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　1月12日の毎日新聞によりますと、広島県では年末の１週間（12月25日から31日）に県内115箇所の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数が130人となり、県の保健対策室は「インフルエンザの流行シーズンに入った」と発表しました。

　同対策室によりますと、県の流行開始から１～３週間後には「インフルエンザ注意報」が発令され、５～６週間後には「インフルエンザ警報」が発令されることが例年の傾向から推測されるそうです。

　関西ではまだ本格的な流行の兆しが見えていませんが、流行開始は秒読みの段階に来ていると考えるべきでしょう。

　ワクチンは来週までなら間に合うかもしれませんが、おそらく再来週になると遅すぎると思われます。まだ接種していない人はお急ぎを･･･

　インフルエンザでの学級閉鎖が相次いでいます。1月16日の毎日新聞によりますと、東大阪市の中学１年生、三重県内の小中学校合計３校、山口県の幼稚園、熊本県の小学校などが次々と学級閉鎖や学年閉鎖をしたと発表しています。

　例年より約１ヶ月遅くインフルエンザのシーズンが到来したという感じです。ワクチン接種は流行が始まった近くに住んでいる人はすでに遅すぎるかもしれません。まだ流行が始まっていない地域の人も来週では間に合わないでしょう。（インフルエンザの予防接種は効果が出るのに２週間程度かかります）

　これからは、うがい・手洗いをしっかりおこないましょう。

　1月18日の共同通信によりますと、アメリカのがんによる死者数が、2004年には前年より約3000人少なく、2年連続で減少したことが全米がん協会の最新の統計で17日に分かりました。がんによる死者が増加し続けている日本とは対照的です。

　2003年は前年より369人、2004年は2003年より3014人減少しており、アメリカでは1990年代から多くのがんで死亡率が低下しています。

　部位別でみると、死者数の多い肺、乳房、前立腺、大腸のいずれのがんでも減っていて、特に大腸がんでの減少が顕著です。女性の肺がんだけが例外的に増えています。

　全米がん協会によりますと、がん死者の減少は、大人の喫煙率が1965年の42％から2005年の21％に半減するなど、禁煙の効果が大きいとしています。また、全がんの平均の５年生存率は1975年から77年の50％から、1996年から2002年の66％に上がっており、治療成績の向上も原因のひとつにあげられています。

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　この記事には述べられていませんが、おそらく早期発見される機会が増えたことも要因のひとつではないかと私は考えています。すべてではありませんが、かなりのがんが早期発見されることにより完治が望めます。健康診断や人間ドックの果たす役割が大きいと言えるでしょう。

　1月18日の毎日新聞によりますと、秋田市のＮＧＯ「バングラデシュ支援の会」が、バングラデシュ南部のガシグラム地区で、昨年12月、同地区初の無料診療所「ＡＫＩＴＡ　ＨＯＳＰＩＴＡＬ（アキタホスピタル）」を設立しました。

　このＮＧＯは、秋田市内で花屋を経営する女性が、2005年7月、知り合ったバングラデシュ人の男性客から病院が不足している窮状を聞き、友人数人と設立したそうです。

　設立にあたり、このＮＧＯは駅前などで募金活動をおこない220万円が集まり、それを元に診療所をおこしたそうです。人件費や薬代などで必要と思われる年間30万円の費用は今後も募金活動をおこなうことによってまかない、不足分はＮＧＯの代表者が私費で補うそうです。

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　バングラデシュはアジアで最も貧しい国のひとつで充分な医療が供給されていません。しかし本来、医療とは誰もが平等に受けることのできるもののはずです。「バングラデシュ支援の会」の支援に興味のある方は、０１８-８３２-６５５１にご連絡を。

　東大阪でインフルエンザによる学級閉鎖が始まったニュースを先日お伝えしましたが、豊中と吹田でも小中学校の学級閉鎖が相次いでいます。

　1月19日の毎日新聞によりますと、豊中市の小中学校計５クラスと、吹田市の小学校１クラスでインフルエンザによる欠席者が相次いだため、市の教育委員会が学級閉鎖を決定したそうです。

　インフルエンザは大阪市内でもそろそろ本格的に流行りだしそうな気配があります。しつこいようですが、うがい・手洗いをしっかりと･･･。

　厚生労働省は19日、人から人へ感染する新型インフルエンザが発生した際の対応をまとめたガイドライン案を新型インフルエンザ専門家会議に提出しました。

　現在日本でも猛威をふるっている鳥インフルエンザは、WHOのデータによりますと、これまでに10カ国で合計267人が死亡しています。現時点では、ヒトからヒトへの明らかな感染例は報告されていませんが、ウイルスの変異により、ヒトからヒトへの新型ウイルスが誕生した場合、日本国内では最大2,500万人が罹患し、64万人が死亡すると厚生労働省は試算しています。

　1月19日の毎日新聞によりますと、厚生労働省はこのような事態を未然に防ぐため次のようなガイドライン案を提示しています。

・感染が分かれば、本人だけでなくその家族や接触者全員も「タミフル」の72時間以内の内服を開始する。

・感染が広がる可能性のある場合、感染者を隔離する。

・その地域の住民の他の地域への移動を20日間禁止する。

・学校は休校とし、集会も自粛する。

・ワクチンは数が限られるため、流行が始まる前に医療従事者、警察官、電気・ガス・水道の業務者などが優先的に接種を受ける。

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　感染者の隔離にとどまらず、その地域の住民が20日間も地域間を移動できないとなると、流通がストップし経済が麻痺してしまいます。しかし、それをやらないと日本経済はもっと深刻な打撃を受けることになるでしょう。こう考えると、歴史を動かしているのは人間ではなくウイルスであるようにすら思えます。

　1月19日の共同通信によりますと、ＷＨＯが、「はしか（麻疹）による死者が世界全体で1999年の約87万3000人から2005年には約34万5000人に減少した」ことを発表しました。６年間でおよそ６割が減少したこととなり、ＷＨＯのチャン事務局長は「公衆衛生面での歴史的な勝利だ」と述べたそうです。

　特にアフリカでの減少率が大きく、６年間でおよそ75%も減少しているようです。

「はしか封じ込めキャンペーン」は、ＷＨＯ、国連児童基金（ユニセフ）、米国赤十字社などが連携して2001年に開始されました。アフリカなどの発展途上国を中心に、3億6000万人以上の子どもたちに予防接種を実施し、日本の国際協力機構（ＪＩＣＡ）もキャンペーンに参加しています。

　ＷＨＯは、キャンペーンは今後も世界中で継続し、はしかによる死者数を2010年に2000年の10％まで減らすことを新たな目標としています。国連は、2015年までに5歳未満の子どもの死亡率を1990年の3分の1に削減する「ミレニアム開発目標」を掲げていますが、「はしか封じ込めキャンペーン」がこの目標に貢献することが期待されています。
 
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　はしかの予防接種は世界中で普及するようになってきており、いずれ撲滅する感染症であろうと言われています。先進国ではほとんどの人がワクチン接種をおこなっていますが、例外的にワクチン接種率の低い先進国があります。それは”日本”です。実際、日本人が世界にはしかを蔓延させていると言われることもあり、「日本ははしかの輸出国」と他の先進国からは非難されています。2006年には茨城県と千葉県で集団発生の報告もあります。

　はしかは罹患してもほとんどが自然に治癒しますが、重症化することもあり、ときには命に関わる感染症となります。もしもあなたに就学前のお子さんがいるなら、早めにワクチン接種をおこないましょう。

　1月21日の毎日新聞によりますと、関西テレビは1月7日にフジテレビ系で全国放送したテレビ番組「発掘！あるある大辞典２」で、事実とは異なる内容が含まれていたことを発表しました。

　関西テレビによりますと、被験者がやせたことを示すのに別人の写真を使用し、アメリカの大学教授の発言の日本語訳の一部を捏造し、被験者の一部の中性脂肪値を測定せずに正常値になったと言い、血中イソフラボン濃度やホルモン値のデータを捏造したそうです。

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　このような事件は決して許されるべきではありません。私自身はその番組を見たことがありませんが、患者さんと話していると、テレビの影響を受けて（風変わりな）ダイエットをしていると話す人が少なくありません。

　納豆は植物性のたんぱく質が効率よく摂れますから、とかく動物性たんぱく質の摂取に偏りがちな現代日本の食卓に取り入れることはすすめられます。骨粗しょう症の予防になることもよく知られています。また、現在注目されているイソフラボンが豊富に含まれているのも事実です。

　しかし、摂りすぎには危険性もあります。納豆はビタミンＫが他の食品に比べるとかなり豊富に含まれています。ビタミンＫは血液が固まるときに必要ですから不足すると問題が起こります。しかしビタミンＫを過剰に摂りすぎると、肝臓にも影響を与えるでしょうし、血液が逆に固まりやすくなってしまう可能性もあります。ビタミンＫの過剰摂取は問題ないとする説もありますが、この手の学説はコロコロ変わりますから”過剰に”信じるのは考え物です。

　もともとダイエットを気にする人は、メタボリックシンドロームや生活習慣病に罹患している、もしくはその予備軍であることが多いわけで、そのような人の血液が固まりやすくなると、かえって脳梗塞や心筋梗塞のリスクが上がってしまうことも予想されるわけです。

　別のところでも述べましたが、ダイエットの王道は「バランスのとれた食事」と「運動」で、これらをないがしろにすればどんなすぐれたダイエット法も成功しないと考えるべきなのです。

　国連が対策強化をおこなう疾病と言えば、結核、マラリア、ＨＩＶなどの感染症が有名ですが、先月の総会では糖尿病への対策強化が決議されました。感染症以外の疾患が特定の疾患対策で決議されたのは今回が初めてだそうです。

　1月22日の毎日新聞によりますと、国連が発表した決議文で、糖尿病が「深刻な合併症を引き起こし、経済的負担も大きい慢性疾患」と位置づけられています。毎年11月14日は国連が定める「世界糖尿病デイ」となるそうです。

　国際糖尿病連合（ＩＤＦ）によりますと、現在の世界の糖尿病患者は現在２億4,600万人で、成人人口の5.9％を占めます。2025年までに３億８千万人に増加し、糖尿病とその合併症の医療費は3,025億ドル（約36兆円）を超えるとみられています。

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　糖尿病は、私が子供のころはぜいたく病だと言われていましたが、最近は世界全体がぜいたくになってきたからなのか、もはや先進国のみの病気ではありません。実際、中国やタイでも糖尿病の患者さんが急増しています。

　もちろん日本でも患者さんが増え続けています。2002年の厚生労働省の調査では、患者740万人、予備軍880万人と推計されています。

　糖尿病は早期発見、早期治療が一番です。気になる人は検査を受けましょう。

　1月24日の毎日新聞によりますと、六甲山で遭難し24日ぶりに救出された男性が奇跡的に生還していたことが分かりました。

　この男性は、昨年10月7日に六甲山のがけから転落し遭難しており、10月31日に発見されました。発見時の体温（直腸温）はわずか22度で、浅い呼吸と１分間に40-50程度の弱い心拍数が認められたそうです。その後搬送先の病院で一度は心停止に陥ったものの、院内の救命処置で一命をとりとめ、現在は後遺症もほとんどなく職場にも復帰しているそうです。

　この男性は３週間以上もの間、食べ物はおろか水すら口にしておらず、なぜ生還できたのか現在の医学的常識では説明がつきません。

　たしかに、「低体温療法」という治療法があり、脳の外傷などの際には用いられることがあります。これは、低体温下では脳細胞が死滅しにくくなるという理由に基づいていますが、内蔵の障害を起こしやすくなるという危険性が伴います。それに、低体温療法で推奨されている体温はせいぜい32から33度程度であり、22度などというのは常識的には考えられません。

　この記事を報道した毎日新聞によりますと、一部の専門家は「冬眠」ではないかとみているそうです。