医療ニュース

　米国では、20歳から54歳の脳卒中発症率が、1993年から2020年の間にほぼ倍増していることが分かりました。医学誌「Neurology」2026年9月23日号に掲載された「若年者の脳卒中　集団ベースの研究における経時的な発生率、30日症例致命率、および危険因子（Stroke in the Young　Incidence, 30-Day Case Fatality Rates, and Risk Factors Over Time in a Population-Based Study）」を紹介します。

　この研究では、米国の5つの地域での20歳～54歳の脳卒中発症者を経時的に調べたデータが解析されています。対象期間は1993年～2020年です。この期間中に初回脳卒中発症例が2,076例特定されています。調査開始時の1993年から1994年においては、人口10万人・年あたり33.90人でしたが、2020年には62.18人と大幅に上昇していることが分かりました。

　一方、高齢者では脳卒中発症率が低下していました（1993年から1994年は人口10万人・年あたり618.78件、2020年は453.04件）。

　脳卒中には、脳梗塞、脳出血、くも膜下出血があります。このなかで増えているのが脳梗塞で、1993年から1994年の10万人・年あたり23.8人から、2020年には47.3人と約2倍に増加していました。他方、脳出血、くも膜下出血は減少しています（それぞれ27.5％→21.2％、27.9％→18.6％）。

　もうひとつ興味深いのは、若年者の脳梗塞は大幅に増加しているものの、救命率は向上していることです。発症30日以内の致命率は、1993年から1994年が11.7％だったのに対し、2020年には9.4％へ減少しています。

　では、なぜ若年者の脳梗塞が増えたのか。論文によると原因は4つ。高血圧、糖尿病、心房細動、薬物等の使用です。この論文を報道したCNNによると、具体的には、高血圧が原因の脳梗塞は47％→60％と増加、糖尿病は19％→26％、心房細動は1％→6％、薬物使用は5％→40％です。

　最も大きく上昇しているのは薬物使用で8倍にもなります。CNNと同様、この論文を紹介しているHealth Dayは、薬物のなかでも「大麻による影響が最も大きい」としています。

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　この論文だけで、「若者の大麻使用が増加　→　脳梗塞増加」と断定できるわけではありませんが、可能性は多いにあるでしょう。そして、日本でも若年者の大麻使用者が大幅に増えています。私の肌感覚で言えば、見つかっていないだけで、実際には確実に、しかも大きく増加しています。米国は（多くの地域で）大麻が合法であり、また違法の州であっても調査で大麻使用を認める人たちが多いのに対し、日本では大麻取締法の存在が大きいですから、使用者の多くはそれを隠し、調査では正直に答えません。

　日本でもこれだけ大麻使用者が増えている現状に鑑みると、米国と同じように若年者の脳梗塞が増加していくのではないでしょうか。尚、オランダ、フランスにも若年者の脳梗塞が増加しているとする報告があります。

　救命率が上昇したのは喜ばしいことですが、脳梗塞は何らかの後遺症を残すことが多く、若年時に発症するということは、残りの長い人生を障害を抱えて生きていかねばならないことを意味します。

　喫煙がアルツハイマー病を含む認知症のリスクになるのはあきらかですが、それが分かっていてもやめられないのがニコチン依存症の辛いところです。しかし、どれだけがんばればどれだけの効果を期待できるか、という目安があれば禁煙に取り組む気持ちになる人もいるのではないでしょうか。

　興味深い論文を紹介しましょう。医学誌「Alzheimer’s Research & Therapy」に2026年6月29日に公開された「禁煙期間とアルツハイマー病のリスク：韓国における全国規模のコホート研究（Smoking cessation duration and risk of Alzheimer’s disease: a nationwide cohort study in Korea）」です。

　この研究の対象者はデータベース「Korean National Health Insurance Service」に登録されている1,403,636人で、調査期間は2002～23年。2年ごとの定期健康診断で、喫煙状況が調査されています。「非喫煙者」「現在喫煙者」「継続的禁煙者」の3つのグループに分類し、アルツハイマー病との関係が調べられました。

　平均10.5年の追跡期間中に、58,519人がアルツハイマー病を発症しました。禁煙が続いている人は、禁煙期間が長ければ長いほど、アルツハイマー病の発症リスクが低下していることが分かりました。

　禁煙期間が2年未満であれば1割のリスク減少（調整ハザード比＝aHR：0.899）、8年以上禁煙を続ければ40％以上のリスク低下（aHR：0.582）が認められました。

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　禁煙以外にできることはないか、と考えている人は、まずは2024年の「はやりの病気」「『コレステロールは下げなくていい』」なんて誰が言った？」をご覧いただきたいのですが、ここではそれ以外のことを紹介しましょう。

　それは職業です。タクシードライバーは脳の記憶を司る領域の海馬の体積が大きいことが分かっていて、「タクシードライバーになるための訓練中に海馬が実際に大きくなる」こともすでに示されています（興味がある方は、毎日メディカル「認知症リスクは努力で下げられる！老化進む山場は三つの年齢」を参照ください）。

　ここでは、実際に、タクシードライバー（及び救急車のドライバー）のアルツハイマー病による死亡の割合が他の職種と比べて大幅に低いことを示した論文を紹介しましょう。2024年の「BMJ」に掲載された「タクシーおよび救急車のドライバーにおけるアルツハイマー病による死亡：集団ベースの横断研究（Alzheimer’s disease mortality among taxi and ambulance drivers: population based cross sectional study ）」です。

　下のグラフをみればあきらかのように、他の職業に比べてタクシー及び救急車のドライバーのアルツハイマー病による死亡の割合が際立って低いことがよく分かります。

　研究の対象者は、米国のデータベース「National Vital Statistics System」に登録された8,972,221人。2020年1月1日から2022年12月31日に死亡した成人が443職種に分けて解析されました。対象者のなかでアルツハイマー病で死亡したのは全体の3.88％。タクシードラーバーは1.03％、救急車のドライバーは0.91％でした。年齢・性別・人種・学歴等で調整すると、全体では1.69％、タクシードラーバー1.03％、救急車のドライバー0.74％と、この2つの職業は大きくリスクが低下していることが分かりました。

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　というわけで、認知症が気になる喫煙者は禁煙を考えてみるのがいいでしょう。認知症リスク低減のためだけに仕事を替える必要はありませんが、タクシー・救急車のドライバーでリスクが低いという事実は興味深いと言えるでしょう。先に紹介した「はやりの病気」で取り上げた「Lancet」が指摘するリスクも再度見直してみてください。

　このサイトで初めてCTE＝慢性外傷性脳症（以下「CTE」）の危険性を報告したのは2015年です。サッカーやアメリカンフットボールの経験者はかなりの高確率でこの疾患を発症し、いずれ認知症や人格崩壊で人生が大きく狂うことになります。実例を含めた詳しい話は下記の「参考」を参照してほしいのですが、今回は「いったいどれくらいの確率でCTEを発症するのか」について新しい論文が出たので報告したいと思います。

　その前に過去の「数字」についてみておきましょう。2017年のコラム「アメリカンフットボールの選手のほとんどがCTEに！」で紹介した医学誌JAMAに掲載された論文「アメリカンフットボール選手における慢性外傷性脳症の臨床病理学的評価（Clinicopathological Evaluation of Chronic Traumatic Encephalopathy in Players of American Football）」はCTEの有病率を次のように報告しています。

・元アメリカンフットボール選手202人のうち177人（87％）がCTE

・NFL（ナショナル・フットボール・リーグ）の選手111人のうち110人（99％）がCTE

　アメリカンフットボールに本格的に取り組めば9割近くがCTE、プロになれば99％がCTEというこの数字、あまりにも衝撃的ですが、この報告に対しては冷ややかな視線もあります。それは「調べられたほとんどの患者がCTEを疑う症状が出ていたのだから、高確率になるのは当然」とする意見です。

　では、症状が出ていない人も含めて、どれくらいの人にCTEの脳の所見が認められるのでしょうか。それを検証した論文が医学誌「BMJ」2026年8月25日号に掲載されました。タイトルは「NFL選手における死亡時の慢性外傷性脳症（CTE）の有病率：2008～2021年の後ろ向き集団ベースコホート研究（Prevalence of chronic traumatic encephalopathy at death in National Football League players: retrospective population based cohort study, 2008-21）」です。

　研究の対象とされたのは死亡したNFL選手1712人で、そのうち、338人（19.7％）の脳が解剖され、そのうち315名（93.2％）にCTEの診断が認められました。したがって、死亡したNFL選手1712名全体における死亡時のCTE有病率は、18.5％から98.7％の範囲ということになります。脳の提供が最も頻繁に行われた2016年から2021年の期間において、死亡時の推定有病率は24.5％から97.7％の範囲でした。結論として、「2016年から2021年の間に死亡したNFL選手の少なくとも4人に1人がCTEを発症していた」とされていす。

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　この論文を報じたメディア、例えばScienceは「少なくとも4人に1人がCTE」という表現を使っていますが、これはかなり控えめな報道です。実際は、18.5％から98.7％、または24.5％から97.7％の間ですから、「少なくとも4人に1人」という表現は間違ってはいませんが、もっと高確率に発症すると考えるべきでしょう。

　一番いいのはCTEを生前に（死ぬ前に）診断することです。しかし血液検査でも画像検査でも現時点ではCTEを的確に評価する方法がありません。CTEの診断方法は「剖検（脳の死後解剖）」しかないのです。治療法として、アルツハイマー病に使う薬を用いる試みもあるようですが、奏功したという話は聞きません。予防法としては「はじめからコンタクトスポーツを避ける」とか「サッカーをやるならゴールキーパーにする」（ディフェンダーのCTE発症リスクが4.98倍なのに対し、ゴールキーパーは1.83倍。下記の医療ニュース参照）という対策を取るしかありません。

　CTEのリスクを抱えてコンタクトスポーツに取り組むのなら問題はないでしょう。ですが、これだけリスクがはっきりしていてエビデンスもあるのに、それを（特に子供に）知らせずにこういったスポーツを奨励することが続けられていいのでしょうか。

参考：
はやりの病気第137回（2015年1月）　脳振盪の誤解～慢性外傷性脳症（CTE）の恐怖～
医療ニュース2016年10月14日　コンタクトスポーツ経験者の3割以上が慢性外傷性脳症
医療ニュース2017年3月6日　ヘディングは脳振盪さらに認知症のリスク
医療ニュース2017年8月30日　アメリカンフットボールの選手のほとんどがCTEに！
医療ニュース2019年11月23日　やはりサッカーも認知症のリスク
医療ニュース2020年8月17日「小児のヘディングは禁止すべきか」
医療ニュース2021年4月27日　たった一度の頭部外傷で認知症リスクが上昇
医療ニュース2021年12月22日　サッカーは直ちにやめるべきかもしれない
医療ニュース2023年4月23日　やはりサッカーは危険
医療ニュース2024年11月22日　アメリカンフットボール経験者の3分の1以上がCTEを自覚、そして自殺
毎日メディカル2025年3月31日　スポーツ界にとって「不都合な真実」?　日本では周知されない脳へのダメージ
日経メディカル2024年2月21日　コンタクトスポーツによる慢性外傷性脳症リスクの周知を！

　「運動していますか？」と尋ねると「仕事で身体を使うのでそれが運動になっています（だからそれ以上運動する必要はありません）」と答える患者さんは少なくありません。実際、ホワイトカラーからブルーカラーに転向し（最近増えています）、給料が上がり、減量に成功し、血糖値や中性脂肪の数値が下がり、精神状態も良くなったったという人はいます。ですが、どうやら全員がそうではなさそうです。

　これは谷口医院でもしばしば経験することで、仕事で身体を使っているおかげで生活習慣病の数値はある改善したとしても、倦怠感が取れない、あるいはメンタルの状態が芳しくない人がいます。運動は生活習慣病の改善のみならず、中等症までのうつ病にも有効なはずなのですが……。

　興味深い論文が発表されました。医学誌「The Lancet Public Health」2026年9月号に掲載された「領域別の身体活動レベルと認知症リスク：システマティック・レビューおよびメタ解析（Domain-specific physical activity levels and risk of dementia: a systematic review and meta-analysis）」です。

　研究チームは、認知症やアルツハイマー病についての74件の研究に基づき、世界30カ国、計4,227,297人（女性52.8％、男性47.2％、年齢中央値67.3歳）のデータを分析しました。

　結果、自発的な運動量（余暇の運動量）が多い人は、活動量が少ない人に比べて認知症のリスクが24％低いことが明らかになりました。また、家事に伴う身体活動では15％低下していました。一方、仕事中の身体活動量が多い人では認知症のリスクが20％高く、通勤に伴う身体活動では10％高いという結果が出ました。

　自発的な運動量には「限界」もあります。用量反応解析では一定のレベルを超えると横ばいになります。

　職業上の身体活動については、正の相関が認められました（身体活動量が多ければ多いほど認知症のリスクが上昇することが分かりました）
　
　

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　ここまではっきりとデータが出ると、仕事の内容を検討しなおした方がいいかもしれません。身体を使う仕事からはいろいろと学ぶことも多いわけで、一律に控えるのはよくありませんが（全員が控えれば社会が成り立たなくなります）、一定の期間に区切るとか、将来的にはホワイトカラーに転職する、などといったことも検討してもいいかもしれません。

　最近は医学論文のみならず一般の新聞雑誌でもリベルサス、オゼンピック、マンジャロといったGLP-1受容体作動薬及びGLP-1/GIP受容体作動薬（以下、単に「GLP-1」とします）の話題にあふれていて、関連記事を目にしない日はほぼありません。今回もGLP-1の話題です。「GLP-1で仕事がみつかり、新しいパートナーができる」という話をします。

　米国のNBER（National Bureau of Economic Research＝全米経済研究所）が2026年6月に公表したワーキングペーパー（研究途中の論文を公開したもの）を紹介します。タイトルは「GLP-1による減量及び女性が直面する肥満の不利益（GLP-1–INDUCED WEIGHT LOSS AND THE FEMALE OBESITY PENALTY）」です。

　結論から言えば、「米国において肥満の女性は就職でも結婚市場でも不利を強いられていて、GLP-1を使って減量すればどちらも手に入りやすくなる」とするものです。NBERのこのレポートを解説した英紙The Economistはこれらを分かりやすいグラフにまとめています。

　これらグラフをみればGLP-1による利点はあきらかです。研究は15,000人を対象とした「Understanding America Study」と呼ばれる長期調査のデータが用いられています。減量目的でGLP-1を開始した女性と、使用を希望しつつもまだ開始していない類似の属性を持つ女性とが比較されています。
　
　それまで無職だった女性のうち、上のグラフが示すように、GLP-1を服用したグループでは就業率が27ポイント上昇しています。交際・結婚市場でも同様の結果がみられます。下のグラフが示すように、GLP-1を使用した独身女性が結婚したりパートナーと同居したりする確率は、使用しなかった女性と比べて29ポイントも高くなっています。

　興味深いことに、すでに職に就いていた女性がGLP-1を開始しても、その後昇進したり収入が増えたりすることはなかったようです。尚、男性についてはこの研究では調べられていません。

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　女性がGLP-1を使ってやせれば、なぜ仕事もパートナーも見つかりやすくなるのでしょうか。糖尿病が治って健康になったから、やせて自信がついたから、なども考えられると思いますが、NBERは「obesity penalty（肥満ペナルティ）」という言葉を使ってこの理由を説明しています。

　つまり、太っていること自体が就職市場においても恋愛市場においてもペナルティになっているということです。

　それが正しいかどうかは別にして、The Economistも指摘しているように、米国ではすでにGLP-1の使用経験者が女性22％、男性14％に達しています。

　今月の「マンスリーレポート」「GLP-1は『規制』ではなく、もっと『普及』させるべきだ」で述べたように、私はマンジャロやオゼンピック、リベルサスなどのGLP-1をもっと普及させるべきだと考えています。あまりにもベネフィットが多いからです。他方、欠点としては以下のようなものがあります。

#1　自費の場合、費用を捻出し続けなければならない
#2　脂肪と同時に筋肉量が低下する　→　ウエイトトレーニング（筋トレ）は必須！
#3　特に若い女性の場合、精神状態が悪化することがある（否定する意見もありますが、私の印象でいえばこの副作用は無視できません）
#4　その他、膵炎や低血糖発作などの稀な副作用

　#4は注意点さえ知っていればほとんど無視できるレベルですし、#3は中止すればすぐに戻ります。#2は頑張ってもらうしかありません。

　今回紹介するのは新たな「欠点」で、「脱毛」です。医学誌「The BMJ」に2026年7月22日に掲載された「2型糖尿病成人におけるGLP-1受容体作動薬と脱毛リスクの関連：標的試験エミュレーション（Risk of hair loss associated with glucagon-like peptide-1 receptor agonists in adults with type 2 diabetes: target trial emulation）」を紹介します。「標的試験エミュレーション（target trial emulation）」とは聞きなれない言葉ですが、要するに「研究の方法」と考えてもらえればOKです。

　この研究の対象者は、2019年1月から2024年9月の間に新たにGLP-1、SGLT-2阻害薬、DPP-4阻害薬のいずれかを開始した2型糖尿病をもつ18歳以上の成人で、脱毛が発症するかどうかが調べられました。

　GLP-1を開始した12,004人とSGLT-2阻害薬を開始した15,221人が比較され、また、GLP-1を開始した11,964人とDPP-4阻害薬を開始した11,238人が比較されました。

　結果、GLP-1使用者は、SGLT-2阻害薬使用者に比べ、脱毛を発症するリスクが37％高く、DPP-4阻害薬使用者に比べると68％高くなっていました。

　実際にどれくらいの使用者が脱毛を起こしているかについては、日本ではデータが見当たらないのですが、英国では、MHRA（Medicines and Healthcare products Regulatory Agency＝医薬品・医療製品規制庁）にデータがあるようです。2025年の初め以降、チルゼパチド（マンジャロ）による脱毛の報告が940件、セマグルチド（オゼンピック）による報告が312件寄せられています。

　脱毛は使用を開始してから約1年後に最も多く見られました。この関連性は男女双方で見られましたが、女性においてより顕著でした。

　脱毛の種類は「非瘢痕性脱毛症」の一種で、毛包は維持されており、再び髪が生えてくる可能性があることが示唆されています。
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　では、なぜGLP-1で脱毛が起こるのでしょうか。おそらく「必要な栄養素が食事から得られなくなるから」でしょう。特に女性の場合、GLP-1を使用していなくても発毛に不可欠な鉄と亜鉛が不足していることが少なくありません。

　気になる人は一度鉄と亜鉛の値を調べてみるのがいいでしょう。
　

　旧約聖書『創世記』に登場する「カインとアベルの物語」は、弟アベルに嫉妬した兄のカインがアベルを殺害する話です。この話が実際の現象を象徴しているのだとすれば、弟に生まれた方が得するように思えますが、実際には兄や姉に生まれる方が二番目以降に生まれるよりも有利なようです。

　学術誌「American Economic Association」に2026年7月に掲載された論文「家族内の病原体：家庭内での疾病伝播がもたらす短期的・長期的な影響（Germs in the Family: The Short- and Long-Term Consequences of Intrahousehold Disease Spread）」によると、その原因はなんと「感染症」です。今回はこの画期的な論文を紹介しますが、その前に長男長女が2番目以降に生まれるよりもどれだけ有利かを過去の研究からみておきましょう。

　まずは「教育期間が長い」が挙げられます。下のグラフをみればあきらかなように、何人兄弟であっても長男か長女が最も教育期間が長いことが2005年の学術誌「The Quarterly Journal of Economics」ですでに示されています。

　この論文で示されたのは、単に教育期間の長さだけであはりません。2番目以降に生まれると、長男長女に比べて、生涯所得（earnings)、雇用（employment）、10代での妊娠（teenage pregnancy）といった面で、より不利な状況にあることが明らかになったのです。

　では、先述した「その原因が感染症」とする論文をみていきましょう。この研究の対象者は1980年以降に生まれたデンマークの子供約120万人で、政府の記録に基づき成人期に至るまでが調べられました。その結果、まず分かったのは、「2番目以降に生まれると、生後1年以内に急性呼吸器疾患で入院する確率が、長男長女に比べて2～3倍高い」ということです。この差は生後1歳半くらいまで続きます。下の2つのグラフを参照ください。

　2番目以降に生まれて、特に呼吸器疾患に罹患しやすいのは11月から1月、つまり冬に生まれた子供です。下の右側のグラフが示すように、11月～1月に誕生した2番目以降の子供は呼吸器疾患で入院するリスクが激増します。興味深いことに、左側のグラフが示すように、長男長女であれば冬に生まれても特にリスクは上昇しません。

　通常、呼吸器疾患で入院しても死亡したり後遺症を残したりするリスクはそう高くありません。ならば乳幼児期を乗り越えれば、二番目以降に生まれても長男長女の利点との差はなくなるのかといえば、そういうわけでもありません。なんと成人してからの「収入」が不利なことが明らかになったのです。下の図が示すように、長男長女との収入差がはっきりとしています。

　そして、さらに興味深いことに、2番目以降に生まれた子供どうしを比較すると、冬に生まれると収入が大きく下がることが分かったのです。先ほど、呼吸器疾患で入院しても特に後遺症は残さないと述べましたが、このようなデータを見せつけられると、脳になんらかの障害が残るのかもしれません。

　もしも幼少期の感染が脳に影響するのだとすれば、2番目以降に冬に生まれれば精神疾患を発症するリスクも上昇するのでしょうか。論文によるとその答えは「イエス」です。感染症に罹患する頻度が高かった弟や妹は、頻度が低かった場合と比べて、精神科の受診回数が統計的に有意に増加していたのです。

　では2番目以降に冬に生まれると絶望しなければならないのでしょうか。なんとか挽回できる方法はないのでしょうか。興味深いことに、この論文ではその「答え」になるかもしれない現象も取り上げられています。それは「母乳」です。母乳を6か月以上与えられた場合、疾患に罹患するリスクが大きく低下するというのです。下のグラフが示すように、授乳期間が長ければ長いほど罹患リスクが低下しています。

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　今回紹介した論文をまとめると、「長男長女に比べ、2番目以降に生まれると幼少期に感染症に罹患しやすく、その傾向は冬に生まれるほど高い。教育期間が短く、成人後の収入が低く、精神疾患に罹患しやすい。母乳で育てることでそのリスクが軽減する可能性がある」となります。

　母乳に含まれる免疫関連の成分が感染症を予防するとした報告は多数あります。弟、妹を育てるときには特に母乳を考えるべきかもしれません。
　

　この医療ニュースは、メルマガ「谷口恭の『その質問にホンネで答えます』」に掲載したところ、読者からの反応が予想以上に大きかったテーマです。
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　紫外線対策についての質問はコンスタントに寄せられます。「飲む日焼け止め」はやめておくべきであることは、すでに2014年の医療ニュース「日焼け止めサプリに要注意！」で述べました。

　また、日焼け止め（＝サンスクリーン、ここではより一般的な表現である「日焼け止め」で通します）には、その有害性から海外では使用が禁止されているものが少なくない話は2023年の医療ニュース「日焼け止めを使ってはいけない7つの地域」で取り上げました。今回は、そのときに述べた注意点で重要な点を繰り返し、新たに「肌に優しい紫外線吸収剤」を紹介します。

　日焼け止めの成分には紫外線散乱剤と紫外線吸収剤の2種に分けられることは過去に述べた通りで、紫外線吸収剤をさらに2つに分類すると次のようになります（細かく分類するのは困難であり、下記はわかりやすくまとめたものです。尚、かっこのなかは「化粧品表示名」です）。

●紫外線散乱剤 ＝ 酸化亜鉛と酸化チタン

●紫外線吸収剤で海外でも使用できるもの（マウイ島、パラオ、メキシコのエコツーリズム保護区を除く）
・Bemotrizinol（ビスエチルヘキシルオキシフェノールメトキシフェニルトリアジン＝BEMT）

注：BemotrizinolはドイツのBASF社が「Tinosorb S」という商品名で化粧品会社に供給しています。他にもBemotrizinolを化粧品会社に販売している会社はありあますが、Bemotrizinol単剤を消費者が購入することはできません

●紫外線吸収剤で海外で禁止されているもの（国によって異なる）
・PABA（パラアミノ安息香酸）（パラアミノ安息香酸）
・Octinoxate（メトキシケイヒ酸エチルヘキシル）
・Oxybenzone（オキシベンゾン-9）
・Octocrylene（オクトクリレン）
・Homosalate（ホモサレート）
・Ensulizole / Phenylbenzimidazole Sulfonic Acid（フェニルベンズイミダゾールスルホン酸）
・Avobenzone / Butyl Methoxydibenzoylmethane（t-ブチルメトキシジベンゾイルメタン）
・Octyl Triazone / Ethylhexyl Triazone（エチルヘキシルトリアゾン）
・MBBT / Tinosorb M（メチレンビスベンゾトリアゾリルテトラメチルブチルフェノール）
・4-Methylbenzylidene Camphor / 4-MBC（メチルベンジリデンカンファー）
・3-Benzylidene Camphor（3-ベンジリデンカンファー）
・Octisalate（サリチル酸エチルヘキシル）
・Hexyl 2-(4-diethylamino-2-hydroxybenzoyl)benzoate（ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル）

○紫外線吸収剤ではないがパラオで禁止されている成分（防腐剤）

・メチルパラベン / ブチルパラベン / エチルパラベン / イソブチルパラベン（パラベン類全般）
・フェノキシエタノール（日本でも非常によく使われる防腐剤）
・トリクロサン

（注意：ブチルパラベンはタイでも禁止）
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　このように、世界どこに行っても使用できる紫外線吸収剤はなく、後述するように米国が安全性を認めたBemotrizinolでさえも使用が禁止されている地域があります。

　ではどうすればいいか。一番いいのは紫外線散乱剤（酸化亜鉛and/or酸化チタン）だけでできている日焼け止めを使うことです。商品名でいえば、ノブの「UV EX」、ミノンの「UVマイルドミルク」が有名です。しかし、紫外線散乱剤だけでできている日焼け止めは塗りにくくて、べたついて皮膚が白くなります。特に肌の黒い人が塗ると、まるでふざけて歌舞伎のメイクをしたような感じになることもあります。

　一方、紫外線吸収剤でできている日焼け止めは塗りやすくて、肌にすっと馴染んで色もよく、国内だけで使用するならば問題は（あまり）ありません。問題があるとすれば海で使うときで、成分によっては珊瑚に有害なことがあります。海外で制限されているのはそれが理由です。

　紫外線吸収剤はBemotrizinolだけでできている日焼け止めがあれば理想といえそうですが、残念ながら私が探した範囲でいえばそういう製品は見つかりませんでした。

　ここで、なぜBemotrizinolが安全なのかをみていきましょう。2026年6月9日、米国FDAはBemotrizinolを「GRASE」として承認しました。「GRASE」とは「Generally Recognized As Safe and Effective」の略語で、「安全性と有効性が認められた物質」のことを指します。

　Bemotrizinolは紫外線吸収剤でありながら、安全性が高く、その理由は分子量が大きいことにあります。分子量が大きいために皮下に吸収されにくいのです。さらに光があたっても分解されにくく、UVA・UVBの双方を長時間強力にブロックすることができます。

　理論上、海外で日焼け止めを使うなら「Bemotrizinol＋海外で禁止されていない紫外線吸収剤」を選べばいい、ということになりますが、世界中のどこに行っても承認されている製品はみあたりません。つまり、結局は国ごとに対策しなければなりません。2023年の「医療ニュース」で紹介した7つの国と地域で禁止されている成分をみてみましょう。

○ハワイ：州全体ではOxybenzone、Octinoxateが禁止。ただし販売や配布をせずに個人使用のみなら許されるという情報もあり。OctocryleneとHomosalateも推奨されない。マウイ島ではすべての紫外線吸収剤が禁止（Bemotrizinolも禁止）

○タイ：Oxybenzone、Octinoxate、4-methylbenzylidene camphor、butylparaben（防腐剤）が禁止

○パラオ：すべての紫外線吸収剤が禁止（おそらくBemotrizinolも禁止）

○ボネール島：Oxybenzone、Octinoxateが禁止

○ヴァージン諸島：Oxybenzone、Octinoxate、Octocryleneが禁止

○キーウェスト（フロリダ）：Oxybenzone、Octinoxateが禁止

○メキシコのエコツーリズム保護区：すべての紫外線吸収剤が禁止（おそらくBemotrizinolも禁止）

　日本では使用できると言われても、結局のところ、できるだけ紫外線散乱剤のみの日焼け止めを使うのがいいでしょう。例えば、ビーチにいくときだけでも紫外線散乱剤のみのものを使用するようにするのが賢明だと言えます。

　他方、ビーチに近づかず珊瑚にダメージを与える可能性がないのなら、安全性からBemotrizinolが主成分の日焼け止めを使うのがいいでしょう。以下のような製品があります。

・資生堂「アネッサ・パーフェクトUV」
・カネボウ「アリィー・クロノビューティ」
・コーセー「サンカット パーフェクトUV」
・花王「ニベア・UV ディーププロテクト」　「ビオレ・アクアリッチ」
・ロート「スキンアクア・スーパーモイスチャー」

　「骨を丈夫にするために」あるいは「骨粗鬆症を防ぐために」という目的でカルシウムのサプリメントやビタミンDのサプリメント、あるいはその双方を摂取している人がいますが、これらはほとんど意味がありません。

　このことが広く知れ渡るようになったのは2017年、USPSTF（U.S. Preventive Services Task Force＝米国予防医療作業部会）の報告です。本ウェブサイトでも医療ニュース「骨折予防にビタミンＤやカルシウムは無効」で紹介しました。

　しかし、日本では相変わらず骨折や骨粗鬆症の予防目的でカルシウムやビタミンDのサプリメントを摂っている人が少なくありません。また、医療機関でも処方されていることがあります。日本人には健康に対する意識が高い人が少なくありませんが、不思議なことに、骨に関しては関心を払う人があまり多いように思えません。これを危惧して2023年に書いたコラムが「なぜ『骨』への関心は低いのか」です。

　このように、カルシウムやビタミンDのサプリメントは骨折を防げず骨粗鬆症を予防しないことが分かっているのになぜ人は続けて摂取し続けるのでしょうか。今回紹介する論文もまた、カルシウムやビタミンDのサプリメントが骨折予防目的で大量消費されることに疑問を抱いた学者によって書かれたものです。論文は医学誌「BMJ」2026年5月20日号に掲載された「骨折および転倒予防のためのカルシウム、ビタミンD、またはこれらの併用サプリメントの効果：系統的レビューとメタアナリシス（Calcium, vitamin D, or combined supplementation to prevent fractures and falls: systematic review and meta-analysis）」です。

　この論文の構成はメタアナリシスです。つまり過去に公表された研究を総合的に解析したものです。解析した合計の対象者は153,902人で、過去の69件の調査研究が含まれています。全体の年齢中央値は71.2歳です。結果、これらのサプリメントは（カルシウム、ビタミンD単独も、併用も）骨折の予防にまったくまたはほとんど効果がありませんでした（little to no benefits ）。

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　ではサプリメントにまったく意味がないかというとそういうわけではありません。ビタミンDについてはそもそもサプリメントなしで正常範囲を示している人がほとんどいません（当院での調査では99％以上の人が不足しています）。ですから（カルシウムはともかく）ビタミンDのサプリメントはほとんどの人が摂取すべきです。

　しかし、骨折や骨粗鬆症がそれで防げるわけではありません。ではこれらの予防には何をすればいいのか。それは「運動」です。歩いたり走ったりするいわゆる有酸素運動ではなく、ワークアウト（いわゆる「筋トレ」）が必要です。しかし、口でいうほど簡単ではなく、日本人はどうもワークアウトが苦手なようです。谷口医院の患者さんでいえば外国人（特に西洋人）はなんらかのかたちでワークアウトに取り組んでいる人が多いような印象があります。

　ここは外国人を見倣うべきだと思います。

　衝撃的な論文が発表されました。「長時間の家庭内介護で認知機能が低下する」というのです。論文は、今月（2026年5月）に医学誌「Age and Ageing」に公開された「高齢期における介護者になることと認知機能の変化との関連性：英国高齢者縦断研究の結果（Association between becoming a carer in later life and changes in the trajectory of cognitive function: results from the English longitudinal study of ageing）」です。研究を実施したのはUCL（University College London）です。

　調査の対象者は介護を担っている2,765人（平均年齢60歳、56％が女性）で、介護をしていない同人数が比較されました。

　結論は次の通りです。

#1　介護をおこなっていない人に比べて、「週5～9時間程度の介護」、「同居しない家族の介護」、「親か義理の親の介護」をしている人は認知機能低下がゆるやか

#2　介護をおこなっていない人に比べて、「週50時間以上の介護」、「同居する家族の介護」、「パートナー/配偶者の介護」をしている人は認知機能低下が速い

#3　介護による認知機能の低下は「記憶力（memory）」よりも「実行機能（executive function）」で顕著

#4　3年以上介護をおこなっている人は記憶力の低下速度が遅い

#5　介護の負担が限度を超えると、孤独感や睡眠障害が生じ、認知機能への悪影響がさらに悪化する

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　この研究では「認知機能」を「実行機能」と「記憶力」に分けています。介護で低下しやすいのは「実行機能」の方でした。「実行機能」とは、複雑な意思決定、問題解決、コミュニケーションなどです。介護に要求されるのはまさにそういった能力です。

　通常、能力の原則は「use it or lose it」、つまり「使わなければ失う」で、実行機能についても実践すれば能力を失わないはずです。ということは、介護時間が適度であればこの原則は当てはまるけれども、50時間を超える介護ではこの原則に反する、ということになります。「適度な介護は認知力のなかの特に実行機能の維持に有効だけれど、限度を超えると逆効果」というわけです。

　英国の介護者を支援する慈善団体「Carers UK」の2025年の調査によると、介護者の42％が介護によって身体的健康が損なわれていると考えています。そして、74％がストレスや不安を感じ、40％がうつ状態にあると回答しています。

　英国では家族を介護する人が急増しているようです。ロンドンの慈善団体IPPR（Institute for Public Policy Research）によると、英国では週に35時間以上介護をおこなう成人の割合は、2003/04年の110万人から、2023/24年の190万人へと70%以上増加しています。

　介護問題は日本でも深刻です。厚生労働省によると、2000年度から2021年度にかけて要介護認定者は約2.7倍に増加しています。家族介護者も増えていて、総務省の2024年の報告によると、日本全国で約653万人、国民のおよそ20人に1人に相当します。