医療ニュース

　「電子タバコ」というものをご存知でしょうか。

　電子タバコは、紙巻きタバコに似せたステンレス製の棒に液体ニコチン入りのカートリッジを取り付け、電力でニコチンを含む霧状の気体を発生させる、言わば「ニコチン吸引機」です。電子タバコは2004年に香港の企業が開発し、現在ではイギリス、日本、カナダなどで販売されています。価格は１万円前後のものが多いようです。

　電子タバコのＰＲのされ方に、「ニコチン量を徐々に減らすことによって禁煙ができる」というものがあります。

　このＰＲなどをめぐって、WHO（世界保健機関）は、9月19日、「安全性が確認されず正しい禁煙療法とは考えられない」とする声明を発表しました（報道は9月22日の共同通信）

　さらに、ＷＨＯは、「製品に使用されている多くの化学物質の中に、強い毒性があるものが含まれている可能性がある」と指摘しています。

　販売業者の中には、ウェブサイトや広告に「ＷＨＯお墨付き」と思わせる宣伝文句を使う例もみられ、ＷＨＯはこうした言葉を即刻削除するよう業者に求めています。

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　電子タバコは、禁煙グッズとしてだけではなく、「愛煙家の新しいツール」として注目されています。つまり、煙が出ないために「他人に迷惑をかけることのない新しい喫煙」と考えられているのです。

　ただし、他人に迷惑をかけないとしても、今回ＷＨＯが指摘しているように、「安全性が確認されていない」わけですから安易な使用は控えるべきでしょう。

（谷口恭）

　ビタミンＢ12が高齢者の脳の縮小を防ぐ可能性がある･･･

　英国オックスフォード大学の研究者らがこのような発表をおこないました。

　研究者らは、記憶障害や思考障害のない61～87歳の107人を対象に研究をおこないました。対象者の平均年齢は73歳、54％が女性です。対象者からは血液検査をおこないビタミンＢ12の数値を調べ、脳の体積を調べるためにＭＲＩを撮影、さらに記憶力の検査などをおこなっています。

　結果について、まずビタミンＢ12欠乏症の人はいませんでした。ビタミンＢ12の数値が高かった人は低かった人に比べると、脳が縮小する可能性が６分の１との結果がでています。

　ビタミンＢ12は肉や魚、牛乳などに含まれていますが、ビタミンＢ12のサプリメントによる摂取に効果があるかどうかは検討されていません。また、すでに脳の萎縮のある人に対してビタミンＢ12の補充が実際に効果をもたらすかどうかは不明です。

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　食事からビタミンＢ12を積極的に摂取すれば脳を守れるかもしれない、という研究です。研究者らが述べているように、サプリメントに効果があると決め付けるのはよくないでしょう。

　以前、βカロチンのサプリメントが大腸癌予防につながるのでは･･･、などと言われていた時代がありましたが、大腸癌を予防しないどころか肺癌のリスクを高めることが分かり、現在ではβカロチンのサプリメントを積極的にとっている人はほとんどいないと思われます。

　また、ビタミンＥのサプリメントも摂り過ぎれば肺癌のリスクになると言われています。さらに驚くべきことに、ビタミンＥは食事から摂取すれば心疾患のリスクを軽減させることが分かっていますが、サプリメントでビタミンＥをとると逆に心疾患になりやすくなるとの研究もあります。

　今回のビタミンＢ12の研究も、摂取が食事によるものでサプリメントでは研究がおこなわれていないことには注意をしなければなりません。

（谷口恭）

　「ガチフロ」という抗生物質が2008年9月30日をもって販売中止となりました。

　FDA（米国食品医薬品局）が先月ガチフロ（一般名ガチフロキサシン）と同じ成分の製剤を承認医薬品リストから削除したことを受けて、製造元の杏林製薬が決定しました。また、以前から副作用が問題になっていたという背景もあります。

　ガチフロは、日本では2002年に承認され処方されるようになりましたが、発売後間もなく厚生労働省が「緊急安全性情報」を出し、医療機関に注意を呼びかけました。これは副作用として重篤な血糖値異常の報告が相次いだからです。（9月30日の読売新聞によりますと、副作用報告は延べ254人になります）

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　「ガチフロでなければ治らない」という感染症は（私の知る限り）ありませんから、私個人としては、「緊急安全性情報」が出されてからは一度もガチフロを処方していません。（すてらめいとクリニックの患者さんにも一度も処方していません）

（谷口恭）

　CDC（米国疾病管理センター）は、10月2日、米国内のHIV陽性者について発表をおこないました。（報道は10月3日の共同通信）

　2006年末時点で米国内のHIV感染者は約110万人で、そのうち5人に1人は感染していることを知らないそうです。

　この数字は2003年末と比べると、3年間で約11万2千人が増加していることになります。この理由として、新規感染の増加と治療薬が普及して長期間生存できるようになったことが考えられます。また、検査が普及し早期発見ができるようになったことも理由のひとつと考えられています。

　感染者の４分の３は男性で、全感染者のほぼ半数は男性と性行為をする男性。全人口の12％にすぎない黒人が全感染者の46％を占めています。また、米国勢調査局によりますと、米国の最新の人口は約3億530万人で、UNAIDSの報告によりますと、2007年末時点の世界のHIV感染者は3320万人です。

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　仮に日本も感染者の５人に1人が気づいていないとすると、判っている日本のHIV陽性者は約1万5千人ですから、この1万5千人以外に約3,750人の自身の感染に気づいていない人がいるということになります。気になる方は一度検査を検討されてはいかがでしょうか･･･

（谷口恭）

　日本の赤ちゃんの平均睡眠時間は11時間37分で、16カ国（地域）で最短･･･。

　このような調査結果が発表され話題を呼んでいます。（報道は9月29日の共同通信）

　この調査は、ジョンソン・アンド・ジョンソン社の協力の下でおこなわれ、アジア太平洋地域を中心とする16カ国（地域）で実施されました。０歳から３歳児の睡眠時間などについてインターネット上でアンケートがおこなわれ、日本の約870人を含む合計2万8千人から回答を得ています。

　その結果、日本の乳幼児が床に就く平均時刻は午後9時18分、起床時刻は午前7時8分と中間くらいでしたが、昼寝が2時間11分と最も短く、夜泣きや授乳時間などを差し引いた1日の総睡眠時間は11時間37分で最短でした。

　参考までに最も長かったのはニュージーランドの13時間18分となっています。

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　では何時間眠ればいいのか、という疑問に答えるのはむつかしく、大人でもそうであるように最適な睡眠時間には個人差があります。しかしながら、日本の赤ちゃんの睡眠が最短で、最長のニュージーランドと1時間41分もの差があるのは気になります･･･

（谷口恭）

　日本人の若い女性は子宮頚癌（けいがん）に対する認知度が低く、健診の受診率も低い･･･

　これは、産婦人科の女性医師でつくる「子宮頚がん予防の会」らの調査で明らかとなりました（報道は10月6日の読売新聞）

　この研究は、日米豪の18歳から26歳の女性に対し、インターネットで調査を実施しています。「子宮頚癌という名前を知っているか」との問いに、米では100人中99人、豪では100人中全員が「はい」と答えていますが、日本で「知っている」と答えたのは６割にとどまっています。

　また、実際に子宮頚癌の検査を受けたことがある人は、米で72%、豪が54%なのに対し、日本ではわずか９%にすぎません。

　子宮頚癌は、子宮頚部（子宮の入り口）にできるガンで、20～30歳代の若い女性に増えています。早い段階で発見できればほぼ100％が治癒します。

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　実際に子宮頚癌の検査を受けたことがある日本人女性が９％というのは少なすぎるように思いますが、すてらめいとクリニックの患者さんについて考えてみてもせいぜい３割程度ではないかと思われます。

　すてらめいとクリニックで子宮頚癌の検査を受けた人のなかにも、癌（あるいは癌の手前の状態）が見つかった患者さんは少なくありません。20歳（あるいは19歳）を超えれば年に一度程度は受けるべき検査だと言えるでしょう。

参考：2008年6月30日「低すぎる日本の子宮けい癌受診率」

（谷口恭）

　2003年から2007年の4年間で、日本の梅毒陽性者が44.8％も増加していることが、国立感染症研究所の感染症発生動向調査で明らかとなりました。（報道は10月6日のキャリアブレイン）

　同研究所によりますと、2003年から2007年の梅毒患者の年別報告数は、それぞれ509人、535人、543人、637人、737人となっています。特に2006年、2007年は、それぞれおよそ100人も前年を上回っています。

　感染経路は、2004年から2007年に報告された2,452例のうち、81.3％に相当する1,993例が性的接触によるもので、その他には母子感染31例、輸血による感染８例となっています。

　母子感染による先天梅毒の小児患者報告数は、1999年以降、2006年の10例が最多でしたが、今年は8月27日時点ですでに７例の報告があり、同研究所は「増加が懸念される」と述べています。

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　「母子感染が増えている」という事実に驚かされます。梅毒は通常「妊婦健診」でチェックしますから、妊婦健診が終わってから新たに感染しているのでしょうか。

　また、この報告で気になるのは、梅毒が増えているのは間違いないとしても（すてらめいとクリニックで見つかることも珍しくありません）、１年間の総数が1,000人以下というのは少なすぎるということです。

　HIV感染が新たに判った人が、昨年（2007年）１年間で1,500人ですから、梅毒陽性者がその半分というのは事実を反映していないように思えます。なぜなら、日々の診察では梅毒の方がHIVよりも多く見つかりますし、感染力も梅毒の方が圧倒的に強いからです（梅毒はコンドームをしていても完全には防ぎきれません！）

　ということは、自覚症状が出ないがために感染に気づいていない梅毒陽性の人がかなり大勢いることが予想されます。

（谷口恭）

　未成年の３割はタバコが１箱1,000円になっても「吸う」と回答･･･

　これは、厚生労働省研究班が2007年12月から2008年2月にかけて、全国の中学校130校、高校109校の合計約９万人を対象におこなった調査結果です。（報道は10月9日の毎日新聞）

　タバコ価格と喫煙の調査結果を詳しくみてみると、１箱600円で「やめる」と答えたのは25%にとどまり、1,000円で「やめる」が42%、「吸い続ける」は29%です。

　別の研究班の調査では、成人の喫煙者の過半数が禁煙を決断する価格の平均は、ニコチン依存が低いグループで１箱467円、依存が高いグループでも706円であり、中高生よりも「安い」という結果がでています。

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　私は元喫煙者ですが、私の経験から言えば、「タバコは若いときにやめる方が絶対にやめやすい！」です。

　ニコチンは長期間依存すればするほどやめにくくなります。私は今でもときどきタバコが無性に吸いたくなることがありますが、このような衝動は若い頃に禁煙を試みたときにはそれほど強くありませんでした。「なぜ、あのときタバコを再び吸いだしてしまったんだろう･･･」と今では強く後悔しています。

　これは医師としてというよりも、ひとりの元喫煙者からのメッセージだと思ってください。

　タバコは吸えば吸うほど止めにくくなります。若い方は「禁煙の最大のチャンスは今」ということをお忘れなく！

（谷口恭）

　緑茶成分のカテキンを含む錠剤を飲み続けると大腸ポリープの再発が抑えられる･･･

　これは、岐阜大学医学部の研究者らがおこなった調査結果です。（報道は10月14日の共同通信）

　この調査は、岐阜大学附属病院など岐阜県内の４つの病院で、大腸ポリープを内視鏡で切除した125人のうち、60人に緑茶錠剤３錠（緑茶６杯分）を毎日飲んでもらい、飲まないグループの65人と、１年後に大腸を内視鏡で検査して、ポリープ再発率を調べることによっておこなわれています。

　ポリープ再発率は、緑茶錠剤を飲まなかったグループで31%だったのに対し、錠剤を飲み続けたグループでは15%と低い数字となっています。また、再発したポリープのサイズも、錠剤を飲んだグループでは小さい傾向にあったそうです。

　さらに、緑茶錠剤を飲んでいても、1日に緑茶を飲む量が３杯以下の少ない人では再発率が60%と高い数字がでています。

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　これらをまとめると、「毎日飲む緑茶の量が多ければ多いほど、ポリープの再発が抑制される」ということになります。

　私は、「サプリメントには安易に頼るべきでない」という考えをもっていますが、この調査は、埼玉県農林総合研究センターが製造している「緑茶サプリメント」が使われています。今後さらなる調査結果に期待したいところです。

（谷口恭）

　従業員の心の健康対策に取り組む企業は33％で、5年前より10ポイント増加。1,000人以上の大企業では90%以上にのぼるが、中小企業では対策に遅れ･･･

　これは、10月10日に発表された厚生労働省の調査結果です。（報道は10月14日の共同通信）

　これは同省が実施している５年に一度の調査で、昨年（2007年）末に、14,000社の企業と、18,000人の労働者が対象となっています。

　健康対策を実施している企業を規模別にみてみると、5,000人以上で100%、1,000人以上5,000人未満で95%と高い数字を示していますが、50人以上100人未満で45%、30人以上50人未満で36%、10人以上30人未満は29%と、規模が小さくなるほど低い結果となっています。

　取り組み内容については、「相談対応の体制整備」59%、「労働者への教育研修・情報提供」49%、「管理監督者（管理職）への教育研修・情報提供」34%など（複数回答）となっています。

　また、「仕事に関して強い不安、悩み、ストレスがある」と答えた労働者は58%と前回より微減しています。前回との比較で増加が目立った項目（複数回答）は、「職場の人間関係」38%（３ポイント増）、「仕事の質」34%（４ポイント増）、「昇進、昇給」21%（７ポイント増）などとなっています。

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　日本の労働者が訴える「心の不調」の最たる理由は「長時間労働」と言われています。今回の結果を受けて、厚労省も「心の健康対策とともに、健康を害する原因となる長時間労働の削減を企業に呼び掛けたい」としています。

　ただ、そう言っている厚労省の役人も長時間労働をしているでしょうし、これを書いている私も週の労働時間は80時間を越えています･･･

（谷口恭）