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　最近、感染性胃腸炎の患者さんが増えているなと感じていたのですが、やはり統計にも表れていました。

　国立感染症研究所感染症情報センターの集計によりますと、下痢や嘔吐などの症状を呈する感染性胃腸炎の小児科定点医療機関（全国約３千ヶ所）当たりの患者報告数が、11月15～21日の週は10.64で、前週から2.94ポイント増加しています。これで５週連続の増加になるそうです。

　同センターは、今シーズンの感染性胃腸炎の原因のほとんどがノロウイルスとみています。

　ノロウイルス性の感染性胃腸炎は2006年に大流行しましたが、今年は過去10年間でその2006年に次いで多いようで、昨年の３倍程度になるそうです。

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　だいたいノロウイルス性の感染性胃腸炎は12月にピークがきます。これは気候がノロウイルスに適していることよりも、忘年会やパーティなど集団で食事をする機会が増えるからではないかと思われます。

　小児の場合は、嘔吐と下痢で一気にぐったりして点滴が必要になることが多いですから流行すれば小児科の外来はあふれることになります。成人の場合も、発熱はほとんどないものの嘔気が強く水分補給の目的で点滴が必要となることもあります。

　予防するにはもちろん手洗いの励行です。ノロウイルスはアルコールでは死滅せず、そのため医療機関やホテルなどの清掃では次亜塩素酸ナトリウムを用います。しかし、手指に次亜塩素酸ナトリウムを使用することはできませんから、感染予防は流水下での手洗いをしっかりとするしかありません。

（谷口恭）

　ポリオ（小児まひ）の患者団体「ポリオの会」は12月15日、ワクチンが原因でポリオを発症する問題をなくすため、「不活化ワクチン」を早期に日本に導入するよう約35,000人分の署名をまとめ、細川律夫厚生労働相宛てに提出したそうです。（報道は12月16日の共同通信）

　報道によりますと、署名提出に対応した岡本充功政務官は不活化ワクチンの導入に否定的だったそうです。

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　現在ポリオのワクチンは、「生ワクチン」といってウイルスを弱毒化したもので、市町村で無料で接種できますが（飲むタイプのワクチンです）、およそ450万人に１人の割合で、ポリオに感染したときと同じようなまひ症状が出現すると言われています。また、下痢や発熱といったワクチンによる副反応も数パーセントで起こります。

　さらに、生ワクチンは成人には接種できないという問題もあります。

　世界的な観点でみると、生ワクチンではなく、ウイルスの毒性をなくした不活化ワクチンが主流になりつつあり、世界約40ヶ国で使用されています。

　現在、HPV、Hib（インフルエンザ桿菌）、小児用肺炎球菌の３つのワクチンが無料化となる流れにありますが、なぜこの３つなのかという議論が大きくなってきています。Ｂ型肝炎ワクチン、風疹ワクチン、ムンプス（おたふく風邪）ワクチンは現在でも多くの自治体で補助がなく高額ですし、ポリオの不活化ワクチンも優先順位が高いように思われるのですが、行政はどのような基準で決めているのか不思議です･･･。

（谷口恭）

参考：
医療ニュース2010年10月27日「３つのワクチンの無料化は完全でない可能性」

　今年（2010年）９月から約１ヶ月間に渡って、日本医師会が中心となり、全国でワクチンの公費負担を求める署名がおこなわれましたが、最終的に2,699,019人の署名が集まり、12月16日、細川厚生労働大臣に退出されました。

　（この署名は、太融寺町谷口医院の受付カウンターでもおこない、数十人の方に協力いただきました。この場でお礼申し上げます）

　署名で公費負担を求めたワクチンは、Ｂ型肝炎、インフルエンザ桿菌（Hib）、小児用肺炎球菌、ヒトパピローマウイルス（HPV）、水痘（みずぼうそう）、ムンプス（おたふく風邪）の６種類です。

　署名および要望書を手渡した日本医師会副会長の羽生田俊氏は「多くの国民が，地域や経済の格差に関係なく希望する子供すべてが公費でワクチン接種を受けられるよう望んでいる」と説明したと報じられています。また、関係者は、短期間でこれだけの署名が集まったのだから期間を延長すれば1,000万人もありうる、と話しているそうです。

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　政府は今年度の補正予算で自治体が実施するHPV、Hib、小児用肺炎球菌のワクチン接種事業に、特例交付金を設けて財政支援策を講じました。ところが、Ｂ型肝炎、水痘、ムンプスについては対象からはずされており、日本医師会はこれら３つも含めるように要望しています。

　なぜ、６つのワクチンのうち３つだけが選ばれたかについて、充分な説明があるとは言えず理解しがたいと言えます。

　さらに（私個人の考えですが）、これら６つにロタウイルスとＡ型肝炎ウイルスとポリオの不活化ワクチンを付け加え、また、インフルエンザや麻疹（はしか）、百日咳などは年齢に関係なく誰でも無料にすべきだと思います。

（谷口恭）

参考：メディカルエッセイ第90回（2010年7月）「理想のワクチン政策とは･･･」

　飲酒後に睡眠を取ると、アルコールの吸収や分解が大幅に遅れる･･･。

　これは国立病院機構久里浜アルコール症センターと札幌医科大の共同研究により導かれた結果です。（報道は1月6日の読売新聞）

　報道によりますと、この研究は、札幌医科大で2010年3月、20代の男女計24人を対象におこなわれています。体重１キロ当たり0.75グラムのアルコール（注）を摂取してもらい、直後に４時間の睡眠をとるグループとまったく睡眠をとらないグループにわけて呼気中のアルコール濃度を計測しています。

　その結果、睡眠をとったグループの呼気中アルコール濃度は、睡眠をとらないグループのものに比べ約２倍もあったそうです。これについて研究者らは、「睡眠により、アルコールを吸収する腸の働きと分解する肝臓の活動が弱まった可能性が高い」、と分析しています。

　また、海外の研究では、「アルコール分解後、少なくとも３時間は運転技能が低下する」というものがあるそうです。今回の研究者らは、「飲酒後に、仮眠を取ったから大丈夫、と考えるのは危険。酔いがさめても、すぐには正確な運転ができない」と指摘しています。

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　飲酒後は眠たくなるという人は少なくありません。もしも飲酒後、数時間起きていて、「酔いが覚めたから車で帰ろう」とすると、運転中に眠たくなる可能性があります。一方、今回の研究が示しているように、飲酒後に眠るとアルコールが分解されずに運転技能が低下する、とすると･･･。

　結局のところ、お酒を飲んだ後は、起きていようが寝ようが、充分な時間（半日くらいは必要でしょうか）が経過するまでは運転はすべきでない、ということになります。

注：例えば、体重60キロとすると、60ｘ0.75=45グラムとなり、これはビールであればおよそ１リットル、日本酒であれば1.6合に相当します。

（谷口恭）

　テレビやコンピュータなどの余暇で１日に２時間以上を過ごすと全死亡と心血管疾患のリスクが大幅に高まる。しかも、そのリスク上昇は運動をしていても変わらない･･･。

　このような研究がロンドン大学より発表されました。（論文は医学誌「Journal of the American College of Cardiology」の2011年1月18日号で発表されています。下記注を参照ください）

　この研究は英国在住の35歳以上の男女4,512人（そのうち男性は1,945人）を対象としており、余暇で画面を見る時間が、２時間未満、２～４時間、４時間以上の３つのグループに分け、さらに中強度から高強度の身体活動を行っているかどうかも調べています。また、体重や、コレステロールなどの値、喫煙の有無、糖尿病や高血圧などの有無が影響を受けないように調節して解析を加えています。

　調査期間中に死亡したのは325例、心血管疾患（心筋梗塞など）に罹患したのは215例でした。これらを分析した結果、運動の有無には関係なく、画面を見る時間が４時間以上のグループは、2時間未満のグループに比べて全死亡で1.48倍、心血管疾患は2.25倍にもなっていることがわかりました。２～４時間のグループも２時間未満に比べると有意にリスクが上昇しているようです。

　この結果を踏まえて、研究者らは、心血管疾患予防のためには身体活動の改善に加え、余暇の坐位時間を制限するガイドラインを含んだ推奨を早急に行う必要がある、と提唱しています。

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　運動しているかどうかに関係なく、画面の前に長時間座っているだけで心血管疾患のリスクが上昇するというのは意外なような気もします。運動の効力を過信しすぎてはいけないのでしょう。

　尚、同じような研究結果を過去に紹介したことがあります。その研究でも、運動に関係なく長時間のテレビが寿命を縮めるという結果が導かれています。下記の医療ニュースを参照ください。

　今回紹介した論文で分かりづらいのは、何をもって「余暇」とするかです。原文では、Screen-Based Entertainment Timeとなっていますが、インターネットを使って調べ物をするような時間は「余暇」に含まれるのかどうかが分かりません。例えば、インターネットを使って夏休みに訪れる旅行先の情報を調べるのは「余暇」なのでしょうか。一方、仕事で必要な情報をインターネットで収集するのは余暇ではなく「仕事」だと思いますが、では、「余暇」と「仕事」は厳密にどうやって区別するのでしょう。

　もしも「仕事」でインターネットを閲覧することも心血管疾患のリスクになるとすれば、多くの人が仕事内容を見直さなければならなくなるかもしれません。

谷口恭

参考： 医療ニュース2010年1月25日「テレビの見すぎが寿命を縮める？」

注：この論文のタイトルは、「Screen-Based Entertainment Time, All-Cause Mortality,
and Cardiovascular Events」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://content.onlinejacc.org/cgi/content/abstract/57/3/292?maxtoshow
=&hits=10&RESULTFORMAT=&fulltext=Emmanuel+Stamatakis&searchid=1&FIRSTINDEX=0&resourcetype=HWCIT

　ダイエットをしたければ朝食はしっかり摂りましょう、と言われることが多いと思いますが、これに反対する研究結果がドイツの研究者らによって発表されました。

　１日のカロリー摂取量における朝食の比率は減らした方が減量につながる･･･

　ドイツ・ミュンヘン工科大学のVolker Schusdziarra氏らが結論づけたこの研究は、医学誌『Nutrition Journal』2011年1月17日号（オンライン版）に掲載されました。（注）

　この研究では、現在治療を受けている過体重および肥満者280例（男性75例・女性205例、平均年齢45歳、平均体重108kg、平均BMI36.6）に10日間食事記録をつけてもらい解析を加えています。一方、年齢や性を一致させた標準体重者100人（男性33例・女性67例、平均年齢42歳、平均体重67kg、平均BMI22.5）にも同様の食事記録をつけてもらって比較検討を加えています。

　その結果、朝食カロリー摂取量が増えるほど１日の総カロリー摂取量が有意に増加していることが分かり、この傾向は標準体重者でも同様の結果となったようです。
 
　研究者は、「朝食の摂取カロリーを抑えることが、日々の摂取カロリーバランスを改善させる簡単な方法となる」、と結論づけています。

　さらに研究者は、NWCR（The National Weight Control Registry、米国国立体重管理室）のデータでは、「減量に成功した78％が定期的に朝食を摂取しているとされているが、残りの22％は朝食を抜いて減量に成功していることから、朝食を摂取することが必ずしも減量に不可欠なわけではないことに注意すべき」、とコメントしています。

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　ダイエットの方法が語られるとき、たしかに「朝食はしっかり摂りましょう」と言われることが多いようです。おそらくこれは、「就寝前の食事は脂肪が蓄積されやすいのだから、同じカロリーを摂るなら活動前の朝食時にすべき」、という考えが前提にあるからです。

　もちろん、この考え方は正しいのですが、夕食を減らす、ということを実践できない人も少なくありません。仕事上の付き合いもあるでしょうし、食べることが好きな人は、慌しい朝ではなく時間のとれる夕食時に好きなものをゆっくりと食べたい、と考えるでしょう。

　今回の研究は、見方を変えれば当たり前のことで、昼食と夕食の摂取カロリーが変わらないなら朝食をたくさん摂ればカロリー過多になるのは当然です。

　私は、夕食がカロリー過多になりやすい患者さんに対しては、「では当日の（もしくは翌日の）朝食と昼食を加減して帳尻を合わせましょう」と助言することがありますが、これは１日もしくは２日全体でみたときの総摂取カロリーを適正にすれば、体重過多になることが防げるからです。（しかし、この方法は＜乱暴な方法＞であり、例えばすでに高血圧や糖尿病で治療を受けているような人には向きません）

谷口恭

注：この論文のタイトルは、「Impact of breakfast on daily energy intake – an analysis of
absolute versus relative breakfast calories」で、下記のURLで全文（PDF）を読むことができます。

http://www.nutritionj.com/content/pdf/1475-2891-10-5.pdf

　2010年4月に改定された厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」で、塩分の適正摂取量が男性９グラム未満、女性7.5グラム未満と改定されました。これは、従来の日本人の塩分摂取量を考えれば随分と厳しい基準となっています。最近は健康志向が高まり、塩分の摂りすぎに注意する人が増えたとはいえ、それでも現在も日本人の塩分摂取量は11～13グラムはあると言われています。

　2011年1月13日、AHA（American Heart Association、米国心臓協会）が行動勧告（call to action）を発表しました。その勧告によりますと、ナトリウムの摂取目標は1,500mg未満となっています。これは塩分摂取量で言えば、１日あたりわずか3.81ｸﾞﾗﾑ未満ということになります（注1）。

　AHAは2020年までに全米国人の心血管障害や脳卒中による死亡を20％減らすことを目標としています。AHAのガイドラインは、心血管の健康状態を理想状態に保つには、血圧を120/80mmHg未満とし、ナトリウム摂取量を1,500mg/日未満に抑えることが重要としています。

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　食塩摂取量が増えると血圧は上昇し、高血圧が継続すれば、心血管疾患、脳卒中、腎障害などのリスクとなります。しかし、血圧の上昇は食塩摂取量を減少させることで予防することができます。いったん上昇した血圧を高価な降圧剤を服用して下げるよりも、初めから塩分を控えて高血圧を予防すれば、コストをかけずに国民が健康になれる、というのがAHAの考え方です。

　ちなみに、親子丼（並盛）を食べればそれだけで4.2グラムの塩分をとることになります。身体に優しいとされている幕の内弁当でさえも１食で4.2グラムの塩分が含まれています（注２）。ということは、我々日本人は和食を放棄しない限りは、１日あたり3.81グラム未満の塩分などというのは到底実現不可能ではないでしょうか。

（谷口恭）

注１：AHAの論文には塩分ではなくナトリウムの量が記載されています。一方我々日本人はナトリウムよりも塩分で表記する方に馴染みがあるでしょう。ナトリウムと塩分の換算式は、ナトリウム量(ﾐﾘｸﾞﾗﾑ)×2.54÷1000＝食塩相当量（ｸﾞﾗﾑ）です。

注２：どの食品にどの程度の塩分が含まれているかは、いろんなサイトでみることができますが、厚生労働省の下記のサイトがおすすめです。
http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/kenkou/seikatu/himan/meal.html

注3：この発表（論文）のタイトルは、The Importance of Population-Wide Sodium
Reduction as a Means to Prevent Cardiovascular Disease and Stroke:
A Call to Action From the American Heart Associationで、下記のURLで全文（PDF）を読むことができます。

http://circ.ahajournals.org/cgi/reprint/CIR.0b013e31820d0793v1?maxtoshow=&hits=10&
RESULTFORMAT=&fulltext=call+to+action&searchid=1&FIRSTINDEX=0&resourcetype=HWCIT

参考：はやりの病気第81回（2010年5月） 「慢性腎臓病と塩分制限」

　全国的にインフルエンザが猛威をふるっているようですが、国立感染症研究所の報告によりますと、マイコプラズマも急増しており、過去10年間で最多となっているようです。

　同研究所によりますと、マイコプラズマ肺炎は昨年（2010年）10月に入ってから報告数が急増し、今年（2011年）1月9日までの15週間で報告数は4,087人となっています。2010年１年間の報告数は10,333件で、いずれも過去10年間の同期比で最多となるようです。

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　まず、上記の「報告数」というのは特定の医療機関からの報告のみです。マイコプラズマの診断が付けば報告しなければならない医療機関（通常は小児科を有する医療機関）があらかじめ決められており、そこからの報告のみとなりますから、実際にマイコプラズマに罹患している人はこの数十倍から百倍以上になると考えられます。

　マイコプラズマは小児に感染すると、肺炎まで進行し入院を要することもしばしばありますが、成人の場合は咽頭炎や気管支炎にとどまることが多く高熱が必ずしもでるわけではありません。

　しかし、長引く咳に苦しめられ、夜間眠れないなど生活に影響がでてくることがありますし、咳により職場で集団感染するようなこともあります。

　マイコプラズマは、肺炎まで進行している可能性を考えれば、レントゲンを撮影しその所見だけで強く疑えることもありますし、血液検査で抗体（IgM抗体）を調べることもできますが精度がそれほど高いわけでなく、いつもいつもそう簡単に診断がつくわけではありません。

　治療については、マクロライド系の抗生物質が奏功することが多いため、マイコプラズマの診断が完全につかなくてもマクロライドを数日間処方することもあります。マクロライドは同じく長引く咳が特徴の百日咳にも効くことが多いので、「細菌性が強く疑われ長引く咳のある上気道炎にはマクロライドを投与すればなんとかなる」という、”荒っぽい”治療でもそれなりに有効なケースが多かったのですが、最近では、マクロライドが効かないマイコプラズマが増えてきており、治療に難渋することもあります。

（谷口恭）

　日没から夜間にかけて明るい人工照明にさらされると、睡眠の質が低下し、高血圧や糖尿病のリスクが増大する･･･

　これは、米国ブリガム＆ウィメンズ病院のJoshua Gooley氏らの研究内容で、医学誌『Journal of Clinical Endocrinology & Metabolism』の2010年12月30日号（オンライン版）に掲載されています（注参照）。

　研究では、18歳から30歳の健常者116人を、照明が明るい部屋のグループと暗い部屋のグループに分けて、５日連続で就寝前の８時間、各部屋で照明に曝露してもらっています。部屋滞在中は、睡眠に関わる脳内ホルモンであるメラトニンのレベルを30分から60分おきに調べています。

　その結果、明るい部屋のグループでは、暗い部屋のグループに比べ、メラトニン産生時間がおよそ90分も短いことがわかりました。さらに、就寝している時間も明るい照明を曝露した実験では、照明がないときに比べてメラトニンの産生が50％以上抑制されていることがわかりました。

　メラトニンは、脳の松果腺（松果体）で夜間に産生されるホルモンで、睡眠をつかさどり、さらに血圧と体温の調節に関わることが知られています。

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　この研究では、夜間の人工照明がメラトニン産生を低下させることを明らかにしているだけですが、メラトニンの分泌が不十分であれば高血圧や糖尿病のリスクになることが以前から知られています。また、メラトニンの産生低下は、ガン（特に乳ガン）のリスク上昇につながることが指摘されています。

　ということは、夜間、室内灯に長時間さらされるシフト勤務者は、こういった疾患のリスクにさらされているということになるのかもしれません。

（谷口恭）

注：この論文のタイトルは、「Exposure to Room Light before Bedtime Suppresses Melatonin
Onset and Shortens Melatonin Duration in Humans」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://jcem.endojournals.org/cgi/content/abstract/jc.2010-2098v1?maxtoshow=&hits=
10&RESULTFORMAT=&author1=Joshua+Gooley&searchid=1&FIRSTINDEX=0&sortspec=
relevance&resourcetype=HWCIT

  先月（2013年6月）のこのコラムで、私が研修医のときにお世話になった石井正光先生が開業されたことに触れました。また、昨年（2012年10月）にはノーベル賞を受賞された山中伸弥先生のことについて述べました。

　大阪市立大学は、全国的にみれば、どちらかというと地味な大学（注１）と世間からはみられていると思いますが、実際に入学してみると全くそういうわけではなく、私が学生の時代には石井先生や山中先生以外にもユニークで魅力ある先生が大勢おられました。（今もそうだと思います）

　医学部に入学すると、ただちに専門的な医学教育を受けるのではなく、最初の１年間は一般教養を学びます。その一般教養の先生のなかにも魅力的な先生は大勢おられて（注２）、私は毎日学校に行くのが楽しくて仕方がありませんでした。授業をさぼる学生が信じられなかったほどです。前の大学（関西学院大学）時代は、授業に出席する学生を信じられない、と思っていたわけですから、人間とはここまで変われるものなのかと自分自身に呆れたほどです。

　前置きが長くなりましたが、今回お話したいのは、そんな魅力的な先生が多い大阪市立大学のなかでも私が最も感銘を受けた先生についてです。その先生とは当時の産婦人科教室の教授だった荻田幸雄先生です。荻田先生の講義は私が４回生のときにあったのですが、初回の授業のとき、いきなり次の言葉を黒板に大きく書かれました。

　感染症以外のすべての病気は直立歩行が原因である

　教壇に立たれたときの第一印象から、この先生は少し違うな、というか、一種のオーラのようなものを感じたのですが、感染症以外のすべての病気を一括りする、というのはあまりにも大胆です。そのときに先生は、たしか椎間板ヘルニアや胃下垂を例に上げ、直立歩行が病気につながる、という話をされたのですが、ほとんどの学生はきょとんとしていたと思います。

　第１回目のこの講義では、この直立歩行が病気の原因という話以外に、（14年前の記憶でおぼろになっていますが）たしかどこかのメーカーと協力して下着（うろおぼえですがブラジャーだったような･･･）を開発したとか、そういった話で、結局産婦人科学のことはほとんど何も話されなかったように記憶しています（注３）。

　その授業の後、「感染症以外の･･･」というこの説を話題にする学生は私の周りにはいなかったのですが、私はその後何年にも渡りこのことを考えていました。すべての病気が直立歩行に原因がある、などということを厳密に検討すれば暴論とみなされます。例えば遺伝的な疾患で生まれつき障がいがあるようなケースでは直立歩行が原因とは言えないと思いますし（しかし、臍帯脱失や常位胎盤早期剥離で正常に分娩ができないケースは直立歩行と関係があるかもしれません）、関節リウマチのような慢性疾患、あるいは悪性腫瘍や生活習慣病なども、直立歩行だけで説明するには無理があるでしょう。

　当時の私がなぜ荻田先生のこの言葉にこだわり、いろんな病気に対し直立歩行との関係を吟味していたのか、そのあたりの理由は自分でもよく分からないのですが、そのうちに私の興味の対象は「直立歩行」ではなく「感染症以外の」という言葉の方にうつっていきました。つまり、感染症と感染症以外の疾患を分けることに重大な意味があるような気がしてきたのです。

　感染症とは何かというと、一言で言えば「外敵との戦い」です。それに対し、感染症以外の病気の原因は「自己内の問題」です。自分自身を敵とみなしてしまう膠原病やアレルギー疾患、遺伝子の複製のエラーから細胞の異常増殖が生じるガン、不摂生な生活から生じる生活習慣病、生まれたときから遺伝子に異常があり発症する様々な疾患、などこれらはすべて自分の内部に問題があり敵からの攻撃を受けたわけではありません。

　医学部在籍中や研修医になりたての頃は、感染症に対して特に力を入れて取り組んでいきたいと思っていたわけではありませんが、感染症というのはときに短期間で人を死に至らしめる疾患ですし、私自身は医学部入学前からHIVやHTLV-1に関心がありましたし、また感染症が世界史に影響を与えているという考えに興味を持っていましたから（注４）、感染症には将来的に何らかのかたちで向き合っていきたいとも考えていました。

　しかし、大学病院でも他の病院でも「感染症科」という科はありません。医学部の５回生と６回生には教室での講義がなく、すべて病院での臨床実習というかたちになります。実習の途中から私はこのこと、つまり「感染症は何科が診るの？」ということを疑問に感じ始めました。もちろん、腸炎は消化器内科、肺炎は呼吸器内科、HIVは血液内科、などという区切りはなんとなくわかるのですが、では大学病院で腸炎を消化器内科がみて、肺炎は呼吸器内科がみているのか、というとそういうわけではありません。基本的に大学病院では一部のものを除き感染症をみないのです。

　ですから、感染症を専門にしている医師というのは、当時はほとんどいなかったのです（注５）。実際、ある年の医師国家試験の問題には感染症に関わる設問が１問もなく、これが問題になったほどです。感染症を専門にしている医師がほとんどいないわけですからこのようなことも起こりうるわけです。

　私がある程度本格的に感染症に関わっていきたいと痛感したのは研修医１年目の夏休みにタイのエイズ施設を訪問したときです。私は元々エイズという疾患に興味をもっていましたが、この理由は感染症だからというよりも「差別される病」だからです。当時その施設でみたエイズはまさに「差別される病」で、地域社会から、病院から、そして家族からも追い出された、行く当てのない人たちが集まってきていました。当時のタイにはまだ抗HIV薬もなく「HIVは空気感染する」と思っている人たちが多かったのです。

　この体験を経て、私はHIVという感染症に関わっていくことを決意しました。研修医終了後、再びタイに渡航し、様々なエイズの現場を体験した後、私は大学に戻り総合診療部に所属しました。そして、複数の診療科、複数の医療機関で勉強させてもらった後に、太融寺町谷口医院を開業（開業当時の名称は「すてらめいとクリニック」）するのですが、感染症に対する私の興味は開業後にさらに強くなっていきました。

　クリニックでは大病院とは比較にならないほど感染症のウエートが増えます。最も多い感染症は「風邪」ですが、風邪といっても、実にいろんな病原体が原因になっており、風邪だけで本が一冊書けるのではないかと思うほどです。（このエッセンスは当院ウェブサイトのトップページの「のどの痛み（咽頭痛）」や「長引く咳(せき)」で述べています）　

　風邪以外にも、感染性の胃腸炎、皮膚炎、膀胱炎などにも遭遇しない日はありません。さらに、クリニックで診る感染症の大半は急性の一時的なものですが、なかには長期にわたるものもあります。結核が見つかることもありますし、Ｂ型肝炎も少なくありませんし、もちろんHIVも珍しくありません。そして、一部の感染症はその後の人生を大きく変えます。感染症のせいで、仕事を失い、家族を失い、そして自らの命を失う、ということもあるのです。

　他人を敵とみなし殺し合うことが愚かであるのは自明ですが、目に見えない小さな病原体という外敵のせいで、仕事や家族を失い寿命まで短くなる、といったことも馬鹿げています。もちろん、予防法がなく有効な治療法もない感染症であればやむを得ないかもしれません。しかし、HIVを含む多くの感染症は、自らが感染を防ぐ予防ができて、他人へ感染させることも防ぐことができて、また有効な治療法も確立しています。

　つまり、感染症とは「外敵との戦い」であり、ほとんどの感染症では適切な知識を持ち適切な行動をとることによって自らが感染したり、他人に感染させたりという”悲劇”を未然に防ぐことができるのです。

「感染症以外のすべての病気は直立歩行が原因である」という荻田先生の当時の言葉は、今、私の中で「感染症以外のすべての病気は自己内部に原因があり時に治療困難であるが、感染症は知識と行動で悲劇を防ぐことができる」、とかたちを変えて生きているのです。
　

注１　私が医学部を受験する前の大阪市立大学のイメージは、とにかく暗くて赤い（つまり左翼的な）大学というもので、実際、私が知っていた大阪市立大学の出身者といえば、よど号ハイジャック事件の田宮高麿とあさま山荘事件（連合赤軍事件）の森恒夫くらいでした。実は私が初めて大阪市立大学を訪問したのは1986年、高校３年生の夏休みです。このときに東京と関西のいくつかの大学をみて、ほとんど”一目ぼれ”した関西学院大学を第一志望にしたのですが、その反対に大阪市立大学の私の印象は”最悪”なものでした。校門前で何人ものヘルメットとマスクで顔を隠した「革命戦士」たちが、拡声器で何やらわめいているというのが大阪市立大学との最初の出会いでしたから、左翼活動を否定するわけではありませんが、関西学院大学に惚れ込むタイプの者が興味を持てるはずがなかったのです。ところが、1996年に実際に入学してみると、左翼活動というのは一部に残ってはいましたが、顔面を隠し拡声器でがなりたてるかつての「革命戦士」の姿はなく、垢抜けた学生が大半となっていました。

注２　私は医学部の受験勉強をしている頃、NHKで生物学関連の番組をよく見ていました。そのときによく登場されていた学者に団まりな先生がおられたのですが、医学部入学後、生物学の先生がその団まりな先生で大変驚いた記憶があります。何しろ最近までブラウン管の中にいた先生が目の前におられるのですから。

注３　その後荻田先生とは５年生の臨床実習のときにお会いして直接話をさせていただきました。その際に「君はひとつの科にとどまっているタイプではない。将来、他人とは違うことをするだろう」と何やら＜予言＞めいたことを言われました。荻田先生がなぜ私にそのようなことを言われたのかはいまだにわからないのですが、「総合診療部に籍を置きながら多くの科や多くの医療機関に出向いて総合診療やプライマリケアを勉強していく」というやり方をした医師というのはいまだに私以外に聞きませんから、荻田先生の＜予言＞はあたっていたことになるでしょう。尚、荻田先生は私が医学部を卒業したのと同じ2002年に退官されたのですが、その後関西の芸術系の大学に大学生として入学され本格的に絵画に取り組まれたと聞いています。

注４　例えば、ペロポネソス戦争では感染症（ペスト説、天然痘説、発疹チフス説などがあります）の流行が戦況に大きな影響を与えました（スパルタ軍の兵士たちはなぜか罹患しなかったために勝利したという説もあります）。アメリカのインディアンがヨーロッパ人に滅ぼされたのは、インディアンだけが天然痘に感染したからだと言われています。（つまりヨーロッパ人の兵力ではなく実際にインディアンを滅亡に追い込んだのは天然痘ウイルスであったということです）　14世紀のヨーロッパではペストにより当時の人口のおよそ３分の１が死亡したとされていますし、梅毒が世界史に登場するのは有名な話です。

注５　最近は、感染症を専門にする医師も少しずつ増えてきており、大学病院などでは「感染症内科」を標榜するところもでてきています。