医療ニュース

　1月末頃から、太融寺町谷口医院にも花粉症の患者さんが増えてきていますが、今年の花粉は「東日本で少なく、西日本で多い」ようです。

　環境省は1月30日、今年５月までのスギとヒノキの花粉について、「昨年に比べ、東北や関東では同じかやや少なく、東海および北陸から九州は、一部を除いて多くなる」と飛散量予測の確定版を発表しました。（報道は2月2日の共同通信）

　近畿地方では花粉の飛散量は昨年の２～３倍に増える見通しです。また、花粉が飛び始める時期は、昨年より１週間程度早くなるようです。　

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　花粉症対策のポイントは「早めの投薬開始！」です。気になる方は早めの受診を･･･。

（谷口恭）

参考：花粉症対策

　「８０２０運動」という言葉をご存知でしょうか。これは「はちまるにまるうんどう」と読みます。80歳になった時点で20本の自分の歯を残しましょう、という歯の健康を促す目的でつくられたスローガンです。

　「８０２０運動」を全国に先駆けて始めたのは愛知県で、始めてから20年が経過しました。20年前に自分の歯が20本以上あるということで表彰された愛知県の80歳の人のその後を調査したところ、平均よりも”元気で長生き”だったことが分かりました。（報道は2月9日の読売新聞）

　報道によりますと、20年前に表彰された241人のうちその後の状況を確認できたのが81人です。90歳以上まで生きた人は70%、100歳を超えた人も10%いました。死亡時の平均年齢は男性91.0歳、女性は92.7歳です。愛知県の最新の80歳の平均余命は男性8.4歳、女性11.3歳ですから、平均と比べて歯の健康な人は長生きしていることになります。死因は、男女とも「老衰」がトップで、男性24%、女性では52%を占めています。

　愛知県健康対策課の関係者は、「自分の歯で食べることが健康長寿につながることが裏付けられた」と話しているそうです。

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　歯の治療は医師ではなく歯科医師が担いますが、我々医師からみても歯という臓器が非常に大切であることは間違いありません。例えば、どちらが先かは分かりませんが、メタボリックシンドロームと歯周病を合併している人は大変多いという印象があります。また、虫歯（齲歯）の多い人に栄養不良があったり不規則な生活をしていたりすることもよくあります。

　（私は歯科医師ではありませんから詳しいことは分かりませんが）、日々の丁寧なブラッシングや定期的な歯科受診（歯石を完全に予防するのは困難です！）はすべての人に不可欠なものといえるでしょう。

（谷口恭）

　病気の時や病気がちな状態でも働いている母子家庭の母親は32％で、生活苦が原因で進学を断念した遺児（母子家庭の子供）は９％（前年は６％）にもなる･･･

　これらは「あしなが育英会」が母子家庭を対象におこなったアンケート調査であきらかになったことです。（報道は2月10日の共同通信）

　この調査は、2008年12月から2009年1月にかけ高校１～２年の奨学生がいる1,874世帯を対象に実施され、814世帯から有効回答を得ています。

　「病気でも働いている」のは227人で、昨年２月から８ポイント増加しています。就業中の母親692人のうち非正規雇用は58％で、昨年９月より２ポイント増えています。

　2007年の平均年収は約134万円で、一般サラリーマン（約437万円）の３割弱まで下がっています。1998年と比べると、サラリーマンの平均年収が６％ダウンだったのに対し、母子家庭の母親は33％と大幅に減少しています。

　同育英会は「健康や労働環境、賃金など母子家庭の母親に関するすべての生活条件が悪化している。『どうせ勉強しても進学できない』と感じている遺児も多く、生きることへの絶望感につながらないか心配だ」と懸念しているようです。

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　このように母子家庭の生活苦が深刻化する一方で、大阪府のように財政難から母子家庭への福祉軽減が検討されている自治体もあります。

　行政がダメなら、国民全体、地域全体で母子家庭を支えていくような方法がないものでしょうか･･･

（谷口恭）

　2008年の献血について日本赤十字社が発表をおこないました。同社によりますと、献血者数は2007年を約13万7700人上回る約507万7200人で、これは６年ぶりの増加となります。

　ところが、献血者のなかでHIV陽性が判明したのが107人、献血者10万人あたりのHIV陽性者は2.107人で、いずれも過去最多となっています。

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　通常、献血のＨＩＶ検査は複数の人の血液を混ぜておこないます。ここで陽性反応がでると、どの血液（誰の血液）に含まれていたかを詳しく調べることになりますが、この作業に大変な労力と時間が費やされます。その結果、HIV陰性の人の血液が輸血などに使われるまでに時間がかかってしまうことになるのです。ということは、自身がHIVに感染していると、他に善意で献血をしている人の期待に添えないことにもなるわけです。

　このウェブサイトでも何度も書きましたが、感染の可能性のある方は献血ではなくまずは検査にいきましょう。これはHIVだけでなく、梅毒や肝炎でも同じです。

（谷口恭）

参考：医療ニュース　
2008年7月22日「献血のHIVが止まらない勢い」
2008年6月1日「大阪が３分の１、献血のHIV」

　厚生労働省のエイズ動向委員会は2月18日、2008年に国内で新たに報告されたHIV感染者は1,113人、エイズ患者は432人で、計1,545人に上るとの速報値を発表しました。HIV感染者・AIDS患者の合計報告数は2003年以降、６年連続で過去最多を更新することになります。

　新規に感染が判った人の大半は男性で、感染者と（すでにエイズを発症している）患者を合わせて1,442人。女性や外国人男性の報告数は前年からほぼ横ばいだったのに対し、日本人男性の増加が目立っています。

　感染経路は、同性間の性的接触が最も多く、感染者・患者の合計は964人となっています。異性間の性的接触は合計365人、注射器による薬物乱用が10人です。

　年代別では30代の559人が最多で、20代の377人、40代の303人と続きます。50歳以上は283人と他の年代よりは少ないですが、前年より約50人増え、報告数の増加でみると最も多くなっています。

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　50代男性の増加が気になるところです。50代男性から主婦（妻）への感染、という経路も少しずつ増えてきています。HIV/AIDSは、ほとんどの地域で、まず男性同性愛者の間で蔓延し、その後女性への感染が広がっていくと言われています。

　気になる人は早めに検査を受けるようにしましょう。

（谷口恭）

　2月20日、厚生労働省は人口動態統計を発表し、2008年に生まれた赤ちゃんの数が、前年（2007年）より2,518人多い1,123,455人であることが分かりました。2006年以来２年ぶりの増加となりますが、2008年がうるう年だったことを考慮すると、実態としては前年比でほぼ横ばいとなります。

　一方、死亡数は1,153,266人で、国の統計資料が残っている1947年以降で最多となります。出生数から死亡数を差し引いた自然増加数は、2007年の＋1,445人から大きく減少し、マイナス29,811人となります。

　１人の女性が生涯に産む子供の推定値となる合計特殊出生率は６月に発表される予定ですが、今のところ厚生労働省は、2007年の1.34より0.02程度増加すると予想しています。合計特殊出生率は2005年に過去最低に1.26を記録しましたが、その後はわずかながら上昇傾向にあります。

　2008年の婚姻は743,176組で、2007年より6,049組多かったようです。

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　うるう年という事情があったにせよ、一応赤ちゃんの数は増えて、婚姻数も増加しているのは好ましいことと思われます。しかし、人口の自然増加数がマイナスになっているわけで、本格的な”人口減社会”がやってきたという感じがします。

（谷口恭）

参考：医療ニュース　2008年2月25日「出生数が再び減少」

　厚生労働省は2月23日、阪大微生物病研究会が開発した日本脳炎ワクチン「ジェービック５」を正式に承認しました。（報道は2月25日の読売新聞）
　
　この新しいワクチンは、これまでのワクチンよりも副作用が少ないと考えられており、今夏の流行シーズンを前に、５月に発売を開始する見通しです。

　日本脳炎のワクチンは従来、定期接種の対象でしたが、重い副作用が出現したために2005年から積極的な接種は控えるように勧告されていました。そのため、現在は年間10例程度の日本脳炎患者が再び増加するのではないかと懸念されていました。

　新しいワクチンの定期予防接種の勧奨が再開されるかどうかは、26日に開かれる会合で検討される予定です。

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　これで一安心といったところですが、定期接種が実施されだしたときに今度は供給量の不足が起こらないかどうかが心配です。

（谷口恭）

参考：
はやりの病気　第63回　「日本脳炎を忘れないで！」
医療ニュース　2009年2月2日「日本脳炎の新ワクチン承認の見通し」

　メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の診断基準は、腹囲が男性で85センチ以上、女性で90センチ以上ということになっています。しかし、この基準をめぐって以前から様々な議論があり、専門家の間でも意見がわかれていました。

　この度、「単に腹囲が大きいだけでは生活習慣病の危険要因としては不十分」という調査結果を厚生労働省の研究班が発表し議論を呼んでいます。（報道は3月2日の読売新聞）

　研究班では、無作為に選んだ愛知県内の40～82歳の男女3,253人について、内臓脂肪の断面積をコンピューター断層撮影法（ＣＴ）で計測しました。内臓脂肪面積が100平方センチ以上の肥満の人とそれ未満の人で、2000年から６年間、心臓病や脳卒中を引き起こす動脈硬化の進み具合を、心臓の冠動脈や脳血管の梗塞の有無など６項目で比較しています。

　その結果、肥満の人は、そうでない人に比べ、動脈硬化のある人の割合が、心臓の冠動脈は女性では約1.2倍となっていますが男性では差がみられず、脳内の細い血管では男性は約1.2倍となっていますが女性では差はほとんどありません。６項目すべてで差は1.5倍未満にとどまっており、「全体として関連はそれほど強くない」と分析されています。

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　昨年4月から「特定検診」（いわゆる「メタボ検診」）が始まっていますが、この検診の基準は腹囲が重視されており、血圧、血糖値、脂質のすべての異常があったとしても、腹囲が基準を超えていなければ指導の対象にはなりません。

　一方、実際の患者さんをみていると、肥満度はそれほどたいしたことがないのに糖尿病があったり高脂血症があったり、ということがよくあります。

　腹囲の診断基準に関する”論争”が過熱しすぎているような感じがします。

（谷口恭）

　米国人の３人に１人が、不況や仕事・財政面の不安から十分な睡眠を取れていない･･･

　これは、米国睡眠財団（NSF）の年次調査により明らかになったことです。（報道は3月13日のHealthDayNews）

　今回の調査では、対象者の27％が、過去1カ月に個人的財政（16％）、米国経済（15％）、失業（10％）などの経済的問題が原因で睡眠を妨げられたことがあった、と回答しています。

　また、睡眠障害を訴える人は2001年から13％増加しているのに対して、規則的に８時間の睡眠を取っている人は2001年の38％から28％に減少しています。

　報告者の１人で米ワシントン大学教授のMichael V. Vitiello氏によりますと、財政的な不安が睡眠に影響している人は、十分に睡眠の取れている人に比べて、仕事の効率、運動、健康的な食事、性生活が低下しているほか、睡眠不足のために家族のイベント、レジャー、仕事で必要な場に参加できない比率が２倍以上になるそうです。

　米国では約７千万人が慢性的な睡眠不足や睡眠分断の問題を抱えていると言われています。睡眠障害は男性よりも女性に多くみられ、年齢とともに増大する傾向にあるようです。

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　７千万人もの人が睡眠障害を抱えているなかで、実際に医師に相談したことがある人は全体の３分の１程度だそうです。

　日本人に対する同様の調査は見たことがありませんが、日本も米国と同様（米国以上に？）不況にあえいでいますから、睡眠障害が増えているかもしれません。そういう目でみてみると、太融寺町谷口医院でも睡眠障害を訴えて受診する人が増えているようにも感じます。

（谷口恭）

　野菜を多く食べる人は、少ない人に比べ、肝癌を発症する危険性が４割低くなるが、果物の取り過ぎは逆にリスクを高める可能性が高い･･･

　これは厚生労働省研究班の調査で明らかになったことです。（報道は3月12日の読売新聞）

　研究班は40～69歳の男女約２万人を約12年間追跡調査しています。野菜や果物の摂取量の多寡で「多」「中」「少」の３グループに分け、肝癌発症との関連を調べました。

　この期間中に約100人が肝癌になり、そのうち８割はＢ型かＣ型の肝炎ウイルスに感染していましたが、野菜摂取量「多」のグループは「少」に比べ、肝癌の発症率が約40％低くなっています。一方、果物摂取量「多」のグループは「少」に比べ、発症率が45％高くなっています。

　緑黄色野菜に多く含まれるカロテンは肝癌予防作用が確認できたようですが、果物に多いビタミンＣは逆に肝癌の危険性を高める傾向があるようです。

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　一般的に身体に良いと言われているビタミンＣが肝癌の危険性を高めるというのは意外な結果のように思われます。食べ物だけでなくサプリメントの摂り過ぎにも注意した方がよさそうです。

　ただ、肝癌に関しては、大半がウイルス性の肝炎が原因となっていますから、まずは食事ではなく感染予防対策を考えるべきです。特に、感染力が大変強いＢ型肝炎ウイルスに関してはワクチン接種を早めに受けるのが最も賢明な方法です。

（谷口恭）