract.aspx?pid=27894

参考：睡眠関連の医療ニュース
2010年9月8日「５歳未満の睡眠不足は肥満になる」
2010年4月2日「睡眠障害の自殺リスクは28倍」
2008年6月30日「睡眠不足はダイエットの強敵！」

　HTLV-1（成人性Ｔ細胞白血病ウイルス）についてはこのサイトでも何度か紹介しています。国内で感染者が100万人以上もいる重要な感染症で母子感染が主要な感染ルートの１つなのに、妊婦健診で抗体検査をしている自治体が少なすぎる、ということを述べたこともあります。（詳しくは下記コラムなど参照ください）

　そのHTLV-1の妊婦に対する抗体検査が全国一律で実現しそうになってきました。

　9月13日、菅直人首相は、HTLV-1の全国一律の妊婦に対する抗体検査やカウンセリングを本年度中に始める考えを表明しました。自らが官邸に設置した「HTLV-1特命チーム」の初会合で語ったそうです。（報道は9月14日の共同通信など）

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　国内でHIV陽性が判明した人が累計でおよそ18,000人、検査しておらず感染に気付いていない人を含めても数万人程度だと言われています。そしてHIVは妊婦健診の際、最近ではほぼ全例おこなわれています。一方、HTLV-1は国内に100万人以上感染者がいるのにもかかわらず（高齢者が多く、若年者に多いHIVとは単純には比較できませんが）、これまで妊婦健診で抗体検査を実施していた自治体はごくわずかでした。

　詳しくは下記のコラムなどを参照してほしいのですが、以前この国の行政はHTLV-1感染症のことを「風土病」と捉えて対策を怠ってきました。「もっと早くに妊婦健診に取り入れるべきだった」のは自明ですが、「風土病」などと考えられていた時代から考えると随分進展しているとみるべきなのかもしれません。

（谷口恭）

参考：
医療ニュース2009年6月29日「HTLV-1が大都市で増加」
はやりの病気第47回「誤解だらけのHTLV-1感染症（前編）」
はやりの病気第48回「誤解だらけのHTLV-1感染症（後編）」
NPO法人GINAウェブサイト「少しずつ注目され始めたHTLV-1」

　朝食を毎日摂る習慣がある人ほど自分を幸福と感じている･･･

　これは東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授らの調査で導き出された結果です。（報道は9月20日の読売新聞など）

　この調査は、2010年7月、20～60歳代で仕事を持つ男女各500人の合計1,000人に対し、インターネットを通して、朝食の習慣や何を幸せと感じるか、仕事や生活の満足度などを質問しています。

　その結果、現在の「幸福度」を100点満点で尋ねたところ、毎日朝食を摂る人（以下「毎日」）（637人）は平均67.9点で、週２日以下の人（以下「週２日以下」）（156人）の59点と大きく差が開いていることがわかりました。「毎日」は、経済面よりも健康状態を重視する傾向があり、家族と過ごしている時に幸せを感じる割合も高いという結果がでています。

　総合的な生活の充実度は、「毎日」は65.4点で、「週２日以下」の53.8点を大きく上回っています。「毎日」は、趣味や余暇の満足度でも、「週２日以下」に比べ10点以上高かったそうです。

　仕事についての調査では、朝食習慣による効率や勤務態度の自己評価に大きな差は認められませんでしたが、転職希望者が、「毎日」の36.4％に対し、「週２日以下」は57.1％と高くなっています。

　朝食の内容では、幸福度が高い人ほど、果物や野菜をよく食べる傾向にあることがわかったそうです。

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　この調査でまず特筆すべきなのは、朝食を毎日摂る人が６割以上（63.7％）を占めるということです。そして、その６割のグループに入っている人の方が、幸せを感じていて、生活面でも仕事面でも充実している、ということになります。

　少し個人的な話をすると、管理された社会に抵抗感を持っていた10代の頃、私は「規則正しい生活」がすごく退屈なものに思えてなりませんでした。好きなときに目覚めて好きなときに好きなものを食べて飲む、といったデカダンス的な生活に憧れていたのです。ところがこれまでの人生を振り返ってみると、この調査が示すように毎日朝食を食べている時期が一番充実しているような気がします。

　「規則正しい生活」の価値に気付いてしまった私は、それだけ年をとってしまったということかもしれないな･･･、と、この調査結果をみて感じました。

（谷口恭）