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　歯周病が心疾患を中心とする様々な疾患のリスクになることは随分前から指摘されています。日本の多くの歯科医院のウェブサイトにもそれが掲載されていて「Floss or Die」という言葉はそれなりに人口に膾炙しています。「フロスをするか、死か」というこの標語は、デンタルフロスをしっかりと実践して歯周病を予防しなければ、死に至る病を起こすことになるという意味です。

　では、（フロスを怠るかどうかは別にして）歯周病を起こせば身体疾患、あるいは精神疾患に対するリスクがどれくらい上昇するのでしょうか。

　医学誌『BMJ Open』2021年12月19日号に掲載された論文「歯周病の慢性疾患への関わり：英国のプライマリ・ケアでのデータを使用した後向きコホート研究 （Burden of chronic diseases associated with periodontal diseases: a retrospective cohort study using UK primary care data）」を紹介したいと思います。

　研究の対象者は英国在住者で、かかりつけ医で歯周病の記録がある64,379人と、歯周病の記録のない対照者251,161人です。調査開始時点の平均年齢は45歳、調査期間は1995年1月1日から2019年1月1日までで、追跡期間の中央値は3.4年です。

　調査開始時点（ベースライン時点）の解析では、歯周病があるグループは対照グループに比べて、各疾患の罹患率が次のように上昇していました。

・（狭心症などの）心血管疾患：43％上昇
・（糖尿病などの）代謝疾患：16％上昇
・（関節リウマチなどの）自己免疫疾患：33％上昇
・（うつ病などの）精神疾患：79％上昇

　次に、調査開始時点ではなかったけれど追跡期間中に歯周病ができた人が、対照グループ（追跡期間中も歯周病にならなかった人）に比べて各疾患の罹患率がどれだけ上昇したかをみてみましょう。

・（狭心症などの）心血管疾患：18％上昇
・（糖尿病などの）代謝疾患：7％上昇
・（関節リウマチなどの）自己免疫疾患：33％上昇
・（うつ病などの）精神疾患：37％上昇

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　この論文を読んで、私がまず驚いたのは英国のプライマリ・ケア医（私のような総合診療医）は患者さんの歯の状態に関心を払い、カルテにその旨を記載していることです。私の場合、患者さんからの訴えがあれば簡単な（とても簡単な）歯のチェックをおこなって歯周病や齲歯（虫歯）がひどければカルテに記載しますが、ほとんどの患者さんに対しては訴えがなければ歯科疾患に関しての話をすることもあまりありません。

　次に驚いたのが精神疾患の高さです。歯周病と心疾患との関係は昔からよく指摘されていますし、糖尿病の患者さんに歯周病が多いことにはなんとなく気付いていましたが、精神疾患は考えたことがありませんでした。

　精神疾患の場合、気分が落ちることにより、フロスどころかブラッシングすらできなくなり口腔内の衛生状態が悪化して歯周病になるのでは、と考えられますが、これだけ高い数字をみると、もしかすると、歯の不衛生でなく精神疾患が先なのかもしれません。精神状態が悪くなることで免疫能が低下して、その結果歯周病をもたらす細菌が増殖するという理屈です。

　いずれにしてもすべての人が歯周病の予防をすべきなのは自明です。ちなみに、私の場合、フロスが苦手で歯間に入れることができないために歯間ブラシを使っています。ブラッシングは30年前から電動歯ブラシを愛用しています。しかし、最近歯科医院を受診すると歯肉炎があることを指摘されました……。

　前回は新型コロナウイルス（以下、単に「コロナ」）に感染した後に生じるポストコロナ症候群（以下、PCS）に劇的に効く可能性があるのがコロナワクチンであるが、コロナワクチンでPCSが余計に悪化することもあり「両刃の剣」であることを紹介しました。

　他の薬としては、海外では、deupirfenidone（日本未発売）、抗血栓薬のアピキサバン（エリキュース）、高コレステロール血症薬のアトルバスタチン（リピトール）などがよく用いられているものの必ずしも有効性が認められているわけではないこと、日本では、ビタミン剤、プレガバリン（リリカ）、イベルメクチン（ストロメクトール）、ステロイドなどが用いられるがどれもエビデンスがないことを述べました。また、一部の医療機関で実施されているBスポット療法（EATとも呼ばれます）は術者に差があることに加え「無効だった」という声が多いことも述べました。

　結局、「自信を持って勧められる薬はない」が現時点で言えることです。しかし、それでもPCSで苦しんでいる患者さんを見捨てるわけにはいきませんから、我々は手探りで有効な治療方法を探し求めているわけです。

　今回はそんな薬のなかでも、比較的期待度の高い2つ、すなわちビタミンDと亜鉛について現時点で分かっていることを紹介したいと思います。

　しかし、その前にイベルメクチンについて触れておきましょう。この薬は、2020年の春には期待する声が上がっていました。副作用が少なく廉価であることから、世界各国で試験的に使われました。一部には有効とする研究もありましたが、大規模研究（例えばこのメタアナリシス）では効果が否定されています。また、イベルメクチンが有効とする研究には不正が複数みつかっており、BBCはこれを指摘し、やはり有効性を否定しています。

　過去のコラム（はやりの病気第146回（2015年10月）「疥癬（かいせん）と大村先生のノーベル賞」）で述べたように、イベルメクチンは疥癬に対しては驚くほどよく効きます。それまでの疥癬に用いる薬はどれもあまり効きませんでしたから、イベルメクチンの登場は画期的でした。ところが、コロナに対しては、たしかにコロナウイルスを入れた試験管にイベルメクチンをふりかけるとウイルスが死ぬことは分かっているのですが、感染した人に飲んでもらっても効果がないのです。

　そんななか、2022年1月31日、興和株式会社が「興和 イベルメクチンの「オミクロン株」への抗ウイルス効果を確認」というタイトルのプレスリリースを公表し、これが物議を醸しました。タイトルには「抗ウイルス効果を確認」とありますから、あたかも臨床試験で（つまり人に投与して）効果があったような印象を受けますが、内容をよく読めば試験管の中の話であることが分かります。これでは多くの人が勘違いするに違いありません。実際、Reuterはこのプレスリリースを受けて「臨床試験で効果あり」といった内容の誤報をおこない、後に訂正記事を出しました。これについての検証記事はAFPが発表しています。

　世界的にはイベルメクチンは「効かない」とされているのにもかかわらず、日本にはいまだに効能を信じる「イベルメクチン信者」がいます。そして、彼（女）らは「イベル」と呼び「イベル、置いてますか」と毎日のように問い合わせをしてきます。さらに興味深いのは、海外の「イベルメクチンがコロナに有効」とする研究でも後遺症に効くとしているわけではいことです。それが、日本のイベルメクチン信者の間では、いつのまにかコロナにだけではなく、コロナ後遺症も、さらにはコロナワクチン後遺症にも有効な薬だとされているのです。

　なぜ、このようにイベルメクチンが有効であると盲目的に信じる人がいるのかはよく分かりませんが、そろそろ目を覚ましてPCSに効果のある薬をきちんと探すべきです。

　ビタミンDの効能を振り返ってみましょう。ビタミンDは、コロナが流行し始めた頃から注目されていて、「有効」とする小規模な研究もありました。しかし、現在は重症化を予防する効果は「ない」とされています（例えば医学誌「JAMA」2021年3月16日号に掲載された論文「中等度から重症のコロナ患者の入院期間についてのビタミンD3の単回高用量の影響：無作為化臨床試験 （Effect of a Single High Dose of Vitamin D3 on Hospital Length of Stay in Patients With Moderate to Severe COVID-19: A Randomized Clinical Trial ）」）。感染予防については有効とする研究もあるのですが（例えば医学誌「Aging Clinical and Experimental Research」に掲載された論文「コロナの感染症と死亡率予防におけるビタミンDの役割（The role of vitamin D in the prevention of coronavirus disease 2019 infection and mortality）」、エビデンスレベルの高い研究は見当たりません。

　PCSに対するビタミンDの効果については、残念ながら否定するものが目立ちます（例えば医学誌「Nutrients」2021年7月15日号に掲載された論文「コロナ感染後のビタミンDと持続する症状との関係の研究 （Investigating the Relationship between Vitamin D and Persistent Symptoms Following SARS-CoV-2 Infection）」。ビタミンDは正常な免疫能を維持するのに必要なものであり、昔に比べて紫外線にあたらなくなった日本人は不足しがちですから、日ごろから食品から（またはサプリメントから）積極的に摂取すべきですが、PCSの治療薬としては期待できなさそうです。

　次に亜鉛をみてみましょう。亜鉛がコロナに有効と考えたくなるのは、感染すると味覚障害が起こるからです。亜鉛欠乏でも味覚障害が起こりますから、誰でも「コロナ感染＋亜鉛不足→味覚障害」と一度は疑います。ところが、「医療基盤・健康・影響研究所」は亜鉛の有効性を否定しています。一方、海外の研究のなかには「亜鉛欠乏者はコロナで重症化しやすい」とした論文もあります（例えば医学誌「International Journal of Infectious Diseases」2020年11月号に掲載された論文「コロナ、亜鉛欠乏症患者は重症化しやすい （COVID-19: Poor outcomes in patients with zinc deficiency）」）。

　「亜鉛は効果がなかった」とする研究もあります。医学誌「JAMA」2021年2月12日号に掲載された論文「コロナ患者の症状の長さと改善に関する高用量の亜鉛とビタミンCと通常治療の効果 （Effect of High-Dose Zinc and Ascorbic Acid Supplementation vs Usual Care on Symptom Length and Reduction Among Ambulatory Patients With SARS-CoV-2 Infection）」では、亜鉛摂取、ビタミンC摂取、両方摂取、どちらも摂取しない、の4つのグループで、症状の長さや改善度にまったく差を認めませんでした。

　結局のところ、亜鉛はコロナにもPCSにも有効とするエビデンスはありません。しかし、「日本人は日ごろから亜鉛不足」という意見があります。ならば亜鉛をコロナ感染予防のために、あるいは感染してからPCSを防ぐために摂取した方がいいのでしょうか。私は安易には摂取しない方がいいと考えています。それは、本当に亜鉛不足かどうかが分からないからです。過去の「医療ニュース」（2015年7月21日「危険な亜鉛サプリメント」）で述べたように、私自身が自分の血中亜鉛濃度を計測してみると、不足しているどころか正常範囲をオーバーしていました。この状態でサプリメントなどから亜鉛を摂取すると大変なことになっていたかもしれません。

　亜鉛にはまだ問題があります。それは上述の「医療ニュース」で述べたように亜鉛の摂りすぎで銅欠乏症を招く恐れがあるからです。私は銅を意識して食事をしたことがありません。そこで不足していないかどうかを確認するために血中銅濃度を測定すると、132ug/dLと基準値（70～130ug/dL)をオーバーしていました。

　ちなみに、私の血中ビタミンD濃度についてはたいてい基準値より低く出ます。そこで医薬品の（サプリメントでなく）ビタミンD（正確には「活性型ビタミンD」）をしばらく毎日摂取していたことがあるのですが、ほとんどビタミンDの値（この場合は1,25-(OH)2ビタミンD）は上昇しませんでした。以前「ビタミンDのサプリメントの効果を知りたいから血中ビタミンD（25-OHビタミンD）の濃度を調べてほしい」という患者さんの採血をおこなうと充分に高い数値を示していました。ということは、ビタミンDについては医薬品よりもサプリメントの方が、効果が高いのかもしれません。

　話を戻しましょう。コロナにもPCSにも、もちろんポストコロナワクチン症候群にも今のところビタミンＤや亜鉛が有効とする質の高いエビデンスはありません。また、これらの血中濃度を調べるのは保険診療上困難で、自費であれば高くつきます。結局のところ、日ごろからバランスのとれた食事をしましょう、といったことくらいしか言えません。

　ビタミン、ミネラルの適正摂取は意外に難しいのかもしれません。ならば、定期的にこれらの値を測定して不足しているものはサプリメントで補えばいいのでは？と考えたくなりますが、これはなかなか困難です。保険適用がなく、しかも通常の採血で計測するような項目に比べると、ビタミンやミネラルの測定はかなり費用が高いからです。ただし、私自身も関心があるので、これから自分でお金を出して調べてみようと思います。近いうちに報告したいと思います。

　数年前から「カレーが健康に良い」ということがしばしば指摘されます。香辛料のおかげで塩分摂取が減ること、タンメリックに含まれるクルクミンをはじめ、各スパイスには抗酸化作用があること、漢方薬にも使用されるクローブやナツメグは様々な健康増進効果があること、などがその理由でしょう。

　ですが、「カレーが健康に良い」とされている記事を最後までよく読むと、たいていはご飯を食べると（つまりカレーライスにすると）、炭水化物を摂りすぎることになり（日本のカレールーにはコムギがたっぷり入っています）健康に悪いために、「一緒にご飯を食べるのは避けてカレールーだけで食べましょう」と書かれています。

　では、カレーはよくてもカレーライスは身体によくないものなのでしょうか。実は、「カレーライスは身体にも精神にも良い」とする研究が発表されました。

　医学誌「Diabetes & Metabolic Syndrome」2021年12月号に掲載された論文「カレーライス消費と高血圧、2型糖尿病、うつ病との関連：2012～16の調査結果 （The association between curry-rice consumption and hypertension, type 2 diabetes, and depression: The findings from KNHANES 2012-2016）」を紹介します。

　研究の対象者は18歳以上の韓国人17,625人。カレーライスの消費量と心血管障害、2型糖尿病、うつ病などとの関連が解析されました。結果は、カレーライスをよく食べる人は、食べない人と比べて次のような違いがあることが分かりました。、

・中性脂肪上昇のリスクが11％低い

・糖尿病の指標であるHbA1C、血糖値がそれぞれ19％、14％低く、2型糖尿病の発症リスクが18％低い

・高血圧のリスクが12％低い

・うつ病のリスクが18％低い

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　驚くべき結果ですが、この結果を信用していいのでしょうか。嗜好品を対象とした調査は、得てして研究者の”好み”が反映されます。喫煙者はタバコの害が小さくなったデータを大切に扱うどころか、タバコが健康にいいとするデータをなんとか出そうとします。アルコールでも赤身肉でも同じです。

　カレーライスがこれだけ健康に良いとするデータを算出したのはおそらく「カレー好き」の学者でしょう。

　そして、その「カレー好き」が執筆した論文を食い入るように読んで、このようにまとめたものを公開する私もまた「カレー好き」であることはすでに本サイト読者の方にはお見通しでしょう。

　前回は昨年（2021年）12月に起こった西梅田精神科クリニック放火事件を取り上げ、こういった犯罪を実行する人間は「絶望」を抱えていて、その絶望を阻止するには社会の一人一人が草の根レベルで他人を慮り信頼されるように努めることだ、という自説を紹介しました。

　今回はその後新たに生じた不幸な２つの事件を振り返り、絶望を感じそうになったときや感じてしまっているときには何をすればいいのか、について私見を述べたいと思います。

　まずは１つめの事件です。

　2022年1月15日午前8時半ごろ、東京大学近くの路上で、名古屋の17歳の高校生が、大学入学共通テストを受験しにきていた高校生2人（男子1名女子1名）及び70代の男性の合計3人を刃物で刺傷。さらに犯行現場の最寄り駅「東大前」で放火事件も起こしました。刺傷被害の高校生2人は意識があり助かりましたが70代男性は重症（その後の報道は不明）。加害者の17歳男子は「勉強していても上手くいかず、大きな事件を起こして自分も死のうと思った」と供述したそうです。

　次は2つ目の事件です。

　2022年1月27日午後9時頃、ふじみ野市在住の66歳の男、渡辺宏が44歳の男性医師を含むクリニックの関係者7人を自宅に呼びつけ、散弾銃で医師を殺害、さらに41歳の理学療法士も銃撃しました。報道によると、渡辺の母親がこのクリニックによる在宅医療を受けており事件前日に他界。医師を含むクリニックの関係者7人を弔問に呼びつけ「死んだ母を蘇生せよ」と迫りました。犯人は日頃からクリニックに不満を抱えており、過去15回に渡り医師会に苦情の電話を入れていたとのこと。さらに、複数の医療機関にも抗議しており、治療方針や病院対応に不満を感じると院内で大声を出して怒っていたことが報道されています。

　ふじみ野市のこの銃殺事件は、特に訪問医療に従事する大勢の医療関係者を震撼させました。当然のことながら、犯人の渡辺を非難する声は医療者からだけでなく一般の世論からも挙がっており、簡単に銃所持を許可した行政にも批判の矛先が向いています。

　後になってから、実情を知らない無責任な立場から「～たら、～れば」と論じるようなことは避けるべきではありますが、それでもこの事件について「私だったら」という視点で私見を述べておきます。

　医師は基本的に患者さんの立場に立ちます。疾患を抱えている場合、少々矛盾したことを言っていたとしてもあくまでも患者さんの「味方」となります。患者さんが会社や家族と争っている場合、「医学的な観点から」という条件はつきますが、できる限りのことをして患者さんを守ります。

　ただし、患者さんの味方になるのも「限度」というものがあります。「患者さんよりも大切な人たち」を守らねばならないからです。そして、その「大切な人たち」とは共に働くスタッフです。

　医師の前では腰が低いのに、看護師や受付スタッフに対しては横柄な態度をとる患者がいます。太融寺町谷口医院（以下「谷口医院」）にもたまにそういう患者がやってきます。もちろん、谷口医院のスタッフ側に問題があるような場合は別ですが、そうではなく言いがかりとしか考えられないようなとき、つまり「限度」を超えた場合には、私自身がその患者の目を見ながら「当院では診られません。二度と来ないでください」と「出入り禁止宣告」をおこないます。この「宣告」は平均すると年に1人くらい、つまり過去に十数名に対しておこなっています。

　ただ、これ以上は大切なスタッフに言葉の暴力の被害を負わせるわけにはいかないと判断して「出入り禁止宣告」をおこなうわけですが、それでも「この患者にも何らかの事情があるに違いない」とは考えます。これまでこの社会で生きてこられたわけですから、それなりの常識や節度も持っているはずです。ふじみ野市の渡辺も、報道によれば過去には銀行員として勤めていたそうですから、まったく社会に適合できないわけではないでしょう。

　では、なぜ「暴走」する患者がいるのか。それは社会や他者への怨恨などから「絶望」が取返しのつかないところまで大きく膨れ上がったからであり、その絶望を抑制するためには周囲の人間が草の根レベルで他者を慮らねばならない、というのが前回のコラムで述べたことです。

　では、運悪く周囲にそういった気遣いをしてくれる他者がいなかった場合は防ぎようがないのでしょうか。

　報道によれば、渡辺は病弱する母親のために１つ1万円もする魔除けの「塩」を2つも購入していたそうです。宗教的なパワーに期待することは決して悪いわけではありません。宗教に救われたという話は古今東西どこの社会にもいくらでもあります。では、魔除けの塩を販売した宗教には何か問題があったのでしょうか。自分がよく知らない宗教を悪く言うべきではありませんが、この宗教は困窮した人（渡辺）に対するコミュニケーションが不十分だったのではないでしょうか。

　現代日本に住む我々はもはや宗教に頼ることができないのでしょうか。その答えは簡単には出せませんが、私なら宗教よりも別のものを探し求めます。それは何かというと「人、本、旅」です。この「人、本、旅」という言葉は私のオリジナルではなくて、現在APUの学長をされている出口治明さんの名言です。出口さんは、この3つを「人間が賢くなる方法」あるいは「人生を豊かにする方法」として述べられていますが、私はもっと根源的なレベル、すなわち「人が人として絶望せずに生きていくために不可欠なもの」と捉えています。ちなみに、出口さんは私の出身高校の大先輩（ちょうど20年先輩）です。

　世の中の何もかもがイヤになり、手を差し伸べてくれる人がまったくいなければ「人、本、旅」から「人」は消えますが「本」「旅」は残ります。本は申し訳ないくらいに安く手に入るものですし、旅もさほどお金をかけずにすることもできます。もちろんお金があるに越したことはありませんが。

　本は何を読んでも救われるわけではありませんが、私の”独自調査”によると、いわゆる「古典」を数多く読んでいる人はたいてい心が安定しています。古典とは聖書など宗教に関わるものから、歴史書、シェークスピアなどの古典文学、夏目漱石や志賀直哉といった日本の名著も含めてのことです。

　旅についてはやはりお勧めは「一人旅」です。最も推薦したいのはスケジュールを決めずにバックパッカーとして海外を放浪することですが、国内1泊旅行でも自分と向き合って心を豊かにすることは可能です。ちなみに私は、コロナ前までは学会参加にかこつけて全国各地を訪れることを趣味にしていました。

　もしもこれを読まれている方が、人生に行き詰っていたり、やりたいことやすべきことが見つからなかったり、あるいは絶望を抱えているのであれば、「人、本、旅」の大切さを思い出し、周囲に適当な人がいなければ「本」をもって「旅」に出てみませんか。それだけでも心が平和になります。さらに旅先では、新たな「人」との出会いが待っているかもしれません。

　ベストセラーとなったスウェーデンの精神科医アンデシュ・ハンセンによる『スマホ脳』（英語版タイトル『Insta-Brain』）には、（私は読んでいないのですが）「スマホは脳の報酬系を刺激して依存させ、集中力を低下させ、抑うつ状態を作り出す」という内容が書かれているそうです。

　最近「スマホ＝悪」のような論調が目立ち、私自身はそれには反対なのですが（後述するようにスマホは優れたデバイスです）、ソーシャルメディアはその限りではありません。『スマホ脳』でも、ソーシャルメディアが抑うつ感を招く理由が詳しく書かれているのでしょうが、ここでは最近発表された論文を振り返ってみたいと思います。

　まずは言葉の確認から始めましょう。似た言葉にSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）というものがありますが、ここではSNS（Facebook、Twitter、Instagramなど）に、YouTube、ニコニコ動画などの動画共有サイト、掲示板、さらにLINEなどのメッセージアプリも加えた、要するにインターネットを介したコミュニケーションツールをソーシャルメディアと呼ぶことにします（ただしビジネスなどに用いるemailは除外します）。

　医学誌『JAMA Network Open』2021年11月23日号に「米国の成人におけるソーシャルメディアの使用と自己申告によるうつ病の症状との関連 （Association Between Social Media Use and Self-reported Symptoms of Depression in US Adults）」というタイトルの論文が掲載されました。

　この研究の対象者は、2020年5月から2021年5月の間に合計13回にわたって実施されたオンライン調査に参加した米国の成人5,395人（平均年齢55.8歳、女性65.7％）で、ソーシャルメディアの使用と抑うつとの関係が解析されています。抑うつ状態の評価にはPHQ-9（Patient Health Questionnaire-9）と呼ばれるスケールが用いられています。対象となったソーシャルメディアは、Facebook、Instagram、LinkedIn、Pinterest、TikTok、Twitter、Snapchat、YouTubeです。

　結果、調査期間中に対象者の8.9％（482人）がPHQ-9スコアが5点以上となり「抑うつ状態」と判定されました。特にうつ状態が悪化したのがSnapchat、Facebook、TikTokです。
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　私はソーシャルメディアをほとんど利用しません。LINEは行政からの連絡や（大阪府の医療者の場合）コロナワクチンの予約の連絡などにも必要ですから使わないわけにはいきませんが、本音を言えば使いたくありません。複数の知人から「LINEくらい見といてよ」とよく言われますから1週間に一度くらいはチェックするよう心がけてはいますが、それも面倒くさくて1週間以上知人からの連絡を放っていることもよくあります。だから近しい知人は、電話か電子メールで連絡を寄せてきます。

　それでもたまにTwitterやFacebookを覗いてみることがあるのですが、はっきり言うと気持ち悪くなります。Twitterは有名人もけっこう書き込んでいるようですが、「えっ、この人がこんな汚い言葉使うの？」と驚き、そして幻滅することの連続です。Facebookは、「これ、自慢以外の何？」と言いたくなるような写真やコメントのオンパレードに嫌気がさします。

　「最も恥ずべき話が自慢と悪口」ではなかったでしょうか。

　医師の掲示板もひどいものです。匿名なのをいいことに罵詈雑言の嵐です。そして、こういうページに人気があることが私には不思議でなりません。そもそも他人の悪口を聞かされれば不快な気分にならないでしょうか。

　私は「言葉」というものは人間にとって非常に大切なものだと思っています。言葉をなくせば人間が人間として存在し続けることができなくなります。だから、我々はもっと言葉を大切にし、自分の言葉に責任を持つべきだと信じています。ただし、このような考えを他人に強要するつもりは毛頭なく、匿名で他人を罵り合ったり、自慢したりすることを楽しいと思う人たちとは住む世界が違うだけだと思っています（実際はすぐ近くに住んでいるのでしょうが）。

　話を戻しましょう。私が思うに、自慢話や他人への罵詈雑言が飛び交うソーシャルメディアを見ていると抑うつ状態になるのは至極当然の帰結であり、まともな精神状態を維持したければそんな世界とは縁を切って、言葉に責任を持つという考えの人とのコミュニケーションを重視すればいいのです。

　ところで、冒頭で述べたように、私はスマホ自体はとても貴重なツールだと思っています。私が最も使うアプリは英英辞典(LONGMANを最も多用し、頻繁に発音させています）、英和・和英辞典（Weblioの使用が最多）、類義語辞典/シソーラス（こちらもWeblioが多い）、漢和辞典などで、コミュニケーションを上達させるための言葉の学習にもはやスマホは欠かせないアイテムです。

　最後にドイツの医学者フーフェランドが著した医師の倫理要綱とも呼べる『扶氏医戒之略』から一部を紹介します。

人の短所を言うのは聖人君子のすべきことではない。他人の過ちをあげることは小人のすることであり、一つの過ちをあげて批判することは自分自身の人格を損なうことになろう（馬場茂明著『聴診器』より）

　新型コロナウイルス（以下、単に「コロナ」）に感染した後に症状がとれないポストコロナ症候群の太融寺町谷口医院（以下「谷口医院」）における新規の患者数は減少傾向にあります。その理由は3つあります。1つは昨秋から冬にかけて患者数が激減し、さらに12月中旬以降に流行し始めたオミクロン株は大半が軽症であり後遺症を残していないこと、2つ目は長期間苦しんでいた患者さんも、時間が経過して症状が次第に改善、あるいは完全に治癒した人が増えてきていることです。3つ目の理由は後述します。

　ただ、その一方で、依然強い倦怠感、頭痛、動悸などで苦しんでいる人もいます。谷口医院で初めてポストコロナ症候群の訴えを聞いたのは2020年の3月ですからその後1年10ヶ月が経過するというのに、ポストコロナ症候群の治療法については国内でも海外でも確立されておらず、ガイドラインは一応存在しますが、はっきり言うとたいしたことが書かれていません。つまり、我々医師は今も手探りで治療を続けているわけです。

　とはいえ、少しずつ分かってきたこともありますので今回はそれらを整理してみましょう。まずは、頻度や症状などについて確認しておきましょう。尚、ポストコロナ症候群という病名は私が勝手に命名したもので、初めて公的なサイトに披露したのは2020年5月8日の日経メディカルです。「長期的視野で「ポストコロナ症候群」に備えよ！」というタイトルのコラムを公開しました。国際的な病名は「long-Covid」が一般的です。ただ、海外でも「Post-COVID syndrome」と呼ばれることもあります（例えばこの論文）ので、ここからはポストコロナ症候群（Post-Corona/COVID syndrome)を略してPCSと呼ぶことにします。

　残念なことに、日本にはPCSに関するきちんとした疫学的なデータがありません。この理由は届出システムがないからですが、それだけではありません。日本には最近は随分減ったとは言え、この病気が「気のせい」とか、ひどい場合は「仮病」と決めつけている医師がいるというのも大きな理由です。また、患者さんも「医療機関に相談してもムダ」と決めつけているケースが多数あります。もっとひどいのが、PCSで困っている患者さんに高額な自費診療を勧めるクリニックです。

　話を戻しましょう。データは日本にはなくても海外にはあります。イギリスをみてみましょう。科学誌『Nature』2021年6月9日の特集記事に英国の状況が報告されています。英国統計局（The UK Office of National Statistics (ONS)）によると、20,000人のコロナ罹患者の調査において、感染12週間後にも何らかの症状があった人が13.7％に上ります。

　男女比では、感染5週後の時点で女性23％、男性19％と女性に多いのが特徴です。これは重症化して死亡するリスクが高いのが男性＞女性であることを考えると興味深いと言えます。年齢の差も注目すべきで、最も多いのが35～49歳で25.6％です。若年者と高齢者では少ないのが特徴です。

　次に症状をみてみましょう。感染して1か月後くらいでは脱毛、味覚・嗅覚障害、動悸、などが多いのですが、半年を超えると、倦怠感、息切れ、筋肉痛、そして不眠や抑うつ感などの精神症状が目立つようになります。

　さて、こうやって改めてPCSの特徴を整理してみると、ある別の疾患と、瓜二つまではいかないにしてもかなり良く似ていることが分かります。その疾患とは「筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群」で、英語ではMyalgic Encephalomyelitis/Chronic Fatigue Syndrome、略してME/CFSと呼ばれます（ここからはME/CFSと表記します）。実はこの疾患、2008年の「はやりの病気」で取り上げたことがあります（「疲労の原因と慢性疲労症候群」）。これを書いた2008年の時点では慢性疲労症候群という言い方が一般的でしたが、国によっては筋痛性脳脊髄炎という表現が使われているため、最近は国内でもME/CFSと呼ばれます。

　さて、PCSのみならず、実はこのME/CFSもなかなか医師の間に浸透せず、現在もこんな疾患は存在しないという意見がいまだにあると聞きます。しかし、実在する事実は疑いようがなく、おそらくいまだに「気のせいだ」とか「心因性だ」とか言ってまともに取り合わない医師がいるとすればそれはこの疾患の患者さんを診たことがない医師です。

　ME/CFSの原因については、確定はしていないのですが、原因のひとつは感染症ではないかという意見が有力です。上述のコラムでもそれについて触れています。ここで、論文を紹介しておきます。医学誌『The British Medical Journal』2006年8月2日号に掲載された論文「ウイルス性及び非ウイルス性病原体によって引き起こされる感染後の慢性疲労症候群：前向きコホート研究 （Post-infective and chronic fatigue syndromes precipitated by viral and non-viral pathogens: prospective cohort study）」です。

　研究の対象者は感染症に罹患した合計253人（EBウイルス68人、ロスリバーウイルス60人、Q熱リケッチア43人、その他82人）。このなかで、倦怠感、筋痛、神経認知障害、気分障害などが6カ月間持続したのは29人（12％）。そのうち28人（11％）が慢性疲労症候群の診断基準を満たしていました。

　PCSとME/CFSには、1)中年女性に多い、2)症状は、倦怠感、抑うつ感などが中心、3)感染症罹患後に発症し発症率が似ている（PCS:13.7％、ME/CFS:12％）という共通点があります。

　PCSとME/CFSの異なる点として挙げられるのは、PCSには息切れ、味覚・嗅覚障害、脱毛の症状が多いということです。

　PCSの治療をみていきましょう。日本でよく使われるのは、漢方薬（補中益気湯、当帰芍薬散、柴胡加竜骨牡蛎湯あたりがよく使われます）、ビタミン剤、プレガバリン（リリカ）、イベルメクチン（ストロメクトール）、ステロイドなどですが、どれもエビデンスはなく、谷口医院を受診する患者さんでいえば「こういうものはさんざん試したけどまったく効かないから（谷口医院を）受診した」と言います。一部の医療機関ではBスポット療法（最近はEATとも呼ばれます）と言う鼻咽頭を塩化亜鉛で擦過する治療をされていることもありますが（谷口医院に来る人は）効いていません（ただしこの治療は術者によって成績が大きく異なるようです）。冒頭で述べた「谷口医院を受診するPCSの患者数が減っている理由」の3つ目は「以前に比べてPCSで悩む患者さんを診察する医療機関が増えたから」です。

　国際的には最も注目されている薬はdeupirfenidoneという名の新薬で現在治験（臨床研究）中です。アピキサバン（エリキュース）という抗血栓薬、アトルバスタチン（リピトール）という高コレステロール血症の薬などもよく用いられていますが決定的なものはありません。

　実はPCSの治療にはこれら以外に試してみる価値があるかもしれない”劇薬”があります。それはコロナワクチンです。患者さんのなかには「あれほどしんどかった症状がワクチン接種で劇的に治りました」という人もいます。そして、これを検証したデータがあります。この報告によれば、ワクチンを接種した56.7％が改善しています。ですが、18.7％は逆に悪化しています。つまり、試す価値はあるのですが、いわば両刃の剣とも呼べるリスクのある治療です。尚、ファイザー社、アストラゼネカ社に比べてモデルナ社のワクチンが最も改善度が高く悪化しにくいという結果が出ています。

　その他で試す価値のあるものとしては亜鉛とビタミンDがありますが、全員に効果があるわけではありません。しかし、安全性はそれなりに高いことから試してみてもいいと思います。これらについては近いうちに改めて取り上げたいと思います。

　2021年の最大の出来事は？と問われれば、ほとんどの人は一昨年（2020年）に引き続き「新型コロナウイルス」と答えるでしょう。なにしろ、この病原体のせいで、世界中のほぼすべての人が生活に何らかの制限を加えられているのですから。もちろん、我々医師にとっても「コロナのせいで……」と思わずにはいられない場面がかなり多くあります。

　ですが、2021年にはある意味でコロナ以上の事件がありました。12月17日に起こった「西梅田精神科クリニック放火事件」です。そのクリニックの患者でもあった61歳の男、谷本盛雄がガソリンでクリニックに放火し、自身も院長も含む合計26人（1月3日現在）が死亡しました。

　私の記憶にある範囲で言えば、一度の大量殺人事件としては京都アニメーション放火殺人事件の死者36人に次ぐ規模です。2016年に相模原で起こった障害者施設殺傷事件での死亡者は19人ですから、西梅田の事件はこれを上回ったことになります。尚、相模原の事件についても事件直後から何名もの方（患者さんよりも本サイトの読者の方）から意見を求められていましたので、いずれどこかで取り上げたいと考えています。

　さて、西梅田事件のこの犯人について、私が診察したわけではありませんから、どのような精神疾患を持っていたかなどについて精神医学的な所見を私が述べるのは適切ではありません。一部の情報では、このクリニックは発達障害を中心に診ていたために犯人の疾患も発達障害ではないか、とされていますが定かではありません。ここでは、犯人は「（疾患名はともかく）他人を巻き添えにして自殺をしたかった男性」であることを確認しておきましょう。

　この点で、殺害された女性の兄が妹のパソコンから犯人にたどりついた2017年の「座間9人殺害事件」の白石隆浩とは犯行の性質がまったく異なりますし、死刑を避けて無期懲役を求め、2018年に東海道新幹線内で1人を殺害、2人に重症を負わせた小島一郎とも異なります。先述の相模原事件の犯人である植松聖は死刑を覚悟していたものの、犯行動機は「障害者を殺すのが公益」との信念の元に実行したとされていますからやはり異なります。その場で自殺していないという意味で、2001年に8名を殺害した附属池田小学校事件の宅間守（2004年に死刑執行）、2008年に2名を殺害した土浦連続殺傷事件の金川真大（2013年に死刑執行）、2008年に7人を殺害した秋葉原通り魔事件の加藤智大（死刑が確定しているが現時点で未執行）とも異なります。2019年の京都アニメーション放火殺人事件の青葉真司は放火後逃走していることと「自分の作品をパクられた」と被害妄想的な証言をしていることから別のタイプと考えられます。

　犯人もその場で自殺したという意味で似ている事件は、2019年に2名の小児が殺害され18名が負傷した「川崎通り魔事件」の岩崎隆一、また、2015年に一人の乗客を巻き添えにして新幹線内で焼身自殺した林崎春生が該当するかもしれません。

　しかしながら、こうやって21世紀になってから起こった集団殺人事件を改めて見直してみると、白石は金銭と性欲という自己の快楽のために、植松は”公益”のために実行していますが、それ以外の犯人の動機には、（それぞれの精神疾患名は別にして）「絶望」があるように私には思えます。

　谷本、小島、宅間、金川、加藤、青葉、岩崎、林崎に共通して言えること、それは「周囲に頼れる人がいなかった」ということではないでしょうか。もちろん、私はこれらの誰一人として知り合いではありませんし、想像の根拠はすべて報道や犯人についてジャーナリストが書いた書物などに限定されます。ですから、医師でしかない私がこのような推測を述べるのは無責任であり、それは承知しています。ですが、無責任であることを認めた上で、彼らは「周囲に頼れる人がおらずそのため絶望していた」のではないかと思わずにはいられないのです。

　もちろん、周囲に頼れる人がいない人全員が事件を起こすわけではありませんし、親から勘当されても立派に生きている人がいることも知っています。ですが、父親からの絶縁（宅間、小島）、引きこもり（岩崎、金川）、孤立（加藤、林崎）といったことが報道されており、谷本も元家族から距離を置かれていたことを考えれば、やはり共通するのは「絶望」だと思うのです。

　このなかの全員がまったくの孤立無援ではなかったのも事実です。例えば、小島は報道を見る限り、祖母と母親からは（おそらく今も）愛されています。加藤も話ができる友人がいなかったわけではなさそうです。ということは、単に「犯行前に誰かひとりでも親身になって話を聞く者がいれば……」とも言えないことになります。では、もしも2人以上、あるいは3人以上の信頼できる者がいれば……、などと考えるのはナンセンスでしょう。人数の問題ではないからです。では、どのような社会であればこういった事件が起こらないようになるのでしょうか。

　2022年1月1日、日経新聞に「成長・満足度、両輪で活力　閉塞感打破、北欧にヒント」という記事が掲載されました。日経新聞が、国連やWHOなど世界の権威ある統計をもとにして、日本、米国、英国、フランス、ドイツ、デンマーク、フィンランド、スウェーデンの8国について、労働生産性、所得格差、男女平等、幸福度、他者への信頼度などを点数で表しています。この表、眺めれば眺めるほど興味深いのですが、ここで取り上げたいのは「他者への信頼度」です。

　「他者への信頼度」のトップはスウェーデンの522.2点、2位はデンマークで521.3点です。先進国平均は214.1点、米国223.0点、英国376.8点です。では、日本の点数は何点かというと、なんとマイナス62.0点なのです。「他者への信頼度」は表で示されているだけで記事の本文に説明がなく、記者のコメントもないのが残念なのですが、この数字には驚かされます。

　そもそも「他者への信頼度」がマイナスとはどういう意味なのでしょう。スウェーデンでは周囲に1000人集めると522人は信頼できて、日本では1000人集めると信頼できる人はゼロで自分を貶めようとしている人が62人もいる、という意味なのでしょうか。マイナス62.0というこの数字が間違いであってほしいと願いたいですが、日経新聞が元旦の朝刊に載せているわけですから何度も数字に誤りがないことが確認されているはずです。

　ということは、我が国においては「渡る世間は鬼ばかり」が真実ということになります。では、スウェーデンに行けば、周囲の人たちを無条件で信頼できるのでしょうか。あるいは行政が手を差し伸べてくれるのでしょうか。同国を訪れたことのない私にはそれは分かりません。ですが、私がある程度知っているいくつかの国との比較でいえば、たしかに日本ほど他人に冷たい国はありません。

　過去のコラム「マンスリーレポート2015年9月　お金に困らない生き方～４つの秘訣～（後編）」で紹介したように、タイは日本よりも遥かに格差社会、あるいは身分社会ではありますが、他人には優しくホームレスの人たちが救われているシーンもしばしば目にします。他方、日本に長年住む外国人たちからは日本人の冷たさについて聞かされたことが何度もあります。

　では日本人はこんな国をとっとと捨てて海外に新天地を求めればいいのでしょうか。私の答えは「イエス」でもあり「ノー」でもあります。「イエス」と言いたいのは、海外で楽しく過ごし「日本よりずっと幸せ」と話している日本人を何人か知っているからです。一方「ノー」とも言いたいのは、たとえ海外に出た方が幸せになれたとしても、そう簡単に日本にいる大切な人を放ってまで海外に行ける人はそんなに多くないからです。

　では、この日本に残る我々（私も含めて）はどうすればいいのでしょうか。それは、たとえ他人が信頼できなかったとしても、一人一人が草の根レベルで他人のことを慮り、他人から信頼されるように努めることです。

　犯人をかばうような発言は殺害された方のご遺族に失礼であることは承知していますが、谷本を含むこのような犯罪者を生み出したのは「他人を信頼できない」この日本社会に原因があるのではないかと思わずにはいられません。事件を起こす前に話をし、その絶望から生まれた苦しみを共に分かち合いたかった、とついつい私は考えてしまうのです。

本文一部訂正：2022年1月31日

　円形脱毛症の患者さんから尋ねられる最も多い質問は「原因は何ですか？」です。興味深いことに、この後に続くのは「ストレスが多いからですかね？」と「私にはストレスがないのですが……」と正反対のコメントです。

　円形脱毛症が起こる理由は「免疫系の細胞が（大切な）毛根を敵と勘違いして攻撃してしまうから」と言えます。ストレスが原因かどうかという問いに対して私はしばしば「半分イエスです」と答えています。ストレスそのものが直接脱毛につながるわけではありませんが、強烈なストレスにより免疫系が乱れることがあるからです。「ストレスがない」という人は我々からみると要注意です。

　社会生活を営んでいれば何らかのストレスがない方がおかしいわけで「ストレスがない」と言う人のいくらかは過酷な環境にいます。例えば過重労働が月に100時間を超えているのに「こんなの平気です。勉強させてもらって給料までもらえて幸せなんです。僕には何のストレスもありません」というような人は注意が必要なのです。例えばある日突然うつ病を発症するようなことがあります。

　話を円形脱毛症に戻しましょう。この疾患に対して「原因は？」と尋ねる人は多いのですが、「円形脱毛症はどのような疾患のリスクになりますか？」と聞く人はほとんどいません。今回紹介したいのは、円形脱毛症は「認知症」そして「網膜疾患」のリスクになるという話です。

　医学誌「The Journal of Clinical Psychiatry」2021年10月26日号の論文「円形脱毛症と認知症のリスクの関連：全国コホート研究 （Association of Alopecia Areata and the Risk of Dementia: A Nationwide Cohort Study）」によると、円形脱毛症は認知症のリスクとなります。

　研究の対象者は45歳以上の円形脱毛症を有する台湾の男女2,534人です。対照には、年齢、性別、収入、疾患などを合わせた25,340人が選ばれています。結果、円形脱毛症があればどの年齢、性別でもすべての認知症のリスクが対照者に比べて3.24倍、アルツハイマー病については4.34倍にも上昇していました。特に65歳以上の男性のアルツハイマー病のリスクが高かったようです。

　次に医学誌「Journal of the American Academy of Dermatology」2021年11月1日号の論文「円形脱毛症と網膜疾患の関連：全国的コホート研究 （Association between alopecia areata and retinal diseases: A nationwide population-based cohort study）」を紹介しましょう。

　研究の対象者は台湾の円形脱毛症の男女9,909人です。対照にはやはり条件を合わせた99,090人が選定されています。結果、対照者と比較して、円形脱毛症があれば網膜疾患に罹患するリスクが3.10倍に上昇していました。具体的には、網膜剥離（retinal detachment）が3.98倍、網膜血管閉塞症（retinal vascular occlusion ）が2.45倍、網膜症（retinopathy）が3.24倍です。

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　円形脱毛症は軽症の場合、標準的な治療で治りますし、場合によっては何もしなくても自然に治癒します。ですが、他方、重症化するとかなり難渋することもあります。入院してもらいステロイドを大量に点滴すれば治ることは治るのですが、この方法はすぐに再発するケースが多々あります。脱毛専門の医療機関を紹介することもあるのですが、結果としてうまくいかないケースもそれなりにあります。

　かといって、特に予防する方法もありません。漢方薬もほとんど効果がありませんし、認知行動療法も無力です。医師泣かせの疾患のひとつです。

　高齢者の安静時心拍数の上昇は認知症のリスクとなる……。

　医学誌「Alzheimer’s Dementia」2021年12月3日号（オンライン版）の論文「安静時心拍数と高齢者の認知機能低下および認知症との関連：人口ベースのコホート研究 （Association of resting heart rate with cognitive decline and dementia in older adults: A population-based cohort study）」でこのような発表がおこなわれました。

　研究の対象者はスウェーデンの認知症がない60歳以上の成人で、2001～2004年から2013～16年まで追跡できた2,147人（平均年齢70.6歳、女性が62％、86人が心疾患の既往歴あり）。安静時心拍数は心電図で測定され、60回/分未満、60～69回/分、70～79回/分、80回/分以上の4つのグループに分類されました。

　対象者のなかで、追跡期間中に認知症の診断がついたのは289人でした。心拍数で解析した結果、60～69回/分のグループに比べて80回/分以上のグループでは認知症の発症リスクが55％上昇していたことが判りました。

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　安静時心拍数の上昇が心血管疾患のリスクであることは広く知られています。今回の研究が興味深いのは、心血管疾患を発症した人たちに認知症のリスクが高いのではなく、心血管疾患に関係なくただ安静時心拍数が高いというだけで認知症のリスクが上昇することを示したからです。

　次に知りたいのは、「では、若いうちから心拍数を下げる薬（βブロッカーなど）を用いて安静時心拍数を下げることに努めていれば認知症のリスクを下げられるのか」ということですが、これを調べた研究は見当たりません。

　ではどうすればいいか。安静時心拍数は日ごろから有酸素運動をしていれば下がってきます。有酸素運動で認知症のリスクが下がることは以前から指摘されています。この理由は、運動により安静時心拍数が低下するからなのかもしれません。

　日本ではなぜかほとんど関心が持たれていませんが、10年ほど前から欧米諸国ではアメリカンフットボールやサッカーなどコンタクトスポーツ選手の慢性外傷性脳症（CTE）が注目を集めています。なにしろ、かなりの高確率で引退後に脳の障害や認知症に苦しみ、寿命も短くなるわけですから、選手自身や家族は気が気でありません。

　今回はサッカーがいかに危険かを示した2つの研究を紹介したいと思います。

　まずは、医学誌「Neurology」2021年11月24日号に掲載された「繰り返す頭部衝撃を受けた脳のMRIの異常と神経病理学との関連 （Association Between Antemortem FLAIR White Matter Hyperintensities and Neuropathology in Brain Donors Exposed to Repetitive Head Impacts）」です。

　この研究の調査対象者は67人の元サッカー選手及び他の8人（過去にサッカー、ボクシング、軍隊加入のいずれかがある）です。研究開始時点で対象者は全員が死亡していました（なんと平均67歳という若さです）。全員が生存中に脳のMRIを撮影しており、全員が死亡後、研究のために脳を寄付しています。

　高齢化に伴い、脳のMRIでは「白質高信号（white matter hyperintensities）」と呼ばれる「スポット」が認められます。この所見はCTEやアルツハイマー病に関連していることが分かっています。今回の研究ではこのスポットの単位が増えるごとに、深刻な小血管障害や白質（脳の一部）の損傷が生じるリスクが2倍になることが分かりました。

　解剖ではおよそ7割の（75人中）53人にCTEが認められました。家族の証言からも研究に参加した対象者のおよそ3分の2が認知症に苦しんでいたそうです。

　もうひとつの研究は医学誌「JAMA Neurology」2021年8月2日号に掲載された「男性の元プロサッカー選手のポジションとキャリアの長さと神経変性疾患のリスクとの関連 （Association of Field Position and Career Length With Risk of Neurodegenerative Disease in Male Former Professional Soccer Players）」です。

　研究の対象者はスコットランド人男性の元プロサッカー選手7,676人。対照として、年齢や経済状況をマッチさせた23,028人の一般人が選ばれています。

　7,676人の元サッカー選手のなかでCTEを発症したのは386人（5.0％）で、対照群では366人（1.6％）。リスクは3.66倍となります。

　さて、この研究が興味深いのはここからです。サッカーのポジションごとにリスクが検討されているのです。最もリスクが低いのはゴールキーパーで1.83倍（ヘディングする機会が他のポジションよりも少ないから当然でしょう）、最も高いのはフォワードでもミッドフィルダーでもなく「ディフェンダー」で4.98倍です（こちらも当然でしょう）。

　キャリアの長さでみると、長ければ長いほどリスクは上昇します。15年以上のプロのキャリアを持つ選手ではリスクがなんと5.20倍にもなっています。

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　あくまでも個人的な意見ですが、サッカーという競技自体を見直した方がいいのではないでしょうか。少なくとも、サッカーを開始する時点で本人と保護者はCTEのリスクをきちんと知らされるべきだと思います。

　サッカーだけではありません。過去のコラム（下記参照）で、米国ではアメリカンフットボールの元選手の多くがCTEで不幸な結末を迎えていることを紹介しました。オバマ元大統領は「自分に息子がいれば（アメリカン）フットボールはさせない」と公言しています。スポーツの選択には科学的な視点を加えるべきだと思います。

医療ニュース
2017年8月30日　アメリカンフットボールの選手のほとんどがCTEに！
2019年11月23日　やはりサッカーも認知症のリスク
2016年10月14日   コンタクトスポーツ経験者の3割以上が慢性外傷性脳症

はやりの病気
第137回（2015年1月）　脳振盪の誤解～慢性外傷性脳症（CTE）の恐怖～