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　なんともショッキングな研究が発表されました。幼少時に「貧しい地域に住む」あるいはただ単に「引っ越し」をするかの経験があれば成人してからうつ病を発症しやすくなるというのです。

　医学誌「JAMA Psychiatry」2024年7月17日号に掲載された「時間の経過とともに変化する近隣の所得不足、幼少期の転居、および成人期のうつ病リスク（Changing Neighborhood Income Deprivation Over Time, Moving in Childhood, and Adult Risk of Depression）」です。

　研究の対象者は、1982年1月1日から2003年12月31日までの期間にデンマークで生まれ、生後15年間を同国内で過ごした合計1,096,916人（男性563,864人＝51.4％）です。統計分析は2022年6月から2024年1月まで実施されました。分析に使われたのは、「出生から15歳までの各年の居住地における近隣所得欠乏指数（neighborhood income deprivation index ）」と、「幼少期全体の平均所得欠乏指数（mean income deprivation index）」で、居住地を移動したかどうかについては、「滞在者」の定義を「幼少期全体を通じて同じゾーンに住んでいた個人」、「移動者」は「そうでない個人」とされています。

　結果、追跡調査中に35,098人(女性23,728人＝67.6％) がうつ病と診断されました。幼少期に貧困地域に住んでいた人は、うつ病のリスクが10％上昇しました。所得不足が増加するごとに、うつ病のリスクも上昇していることが分かりました。また、近隣の貧困状態とは無関係に、幼少期の引越しは成人期のうつ病発生率を増加させることが分かりました。2回以上の引っ越しでそのリスクは61％も上昇していました。

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　この研究が正しいとして、それが日本にもあてはまるのならば、親がいわゆる「転勤族」で（あるいはその他の理由で）15歳までに引っ越しを繰り返していた場合、うつ病になりやすいということになってしまいます。

　「子育て」に議論を呼びそうな研究です。しかし、すでに成人している人は今さら過去を変えられません。ただ、もしかすると「自分は転勤族の親の元で育ったからうつ病のリスクがあるんだ」と把握することは役に立つかもしれません。どのような疾患でも「自身のリスクを知る」は重要だからです。