医療ニュース

　2009年12月に発売となった子宮頚ガンのワクチン（HPVワクチン）は、公衆衛生学的には大変有用なのですが、値段が高いことが障壁となりそれほど普及が進まないのではないかと言われています。他の先進国と同様、ワクチンの費用を行政が全額（もしくは一部）を負担してくれればいいのですが、それは簡単ではないと考えられています。

　しかし、2009年12月に新潟県魚沼市が10代前半の希望者全員に全額を公費負担でワクチン接種することを発表しました。これは「ワクチン後進国」と呼ばれている日本では、極めて画期的な政策と言えます。魚沼市に追随する自治体が現れるかどうか、我々医療従事者は注目していたのですが、兵庫県明石市も同様の政策を発表しました。

　1月22日の毎日新聞によりますと、明石市は1月21日、市内在住の小学６年生から中学３年生の女子を対象に、接種費用を全額公費で賄うことを明らかにしました。同市は2010年度の予算案に約8,000万円を計上し、２学期から接種を始める予定だそうです。

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　魚沼市、明石市とこれで２つの市が無料接種を決定したことになります。今後、これら２つの市に続いて公費負担を検討する自治体が登場することを願いたいと思います。

（谷口恭）

参考：はやりの病気第77回「子宮頚ガンのワクチンはどこまで普及するか」

　携帯電話がアルツハイマー病の予防になる･･･

　数日前からインターネットでこの一見信じられないようなニュースが流れているようですが、出所が分かりましたのでここに報告します。

　医学誌『Journal of Alzheimer’s Disease』のオンライン版１月号に掲載されている「Electromagnetic Field Treatment Protects Against and Reverses Cognitive Impairment in Alzheimer’s Disease Mice」というタイトルの論文です。（注参照）

　ウェブサイトでは要約しか読めませんが、まとめると次のようになります。

　アルツハイマー病が発症するように遺伝子操作をしたマウスに、携帯電話使用時に発せられる918MHzの電磁波を暴露させた結果、記憶や認知障害に改善が認められたそうです。そして、これらマウスの脳を解剖した結果、アルツハイマー病の原因とされているアミロイドβ蛋白が携帯電話の電磁波によって減少することが分かったとされています。

　この原因について、研究者らは、電磁波により脳内の温度が上がったことによるのではないかという仮説を立てています。

　さらに、携帯電話の電磁波によりアルツハイマー病を予防できるだけでなく、記憶の向上にもつながる可能性があることを研究者は指摘しています。

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　携帯電話の電磁波と言えば、脳腫瘍のリスクになるのではないかと言われていたことがあります。それを科学的に実証した研究は私の知る限りありませんが、一般的には携帯電話の長時間の使用は身体に（特に脳に）よくないと思われているのではないでしょうか。

　それが、今回の研究ではアルツハイマー病を予防・改善し、記憶力も高めるというのです。もしもこれが人間においても正しいなら歴史に残る画期的な発見となるかもしれません。今後の研究に注目したいと思います。

（谷口恭）

注：論文のURLは、
http://www.j-alz.com/issues/19/vol19-1.html　です。（ただし要約しか読めません）

　１日にテレビを見る時間が１時間増えるごとに、心血管疾患による死亡のリスクが18%増大する･･･

　このような研究結果が発表され話題を呼んでいます。この研究はオーストラリア、ビクトリア州の研究所によっておこなわれ、論文は医学誌『Circulation』のオンライン版2010年1月11日号に掲載されています。（注参照）

　研究者らは、25歳以上の健康な男女8,800人のライフスタイルを分析しています。生活習慣、コレステロールの値、血糖値などを調べ、６年間以上追跡調査をおこなっています。その結果、この間に284人が死亡し、このうち87人は心血管疾患が、125人はガンが死因となっています。

　対象者をテレビの視聴時間ごとに、①１日２時間未満、②１日２～４時間、③１日４時間以上の３つのグループに分けて分析した結果、１日の視聴時間が１時間増えるごとに死亡リスクが11%増大するとの結果が出されています。さらに、細かくみると、心血管疾患による死亡リスクは18%、ガンによる死亡リスクは９%増大するとされています。

　視聴時間が２時間未満のグループに比べて４時間以上のグループでは、全原因による死亡リスクが46%も増大し、心血管疾患による死亡リスクではなんと80%も増大するという結果になっています。

　この研究では、テレビを見る時間と死亡との関連性は、喫煙、高血圧、高脂血症、不健康な食事、肥満、運動不足などの心血管疾患の危険因子などに関係なく認められたとしています。

　なぜテレビを見る時間が長いと心血管疾患で死亡しやすいか。この点について、研究者は、「テレビの内容ではなく座っている時間が問題」としています。研究者は次のようにコメントしています。

　「頻繁に筋肉を動かすことが体重管理と疾患予防に最も有効な方法の1つであることが今回の研究で示唆された。体重が正常であったとしても、座る時間が長すぎると、血糖値やコレステロール値が増加しうる。運動量とは無関係に長時間座ってテレビを見れば、全原因による早期死亡リスクが高まり、心血管疾患によるリスクはさらに高いと言える」

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　テレビを見る時間が長いと･･･、と言われるとテレビの有害性を考えてしまいますが、今回の研究では、要するに座りっぱなしで動かないことが「早死に」の原因としているわけです。

（谷口恭）

注：この論文は下記のURLで読むことができます。

http://circ.ahajournals.org/cgi/reprint/CIRCULATIONAHA.109.894824v1

「Television Viewing Time and Mortality. The Australian Diabetes, Obesity and Lifestyle Study (AusDiab)」
D. W. Dunstan, E. L.M. Barr, G. N. Healy, J. Salmon, J. E. Shaw, B. Balkau, D. J. Magliano, A. J. Cameron, P. Z. Zimmet, and N. Owen

　高血圧の診断を受けているのに医療機関を受診していない人が約半数にも上る･･･

　これは、「糖転移ヘスペリジン・ビタミンＰ研究会」という民間の研究会がインターネットを通しておこなった調査結果です。（報道は1月26日のキャリアブレイン）

　調査は2009年11月20日から22日におこなわれています。インターネットのリサーチ会社に登録している人から無作為に選んだ「血圧が正常」の20～40代の男女300人と、「高血圧と診断されたことがある」20～40代の男女300人から回答を得ています。

　調査によりますと、「高血圧と診断されたことがある」人が受診したのはわずか52.0％という結果となっています。年代別にみると、40代で58.0％、30代50.0％、20代48.0％と、若い世代ほど医療機関を受診していないことが分かります。

　「なぜ受診しないのか」については、「生活習慣を変えることで改善しようと思ったから」（35.4％）、「自覚症状がなかったから」（27.1％）、「放っておいても問題が無いと思ったから」（12.5％）、「治療費が高額になると思ったから」（10.4％）となっています。

　「日頃血圧の値を気にしているか」については、「気にしている」が52.3％なのに対し、「気にしていない」が47.7％に上っています。

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　若い世代で受診していない人が多いというのが気になります。高血圧は生活習慣や遺伝からくる場合が多いのですが（これを「本態性高血圧」と呼びます）、特に若い世代では、何か別の病気があってそこから高血圧が生じることもあります（これを「二次性高血圧」と呼びます）。二次性高血圧の場合、高血圧が別の病気のサインになっていることもあるわけです。そして、その元の病気を治せば高血圧も治る場合も多いのです。ですから、健康診断などで血圧が高いと言われれば放置しておくのはよくありません。

　また本態性高血圧の場合でも、放置しておくことには大いに問題があります。脳梗塞や心筋梗塞といった心血管障害のリスクは、メタボリックシンドロームよりもむしろ高血圧で高いという報告もあります。

　高血圧の場合、「自覚症状」が出てからでは”すでに遅い”可能性もあります。血圧が高いことを指摘されれば早めに受診するようにしましょう。

（谷口恭）

参考：
医療ニュース2009年5月1日「高血圧はメタボより危険！」
医療ニュース2009年10月26日「喫煙＋高血圧＋高コレステロール＝寿命10年短縮」

　1月26日、警察庁は2009年の自殺者が全国で32,753人（暫定値）となり、前年（2008年）より504人（1.6％）増加したことを発表しました。

　2009年の自殺者数は、統計を取り始めた1978年以降で５番目に多かったことになるそうで、警察庁の統計では、12年連続で３万人を超えていることになります。（厚生労働省の統計では３万人を切っている年もあります）

　警察庁によりますと、月別の自殺者はリーマン・ショック直後の2008年秋以降に急増しています。2009年に入っても前年同月を上回り続け、３～５月には連続して３千人を超えていました。９月以降は前年同月を下回っているものの、2,460人だった12月以外はどの月も2,500人を超えています。

　都道府県別でみると、前年より大きく増えたのは埼玉（143人増）、千葉（122人増）、沖縄（69人増）などで、大阪（146人減）、北海道（127人減）、鹿児島（64人減）などは大きく減っています。

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　自殺者が大きく増加した地域と減少した地域があるのはなぜなのでしょうか。日々の新聞報道をみていると、関東圏よりも近畿地方の方が、不況が深刻であるような印象を受けますが、大阪の自殺者は大きく減っています。

　厚生労働省は、1月21日、関係部局などを集めた「自殺・うつ病等対策プロジェクトチーム」を設置し初会合を開いています。自殺にいたる要因の分析をおこない、我々国民のひとりひとりができることは何なのかを検討してもらいたいと思います。

　厚生労働省は、2009年10月より「こころの耳　働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト」というサイトを立ち上げており、最近はかなり充実した内容になってきています。働く人が心の悩みを感じたときには、このサイトを訪れることを推薦したいと思います。

（谷口恭）

参考：
「こころの耳　働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト」
医療ニュース2009年5月19日「自殺は若年層で増加」
医療ニュース2009年4月4日「2008年の自殺者またもや３万人超え」
医療ニュース2008年6月24日「警察庁の発表では自殺者が10年連続３万人超」　

　日本脳炎の新しいワクチンが、2010年からⅠ期については「積極的勧奨」となりそうだ、というニュースをお伝えしましたが（下記注参照）、Ⅱ期については、ワクチン不足のため2010年からの積極的勧奨は見送ることになりそうです。

　Ⅰ期というのは、生後６ヶ月から90ヶ月の間（標準的接種は３歳から４歳）に、まず１回目、１回目接種から４週以内に２回目、そして２回目からだいたい１年後に３回目を接種します。Ⅱ期は、９歳から13歳の間（標準は９歳から10歳）に１回のみ接種します。

　今回厚生労働省の小委員会が決定したのは、Ⅱ期の接種を2010年から「積極的勧奨」とするのは見送る、というものです。この理由はワクチン不足によるとのことです。今後Ⅰ期の接種状況やワクチンの供給量をみながら、Ⅱ期の接種の積極的勧奨開始時期を検討するそうです。

　小委員会の試算を報告しておくと、積極的勧奨の差し控えにより、接種機会を逃していた小児（2010年度に４～12歳になる小児）で1,560万回、４～７歳に絞っても817万回となるそうです。これに対し、接種が望ましい夏までの時期に追加接種用として供給できるワクチンは約180万回分しかないと説明しています。

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　以前にも紹介しましたが、ワクチン接種をしていなかったため、2009年8月には、熊本市の７歳の男児が日本脳炎ウイルスを発症しています。今後、ワクチンの供給体制に注意を払い、できるだけ早期に接種することを各自が検討すべきでしょう。

（谷口恭）

参考：医療ニュース2010年1月21日「日本脳炎ワクチン接種奨励再開の見込み」

　大腸ガンは、元来は欧米人に多く日本人にはそれほど多くないとされていましたが、近年日本でも罹患者が急増しています。過去30年間で５倍にもなっており、2015年には他のガンを抜いて１位になるとの試算もあります。

　その大腸ガンの予防にビタミンＤが有用であろうということは以前から指摘されていたのですが、フランス国際ガン研究機関（IARC)が、これを裏付ける疫学的研究を発表しました。医学誌『ＢＭＪ』オンライン版2010年1月21日号に掲載されています（下記注参照）。

　研究では、欧州10ヵ国を対象とし、大腸ガンと診断された1,248人と同じ数の健常者の血中ビタミンＤ濃度を測定しています。年齢、性別、ＢＭＩ、生活習慣なども考慮しています。

　その結果、血中ビタミンＤ濃度が最も少ないグループでは、最も多いグループに比べて大腸ガンのリスクが40%も上昇することが分かったそうです。そして、興味深いことにビタミンＤを経口摂取することでこのリスクが軽減するそうです。

　尚、大腸ガンを結腸ガンと直腸ガンに分けて考えたとき、ビタミンＤ不足によるガンのリスクは結腸ガンで強く、直腸ガンではリスク上昇が認められなかったそうです。

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　ビタミンＤの経口摂取で大腸ガンが予防できるなら、今後サプリメントなどで積極的な摂取が勧められることになるかもしれません。ビタミンＤが不足すると、骨粗しょう症や骨軟化症といった骨が弱くなる病気が起こりやすくなったり、免疫力が損なわれたりする可能性も指摘されています。

　ただし、ビタミンＤは脂溶性のビタミンであり、過剰摂取は高カルシウム血症、肝機能障害などのリスクになります。

　今後の研究を待ち、ビタミンD摂取に関する何らかのガイドラインが作成されることを望みたいと思います。

（谷口恭）

注：この論文は下記URLで要約を読むことができます。

http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/20093284

　家庭で起きる子供の誤飲事故のトップはいつもタバコです。

　厚生労働省が1月31日、「家庭用品などにかかる健康被害病院モニター報告」を発表し、子供の誤飲で2008年度に最も多かったのがタバコで33.3%に上ることが分かりました。これで子供の誤飲は1979年度の調査開始以来、30年連続でタバコがトップということになります。

　最近は「禁煙志向」が高まり、タバコが誤飲事故全体に占める割合は減少傾向にあるようですが、それでもダントツの１位です。（２位は「医薬品・医薬部外品」、３位は「玩具」）

　この調査は、全国７ヶ所の病院で報告のあった477件の誤飲事故を集計することによりおこなわれています。477件のうちタバコによるものは159件です。年齢別では生後６ヶ月から１歳半に集中しており139件に上っています。

　タバコの誤飲が多いことに対して、財団法人日本中毒情報センターは「たばこの誤飲事故が多いのは畳の上での生活が多い日本特有の傾向。大人の不注意で床や低いテーブルなど乳幼児の手が届きやすい場所にたばこが置かれる」と分析しています。

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　タバコは、ニコチンの浸出液を誤飲した場合が深刻です。特に、缶飲料の空き缶に水を入れ灰皿代わりに使用しての誤飲事故が最も起こりやすく、また最も危険といえます。小児の場合、タバコ１本でも死に至ることがありますから、このような”簡易灰皿”の使用は控えるべきでしょう。

　子供の誤飲にはさらにもうひとつ特徴があります。それは何度も繰り返すことがあるということです。乳幼児には「学習効果」はないと考えるべきです。

（谷口恭）

　新潟県魚沼市に続き、兵庫県明石市でも10代前半の女子に対する子宮頚ガンのワクチン（HPVワクチン）の全額公費負担がおこなわれることになったことをお伝えしたばかりですが（下記注参照）、東京都杉並区、栃木県大田原市でも同様の政策が発表されました。

　東京都杉並区では、2010年度から区内在住の新中学１年生女子を対象に、全額公費負担でHPVワクチンの接種がおこなわれるようです。対象者には杉並区外の私立中学に通学する生徒も含まれ、接種対象者は合計で約1,600人となるそうです。（報道は2月2日の毎日新聞）

　栃木県大田原市では、2010年度から市内の小学６年生女子児童を対象に接種を開始するそうです。対象の児童は市内23校で合計347人となるそうです。（報道は2月2日の毎日新聞）

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　栃木県大田原市というところは医療費の公的補助に積極的で、栃木県が2010年度から小学６年生までの医療費を無料にするという政策を決定していますが、同市は独自に中学３年生までを無料にすることを発表しています。

　これで合計４つの自治体でHPVワクチンの全額助成が決定されたことになります。これから他の自治体でも、少なくとも検討はおこなわれるようになるでしょう。今後の報道に注目していきたいと思います。

（谷口恭）

参考：
はやりの病気第77回「子宮頚ガンのワクチンはどこまで普及するか」
医療ニュース2010年1月23日「魚沼市に続いて明石市でもHPVのワクチン無料」

　MMRワクチンとは、麻疹（はしか）、おたふく風邪、風疹を一度に予防することのできる混合ワクチンで、以前は日本でも接種されていました。日本では死亡例を含む副作用が出現したために1993年4月に接種が中止されています。

　このMMRワクチンと「自閉症」との関連性についての論文が、1998年に英国医学誌『Lancet』に掲載されていたのですが、2月2日、同誌はこの論文を「誤りであった」として取り下げることを発表しました。（報道は2月2日のBBC newsなど。下記注参照）

　この論文は1998年2月28日発行の同誌に掲載されています。英国人の医師が、腸炎を発症している自閉症の児童12人の組織を調べ、自閉症の症状が出現する直前に受けたMMRワクチンとの関連を指摘しています。

　この論文の真偽をめぐり、10年以上の議論がおこなわれ、英国政府の諮問委員会は１月下旬に「研究は不誠実に（BBCの原文は”dishonestly”）おこなわれた」と判断し、これを受けた同誌が論文を取り下げることを決定したという次第です。

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　英国では、この論文によりMMRワクチンの副作用の不安が社会に広がり、その結果予防接種を控える親が増加し、麻疹（はしか）の流行が起こったこともあったそうです。

　MMRワクチンが日本で使われなくなったのは、おたふく風邪（ムンプス）のワクチンの副作用で無菌性髄膜炎が発症したという報告が相次いだからで、現在はこの成分を抜いたMRワクチン（はしかと風疹の混合ワクチン）が使用されています。

　今のところ『Lancet』のこの論文撤回の発表を受けて、日本でMMRワクチンが再開されることはないと思われます。

（谷口恭）

注：BBC NEWS 2010年2月2日 Lancet accepts MMR study ‘false’