医療ニュース

　自殺に至った背景を調べた43人のうち、10人がアルコールをめぐる問題を抱えていた･･･。

　これは自殺予防総合対策センター（下記参照）が9月8日に発表した調査結果です。この調査に際して、同センターは、自殺した人の遺族に対し、自殺に至った経緯や心理状態について昨年（2008年）聞き取りをおこなっています。（報道は9月9日の共同通信）

　調査結果によりますと、調査対象者43人のうち、アルコール依存症や不眠のための寝酒の習慣があった人が10人に上っています。10人全員が40～50代の仕事を持つ働き盛りの中高年で、10人のうち4人は自殺時にも多量のアルコールを飲んでいたそうです。

　１日当たりの平均飲酒量は日本酒換算で3.5合と算出されています。

　また、43人のうち20人が精神科に通院しており、離婚や借金などの問題を抱えている人もいたようです。

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　自殺予防総合対策センターは、2005年に参議院厚生労働委員会「自殺に関する総合的対策の緊急かつ効果的な推進を求める決議」において設置することが決議された機関で、2006年10月から正式に活動を開始しています。

　今回の調査結果を考察すると、「うつ病などの精神疾患やアルコールが自殺に密接に結びついており、地域社会や社内、家族で、まずこういった問題に関わっていくことが自殺減少につながる可能性がある」、ということになると思います。

　参考までに9月10日は「世界自殺予防デー」、9月10日から16日は「自殺予防週間」です。

（谷口恭）

　救急車が通報を受けてから現場に到着するまでの時間も、患者を医療機関に収容するまでの時間も過去最悪･･･

　このようなことが総務省消防庁の調査で明らかとなりました。（報道は9月9日の共同通信など）

　調査によりますと、救急車が通報を受けてから現場に到着するまでにかかった時間の2008年の全国平均は7.7分で、これは前年（2007年）より0.7分遅いことになります。7.7分というのは、データがある1984年以降最悪（最長）の数字となっています。

　また、通報から患者を医療機関に収容するまでの時間は過去最悪の35.1分で、これは前年より1.7分遅くなっています。1998年には26.7分でしたから、過去10年間で8.4分も延びていることになります。

　救急車の出動件数自体は5,095,615件で、これは前年より3.7％減少しています。搬送人数も4,677,225人で、こちらは4.6%の減少です。これらの減少は2年ぶりということになります。

　救急車を要請した人を年代別でみると、65歳以上の高齢者が48.2％で最多となっています。

　また、救急車が到着するまでに、その場に居合わせた人が心臓マッサージなどの応急処置をしたケースは、心肺停止状態の患者の40.7%に相当する46,149人で、これは前年より1.2ポイント増加しています。

　心肺停止に対しては、2004年からAED（自動体外式除細動器）の一般の使用が認められるようになっており、心臓疾患にAEDを使用した428人の１ヶ月の社会復帰率は38.8%と高い数字を示しています。これは前年から3.3ポイント増えていることになります。

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　これらのデータをまとめていきましょう。

　まず、救急車が現場に到着する時間も患者を医療機関に収容するまでの時間も過去最悪となったことの理由として、消防庁は、「搬送先が決まらないと、救急隊が待機場所である消防署へ戻るのが遅くなり、結果的に次の出動や現場到着が遅れる悪循環が起きている」、と指摘しています。これは、救急患者を医療機関が迅速に受け入れることができていないことを示唆しています。

　この問題に対して、10月に施行される改正消防法では、「救急と医療の関係者が事前に搬送のルールを取り決める」ことなどを定めており、この取り決めが上手くいけば搬送時間の短縮が少しは実現するかもしれません。

　しかし、医療機関側としては人員や施設の問題から救急患者の受け入れはすでに限界にきているのが現状です。したがって、単に「救急と医療機関の搬送のルール」を定めただけでは抜本的な解決にはならないのではないかと思われます。

　次に、救急車の出動件数が減ったことの理由については、軽症の場合は救急車を使わないといった適正利用の呼びかけが浸透している、ことが考えられます。これまでは、軽症の人でも救急車を（気軽に）要請していることが問題となっていましたから、適正利用が浸透しているとすれば評価されるべきと思われます。しかしながら、このような呼びかけがいきすぎると、本当に救急車が必要な人まで要請を躊躇する可能性もあり、このあたりについては充分注意する必要があると思われます。
　
　AEDの普及については、成功していると言えるでしょう。AEDがもしもその場所になければ命を失っていたかもしれない人が大勢いるということです。

　太融寺町谷口医院の院内に置いてあるAEDはまだ一度も使用する機会がありませんが、いずれ活躍する日が来るかもしれません･･･。

（谷口恭）

参考：医療ニュース　2009年1月27日「一般市民によるAED救命率が42.5%！」

　2008年に人間ドックを受診して「異常なし」となった人は、全体のわずか9.6%で過去最低･･･。

　これは、日本人間ドック学会が先日発表したデータです。（報道は9月10日の読売新聞）

　「異常なし」が１割を切ったのは、1984年の調査開始以来初めてだそうです。

　同学会によりますと、調査対象となった人間ドック受診者約295万人のうち、肥満・高血圧といった生活習慣病などの検査23項目すべてで「異常なし」となったのは、全体の9.6％に相当する約28万人です。これまで最低だったのは2006年の11.4％でしたから大きく下がっていることになります。

　「異常」で最も多い項目は、「高コレステロール」で全体の26.4％、次いで「肝機能異常」、「肥満」の順となっています。男性でみると「肝機能異常」、女性では「高コレステロール」が多いようです。

　今回の結果について同学会は、①腹囲測定が組み込まれるなど検査の基準が厳しくなった、②受診者の高齢化、③経済不況でストレスが増した、などを理由に挙げています。

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　肝機能に異常があるから、高コレステロールだから、という理由だけですぐに治療が必要というわけではありませんし、「腹囲」については基準を巡って様々な議論がありますから、国民の９割以上が病気、というわけではないと考えた方がいいでしょう。

　しかし、上記③の「経済不況でストレスが増して･･･」というのは注目されるべきだと思います。日頃患者さんをみていると、人間ドックの検査では異常と出ないような症状、例えば、不眠や気分の落ち込み、検査異常のない倦怠感・疲労感、などを訴える人がますます増えてきているように感じます。

（谷口恭）

　9月15日時点で、100歳以上の高齢者が40,399人となり、初めて4万人を突破！

　これは、厚生労働省が9月11日に「敬老の日」を前に発表した数字です。（報道は9月14日の読売新聞）

　男女別では、女性が86.5%となる34,952人で、男性は5,447人です。人口10万人あたりの全国平均は31.64人で、都道府県別では沖縄が67.44人と37年連続のトップです。最も少なかったのは埼玉県の15.90人で、こちらは20年連続の最少となります。

　国内最高齢者は昨年に続き沖縄県在住の114歳の女性です。男性の最高齢者は京都府の112歳の男性です。

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　沖縄県民が長寿であるのはよく知られていますが、埼玉県民に100歳以上の高齢者が少ないということを私はこれまで知りませんでした。新聞記事には、地域差の理由については述べられていませんでしたが、この理由についての研究を待ちたいものです。

（谷口恭）

参考：医療ニュース　2009年7月18日「日本人の寿命がさらに長く」

　１日２回以上歯を磨く人が口の中や食道ガンになる危険性は１回の人より３割低い･･･

　愛知県がんセンター研究所がこのような調査をまとめ、10月1日から開催される日本癌学会で発表する予定のようです。（報道は9月28日の共同通信）

　この調査は20～79歳（平均61歳）の約3,800人を対象としておこなわれています。同がんセンターを受診した人の中から、口の中やのどなどのガン（頭頸部ガン）や食道ガンに罹患した人961人と、ガンでない2,883人に対して、歯磨き、喫煙、飲酒などの習慣を調査しています。

　調査の結果、２回以上歯磨きする人は、１回の人に比べ、ガンになる危険性が約29%低く、まったく磨かない人の危険性は、２回以上磨く人の2.5倍となっています。この結果は、喫煙や飲酒といった他の因子と関係なく、「歯磨きの回数」が独立したガンの危険因子であることを強く示唆しています。

　なぜ歯磨きがガンを抑制するのか･･･。この理由に対して、同研究所は「口やのどには発がん物質とされるアセトアルデヒドを作る細菌がいる。歯磨きで細菌や発がん物質が洗い流されるので、少なくとも朝と夜に磨けば、がん予防に役立つ」とコメントしています。

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　このような調査はおそらく初めてではないでしょうか。歯磨きが齲歯（虫歯）や歯周病の予防になるのは常識ですが、ガンを抑制するとなると、歯磨きの重要性はもっと注目されるべきでしょう。

　調査には「まったく磨かない人」も対象となっています。”普通の”生活をしていて歯をまったく磨かない人はいないでしょうから、これは寝たきりなどの状態になり自力で歯を磨けない人を指しているのではないかと思われます。ということは、この調査結果は介護者にも理解してもらわなければならないことになります。

（谷口恭）

　帯状疱疹というのは痛みが長期にわたり残ることもあり、ときにやっかいな病気ですが、この病気に関して宮崎県皮膚科医会が大規模な調査をおこないました。

　その結果、宮崎県内の帯状疱疹患者数が、1997年の4,243人から10年間で5,226人と23%も増加していることが分かりました。人口当たりの発症率でみると26%の増加となります。（報道は9月29日のキャリアブレイン）

　同医会は1997年から2006年にわたり県内の患者数を集計し、累計48,388人のデータを解析しています。その結果、10年間の累計での人口1000人当たり患者数は4.15となっています。年齢別に見ると、0～9歳が2.45、10歳代が2.86、20歳代が2.27、30 歳代が1.96で、30歳代で最低となっています。40歳代で 2.53と上昇に転じ、50歳代では5.23に跳ね上がります。60歳代では6.95で、70歳代で7.84と最も多くなっています。女性は4.58で、男性の 3.67より25％高くなっています。

　時系列で見ると、全体では1997年の3.60から2006年の4.55と26％増加していますが、50歳代までの各年齢層でほとんど変化していません。ところが、60歳代は6.17から7.58、70歳代は6.52から8.67、80歳代は5.70から7.24と大きく増加しています。

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　これらをまとめると、70代以上での罹患率増加が全体を引き上げていることになり、高齢化が進んだ結果と考えれば理解しやすいと言えるでしょう。

　しかし30代の罹患率が他の世代より低いのはなぜなのでしょうか。太融寺町谷口医院で帯状疱疹と診断されるのは30代の男性が一番多いような印象があります。今後地域ごとのデータが集まれば興味深い結果がでるかもしれません。

参考：はやりの病気第71回　「帯状疱疹とヘルペスの混乱」

（谷口恭）

　ワクチンをうって感染症を予防したい、けど副作用が心配･･･

　これは、ワクチン接種に関して誰もが思うことです。いったいどれくらいの割合でどんな副作用が起こるのか、これについては正確かつ迅速な公表が望まれます。

　昨年度（2008年度）に季節性インフルエンザワクチン接種の副作用が疑われた症例は121人、うち死亡は２人であったことを、厚生労働省は9月29日に公表しました。（報道は翌日の共同通信など）

　同省によりますと、2008年度にインフルエンザのワクチン接種を受けた人は４～５千万人で、主な副作用は、発熱（16件）、ギラン・バレー症候群（10件）などでした。

　死亡例は、10歳未満の女児と70代男性の２人です。女児はワクチン接種５日後に意識レベル低下、けいれんなどがおこり、２日後に死亡しています。70代男性は、直腸ガンや転移性の肺ガンなどを患っており、接種２日後に呼吸不全で入院し、その19日後にガン性リンパ管炎で死亡しています。いずれも、ワクチン接種との因果関係は不明だそうです。

　後遺症については、ワクチン接種との因果関係が否定できない症例が４件あります。ギラン・バレー症候群を発症した40～60代の男女３人と、急性散在性脳脊髄炎を発症した10歳未満の男児１人です。

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　死亡と後遺症を合わせると、因果関係が不明なものも含めて６人となります。重篤な副作用が起こる確率が６人/４～５千万人、一方インフルエンザで死亡する人が年間１万人程度（ただし高齢者が大半）ということを考えたときに、ワクチンを接種すべきかどうか･･･。私個人としては、特別な理由がない限りはやはり接種すべきかと思います。

（谷口恭）

　生活を楽しんでいる男性は、脳卒中や心筋梗塞といった循環器疾患にかかりにくく死亡リスクが低い･･･

　これは厚生労働省の研究班が9月30日に発表した報告です。（報道は同日の日経夕刊など）

　この調査は、40～69歳の男女88,175人を12年間にわたり追跡しています。開始時点のアンケートの回答から、生活を楽しんでいる意識が「高い」「中程度」「低い」の３つのグループに分けて、循環器疾患の発病や死亡との関係が分析されています。

　その結果、生活を楽しんでいる意識が高いグループを基準にすると、中程度グループの発症リスクは1.20倍、低いグループは1.23倍、また死亡リスクはそれぞれ1.15倍、1.61倍となっています。

　興味深いことに、女性ではこういった意識との関連は認められていません。

　生活を楽しんでいる男性は、スポーツなどで健康的な生活を送っていることに加え、困難な出来事にも前向きに対処できるためストレスを感じにくいことが原因ではないか、と研究者は考えているようです。また、生活を楽しんでいると答えた男性には喫煙者が比較的少なかったそうです。

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　女性には生活を楽しんでいる意識と疾患の間に関連性がみられなかったということは、「女性はストレスに強い」ということを示しているのかもしれません。

　多くの男性にとって、「生活を楽しみなさい」と言われてもそう簡単にできるわけではありません。理屈では理解できたとしても、過重労働のためスポーツなんて時間がとれないし、いつ仕事を失うかもしれない現状で「楽しめ」と言われても･･･、と考える人も少なくないでしょう。

　とりあえずは、タバコをやめて、少しでも（あるいは少々無理をしてでも）スポーツをする時間を確保することから始めてみるのがいいかもしれません･･･。

（谷口恭）

　酒を多く飲む女性ほど乳ガンになりやすい･･･

　このような調査結果を愛知県がんセンターが発表し話題を呼んでいます。（報道は10月6日の共同通信など）

　研究者らは、愛知県がんセンター病院で乳ガンと診断された1,754人と、乳ガンと診断されなかった女性3,508人を比較分析しています。全般的に、酒量が増えるにつれて、乳ガンの発症率が高くなっていることが分かりました。この傾向は50歳前後の閉経の後で著しく、閉経前の女性では、はっきりしなかったようです。

　閉経後の乳がん発症率を数字でみると、酒を飲まない女性を１としたとき、少し飲む女性は1.24倍、時々飲む女性は1.39倍、日本酒換算で週に７合以上飲む女性は1.74倍との結果がでています。

　乳ガンは女性で最も多いガンで日本でも近年急増しています。研究者のひとりは「酒と乳ガンの関連は欧米で指摘されていたが、今回の研究で、閉経後の日本女性でも明白になった。乳ガンを予防するには、大酒を控えた方がよい」と話しているようです。

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　なぜ（閉経前にはなくて）閉経してから飲酒量と発ガンの間に関係があるのかは分かりませんが、閉経したから「じゃあ飲酒量を減らしましょう」と言ってすぐに実行できるわけではないでしょう。しかも、日本酒換算で週に７合というのは「１日１合」ですから、この程度の量で「大酒飲み」とは言えないのではないでしょうか。

　ストレス解消ができたり、コミュニケーションがスムーズに進んだり、といったお酒の長所を考えたときに、今回の調査結果だけを重視して飲酒を控えるというのも短絡的すぎるように思えます。

　乳ガンが日本で増加しているのは食生活が欧米化したからだと言われることがよくあります。しかし食生活の見直しは口で言うほど簡単ではありません。まずすべきことは、定期的な乳ガン検診ではないかと私は考えています。

（谷口恭）

　以前も、「太っている人はやせている人よりも長生きする」という一見常識から矛盾したような研究を紹介しましたが（下記ニュース参照）、またもや同様の研究結果が発表されました。

　東北大学公衆衛生学教室の研究グループが発表しています。（報道は10月10日の日経新聞）

　研究グループは、宮城県内の40～79歳の男女約44,000人を1995年から2006年まで追跡調査し分析しています。

　その結果を厚生省が2009年6月に発表したデータと比較してみたいと思います。（下記の数字は40歳時点での平均余命です。例えば、厚生省のデータでBMI18.5未満の男性は、40歳の時点で平均余命が34.54年となります）

BMI　　　　　  厚生省のデータ（男/女）  東北大学のデータ（男/女）
18.5未満  34.54　/  41.79  33.8 / 41.1
18.5～25     39.94  /  47.97   38.7 / 46.3
25～30  41.64  /  48.05  40.5 / 47.0
30以上  39.41  /  46.02  37.9 / 44.9

　どちらのデータも同じように、男女ともBMIが25～30のグループが最も長生きとなっています。

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　BMIが25以上30未満のグループを、厚生労働省は「太り気味」と呼び、東北大学は「太りすぎ」と呼んでいます。「太り気味」と「太りすぎ」では随分イメージが異なるように思われますが、東北大学があえて「太りすぎ」と命名したのは何か理由があるのでしょうか。

　どう呼ぶかはいいとして、両者ともBMIが25～30が最も長生きと結論づけていることはやはり注目に値します。

　これら２つの研究はいずれも宮城県を対象としています。他の地域の研究も待ちたいと思います。

（谷口恭）

参考：医療ニュース
　2009年6月11日「やはり長生きするのは太り気味か…」
　2009年4月30日「太った方が長生きする！？」