医療ニュース

　「日本人の大勢がヘリコバクターピロリが陽性なのに調べていない人が多すぎる」のは周知の事実ですが、一向に検査が広がりません。私自身は「ピロリの検査は自費でも実施すべきだ」と言い続けていますが、そうは言っても自費の検査というのはなかなか勧めにくいものです。

　谷口医院の患者さんがピロリ陽性だと分かるのは、たいていは健診や人間ドックでたまたま調べたというケースか、胃の調子が悪くて胃カメラのクリニックを紹介してそこで発覚する事例です。「ここ（谷口医院）で自費でいいから調べてほしい」とリクエストされて陽性が発覚するのは全体の1割程度です。

　ピロリは陽性であることが分かっても、必ずしも除菌が必要かは意見が分かります。消化器内科の医師は（おそらくほぼ全員）「除菌しましょう」と言うわけですが、除菌して後悔している人がそれなりに多いのも事実です。除菌前まではまったく症状がなかったのに除菌したことが原因で逆流性食道炎を発症してご飯が食べられなくなった、という人が少なくないのです。

　今回は「除菌失敗」の話です。ピロリの除菌はまず一次除菌と呼ばれる標準的な治療（1週間3種類の薬を飲む）をおこないます。当院の経験でいえば、だいたい7割くらいが成功します。失敗した場合は二次除菌（やはり1週間3種類の薬を飲む）を実施します。これでも失敗する人が年に1～2名いて、この場合は三次除菌へと進みます（幸いなことに、谷口医院では三次除菌でも失敗した人はいまだにゼロです）。

　どのような人が除菌に失敗しやすかについて、私自身は「これまでの抗菌薬使用量が多い人」という印象を持っています。しかしそれが正しいかどうかはエビデンスがありません。今回紹介したい研究は「ピロリ失敗は虫歯が原因かも」というものです。

　研究は医学誌「Scientific Reports」2024年2月号に掲載された「日本人成人におけるヘリコバクター・ピロリの7日間3剤併用療法の除菌失敗と未治療のう蝕との関連性（Association between failed eradication of 7-day triple therapy for Helicobacter pylori and untreated dental caries in Japanese adults）」です。

　研究の対象は、2019年4月から2021年3月に朝日大学病院でピロリの除菌と歯科検診を受けた226人（男性150人、平均年齢52.7歳）です。除菌に失敗した人は38人（17％）で、成功した人と比べて、1日2回以上歯磨きをする人が少なく、虫歯のある人が多いことが分かりました。虫歯があればピロリ除菌失敗のリスクが2.6倍となったのです。

　興味深いことに、虫歯の本数が多いほど失敗しやすいことも分かりました。虫歯が1本の人の除菌失敗率は24％、2本では40％、3本では67％となり、大部分が失敗することを示しています。

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　この問題以外にも、虫歯（齲歯）や歯周病が様々な疾患のリスクになるという研究は多数あります。あまり触れられませんし、医療機関でもあまり指導されませんが、歯科のケアは非常に大切です。谷口医院ではこれまで以上にデンタルケアの注意を促していこうと考えています。

　2年ほど前から帯状疱疹のワクチンに関する問い合わせが増えています。患者さんが「うちたい」というのはたいてい高い方のワクチンなので、これはおそらく製薬会社（やこのワクチンで儲かる他の人たち）のマーケティング戦略の結果でしょう。

　ですが、谷口医院では結果としてほとんどの患者さんが安い方のワクチンを接種しています。もちろんその理由は「費用」です。高い方のワクチン（グラクソ・スミスクラインの「シングリックス」）は2回接種しなければならず合わせて4～5万円もします。一方、安い方のワクチン（阪大微生物病研究会「ビケン」）は7～8千円程度ですから価格はおよそ6分の1です。

　シングリックスを推薦する人は「シングリックスの方が効果が高い」と言うわけですが、どの程度の差があるのでしょう。最近、安い方のワクチンでもそれなりに高い効果があることを示した研究が発表されたのでここに報告します。

　医学誌「BMJ」2023年11月号に掲載されたその論文のタイトルは「帯状疱疹生ワクチンの接種後10年間の有効性: 電子健康記録を使用したコホート研究（Effectiveness of the live zoster vaccine during the 10 years following vaccination: real world cohort study using electronic health records ）」です。

　研究では米国の「Kaiser Permanente Northern California」と呼ばれるデータベースが使われています。対象は50歳以上の1,505,647人で507,444人（34％）が帯状疱疹の生ワクチン（安い方のワクチン）を接種していました。

　調査によると、ワクチンの有効性は接種後1年目が67％と最も高く、その後は経時的に減っていき、10年後には15％まで低下していました。

　帯状疱疹に罹患して最も困るのが「帯状疱疹後神経痛」と呼ばれる長引く痛みです。これを抑える効果について、1年目は83％で、10年後には41％へ低下していました。

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　高い方のワクチンとの比較がありませんが、1年目の有効性67％、1年目の帯状疱疹後神経痛抑制効果83％を「その程度しかないのか」と感じる人もいるのではないでしょうか。それならば高い方にしようと考える人もいるでしょう。もちろんそれでもいいのですが、帯状疱疹の最重要事項は「治療薬がある」です。

　もしも治療薬がなくてワクチンしかない感染症であれば、ワクチンのプレゼンスが非常に高くなります。代表は麻疹（はしか）で、（1歳未満と30歳以上は）感染すると死に至ることもある重大な疾患で、治療薬はありません。ですがワクチンはあります。ワクチン2回接種で100％近い効果があります。

　一方、帯状疱疹には薬があります。では、薬があるのにもかからず不幸なことに帯状疱疹後神経痛を発症する人がいるのはなぜでしょうか。それは「薬を飲まなかった」か「薬を飲み始めるのが遅かった」かのどちらかです。

　つまり帯状疱疹で最も大切なのは「疑えば直ちに受診」です。日頃から「どのような症状が出れば帯状疱疹を疑うべきか」をかかりつけ医から学んでおき、少しでも可能性があればすぐに受診することが大切です。

　帯状疱疹に関して言えば治療の主役は薬であってワクチンではないのです。このことを踏まえて高い方か安い方を検討すればいいでしょう。

参考：医療プレミア「帯状疱疹　50歳未満でもワクチン接種がお勧めの人たち」

　本サイトで「座りっぱなし」のリスクについて初めて紹介したのは、おそらく2010年の医療ニュース「座っている時間が長い人は短命？」です。その後、繰り返し、「座りっぱなし」は寿命を縮めるだけでなく、生活習慣病、心血管系疾患、ED、さらには認知症のリスクを上昇させることを示した研究などを紹介してきました。

　今や「座りっぱなし」は「第二の喫煙」とも呼ばれ、2020年にはWHOが正式に危険性を表明しました。WHOの主張を簡単にまとめれば、「小児から高齢者、妊娠中の女性、さらには障害を抱えた人も含めて、「座りっぱなし」は健康上のリスクになるので適切な対策をとらねばならない」となります。

　今回は「座りっぱなし」がいかに有害化を示した台湾の大規模研究を紹介したいと思います。医学誌「JAMA」2024年1月19日号に掲載された論文「仕事で座る時間、余暇の身体活動、全死因および心血管疾患による死亡率（Occupational Sitting Time, Leisure Physical Activity, and All-Cause and Cardiovascular Disease Mortality）」にまとめられています。

　研究の対象は1996～2017年の台湾の健康プログラムにの参加した合計481,688人の男女（平均年齢は39.3歳、女性53.2％）。平均追跡期間は12.85年、追跡期間中に26,257人が死亡しました。

　「仕事中にほとんど座っている人（ones who mostly sat at work）」は「仕事中にほとんど座らない人(ones who were mostly nonsitting at work)」に比べ、全死因の死亡率が16％高く、心血管疾患による死亡率が34％高かったことが分かりました。「仕事中に座る・座らないを交互に繰り返す人（ones alternating sitting and nonsitting at work）」は、ほとんど座っていない人に比べ、死亡率の増加はみられませんでした。

　この研究では「運動」で「座りっぱなし」による死亡リスクが解消できることを示しています。「ほとんど座っている人」が、1日15～30分の「余暇での運動（leisure-time physical activity, LTPA)」か、あるいはPAIスコア100以上の運動をおこなえば、LTPAをほとんどしない「ほとんど座らない人」に比べて死亡リスクが上昇しないことが分かりました。

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　この論文が簡単そうでややこしいのは、LTPA、PAIといった聞きなれない言葉がでてくることです。論文を読んでもLTPAとは具体的にどのようなものを差すのかがよく分かりません。もしかすると、台湾の公園などでよく見る大音量の音楽をかけてみんなで踊っているダンスのようなものでしょうか。

　PAIは「Personal Activity Intelligence」のことでノルウェーの研究者Ulrik Wisløff氏が考案した指標です。PAIは運動中の心拍数の変化を週ごとのスコアに変換する指標で、有用度を検討した論文によると、10年前と現在の双方でPAIスコアが100以上であれば（PAI100以上の運動を続けていれば）、100未満の人に比べて、心血管疾患による死亡リスクが32％、全死因の死亡リスクが20％低くなります。

　PAIが興味深いところは、スコアを各自の心拍数から算出している点で、この方式なら元々運動能力の高い人も低い人も指標として用いることができます。またスコアを算出する期間を1日ではなく1週間にしている点も注目に値します。この方法であれば「週末のみハードな運動をする人」も高得点になるからです。ただ、現時点ではすべてのウェアラブルデバイス（スマートウォッチ）に対応できているわけではなく、PAIスコアが計測できるデバイスはXiaomi（シャオミ）、Amazfit（アマズフィット）、MIO（ミオ）だけのようです。以前は、AppleWatchやFitbitなどでも連動させてPAIスコアが表示されるアプリがあったそうなのですが現在はサービスを終了しているそうです。

　この台湾の研究で分かることは、座りっぱなしは死亡リスクとなるが、それなりに負荷のかかる運動をすればそのリスクが解消できそうだ、ということです。しかし、過去の医療ニュース「座りっぱなしの時間が長ければ運動しても認知症のリスク上昇」で紹介したように認知症のリスクは運動で解消されないという研究もありますから、「座りっぱなし」の仕事自体はやはり見直した方がいいかもしれません。

　若年性認知症について英国で実施された大変興味深い研究を紹介します。論文が掲載されたのは医学誌「JAMA Neurology」2023年12月26日号、タイトルは「英国バイオバンクにおける若年性認知症の危険因子（Risk Factors for Young-Onset Dementia in the UK Biobank）」です。

　研究の対象者は英国のデータベース「バイオバンク」に登録された「65歳未満で、観察開始時点で認知症の診断を受けていない」356,052人で、観察開始は2006年から2010年まで、観察期間の終了はイングランドとスコットランドは2021年3月31日、ウェールズは2018年2月28日です。

　39のリスク因子が検討され、若年性認知症のリスク要因となるのは次の15であることが分かりました。

#1　低学歴（lower formal education）
#2　社会経済的地位の低さ（lower socioeconomic status）
#3　ApoEε4を２つ所有（carrying 2 apolipoprotein ε4 allele）
#4　飲酒しない（no alcohol use）
#5　アルコール使用障害（alcohol use disorder）
#6　社会的孤立（social isolation）
#7　ビタミンD欠乏（vitamin D deficiency）
#8　CRP高値（high C-reactive protein levels）
#9　低握力（lower handgrip strength）
#10　難聴（hearing impairment）
#11　起立性低血圧（orthostatic hypotension）
#12　脳卒中（stroke）
#13　糖尿病（diabetes）
#14　心疾患（heart disease）
#15　うつ病（depression）

　検討された結果、若年性認知症のリスクでなかった24項目（39-15）は下記の通りです。

性別（sex）
身体活動（≒運動不足）（physical activity）
喫煙（smoking）
（低栄養の）食事（diet）
認知活動（cognitive activity）
結婚（marriage）
窒素酸化物（nitrogen oxide）
（PM2.5などの）微粒子（particulate matter）
殺虫剤（pesticide）
ディーゼル（diesel）
腎臓の機能（estimated glomerular filtration rate function / eGFR）
アルブミン（albumin）
高血圧（hypertension）
低血糖（hypoglycemia）
心房細動（atrial fibrillation）
アスピリンの使用（aspirin use）
BMI
不安症（anxiety）
ベンゾジアゼピンの使用（benzodiazepine use）
せん妄（delirium）
睡眠障害（sleep problems）
外傷性脳損傷（traumatic brain injury）
関節リウマチ（rheumatoid arthritis）
甲状腺機能異常（thyroid dysfunction）

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　この分析は「若年性認知症」であることに注意が必要です。運動不足、喫煙、低栄養の食事、肥満、ベンゾジアゼピンの使用などが「認知症全体」のリスクであることが否定されたわけではありません。

　「15項目」には努力と定期的な検査で防げるものもありそうです。概して言えば、健診を受け、（健診には含まれない）ビタミンDとCRPを調べ、勉強して（低学歴をカバーし社会経済的地位をあげる）、身体を鍛え（握力）、友達を大切にし、お酒をほどほどに飲む？、といったところでしょうか。

　個人的な話になりますが、私が医学部の1回生から研修医の1年目が終了するまで住んでいたワンルームマンションは高速道路の横に位置していました。19歳から26歳までは大阪市北区の幹線通り沿いにあるワンルームマンションに住んでいました。研修医2年目を迎えるとき、新たに研修医として勤務することになった枚方市の病院の敷地内の寮に入りました。

　驚きました……。こんなにもぐっすりと眠れることに。それまでは意識したことがありませんでしたが、住宅街に位置する病院のその敷地内の寮の環境はとても静かで、その静かな環境では深い睡眠が得られるのです。今から考えれば当然かもしれませんが、その当時は思いもしませんでした。

　2021年8月、当時の太融寺町谷口医院は階上キックボクシングジムが起こす振動で診療が度々妨げられるようになり、繰り返し申し入れをしても無視されたため（2024年2月現在も裁判中）、新しい場所を探していました。

　不動産屋が紹介したある物件は新築で広さはじゅうぶん、家賃も高くなく、クリニックには適しているかと思えました。結局、この物件は「コロナを診るなら患者にビルのトイレを使わせないでほしい」と言われたために断ったのですが、私はそれがなくても「ここでは診療ができない」と考えていました。

　高速道路の横だったからです。キックボクシングジムがつくる振動よりははるかにましですが、高速道路ですから騒音は避けられません。また粉じんが舞います。

　前置きが長くなりましたが、今回紹介したいのは「道路の空気汚染が血圧を上昇させる」を示した研究です。論文は医学誌「Annals of Internal Medicine」2023年11月28日号に掲載された「交通関連の大気汚染による血圧への影響（Blood Pressure Effect of Traffic-Related Air Pollution）」です。

　研究の対象者は正常血圧の22～45歳の16人（平均年齢29.7歳）です。シアトル市のラッシュアワーの時間帯に、外気が車内に入り込む車（フィルターなし）で2日間運転を行うグループと、外気の微粒子を取り除く高性能フィルター（HEPAフィルター）が装備された車で1日だけ運転を行うグループに振り分けられました。尚、被験者にはどちらのタイプの車かは知らされず、HEPAフィルターの有無は乗っただけではわかりません。

　結果、外気がHEPAフィルターで取り除かれた車を運転した場合と比べて、外気が車中に入り込む車を1時間運転した場合、拡張期血圧（下の血圧）が平均で4.7mmHg上昇、収縮期血圧（上の血圧）は4.5mmHg上昇しました。24時間後の平均血圧でみても、外気が車中に入り込む車を運転した場合は、拡張期血圧が3.8mmHg、収縮期血圧が1.1mmHg上昇していました。

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　車がゆっくりとしか走れない住宅地よりも早いスピードで走る幹線道路や高速道路の方が粉じんはたくさん舞います。音もしますし、場所によっては振動も伝わってくるでしょう。そういった環境に現在住まれている人には失礼ですが、そのような場所は「住むだけで不健康」と言えるでしょう。

　新・谷口医院は、旧・谷口医院から徒歩で5分しか離れていないのに、前がお寺、横がお墓、後が高級タワーマンションという大変静かで恵まれた場所に位置しています。つい7ヶ月ほど前までは階上から壁がゆれる程の振動を加えられていたわけですから夢のような環境です。今回紹介した研究は「振動」ではなく「粉じん」についてのものですが、旧・谷口医院（太融寺町谷口医院）を受診していた人も階上にキックボクシングが入居してからは振動で血圧が上昇していたかもしれません……。

　「シフト勤務をすればしない場合に比べて認知症発症リスクが31％上昇する」という研究を過去の医療ニュース「夜勤もシフト勤務も認知症のリスク（2023年2月9日）」で紹介しました。今回は「起きる時間と寝る時間がバラバラの人は認知症のリスクが上昇する」という興味深い研究を紹介しましょう。

　その研究は、医学誌「Neurology」2023年12月23日号に掲載された論文「睡眠規則性指数と認知症発症および脳容積との関連（Association of the Sleep Regularity Index With Incident Dementia and Brain Volume）」です。

　研究では英国の「UKバイオバンク」と呼ばれる研究機関のデータが使われています。研究の対象者は88,094人（平均年齢62歳、女性56％）で、研究機関中に認知症を発症した人は480人いました。睡眠の規則性（日々の起床時刻と就寝時刻がどれだけ規則的か）と認知症発症との関連が検討されました。研究には「睡眠規則性指数」（sleep regularity index、以下「SRI」とします）と呼ばれる指標が使われています。SRIは毎日同じ時刻に起きて同じ時刻に寝れば「100」となり、両者がまったく異なれば「0」となるように設定されています。対象者の中央値は「60」でした。

　最も不規則な起床就寝サイクルをとる人たち5％の平均SRIは41、反対に最も規則的な起床就寝サイクルをとる人たち5％の平均SRIは71でした。最も不規則な睡眠をとる人の認知症のリスクは平均的な人たちに比べ53％上昇していました。

　しかし、最も規則的な睡眠サイクルの人もまた、平均的な人に比べ16％のリスク上昇が認められました。

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　この研究が興味深いのは、不規則な睡眠サイクルが認知症のリスクになっていたという事実に加え（こちらは予想どおりです）、規則的なサイクルの人たちが平均的な人たちよりもリスクが上がっている点にあります。

　16％ですから、統計学的に有意ととれるかどうかは判断が難しいのですが、ひとつ言えることは「起床時刻と就寝時刻を完璧にいつも同じにしても認知症のリスクが下がるわけではなさそうだ」ということです。

　ということは、友達との飲み会を早めに切り上げたり、体調が悪いのに無理やり早朝に起きたりする必要はなさそうです。

　女性の更年期障害の治療としてのホルモン補充療法（Hormone Replacement Treatment, 以下、HRT）は認知症のリスクを下げるのか上げるのかについては意見が分かれています。

　まずは「認知症のリスクを下げる」と結論されている2つの有名な研究を紹介しましょう。

　１つは65～89歳のアルツハイマー病の診断基準を満たした65名を対象とした2010年に発表された研究です。アルツハイマー病の患者グループ（ただし、ApoEε4遺伝子をホモで持つ患者を除く）は、HRTを実施することにより、認知機能の低下を軽減し、さらに抑うつ気分を改善させるという結果となりました。

　もう1つは、閉経後のアルツハイマー病女性患者43名を対象とした2011年に発表された研究です。HRTにより認知機能の低下を軽減するという結果が得られています。

　他方、HRTが認知症のリスクになるという研究もあり、本サイトでも過去に2つの大きな研究を紹介しています。

医療ニュース2019年3月31日　ホルモン補充療法はアルツハイマーのリスク
医療ニュース2023年7月24日　更年期障害のホルモン補充療法はやはり認知症のリスクなのか

　このように結論が分かれている事象についてはメタアナリシスと呼ばれる、これまでに発表された論文を総合的に解析しなおす研究が有効です。医学誌「Frontiers in Aging Neuroscience」2023年10月23日号に掲載された論文「アルツハイマー病および認知症のリスクに対する更年期ホルモン療法が及ぼす影響の系統的レビューとメタアナリシス（Systematic review and meta-analysis of the effects of menopause hormone therapy on risk of Alzheimer’s disease and dementia）」をみてみましょう。

　分析の対象とされた研究はランダム化比較試験（「前向き研究」とも呼ばれる薬投与グループとプラセボグループを分けて薬の効果を調べる試験）が6件（治療参加者21,065名、プラセボ参加者20,997名）。観察レポートが45件（患者症例768,866名、対照550万名）です。

　ランダム化比較試験では、65歳以上の閉経後の女性を対象とした場合、プラセボと比較してHRTで認知症リスクが38％増加することが示されました。エストロゲン＋プロゲストゲン療法（EPT）の場合は64％増加していました。エストロゲン単独療法（ET）の場合は19％増加とされていますが、こちらは統計学的な有意差は認められていません。

　他方、観察研究ではアルツハイマー病のリスクが22％低下していました。興味深いのは中年期（midlife）にHRTを実施した場合は認知症のリスクが32％減少するのに対し、高齢期（latelife）でのHRTは、有意ではないもののリスク増加と関連していたことです。

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　HRTが認知症のリスクになるか否かについては世界中で議論を呼んでいます。例えば、上記の「医療ニュース2023年7月24日」で取り上げた論文については、米国で物議を醸しCNNが取り上げています。「たとえ認知症のリスクになったとしてもそれをはるかに上回る長所がHRTにはある」と主張する医療者もいます。

　いずれにしても、HRTを開始するか、あるいは中止するかについては個別に検討していくしかないでしょう。

参考：はやりの病気第242回（2023年10月） 間違いだらけの男女の更年期障害のホルモン治療

　電子タバコは有害か否か、という話になると、たいていの医師は「電子タバコに替えても有害性は変わらない」と言います。ところが、谷口医院の患者さんをみていると、少なくとも喘息症状は紙タバコから電子タバコに替えることで大きく改善します。

　がんや脳血管障害などかなり長期で経過をみなければならない疾患のリスクが下がるかどうかは患者さんをみていても分かりませんが、ほとんどの医師は「電子タバコもやめましょう」と言います。

　私自身も、非喫煙者から「電子タバコなら吸ってもいいんでしょうか」と尋ねられれば反対しますが、喫煙者から「電子タバコに替えた方がいいでしょうか」と相談された場合は「電子タバコでも有害性は変わらない」とは言いません。「替えられるなら替えた方がいいですよ」と助言しています。

　今回紹介する研究はそんな私の助言に正当性を与えることになるかもしれません。「妊娠中に電子タバコを吸っても胎児発育遅延（Small for gestational age：SGA）のリスクが上昇しない」と結論された研究です。

　医学誌「JAMA」2023年12月13日号に掲載された論文「若年層における妊娠後期の電子タバコと（従来の）喫煙（Use of E-Cigarettes and Cigarettes During Late Pregnancy Among Adolescents）」を紹介します。

　研究の対象となったのは10,428人の妊娠中の10～19歳の女性です。電子タバコも含めてまったく喫煙していない女性と比べて、電子タバコのみを吸った女性と、電子タバコと紙タバコを併用した女性では退治発達遅延のリスクに差はありませんでした。

　他方、紙タバコのみを吸っている女性の場合、退治発達遅延の児を出産するリスクが非喫煙者の2倍以上にもなることが分かりました。

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　だからと言って、妊娠中も電子タバコならOK、という意味ではありません。やはり、様々な疾患のリスクが指摘されている以上は可能なら完全にやめる方がいいでしょう。

　ですが、「電子タバコでもリスクは変わらないからすべてやめろ」と言われれば「じゃあ、無理だから紙タバコをやめない」と考える若者もいます。

　電子タバコ論争になるといつも感じるのですが、「タバコ絶対反対論者」の人たちは「とにかくすべてやめなさい」としか言いません。私の場合（谷口医院の場合）、「可能ならまずは電子タバコに替えてみませんか」と助言しています。

　正午から午後8時までを食事ができる時間帯とし、残りの時間は絶食するダイエットが数年前から流行っています。16時間の絶食が求められることから「16時間ダイエット」または「オートファジーダイエット」と呼ばれることもあります。

　このダイエットが有効とする研究がある一方で、効果を否定したものもあります。今回はその双方を取り上げてみましょう。

　医学誌「JAMA」2023年10月27日号に掲載された論文「成人の2型糖尿病の体重減少に対する時間制限食の影響（Effect of Time-Restricted Eating on Weight Loss in Adults With Type 2 Diabetes）」では肥満かつ2型糖尿病の患者75人を対象とした研究が報告されています。

　正午から午後8時のみを食事摂取可とし摂取カロリーの制限をしなかったグループは、日々の摂取カロリーを25％減らしたグループに比べ、体重減少率が高いという結果がでました。興味深いことに、糖尿病の改善率は双方のグループ間で有意な差はありませんでした。

　時間制限ダイエットには効果がないとする研究も紹介しましょう。医学誌「New England Journal of Medicine」2022年4月21日号に掲載された論文「時間制限ダイエットの有無で比較したカロリー制限（Calorie Restriction with or without Time-Restricted Eating in Weight Loss）」です。

　対象者は139人で調査期間は12ヶ月。この調査では時間制限をするグループにもしないグループにもカロリー制限が課せられています。参加者全員に許された1日あたりの摂取カロリーは男性1500～1800kcal、女性1200～1500kcalです。118 人（84.9%）が12 か月のフォローアップを完了しました。結果、両グループとも体重減少は認められたのですが（時間制限グループ：マイナス8.0kg、時間制限なしグループ：6.3kg）、これらに有意差はありませんでした。

　この研究を取り上げたThe New York Timesは記事のタイトルを「時間制限ダイエットに効果がないことが分かった（Scientists Find No Benefit to Time-Restricted Eating）」としていますが、私はそうは捉えていません。なぜなら、この研究の対象者はダイエットには成功しているからです。ただ、時間制限をせずにカロリー制限だけしかしていないグループもダイエットに成功し、両者に有意差はなかった、と言っているわけです。

　言うまでもなくカロリー制限は簡単ではありません。たとえ1日1回でも満腹感の味わえる時間制限ダイエットの方がハードルが低いわけです。そして、最初に取り上げた論文のように「時間制限が有効だ」とする結果がでた研究もあるのです。

　ということはまずはやってみる価値がありそうです。実際、過去数年で谷口医院でこの16時間ダイエットを実施した患者さんは100人くらいはいて、それなりには成功した人もいます。効果はわずかですが、重要なのはこのダイエット法には危険性がなく、例えば同じものばかり食べるようなダイエットに比べると長続きしやすいという点です。夕食は仲間とアルコールと共に、という人であれば午後4時から午前0時までを食事可能な時間とすればいいわけです。

　最後に「とっておきの時間制限ダイエット」をお教えしましょう。それは「1日1食ダイエット」です。この方法はすでに糖尿病があるなどで、食事の仕方に注意点がある人には不向きですが、健康な人ならそれほど危険性はありません。きちんと統計をとったわけではありませんが、谷口医院の患者さんでいえばこの方法はかなりの確率で成功します。朝と昼は水とお茶とコーヒーだけ。その代わり、夜は好きなものを好きなだけ食べる、という方法です。

　ただし、健診で異常がある人やそれなりに高度な肥満のある人は先にかかりつけ医に相談することが必要です。

　死亡や認知症罹患のリスクを上昇させることが明らかな「座りっぱなし」。その弊害を解消できる候補が「運動」ですが、これまで世界で発表された研究を振り返ると、運動をすることで座りっぱなしのリスクが解消できるという報告と、運動をしてもリスク低下につながらないとする研究があります。

　今回紹介するのは「1日22分間の中から高強度の運動によって座りっぱなしによる死亡リスクを相殺できる」とする報告です。

　医学誌「British Journal of Sports Medicine」2023年10月24日号に掲載された論文「デバイスで測定された身体活動、座りっぱなしの時間、および全死因死亡のリスク: 4つの前向きコホート研究の個人参加者のデータ分析（Device-measured physical activity, sedentary time, and risk of all-cause mortality: an individual participant data analysis of four prospective cohort studies）」を紹介します。

　研究の対象者の合計は50歳以上の11,989人（女性50.5％）で、中央値5.2年の追跡期間中に6.7％（805人）が死亡しました。1日当たりの中から高強度運動の時間が22分未満の人は、1日当たりの座りっぱなしの時間が8時間と比べて、12時間であれば死亡リスクが38％上昇します。

　他の数値もまとめると、「中から高強度の運動で座りっぱなしによる死亡リスクが低下する」という結果となっています。

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　ただし、座りっぱなしが健康によくないという事実に変わりはなく、ウォーキング程度ならともかく、中から高強度の運動を生涯継続するのは困難です。しかも、この研究は死亡リスクのみを検討したものであり、本サイトで何度か取り上げている認知症のリスクについては言及していません。

　これまでの世界の研究を振り返ってみても、座りっぱなしは相当厄介な健康を脅かすリスクです。座りっぱなしで仕事をする人も、なんとか工夫をしてマメに立ち上がる習慣を身に着ける必要があるでしょう。

参考：医療ニュース
2023年9月30日　座りっぱなしの時間が長ければ運動しても認知症のリスク上昇
2021年1月29日　1日わずか11分の運動で「座りっぱなし」のリスク解消
2018年6月9日 「座りっぱなし」は認知症のリスクか