医療ニュース

　HTLV-1（成人Ｔ細胞白血病ウイルス）の調査を厚生労働省の研究班が約20年ぶりに実施し、その結果、大都市圏での感染者が増加していることが分かりました。（同省の発表は6月27日、報道は翌日の日経新聞など）

　まず、HTLV-1の国内の感染者はおよそ108万人で、厚生省（当時）の1988年から1990年の調査時の120万人と比べ、大きな差はありません。

　特筆すべきなのは感染者の居住地域です。以前は九州や四国の山岳地方に圧倒的に多く、そのため一部の医療者はこの感染症を「風土病」とみなしていたほどです。

　感染者の地域別割合をみていくと、九州が前回調査の50.9％から41.4％に減少しています。一方、関東は17.3％（前回10.8％）、中部8.2％（前回4.8％）、近畿20.3％（前回17.0％）と大都市圏での増加が目立ちます。

**********

　HTLV-1は、HIVと同じように逆転写酵素を持つRNA型のウイルスです。HIVがこれだけ有名なのに、なぜHTLV-1が世間ではそれほど注目されていないのか、私はこのことが不思議でなりません。

　HTLV-1は、感染経路としては母子感染が最多で、特に母乳からの感染が多いと言われています。しかしながら、血液感染や性感染でも感染しうるものであり、HIVと同じタイプのウイルスであり、発見はHIVよりも早く、感染者がHIVとは桁違いに多いわけですから（HIVの国内罹患者は15,000人程度、HTLV-1は100万人以上）、HIVと同じかそれ以上に注目されるべきではないでしょうか。

参考：
はやりの病気第47回（2007年7月）「誤解だらけのHTLV-1感染症（前編）」
はやりの病気第48回（2007年8月）「誤解だらけのHTLV-1感染症（後編）」

（谷口恭）

　厚生労働省は6月29日、2008年に新たに結核患者として登録された人は24,760人であることを発表しました。これで９年連続の減少ということになります。

　しかしながら、減少幅はこの９年で最も小さく、下げ止まりの様相を呈しています。

　少し詳しくみてみましょう。まず、2008年の患者数は前年から551人の減少ということになります。罹患率（人口10万人あたりの年間患者発生率）も前年から0.4ポイントの減少となりますが、罹患率が減少に転じた2000年以降で、対前年比の減少幅は最も小さいことになります。

**********
　
　つい最近も大阪の若い男性が結核で死亡していますし、医療現場にいれば結核は本当に減っているのかな、と疑問に感じることがあります。おそらく、感染していても気づいていない人が大勢いるのでしょう。

参考：
はやりの病気　第68回（2009年4月）「結核、大丈夫ですか？」
医療ニュース　2009年6月29日「大阪、20代男性が結核で死亡」

（谷口恭）

　幼稚園や保育所に通わせている保護者の15％が健康食品のサプリメントを子どもに与えている･･･。

　これは、国立健康・栄養研究所が実施した調査で分かったことです。（報道は7月6日の日経新聞他）

　この調査は2007年5月から9月に、青森、山形、茨城、栃木、埼玉、千葉、香川の７県の幼稚園や保育所計21カ所で実施されています。子どもの年齢は６歳までで、保護者2,125人のうち1,533人から回答を得ています。

　その結果、口の中で溶ける錠剤や粉末、カプセルなどのサプリメントを、全体の15％に当たる228人が子どものため利用したことがあると答えています。

　利用者のうち68％の154人が「ビタミンやミネラルのみ与えている」と回答していますが、32％の74人は「そのほかも利用」と答え、33人は脳の発達に良いなどと宣伝されるドコサヘキサエン酸（DHA）を含有する魚油系のサプリを利用していることが分かりました。また、プロテイン、キシリトール、ハーブなどの利用もあったようです。

　この調査を実施した国立健康・栄養研究所は次のようにコメントしています。

　「幼児への有効性や安全性などを検証したデータは乏しい。身体に必要な成分でも安易に与え続けると過剰摂取につながり、幼児に有害な作用が出る恐れがある」

*********

　マスコミの報道をみてみると、「身体に害を与えるかもしれないものを安易に子供に与えすぎではないか」という観点から論じられているように思われますが、保護者の６割は「栄養補給」が利用目的と回答しています。つまり、日々子供に与えている通常の食事だけでは不十分と親が考えていることが分かります。

　この理由として、（長時間働かなければならないから）料理をする時間がない、安心できる食材が手に入らない、などが考えられます。ということは、単に「サプリメントの過剰摂取に注意してください」と言うだけでは何も解決しないことになります。

　一方、サプリメントを供給する側にも大きな問題があります。サプリメントは医薬品ではありませんからコンビニやインターネットで簡単に買えます。利益重視の企業のなかには、「体脂肪が減る」「がんに効く」「身長が伸びる」などと宣伝することもあるようです。

　国民生活センターには、サプリメントの表示や販売手法をめぐって、昨年だけで約1,300件の相談や苦情が寄せられており誇大広告は増加しています。公正取引委員会も今年の２月、「体臭を消す」と謳っていたサプリメントの販売会社７社に「効果に根拠がない」という理由で排除命令を出しています。

　
（谷口恭）

　このウェブサイトでは何度もお伝えしていますように、2007年あたりから東南アジアや南米でデング熱が急増しています。

　スリランカでもデング熱の罹患者・死亡者が急増しているようで、スリランカ保健省は7月7日、今年（2009年）のデング熱による死亡者が少なくとも163人に達しており、すでに2008年全体の２倍以上になっていることを公表しました。感染者も約14,750人にのぼるとのことです。（報道は7月8日の共同通信）

　これを受けて、スリランカ政府は、殺虫剤を散布するなどしてデング熱を媒介する蚊の駆除対策に全力を挙げています。さらに、蚊の発生源となる自宅敷地内の水たまりをなくすなどの対策を講じない者には最高25,000ルピー（約220USドル≒約2万円）の罰金、もしくは禁固６ヶ月の厳しい罰則を科す方針を発表しています。

　また、キューバから蚊の幼虫を殺すバクテリアを輸入していることを関係者が明らかにしたようです。

***********

　以前、デング熱は蚊を駆除することによってかえって重症化するという研究があることをご紹介しました。（下記医療ニュース参照）

　スリランカが蚊の対策を徹底的におこなうことによって重症化するケースが増えるのかどうかは注目すべきだと思われます。

参考：
医療ニュース　
2009年3月17日「アジアでデング熱が蔓延」
2009年1月27日「マレーシアでデング熱が急増」
2008年7月24日「デング熱は蚊を駆除すると重症者が増加！？」
2008年4月3日「ブラジルでデング熱と黄熱が大流行」
2008年2月19日「タイでデング熱が急増」
2007年2月17日「インドネシアでデング熱がアウトブレイク！」
2007年2月11日「アジア渡航者はデング熱にご用心」

はやりの病気第60回「虫刺されにご用心」

（谷口恭）

　カロリー摂取量を大幅に減らすと、がんや心疾患、糖尿病など加齢に伴う病気の発症を抑えられる･･･

　これは人間ではなく、アカゲザルを20年間追跡調査することによって得られた結果で、米国ウィスコンシン大学などの研究チームが7月10日の科学誌「サイエンス」で発表したそうです。（報道は7月10日の読売新聞）

　この研究チームは、7歳から14歳の大人のアカゲザル（飼育下での平均寿命は27歳）を30匹使って1989年に研究を開始しています。さらに1994年に46匹を追加しています。このアカゲザルを２つのグループに分け、片方のグループはカロリー摂取量を30%減らして飼育しました。血圧・心電図・ホルモン量などを測定し、死亡した場合は解剖をおこない死因を詳しく調べたそうです。

　その結果、カロリー制限をしないグループでは、５匹が糖尿病を発症し、11匹が糖尿病予備軍と診断されましたが、カロリー制限をしたグループでは糖尿病の兆候は見られなかったそうです。さらに、カロリー制限をしたグループでは、がんと心疾患の発症も50%減少したようです。

　それだけではありません。通常、脳は加齢とともに萎縮しますが、カロリー制限をしたグループでは、運動や記憶などをつかさどる部分の萎縮が少なかったそうなのです。

***********

　「粗食が健康にいい」というのは、日本でも以前から指摘されることがありました。今回の研究では、ガン、心疾患、糖尿がおさえられ、長生きし、認知症にもなりにくいということが示唆されたわけです。

　しかしながら、一方では、「太り気味の方が長生きする」という研究もあります。（下記医療ニュース参照）　

　これら、一見相反するように見える研究をどのように解釈すべきか･･･。現時点ではその解釈は各人に委ねられていると考えるべきでしょうか･･･・

参考：
医療ニュース　2009年6月11日「やはり長生きするのは太り気味か…」

（谷口恭）

　厚生労働省が毎年公表している「簡易生命表」によりますと、日本人の平均寿命が男女とも過去最高となりました。（報道は7月17日の日経新聞など）

　日本人の平均寿命は女性が86.05歳、男性が79.29歳となっています。女性は24年連続の長寿世界一で、男性は2007年の３位から４位に後退しています。

　他の長寿国をみてみると、女性の２位は香港の85.5歳、男性の１位は、アイスランドの79.6歳、２位は香港とスイスの79.4歳で、今年はスイスに抜かれたことになります。

**************

　私がこのニュースを初めて知ったのは日本のマスコミではなく、タイの英字新聞であるBangkok Postのウェブサイトでした。同紙によりますと、日本人の長寿の原因は、a healthy traditional diet and active lifestyle（伝統的な食事と活発なライフスタイル）だそうです。

　海外からみれば日本人とはそのような健康的な民族に見えるのでしょうが、実際はどうでしょう。

　この統計は単なる”寿命”ですから、寝たきりになっていたとしても、生活の満足度が極めて低かったとしても、そういったことは考慮されません。医療現場にいると、生き生きとしたお年寄りはそれほど多くないことを実感せずにはいられません。

　単なる寿命だけではなく、国民の健康に対する満足度も加味した統計を見てみたいものです。

参考：医療ニュース　
2008年8月4日「長寿記録更新！女性は23年連続世界一」
2009年5月24日「WHOの統計でも日本人女性は世界一の長寿」

（谷口恭）

　流行性角結膜炎やプール熱（咽頭結膜炎）などの原因ウイルスであるアデノウイルスに２種の新型が存在し、日本国内で流行していることが、北海道大学が中心の研究グループの調査によりあきらかとなり、7月16日に発表されました。（報道は同日の読売新聞）

　研究グループは、流行性角結膜炎を発症した患者からウイルスを分離・増殖させ、遺伝子の塩基配列を調べた結果、これまでにわかっていた４種類の型とは異なる型が２種類存在することをつきとめました。そして、４月にブダペストで開催された国際学会でこれら2種が新型であることが認定されたようです。

　さらに研究グループは、2000年から2008年に国内で流行したケースのウイルスを調査し、半数以上がこの新型２種のいずれかであることが判りました。

************

　流行性角結膜炎は、毎年６～８月頃に流行し、国内では年間60～100万人が罹患すると言われています。

　アデノウイルスが原因の感染症には、流行性角結膜炎以外にも、咽頭結膜炎（いわゆる「プール熱」）、急性咽頭炎、乳幼児下痢症、急性出血性膀胱炎、（肝移植の後の）肝炎などがあります。

　アデノウイルスはこれまで51種類の型が確認されていましたから、今回の2種が加わり、合計53種が存在することになります。

　しかし、アデノウイルスという病原体に対しては、現時点では、ワクチンもなければ特効薬もありません。症状が出現すればそれを緩和させる治療（対症療法）しかないのが現実です。今回の新種発見がなんらかの治療につながることを期待したいと思います。

（谷口恭）

　今年（2009年）１～６月の自殺者は17,076人（暫定値）で、前年同期より768人（4.7%)の増加･･･。

　7月27日、警察庁はこのような発表をおこないました。１月から６月のすべての月で前年を上回っており、このまま進めば年間の自殺者数が過去最悪になることもあり得ます。（これまでに自殺者数が最多となったのは2003年の約3万4千人です）

　自殺者数の内訳をみてみると、男性が12,222人で71.6%を占めます。都道府県別では、東京の1,569人が最多、以下、大阪（1,057人）、埼玉（971人）、神奈川（938人）と続きます。

　前年からの増加率が大きかったのは、沖縄（227人、51.3%増）、山口（237人、30.2%増）、高値（135人、21.6%増）などです。

*************

　以前、1月から4月の自殺者数が前年を上回っているとの情報をお伝えしましたが（下記ニュース参照）、5月、6月も上回ったことになります。

　最近の自殺者数の増加は経済悪化が原因とみなされています。警察庁からのこの発表があった同じ日に日経平均株価が１万円を超えたとの報道がなされています。今後自殺者数は減少に向かうのでしょうか･･･。

　何度も紹介し、しつこいようですが、自殺が頭をよぎったら下記の相談窓口などを利用するのも方法です。

相談窓口の例

・ライフリンクデータベース　　
・「いのちの電話」　
・東京自殺防止センター　
・全国クレジット・サラ金被害者連絡協議会　

参考：医療ニュース　
2009年5月29日「今年の自殺、すでに11,000人超え」
2009年5月19日「自殺は若年層で増加」
2009年4月4日「2008年の自殺者またもや３万人超え」

（谷口恭）

　大阪市民のうつ的傾向は、全国平均と比べ著しく高い･･･

　これは大阪市の調査で明らかになったことで7月27日の毎日新聞が報道しています。

　報道によりますと、大阪市は市内在住者10万人あたりの自殺者数が統計を取り始めた1997年以降、2004年を除いて2007年まで政令市でワースト１を記録しています。

　最新の調査は2008年9月に実施されています。20歳以上の市政モニター600人に調査票を送付し、同月末までに558人から回答を得ています。（回答率93%）　この調査では、「何をするのも面倒」「憂うつだ」「集中できない」「眠れない」など心身に関する11項目について、「ほとんどない」「少しあった」「時々」「たいてい」の各選択肢に点数を付けるようになっています。合計点が高いほどストレスが強く、うつ傾向が高いことになります。

　その結果、大阪市の点数は、日本家族社会学会が全国約７千人を対象にした1999年の全国調査の平均4.54を1.61ポイント上回る6.15という数字になっています。うつ的傾向が非常に高く、全11項目で全国平均値を上回っています。男性より女性、高年齢層より低年齢層で高い傾向が出ています。

　このような結果に対し、関係者の一部は、「大阪市は中小零細企業が多く、金融危機や不況の影響を顕著に受けているのではないか」と分析しているそうです。

***************

　うつの原因が「中小零細企業が多く不況の影響を受けているから」であり、「男性より女性、高年齢層より低年齢層で高い」ということは、不況の影響を強く受けているのは”若い女性”ということなのでしょうか。

　7月27日に警察庁が発表した2009年の都道府県別の自殺者数は大阪が２位（１位は東京）です。うつ対策と同時に自殺防止の対策も、もっと積極的にすべきということでしょう。

（谷口恭）

　人工的に紫外線をあてて肌を小麦色にする「日焼けマシン」の利用が、癌の発生リスクを著しく高めることは疑いない･･･

　WHO（世界保健機関）の国際癌研究機関（IARC)が7月29日にこのような発表をおこないました。（報道は7月30日の日経新聞）

　同機関は、日焼けマシンの発癌リスクを、タバコやアスベストに並ぶ最高度のリスクグループに分類しています。日焼けマシンの使用を30歳未満で開始した場合、皮膚癌（メラノーマ）のリスクが75%増加するとしています。

　この発表を受け、英国皮膚科学会は「発癌性を認定したことを歓迎する。子供にマシンを使わせないよう、日焼けサロン産業を規制する措置を取るべき時期だ」とコメントしているそうです。

　また、仏皮膚科学会は、「長年、政府に危険性を訴えてきた。法律で禁止するよりも人々に周知することが先決」と述べています。

　日焼けマシンは、仏、独、スウェーデンなど欧州各国で成人の25%近くに使用経験があるとの調査結果があり、特にドイツでは18～45歳の1,400万人（ドイツの人口は約8,200万人）が利用し、そのうち４分の１が17歳未満で使用を開始しているそうです。

********

　現時点（7月29日）では、日本皮膚科学会など日本の学会はコメントを発表していないようですが、白人と（日本人を含む）黄色人種では発癌性に違いがないのか、といったあたりの研究を待ちたいと思います。

（谷口恭）