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　「日本人の大勢がヘリコバクターピロリが陽性なのに調べていない人が多すぎる」のは周知の事実ですが、一向に検査が広がりません。私自身は「ピロリの検査は自費でも実施すべきだ」と言い続けていますが、そうは言っても自費の検査というのはなかなか勧めにくいものです。

　谷口医院の患者さんがピロリ陽性だと分かるのは、たいていは健診や人間ドックでたまたま調べたというケースか、胃の調子が悪くて胃カメラのクリニックを紹介してそこで発覚する事例です。「ここ（谷口医院）で自費でいいから調べてほしい」とリクエストされて陽性が発覚するのは全体の1割程度です。

　ピロリは陽性であることが分かっても、必ずしも除菌が必要かは意見が分かります。消化器内科の医師は（おそらくほぼ全員）「除菌しましょう」と言うわけですが、除菌して後悔している人がそれなりに多いのも事実です。除菌前まではまったく症状がなかったのに除菌したことが原因で逆流性食道炎を発症してご飯が食べられなくなった、という人が少なくないのです。

　今回は「除菌失敗」の話です。ピロリの除菌はまず一次除菌と呼ばれる標準的な治療（1週間3種類の薬を飲む）をおこないます。当院の経験でいえば、だいたい7割くらいが成功します。失敗した場合は二次除菌（やはり1週間3種類の薬を飲む）を実施します。これでも失敗する人が年に1～2名いて、この場合は三次除菌へと進みます（幸いなことに、谷口医院では三次除菌でも失敗した人はいまだにゼロです）。

　どのような人が除菌に失敗しやすかについて、私自身は「これまでの抗菌薬使用量が多い人」という印象を持っています。しかしそれが正しいかどうかはエビデンスがありません。今回紹介したい研究は「ピロリ失敗は虫歯が原因かも」というものです。

　研究は医学誌「Scientific Reports」2024年2月号に掲載された「日本人成人におけるヘリコバクター・ピロリの7日間3剤併用療法の除菌失敗と未治療のう蝕との関連性（Association between failed eradication of 7-day triple therapy for Helicobacter pylori and untreated dental caries in Japanese adults）」です。

　研究の対象は、2019年4月から2021年3月に朝日大学病院でピロリの除菌と歯科検診を受けた226人（男性150人、平均年齢52.7歳）です。除菌に失敗した人は38人（17％）で、成功した人と比べて、1日2回以上歯磨きをする人が少なく、虫歯のある人が多いことが分かりました。虫歯があればピロリ除菌失敗のリスクが2.6倍となったのです。

　興味深いことに、虫歯の本数が多いほど失敗しやすいことも分かりました。虫歯が1本の人の除菌失敗率は24％、2本では40％、3本では67％となり、大部分が失敗することを示しています。

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　この問題以外にも、虫歯（齲歯）や歯周病が様々な疾患のリスクになるという研究は多数あります。あまり触れられませんし、医療機関でもあまり指導されませんが、歯科のケアは非常に大切です。谷口医院ではこれまで以上にデンタルケアの注意を促していこうと考えています。

　私が「サプリメント推奨派の医者」と思われているのか、当院では開院の2007年以来、サプリメントの質問はコンスタントに寄せられています。興味深いことに、その逆に「先生（私のこと）はサプリメントに反対する医者かと思っていました……」と言われることもしばしばあります。私自身はサプリメントには”中立”のつもりで、患者さんによっては推奨することもあれば、危険な（海外製の）サプリメントを摂取している人や、すでに副作用が出ている患者さんに対し中止するよう助言することもあります。

　2007年の開院以来を振り返ると、サプリメントに関する質問も随分と変わってきました。当初多かったのは亜鉛、ビタミンC、プラセンタ、などで、2010年代中頃からはビタミンD、クロレラ、ウコンなどに関する相談が増えました。数年前からはNMNに関する問い合わせが急増しています。このようにサプリメントや健康食品には流行があります。

　サプリメントに関する大きな「誤解」をはっきりさせておきましょう。これは患者さんが誤解しているというよりも、「医師が間違ったことを言っている」と私は以前から言い続けています。初診の患者さんから「前の病院では、サプリメントは効果がないからサプリメントなのであって、効果があるなら薬になるはず。だからサプリメントは必要ないと言われた」と教えてもらうことがあります。また「どんなサプリメントを飲んでいるかまで言わなくていい」と言われたという患者さんもいます。

　これらは双方とも間違っています。まず、サプリメントに効果がないわけではありません。また使用しているサプリメントは申告してもらう必要があります。だから当院の問診票には、「健康食品・サプリメント等」という文字を入れて「使用している薬をすべて教えてください」と書いてあるのです。過去に何度か「〇〇で受診しただけでも必要なのですか」と聞かれることがあったので、問診票には「検査結果に影響を与えたり、飲み合わせの関係などで……」という文言を加えています。

　「サプリメントに効果がない」が誤っていることを示すには「紅麹」だけでじゅうぶんでしょう。小林製薬の紅麹のサプリメントの事件で有名になったように、紅麹に含まれるモナコリンKはコレステロールを下げる薬「ロバスタチン」（名前が似ている「ロスバスタチン」とは別の薬）と同じ成分です。ロバスタチンは日本では承認されていませんが、米国ではコレステロール降下薬として処方されています。当然、他の「スタチン製剤」と同様、ときに腎機能障害をはじめ副作用のリスクがあり重症化することもあります。妊娠中は絶対に内服してはいけないものです。

　「サプリメントの申告は不要」が間違っていることも紅麹だけでじゅうぶんでしょう。スタチンと同時に服用できない薬はいくつかあります。もしも、患者さんが紅麹を内服していることを知らずに医師がこういった薬を処方してしまえば取り返しのつかない事態になりかねません。

　もちろん注意を要するサプリメントは紅麹だけではありません。「知らないでは済まされない」注意点があるものがいくつもあります。ちなみに紅麹に関していえば、谷口医院ではこれまで数回相談されたことがあり、全例で「やめておいた方がいい。どうしても必要なら保険診療でスタチンを処方します」と伝えています。保険診療のスタチンであれば、製品の品質が保証され、定期的な採血などで効果と安全性が確認できます。わざわざ高いお金を払ってサプリメントを飲む意味はまったくないのです。

　では、日頃健康でかかりつけ医をもっていなくて、なんらかのサプリメントを始めたい場合はどうすればいいでしょうか。本来は薬局の店員や通販の担当者から助言を聞くべきだと思いますが、残念ながらそういったことはほとんどおこなわれていないようです。薬局やネットショップの販売店は利益が目的ですから、わざわざ販売額を減らすようなことに力を注がないのでしょう。「販売するなら安全配慮義務がある」と私は考えていますが、そんな正論を叫んでも虚しいだけです。よって自分の身は自分で守るしかなく、現実的な対処法を考えなければなりません。

　サプリメントの総合サイトで私が推薦しているのは国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所のサイトのなかにある「素材情報データベース」です。残念ながら薬学の知識がないとちょっとわかりにくいのですが、信頼性は極めて高いページです。例えば、紅麹についてはコレステロール低下に有用な研究が掲載されていると同時に「カビ毒が検出された報告がある」と危険性についても言及されています。

　リスクについては内閣府の「食品安全委員会」のサイトも推薦できます。検索キーワードに「紅麹」と入れれば、各国で紅麹が禁止されたり、注意勧告が発表されたりした情報がよく分かります。

　新たにサプリメントを開始するのであれば、最低でもこれくらいの調査はすべきなのです。といってもこんな面倒くさいことはやる気にならない人の方が多いでしょうし、上述したようにある程度薬学や生化学の知識がなければ難易度が高いかもしれません。しかし、ドラッグストアや通販のショップに相談してもまともな対応をしてもらえるとは思えません。

　ならばかかりつけ医に相談するしかありません。と、考えて谷口医院の患者さんたちは新しいサプリメントを始める前に私に相談されるのでしょう。

　もうひとつ例を挙げてみましょう。上述したように、過去数年で最も相談件数が多いのがNMN（ニコチンアミドモノヌクレオチド＝nicotinamide mononucleotide）です。たしかにNMNは動物実験やヒトを対象とした小規模実験では、運動能力向上などの好ましい結果が出ています。では「素材情報データベース」をみてみましょう。NMNを調べてみると、残念ながら有効性は「見当たらない」とされています。おそらく「エビデンスがあるとされる研究はない」という意味でしょう。

　小規模研究なら「健康状態が改善した」とするものもあるにはあるのですが（例えばこの論文）、とてもこれだけで推奨するわけにはいきません。また、他のサプリメントと同様、製品によって品質にばらつきがあるという問題もあり、実際それはメディアで報道されています。

　では医療機関で実施している点滴なら有効で安全なのかというと、まったくそうではありません。そもそも規制があるために入手が簡単ではないはずのNMNをどうやって入手しているのかがよく分かりません。医師免許を持っている医師にとってみれば、医療行為に関する裁量権はかなり大きく（ありていの言葉で言えば「やりたい放題」）、医師だからといって信頼できるわけではありません。NMNの点滴は安全性も有効性もまったくなんの保証もありません。日本抗加齢医学会は2024年3月1日、「自由診療特に再生医療に関する安全性の注意喚起について」というタイトルの声明文を発表し、医師に向けて「特にNMN点滴療法、幹細胞培養上清液及びエクソソームの静脈投与につきましては、医療水準として未確立の療法であり、その有効性・安全性について、エビデンスに基づく十分な検討をお願いいたします」と注意を促しました。

　では、なぜ一部の医師は有効性・安全性が確立していない医療行為に手を染めるのでしょうか。私は「結局はビジネスだから」という結論に達しました。私が医師になり、谷口医院を開業してからも「他の医師を悪く言わない」を心がけてきました。それが我々のルールであり、医師（のほとんど）は人格者だと信じていた（信じようとしていた）からです。しかし、医師の矜持を疑う出来事（つまり、「この医者、金儲けでこんなことやっているのか」と疑う事例）を繰り返し見聞きするようになり、コロナビジネスを手掛ける医師が少なくないことを知り、堕落した医師の存在を確信するようになりました。

　NMNに話を戻すと、有効性が認められた人を対象とした大規模調査はありません。点滴のNMNは安全性が担保されていません。それから私がNMNに対してそれほど積極的になれない理由は「NMNと同じような働きをするナイアシンは日本人は充分に摂取できているから」です。2019年の国民健康・栄養調査によると、日本人のナイアシンの平均摂取量は、男性33.3mg/日、女性28.0mg/日で、厚労省が推奨している量（男性：13～15mgNE/日、女性：10～12mgNE/日）を上回っています。ということは、日本人の平均的な食事で（NMNと同様の成分が）じゅうぶんに補えていることになります。

　では、平均的な日本人は必要な栄養素をすべて摂取できているのかというと、まったくそういうわけではなく、国民健康・栄養調査によると、摂取できているビタミンは、ナイアシンの他は、ビタミンE、ビタミンK、ビタミンB12、葉酸、パントテン酸だけで、ビタミンA、ビタミンD、ビタミンB1、ビタミンB2、ビタミンB6、ビタミンCは不足しています。ミネラルをみてみると、カルシウム、マグネシウム、亜鉛が不足しています。食事で摂れないのならサプリメントでの摂取が選択肢となります。これらについてはこのサイト（やメルマガ）で追って紹介したいと思います。

　小林製薬の「紅麹」のサプリメントで少なくとも5人が死亡し100名以上が入院した事件が連日報道されています。報道によると、プべルル酸による腎障害が指摘されているようですが、紅麹の危険性は随分前から分かっていたことで、谷口医院では以前から患者さんから相談されたときは（ほぼ）全例で「飲まない方がいい」と伝えてきました。

　今回は2018年11月のコラム「サプリメントや健康食品はなぜ跋扈するのか」の続編としたいと思いますが、まずはなぜ紅麹が以前から危険だったのかを振り返っておきましょう。

　そもそも紅麹は効果及び安全性が医薬品と同等と考えなければならないものです。紅麹の主成分はモナコリンKと呼ばれる物質で、これはコレステロールを下げる薬「ロバスタチン」（名前が似ている「ロスバスタチン」とは別の薬です）と同じ成分です。ロバスタチンは日本では承認されていませんが、海外ではコレステロール降下薬として処方されています。しかし、他の「スタチン製剤」と同様、ときに腎機能障害をはじめ重篤な副作用が起こり得ます。妊娠中は絶対に内服してはいけません。

　2010年代初頭より、世界中で紅麹の安全性が問題視されてきました。例えば、スイスでは販売が違法とされました。ドイツでは摂取しないよう注意喚起が出され、フランス、EUは安全性の懸念を表明し、台湾では「慢性疾患がある場合は服用前に医療機関に相談するよう」勧告されています。

　有名な論文もいくつかあります。医学誌「JAMA Internal Medicine」は2010年10月に「市販の紅酵製品のモナコリンにはバラつきが顕著。購入者は注意して！（Marked Variability of Monacolin Levels in Commercial Red Yeast Rice Products / Buyer Beware!）」という論文を掲載しました。論文のタイトルに「購入者は注意して！」と入っているのは極めて異例です。

　医学誌「British Journal of Clinical Pharmacology」は2017年1月に論文「紅麹サプリメントの副作用：イタリアの監視システムによる症例の評価（Adverse reactions to dietary supplements containing red yeast rice: assessment of cases from the Italian surveillance system）」を掲載しました。紅麹の副作用として、筋肉痛および/またはCK値上昇（その後腎機能障害が起こります）、横紋筋融解症（こちらも腎機能障害を伴います）、肝機能障害を挙げています。これは当然と言えば当然で、スタチンの副作用とまったく同じです。

　症例報告も上がっています。医学誌BMJは2019年に「紅麹サプリメントによる急性肝障害（Acute liver injury induced by red yeast rice supplement）」の報告を掲載しています。

　そもそもスタチンの内服が必要なら、安全性が確立されていて値段も安い通常の医薬品のスタチンを使うべきであり、品質保証がなく、副作用が出ても自己責任となるこのようなサプリメントをあえて使う必要はありません。

　ここでよくあるサプリメントの「誤解」を改めて述べておきましょう。「サプリメントは飲んでもたいして意味がない。意味があるなら医薬品になるはずだから」と言う人がいますが、これは完全に誤りです。誤解している人が多いので改めて強調しておくと、医薬品になるのは「効果があるから」ではありません。医薬品になるかどうかは「会社が医薬品にした方が儲かると判断したから」で決まるのが現実です。

　医薬品として承認を受けようと思えば、時間と費用がものすごくかかる臨床試験（治験）をしなければなりません。しかしいったん医薬品として認められ、そして医師に気に入ってもらえれば利益は自ずとついてきます。だから製薬会社は医者を取り込もうとするわけです。臨床試験に協力してもらい、論文を書いてもらい（ときには製薬会社の社員が書いて医者は名前を貸すだけのようなものもあります）、処方してもらおうとするのです。

　他方、このような戦略をとらず医薬品ではなくトクホ（特定保健用食品）を取得するという方法もあります。医薬品なら発売までにおそらく100億円を超える費用がかかりますが、トクホならその10分の1程度で済むと思われます。しかし、それでもとてつもない大金です。小さなメーカーにはとても捻出できません。そこで「サプリメント（機能性表示食品）として承認を得る」という選択肢がでてくるわけで、紅麹もそのひとつです。

　患者さんから質問を受けて危険性を伝えてやめるように私が助言したことがあるサプリメントは紅麹以外にも多数あります。比較的頻度が多いのは、ラクツロース（ラクチュロース）（便秘薬として使いますが医療者の管理のもとで内服すべき）、活性炭（下痢、薬疹などがそれなりに多い）、プロテイン（腎機能障害を起こしうる）、クレアチン（腎機能障害）、ムクナ（様々な神経症状）などがあります。輸入品になってくるとさらに注意が必要です。最近ある患者さんが腎機能障害を起こし、その原因はアーユルヴェーダで使われる「スペマン」というサプリメントでした。

　個人輸入という方法をとればサプリメントだけでなく通常の医薬品が簡単に入手できます。谷口医院の患者さんで最もトラブルが多いのはHIVの予防に使うツルバダ（またはデシコビ）の後発品です。他にも利尿薬、内服ミノキシジル、各種やせ薬などのトラブルが目立ちます。

　では日本製の市販薬なら安全かというと、これがまったくそういうわけではありません。最近風邪薬や咳止めの大量摂取がメディアで取り上げられることが増えていて、実際の検挙数も多いようですが、私の実感でいえばこういう「ドラッグ摂取」は昔から珍しくありません。検挙者が増えているのはおそらく警察がSNSなどを解析して売買情報を入手しているからでしょう。

　これら”ドラッグ”は初めから間違った使い方をするケースだけではありません。あまり指摘されませんが市販薬のなかには危険なものが多数あり、気付かぬ間に副作用や依存症を起こすことがあります。例えば、鎮痛薬の「イブ」を取り上げると、純粋な「イブ」には純粋なイブプロフェンしか含まれておらずこれはまだ安心できますが、「イブA」、「イブクイック」などの製品にはイブプロフェン以外にアリルイソプロピルアセチル尿素が含まれていて、これは眠気をもたらせる以外にも依存性がある薬物で、海外（のたいていの国）では市販が禁止されている物質です。他にもこのような例は無数にあります。また、そもそもイブプロフェン自体も使用は最小限にせねばならず腎機能障害のリスクになります。頭痛など慢性の痛みがある場合は医師の診察の下に服用すべきです。

　「サプリメントは効果は乏しいけれど副作用が少ない」が完全な誤解であるのと同様、「市販薬は安心」もとんでもない勘違いです。

　ではすべてのサプリメント、健康食品、市販薬には手を出さない方がいいのかというとそういうわけではありません。たとえば、妊娠中の鉄、葉酸は摂取すべきですし、たいていの日本人はビタミンDが不足していますからサプリメントでの摂取を検討すべきです。しかしこれらも摂りすぎるのは危険です。

　医師や薬剤師が常に正しいとは限りませんが、それでも身体に作用するものを摂取するときには専門家の助言を参考にすべきです。かかりつけ医をもつべき理由のひとつです。

　2年ほど前から帯状疱疹のワクチンに関する問い合わせが増えています。患者さんが「うちたい」というのはたいてい高い方のワクチンなので、これはおそらく製薬会社（やこのワクチンで儲かる他の人たち）のマーケティング戦略の結果でしょう。

　ですが、谷口医院では結果としてほとんどの患者さんが安い方のワクチンを接種しています。もちろんその理由は「費用」です。高い方のワクチン（グラクソ・スミスクラインの「シングリックス」）は2回接種しなければならず合わせて4～5万円もします。一方、安い方のワクチン（阪大微生物病研究会「ビケン」）は7～8千円程度ですから価格はおよそ6分の1です。

　シングリックスを推薦する人は「シングリックスの方が効果が高い」と言うわけですが、どの程度の差があるのでしょう。最近、安い方のワクチンでもそれなりに高い効果があることを示した研究が発表されたのでここに報告します。

　医学誌「BMJ」2023年11月号に掲載されたその論文のタイトルは「帯状疱疹生ワクチンの接種後10年間の有効性: 電子健康記録を使用したコホート研究（Effectiveness of the live zoster vaccine during the 10 years following vaccination: real world cohort study using electronic health records ）」です。

　研究では米国の「Kaiser Permanente Northern California」と呼ばれるデータベースが使われています。対象は50歳以上の1,505,647人で507,444人（34％）が帯状疱疹の生ワクチン（安い方のワクチン）を接種していました。

　調査によると、ワクチンの有効性は接種後1年目が67％と最も高く、その後は経時的に減っていき、10年後には15％まで低下していました。

　帯状疱疹に罹患して最も困るのが「帯状疱疹後神経痛」と呼ばれる長引く痛みです。これを抑える効果について、1年目は83％で、10年後には41％へ低下していました。

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　高い方のワクチンとの比較がありませんが、1年目の有効性67％、1年目の帯状疱疹後神経痛抑制効果83％を「その程度しかないのか」と感じる人もいるのではないでしょうか。それならば高い方にしようと考える人もいるでしょう。もちろんそれでもいいのですが、帯状疱疹の最重要事項は「治療薬がある」です。

　もしも治療薬がなくてワクチンしかない感染症であれば、ワクチンのプレゼンスが非常に高くなります。代表は麻疹（はしか）で、（1歳未満と30歳以上は）感染すると死に至ることもある重大な疾患で、治療薬はありません。ですがワクチンはあります。ワクチン2回接種で100％近い効果があります。

　一方、帯状疱疹には薬があります。では、薬があるのにもかからず不幸なことに帯状疱疹後神経痛を発症する人がいるのはなぜでしょうか。それは「薬を飲まなかった」か「薬を飲み始めるのが遅かった」かのどちらかです。

　つまり帯状疱疹で最も大切なのは「疑えば直ちに受診」です。日頃から「どのような症状が出れば帯状疱疹を疑うべきか」をかかりつけ医から学んでおき、少しでも可能性があればすぐに受診することが大切です。

　帯状疱疹に関して言えば治療の主役は薬であってワクチンではないのです。このことを踏まえて高い方か安い方を検討すればいいでしょう。

参考：医療プレミア「帯状疱疹　50歳未満でもワクチン接種がお勧めの人たち」

　認知症には信頼できる治療薬があるとは言えず、また決定的な予防法があるわけでもないことは本サイトで繰り返し述べています。治療薬について、日本のメディアではエーザイの「レカネマブ」を絶賛するような記事が目立ちますが、海外メディアは冷ややかなものが多いと言えます。ちなみに、海外メディアではレカネマブがいかに辛辣に酷評されているかについて私は「医療プレミア」で書いたことがあります。

2023年9月4日  「ここが問題！　認知症新薬「レカネマブ」」
2023年10月30日　「アルツハイマー病のリスク遺伝子検査は「気軽に受けてはいけない」」

　認知症は内服薬もさほど効果は期待できません。期待できないどころか、余計に悪化する場合も少なくないことを知っておくべきです。実際、例えばドネペジル（アリセプト）を使いだしてから性格が荒っぽくなって家族が手に負えなくなったという事例は枚挙に暇がありません。効果に乏しく副作用のリスクが大きいわけですからそのような薬を保険診療で処方してもいいのか、という問題も生じています。仏国では2018年に、ドネペジル、ガランタミン（レミニール）、リバスチグミン（イクセロンパッチ/リバスタッチパッチ）、メマンチン(メマリー)の4種類が保険適用外とされました。これら4種はうまく使えば症状緩和に期待できるのは事実ですが、決して認知症を治すことができるわけではありません。

　治療薬がないなら予防薬はどうでしょうか。昔から認知症の予防薬の開発は世界中で進められていますが、いまだに実現化にはほど遠い状態です。

　では薬でない予防方法はどうでしょうか。これまた、世界中でいろんな研究が続けられていて、「地中海食がいい」「運動が予防になる」などととする研究結果もあるにはありますが、決定的なものではありません。少なくとも「〇〇をしていれば安心」というものはありません。

　その逆に「〇〇はリスクになる」という研究は多数あり、肥満、喫煙、不健康な食事、運動不足、難聴、他人とのコミュニケーション不足、座りっぱなしなどがリスクとして確立されています。なかでも座りっぱなしは、「座りっぱなしの時間が長ければ運動しても認知症のリスクは上昇する」という研究があり、今すぐにでも対策をとらねばならない課題だといえます。

　忘れてはならない認知症のリスクとなる要因は「薬」です。「はやりの病気」第151回「認知症のリスクになると言われる３種の薬」では、ベンゾジアゼピン、抗コリン薬、胃薬のPPI（プロトンポンプ阻害薬）を紹介しました。これらには「認知症のリスクを上げない」とする研究もありますが、最近発表されている数々の研究から判断して「リスクはある」と考えるべきだと私は思います。

　他の「認知症のリスクを上げる薬」として、抗てんかん薬、抗パーキンソン薬、抗ヒスタミン薬、ステロイド、NSAIDs（非ステロイド性抗炎症薬）、循環器系治療薬（不整脈の薬や降圧薬）なども指摘されています。

　さて、随分前置きが長くなりましたが、今回は最近「認知症のリスクになる薬」として報告された薬、そして「アルコールが認知症の予防になるかもしれない」という俄かには信じがたい研究を紹介したいと思います。

　まずは最近報告された「認知症のリスクになる薬」の話をしましょう。その薬とは「SSRI（選択的セロトニン再取り込み阻害薬）」です。SSRIとは2000年代以降、世界で最も使用されている抗うつ薬で「（重篤な）副作用はほとんどない」とされています。ベンゾジアゼピンのような依存性もなく、三環系抗うつ薬のような「眠気、ふらつき、倦怠感」もありません。当院でも2007年の開院以来、SSRIは最も多く処方している抗うつ薬です。2008年の「はやりの病気」で取り上げたこともあります（「SSRIは本当に効果がないのか」）。

　世界で最も有名なSSRIはおそらく「プロザック」です。上述のコラムにも書いたように90年代には「ハッピードラッグ」と呼ばれ、全米での使用者は1千万人を超えました。日本ではなぜか今も発売されていませんが、他のSSRIは（当院も含めて）多くの医療機関で処方されています。フルボキサミン（デプロメール、ルボックス）、パロキセチン（パキシル）、セルトラリン（ジェイゾロフト）、エスシタロプラム（レクサプロ）の4種が日本では使用されています。

　2008年のコラムでも書いたように、SSRIは万能ではありませんがよく効くことも多く、また副作用が少なく長期間使用しても依存性がないために使いやすい薬だと言えます。しかし最近、そのSSRIが認知症のリスクになるというショッキングな研究がスペインから発表されました。医学誌「Journal of Affective Disorders」2024年3月15日号に掲載されたその論文のタイトルは「抗うつ薬を使用した高齢者の認知症リスク：スペインにおける人口ベースのコホート分析（Risk of dementia among antidepressant elderly users: A population-based cohort analysis in Spain）」です。

　研究にはスペインの医療データベースが用いられました。1種類の抗うつ薬を90日以上内服している60歳以上の62,928人を分析した結果、三環系抗うつ薬を内服している人に対し、SSRIを内服している人は認知症のリスクが1.792倍上昇していることが分かったのです（喫煙の有無、生活習慣上のリスク、既存疾患などの他のリスク因子は取り除かれて分析されています）。尚、この研究では他の抗うつ薬も「その他の抗うつ薬」として分析されており、三環系抗うつ薬のグループに比べ認知症のリスクが1.958倍高くなっていました。

　では、うつ病には古典的な三環系抗うつ薬を使えばいいのかというと、上述したようにこの薬は「眠気、ふらつき、倦怠感」の副作用がそれなりの頻度で起こります。谷口医院では2000年代には（上述のコラムでも述べたように）SSRIをそれなりにたくさん処方していましたが、その後年々処方量を減らしています。患者さんからの要望も変化してきており、今では「他院で処方された抗うつ薬を減らしたい」という訴えが「抗うつ薬を処方してほしい」というリクエストをしのぐほどになっています。

　最後に「飲酒が認知症のリスクを下げる」という衝撃的な研究を紹介しましょう。韓国の研究で、論文は医学誌「JAMA」2023年2月6日に発表された「韓国の全国コホートにおけるアルコール消費量と認知症リスクの変化（Changes in Alcohol Consumption and Risk of Dementia in a Nationwide Cohort in South Korea）」です。

　研究の対象者は韓国在住の3,933,382人（平均年齢55.0歳、男性51.8％）で、飲酒量により4つのグループに分類されています。「まったく飲まない群」「少量（1日15グラム未満）飲酒する群」「中等量（1日15～29.9グラム）飲酒する群」「多量（1日30グラム以上）飲酒する群」の4つです。平均6.3年の追跡期間中に100,282人が認知症を発症しました。結果、「まったく飲まない群」に比べ、「少量飲酒する群」では21％、「中等量飲酒する群」では17％、認知症の発症リスクが低下していました。他方、「多量飲酒する群」ではリスクが8％上昇していました。

　飲酒者には嬉しい研究と捉えられますが、さらに喜ばしい分析結果も出ています。多量飲酒する人が中等量に減らした場合、減らさなかった人に比べて認知症発症リスクが8％低下するという結果が出たのです。

　ただし、少量、中等量、多量のアルコール量にはじゅうぶん注意が必要です。アルコールのグラム数は「摂取量(mL) × アルコール濃度（％）× 0.8」で算出します。例えば5％のビール500mLなら、500 x 5％（=0.05) x 0.8 = 20グラムとなります。この研究の「少量」がいかに少ない量かが分かるでしょう。

　もうひとつ、注意が必要です。韓国人と日本人の「飲みっぷりの差」です。韓国の繁華街に行ったことのある人なら、韓国人がいかに大量に飲酒するかに驚いた経験があるのではないでしょうか。なにしろ、20歳前後の若い女性のグループがチャミスルの空瓶を大量に並べているシーンが日常的にあります。つまり、韓国人のアルコール分解能力は日本人を大きく凌ぐと考えるべきです。その韓国人が多くない飲酒量（1日30グラム未満）なら認知症のリスクが下がるというのがこの研究の結論です。同じことが日本人にあてはまるとは考えない方がいいかもしれません。

　すべての日本人が直ちに完全禁酒する必要はないと思いますが、ほとんどの飲酒者は飲酒量を考え直すべきだとは言えるでしょう。前回のコラム「我々は飲酒を完全にやめるべきなのか」で述べたように、当院では最近ますますセリンクロの愛用者が増えています。

　本サイトで「座りっぱなし」のリスクについて初めて紹介したのは、おそらく2010年の医療ニュース「座っている時間が長い人は短命？」です。その後、繰り返し、「座りっぱなし」は寿命を縮めるだけでなく、生活習慣病、心血管系疾患、ED、さらには認知症のリスクを上昇させることを示した研究などを紹介してきました。

　今や「座りっぱなし」は「第二の喫煙」とも呼ばれ、2020年にはWHOが正式に危険性を表明しました。WHOの主張を簡単にまとめれば、「小児から高齢者、妊娠中の女性、さらには障害を抱えた人も含めて、「座りっぱなし」は健康上のリスクになるので適切な対策をとらねばならない」となります。

　今回は「座りっぱなし」がいかに有害化を示した台湾の大規模研究を紹介したいと思います。医学誌「JAMA」2024年1月19日号に掲載された論文「仕事で座る時間、余暇の身体活動、全死因および心血管疾患による死亡率（Occupational Sitting Time, Leisure Physical Activity, and All-Cause and Cardiovascular Disease Mortality）」にまとめられています。

　研究の対象は1996～2017年の台湾の健康プログラムにの参加した合計481,688人の男女（平均年齢は39.3歳、女性53.2％）。平均追跡期間は12.85年、追跡期間中に26,257人が死亡しました。

　「仕事中にほとんど座っている人（ones who mostly sat at work）」は「仕事中にほとんど座らない人(ones who were mostly nonsitting at work)」に比べ、全死因の死亡率が16％高く、心血管疾患による死亡率が34％高かったことが分かりました。「仕事中に座る・座らないを交互に繰り返す人（ones alternating sitting and nonsitting at work）」は、ほとんど座っていない人に比べ、死亡率の増加はみられませんでした。

　この研究では「運動」で「座りっぱなし」による死亡リスクが解消できることを示しています。「ほとんど座っている人」が、1日15～30分の「余暇での運動（leisure-time physical activity, LTPA)」か、あるいはPAIスコア100以上の運動をおこなえば、LTPAをほとんどしない「ほとんど座らない人」に比べて死亡リスクが上昇しないことが分かりました。

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　この論文が簡単そうでややこしいのは、LTPA、PAIといった聞きなれない言葉がでてくることです。論文を読んでもLTPAとは具体的にどのようなものを差すのかがよく分かりません。もしかすると、台湾の公園などでよく見る大音量の音楽をかけてみんなで踊っているダンスのようなものでしょうか。

　PAIは「Personal Activity Intelligence」のことでノルウェーの研究者Ulrik Wisløff氏が考案した指標です。PAIは運動中の心拍数の変化を週ごとのスコアに変換する指標で、有用度を検討した論文によると、10年前と現在の双方でPAIスコアが100以上であれば（PAI100以上の運動を続けていれば）、100未満の人に比べて、心血管疾患による死亡リスクが32％、全死因の死亡リスクが20％低くなります。

　PAIが興味深いところは、スコアを各自の心拍数から算出している点で、この方式なら元々運動能力の高い人も低い人も指標として用いることができます。またスコアを算出する期間を1日ではなく1週間にしている点も注目に値します。この方法であれば「週末のみハードな運動をする人」も高得点になるからです。ただ、現時点ではすべてのウェアラブルデバイス（スマートウォッチ）に対応できているわけではなく、PAIスコアが計測できるデバイスはXiaomi（シャオミ）、Amazfit（アマズフィット）、MIO（ミオ）だけのようです。以前は、AppleWatchやFitbitなどでも連動させてPAIスコアが表示されるアプリがあったそうなのですが現在はサービスを終了しているそうです。

　この台湾の研究で分かることは、座りっぱなしは死亡リスクとなるが、それなりに負荷のかかる運動をすればそのリスクが解消できそうだ、ということです。しかし、過去の医療ニュース「座りっぱなしの時間が長ければ運動しても認知症のリスク上昇」で紹介したように認知症のリスクは運動で解消されないという研究もありますから、「座りっぱなし」の仕事自体はやはり見直した方がいいかもしれません。

　2022年6月7日、旧谷口医院が入居していたすてらめいとビルを運営する会社「株式会社すてらめいとジャパン」が谷口医院に対し、「貸していないスペースを谷口医院が不法占拠していた」という理由で3120万円の損害賠償請求の裁判を起こしてきました。

　我々がビルを不法占拠していたとは穏やかではありません。当然のことながら谷口医院はすてらめいとジャパン（以下「すてらめいと」）と賃貸契約を結び、その契約どおりにビルを利用していました。もちろん契約書もあります。では、なぜ「すてらめいと」はこんな無茶苦茶なことを言ってきたのか。

　すでに本サイトでお伝えしているように、階上に突然入居して振動をまき散らすキックボクシングジムに対して当院は防振工事をしてほしいとお願いしました。すてらめいとにとってはどうやらそれが気に入らなかったようです。以下、簡単に経緯を振り返っておきます。

2020年12月　階上にキックボクシングジムが事前相談もなく入居。振動をまき散らし始める

2021年5月　ジムが「防振工事を6月20日を目途に開始する」と文書で連絡してきた

2021年7月  「やっぱり工事はやらない」という連絡が届いた。そのため「約束どおり防振工事を求める」訴訟を起こすことをジム・すてらめいとの双方に伝えた

2021年12月　すてらめいとの弁護士が「家賃を2倍にする」と文書を送って来た。裁判所で当院の弁護士と「調停」がおこなわれ、「調停不成立」となった

2022年1月　当院の弁護士が「当初の約束通り防振工事をすること」を求め大阪地方裁判所に訴状を提出

2022年6月　「谷口医院がビルを不法占拠しているから3120万円を支払え」という裁判（以下「不法占拠裁判」）をすてらめいとが起こしてきた

2023年1月　振動裁判の終結時期の見通しが立たず、振動が悪化したことで針刺し事故のリスクが急増し、また移転先が見つからなかったため「閉院」を決定

2023年6月5日　不動産業を営む当院の患者さんから紹介されたビルを使えることになり「閉院」でなく「移転」できることになった

2023年8月　移転先で新しい「谷口医院」の再開

2024年1月12日　「不法占拠裁判」で谷口恭が尋問を受けた

　「鉄筋」ではなく単なる「鉄骨」のビルで診療している医療機関の階上にキックボクシングジムを入れること自体がおかしいわけですが、今回は振動裁判の件はおいておくとして（現在も裁判中）、当院が防振工事をお願いしたことに対し、すてらめいとは腹を立てたのか、「そんなこと言うなら家賃を倍にする！」と訴えてきたことにまず驚かされます。

　こんなこと法律に詳しくなくても認められないことは明らかでしょう。ですが、法律に詳しい人に相談すると「社会の常識と司法の判断は異なることもあるし、こちらも弁護士を立てるしかない」と言われました。そんなものか、と考えて当院の弁護士に相談したところ「調停」がおこなわれました。

　結果は、もちろん「不成立」です。裁判所もいくら社会常識と異なる判断をするのだとしても、まさかこのケースで「家賃倍増に応じなさい」と当院に忠告することはないでしょう。

　分からないのはすてらめいとの弁護士です。ときに一般人が感情的になって滅茶苦茶な要求を突きつけることはあります。ですが、弁護士はプロの専門家なわけです。専門家ならそんな感情的な訴えは認められないと考えないのでしょうか。私が裁判官なら「この弁護士、ちょっとおかしいな」と判断すると思います。

　私には司法は分かりませんが、ビル会社の立場に立つなら「階上に入ったキックボクシングジムのせいで患者さんや医療スタッフに恐怖を与え危険な目に遭わせて申し訳ない。直ちに防振工事をおこなうから待ってほしい」と言うか、たとえ針刺し事故などのリスクが分からなかったとしても「家賃を下げることで我慢してもらうわけにはいきませんか」という申し入れをするのが普通の感覚ではないでしょうか。

　それを「家賃を倍にする！」と主張するとは今から考えても理解できません。

　2024年1月12日、大阪地方裁判所で「尋問」があり私が呼ばれました。通常、生まれて初めての裁判で、しかも「被告人」となり、相手方の弁護士や裁判官の尋問を受けるのは相当の緊張が強いられると思いますが、私にはそういったものがありませんでした。むしろ馬鹿馬鹿しくてやる気が起こりませんでした。そもそも「当院は契約書どおりに借りていただけです」と答える以外に何を言えばいいのでしょう。

　他のことを聞かれれば正直に答えるだけです。しかしすてらめいとの弁護士があまりにも無茶苦茶なことを言ってくるので、つい「嘘を言わないでください！」と一喝してしまいました……。なんと、「入居後数年してから貸していないスペースに勝手にレントゲンを置いた」と言い始めたのです。

　レントゲンは2007年の開院当初から設置してあることは調べればすぐに分かることです。レントゲンは一般のオフィス機器とは異なり保健所への登録が必要で、保健所の職員がきちんと法律に従って設置しているかを見に来ます。当然その記録も残っています。器械の販売会社にも記録があるはずです。それに、2007年にはすてらめいとの社員の健康診断も請け負ったのです。当然レントゲン撮影もしています。つまり、すてらめいともすてらめいとの弁護士も自分たちの主張が嘘であることが分かっていて、しかも調べればすぐにバレる嘘であることも知っていながら堂々と嘘をついてきたのです。裁判では嘘を言ってはいけないのではなかったでしょうか。さすがに私が一喝した後は黙っていましたが。

　呆れる嘘はまだありました。弁護士はなんと「不法占拠するために谷口医院がドアを改造して医院のスペースを広げた」と言ってきたのです。しかし、すてらめいとビルはセキュリティの関係でそのような改造や工事をすることができません。実際、他のフロアと同じ構造になっていることはビルに立ち入ればすぐに分かることです。そもそも、すてらめいとの本社はビルの2階にあって、その2階の入り口と谷口医院が入居していた4階のドアの構造や外観はまったく同じなのです。なぜこのようなすぐにバレる嘘をつくのか。そもそもこの弁護士は賃貸契約書を何と思っているのでしょうか。
　
　2024年3月4日、大阪地方裁が判決を下しました。「原告の請求を棄却する」というものです。つまり、当院の全面勝訴です。しかし、我々としては達成感や充実感はまったくありません。馬鹿らしい裁判に付き合わされた上、費やさざるを得なかった総額200万円ほどは裁判に勝利しても返ってこないからです。数字だけみれば「3120万円もの訴えを起こされ無傷ですんだんだから200万円程度の費用は安いものだ」となるのかもしれませんが、やりきれないものがあります。

　おそらくすてらめいとの目的は我々を疲弊させることにあるのでしょう。勝ち目のない裁判でも我々の時間と費用を奪うことはできます。彼らも時間と費用がかかるわけですが、いわば「Lose－Loseの関係」を目指したのでしょう。あるいは、この裁判の敗訴が”貸し”になり、振動裁判では有利になると考えたのでしょうか。「不法占拠では負けてあげたんだから振動裁判では谷口医院が譲歩しなければならない」と思っているのでしょうか。

　司法の世界では当事者が相手側の弁護士と会うことは禁じられているそうですが、いつかすてらめいとの弁護士から真相を聞きたいと考えています。その前に、メインの振動裁判の方を終わらせなければなりませんが。

参考：階上ボクシングジムの振動・騒音の問題について

　若年性認知症について英国で実施された大変興味深い研究を紹介します。論文が掲載されたのは医学誌「JAMA Neurology」2023年12月26日号、タイトルは「英国バイオバンクにおける若年性認知症の危険因子（Risk Factors for Young-Onset Dementia in the UK Biobank）」です。

　研究の対象者は英国のデータベース「バイオバンク」に登録された「65歳未満で、観察開始時点で認知症の診断を受けていない」356,052人で、観察開始は2006年から2010年まで、観察期間の終了はイングランドとスコットランドは2021年3月31日、ウェールズは2018年2月28日です。

　39のリスク因子が検討され、若年性認知症のリスク要因となるのは次の15であることが分かりました。

#1　低学歴（lower formal education）
#2　社会経済的地位の低さ（lower socioeconomic status）
#3　ApoEε4を２つ所有（carrying 2 apolipoprotein ε4 allele）
#4　飲酒しない（no alcohol use）
#5　アルコール使用障害（alcohol use disorder）
#6　社会的孤立（social isolation）
#7　ビタミンD欠乏（vitamin D deficiency）
#8　CRP高値（high C-reactive protein levels）
#9　低握力（lower handgrip strength）
#10　難聴（hearing impairment）
#11　起立性低血圧（orthostatic hypotension）
#12　脳卒中（stroke）
#13　糖尿病（diabetes）
#14　心疾患（heart disease）
#15　うつ病（depression）

　検討された結果、若年性認知症のリスクでなかった24項目（39-15）は下記の通りです。

性別（sex）
身体活動（≒運動不足）（physical activity）
喫煙（smoking）
（低栄養の）食事（diet）
認知活動（cognitive activity）
結婚（marriage）
窒素酸化物（nitrogen oxide）
（PM2.5などの）微粒子（particulate matter）
殺虫剤（pesticide）
ディーゼル（diesel）
腎臓の機能（estimated glomerular filtration rate function / eGFR）
アルブミン（albumin）
高血圧（hypertension）
低血糖（hypoglycemia）
心房細動（atrial fibrillation）
アスピリンの使用（aspirin use）
BMI
不安症（anxiety）
ベンゾジアゼピンの使用（benzodiazepine use）
せん妄（delirium）
睡眠障害（sleep problems）
外傷性脳損傷（traumatic brain injury）
関節リウマチ（rheumatoid arthritis）
甲状腺機能異常（thyroid dysfunction）

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　この分析は「若年性認知症」であることに注意が必要です。運動不足、喫煙、低栄養の食事、肥満、ベンゾジアゼピンの使用などが「認知症全体」のリスクであることが否定されたわけではありません。

　「15項目」には努力と定期的な検査で防げるものもありそうです。概して言えば、健診を受け、（健診には含まれない）ビタミンDとCRPを調べ、勉強して（低学歴をカバーし社会経済的地位をあげる）、身体を鍛え（握力）、友達を大切にし、お酒をほどほどに飲む？、といったところでしょうか。

　少し前まで「健康に良い」とされていたものが、ある日突然”悪者”になることがあります。典型的なのは薬やワクチンで、突然副作用がクローズアップされて使われなくなることがあります。コロナワクチンは依然公衆衛生学的には優れたものですが、個人レベルでみたときには取返しのつかない副作用が起こることがあり、それが知れ渡ると一気に”人気”がなくなりました。

　現在、アルコール飲料（以下、単に「アルコール」）が悪者に成り下がろうとしています。言葉の起源はよく分からず誰が言い出したのかはっきりしませんが、つい最近まで「酒は百薬の長」という言葉すら使われていました（今も未練がましく言う人がいます）。しかし、今の時代にこんなことを言えば「時代に取り残された人」というレッテルを貼られかねません。

　アルコールが優れているとする科学的なデータがある（あった）のは事実です。日本の研究で有名なのは2005年に医学誌「British Journal of Cancer」に発表された「がんになるリスクに対する飲酒の影響:日本における大規模集団研究のデータから（Impact of alcohol drinking on total cancer risk: data from a large-scale population-based cohort study in Japan）」です。結論は「男性では『時々飲む人』（occasional drinkers）のがんの発生率が最も低い」です。「時々飲む人」ががんになるリスクを1.00とすればまったく飲まない人のリスクは1.10。つまり、「まったく飲まない人はときどき飲む人に比べて発がんリスクが1割高い」のです。ビール酒造組合も参考文献としてこの論文を挙げています。

　酒好きでかつインテリの人はよくこういう研究を話題にするわけですが、実はこの論文、よく読めばさほどアルコールを絶賛していないことがわかります。まず、女性には飲酒でがんのリスクが下がるとは一切書かれていません。また「時々飲む」の定義は「毎日少量飲む」でも「休肝日をつくる」でもなく「定期的に飲まず宴会などで機会があれば少量飲む」という意味です。改めてよく読んでみると「時々飲む」人のがんのリスクを1.00とすれば、週に350ｍLの缶ビールを1～10本飲む人（つまり1日1～2本飲む人）のリスクは1.18と18％上昇しているのです。論文の「時々飲む」がどれだけ少量かを認識しなければなりません。

　現在世界的には「飲酒は一切しないのが理想」という考えがすでに主流となっています。そのような研究は2010年代に入ってから相次いでいたのですが、大きく舵が切られたのは2023年1月4日、世界保健機関（WHO）が発表した「我々の健康に安全なレベルのアルコール消費はない（No level of alcohol consumption is safe for our health）」という声明です。WHOがはっきりと「アルコールはわずかでも健康を害する」と主張したのです。

　このWHOの声明をいち早く取り入れて国の方針にしたのがカナダです。カナダは国のガイドラインにこの考えを取り込み、アルコールの有害性を国民に強調しました。大麻が完全合法のカナダが「アルコールはわずかでも危険だ」と発表していることは興味深いと言えるでしょう。

　「酒は百薬の長」などという言葉が、いかに時代錯誤かが分かるでしょう。我々は世界の見解を謙虚に受け止め、アルコールはわずかでも有害であることを認めなければなりません。

　では、アルコールが有害であることを認めるとして、長所はまったくないのでしょうか。そんなことはありません。リラックス効果があるのは間違いありませんし（ただし個人差が大きい）、アルコールのおかげで人間関係が構築できた、あるいは関係性がより強固になった、ということはいくらでもあるわけです。ということは、「有害性を自覚しながら各自が飲酒量をコントロールしていく」ことが重要となります。

　アルコールについて考えたとき「生涯飲酒をしない」と選択する人もこれからはどんどん増えるでしょう。特にまだ酒を口にしたことがない未成年の人たちのいくらかは生涯飲酒をすることはないのではないか、と私は予想しています。「送別会などどうしても参加しなければならない席で乾杯だけ付き合う」という選択肢も出てくるでしょう。

　他方、「飲酒をやめたいけれどやめられない」あるいは「減らしたいけれど飲み始めると理性が効かなくなる」という人はどうすればいいのでしょうか。その場合「断酒」または「節酒」を考えることになります。

　アルコール依存症の診断がついている人には以前は「断酒しか選択肢がない」と言われていました。実際、長期間やめていても1滴のアルコールが引き金となり再び依存症に……、というケースは実によくあります。ですから「依存症には断酒しかない」とされ、今でもその考えは根強くあります。

　しかし、その一方で依存症には断酒が最適だとしても断酒に踏み切れない人や、あるいは依存症とまでは呼べないけれどもう少し飲酒量を減らすべき人には「節酒」が推薦されるようになってきました。この理由はいくつかありますが「断酒しなくても、一定の割合の人は上手に節酒できるから」もそのひとつです。実は、これはあまり指摘されませんが、私が診てきた患者さんでも、アルコールのみならず、大麻はもちろん、覚醒剤でさえも上手に付き合っている人がいます。ただし（特に覚醒剤については）そのようなことを言うと「自分もそっち側だ」と都合よく解釈する人がほとんどですから「やめたくてもやめられなくなり人生が崩壊していくリスク」を私自身も強調するようにしています。実際、私の経験でいえば（少なくとも覚醒剤については）そのように崩壊していく人の方がずっと多いのです。

　アルコールに話を戻しましょう。最近、「断酒は古い。これからは節酒だ」と言われるようになった理由のひとつは、セリンクロ（一般名「ナルメフェン」）という薬が登場したことです。この薬は従来の抗酒薬と呼ばれるノックビン（ジスルフィラム）、シアナマイド（シアナミド）、あるいはレグテクト（アカンプロサート）のように「断酒」が内服の条件ではなく、飲酒することを前提としています。通常、飲酒する1～2時間前に1錠（または2錠）飲みます。すると、アルコールによる快楽が減少し、結果として飲み過ぎを防いでくれるのです。

　ということは、「飲酒量を減らしたい。だから家では飲まないようにしている。だけど、飲みにいくとついつい場の雰囲気に負けて飲んでしまうんだよなぁ。つがれた酒はあけなければならないと教えてくれたのは誰だっけ……」などという人には最適な薬です。なにしろ、飲酒しない日には飲む必要がなく、友人知人と飲酒をする日にのみ飲み会が始まる少し前に飲んでおけば効果が期待できるのですから。

　ところで、依存症はどの医師が診るのかというと、一応は精神科医ということになっています。しかし、当院では2007年の開院以来大勢の依存症の患者さんをいろんな精神科に紹介してきましたが、たいていは結局診てもらえずに帰されています。精神科を受診してもらっても門前払いされているケースが大半なのです。特に覚醒剤依存症についてはほとんど診てもらえた試しがありません。摂食障害ですらも（摂食障害も広義には依存症だと私は考えています）精神科クリニックから断られることがしばしばあります。

　そういう事情もあって、覚醒剤のみならず、咳止め/風邪薬、ベンゾジアゼピン（これはそもそも精神科で処方された薬が原因です）、大麻なども結局当院で診ることになるケースが以前からあり、次第に増えてきているのです。

　アルコールについては「節酒」を選択した場合、超音波検査で肝臓の状態をチェックし、血液検査の値や各種がんのリスクも考えながら、セリンクロを生活のなかに上手に取り入れてもらっています。

　谷口医院は「精神科」を標榜していませんが、総合診療のクリニックということもあり、2007年1月の開院当初から精神症状を訴える患者さんも少なくありませんでした。開院当初は患者さんが拒否しない限りは、精神科クリニックに積極的に紹介していました。ところが、精神科を受診してもらっても必ずしも上手くいくわけではなく、それなりの患者さんが再び谷口医院に戻ってきます。これは「その精神科医がよくない」という意味ではなく、精神疾患とはそういうものだとそのうちに気付きました。

　2010年代半ばからは「精神科で処方されている薬をやめたい」という訴えが少しずつ増えてきました。特に依存性のある薬を長期間内服している人たちはその悩みが深刻で、「どうしてもやめられない。そういう薬を出す精神科には行きたくない」と訴えます。

　「その診断、合っているのかな？」と思わずにはいられないケースもあります。最近顕著なのが発達障害です。本来、発達障害は幼少時のエピソードを確認する必要もあり、簡単には診断できなかったはずなのですが、初診時に簡単な問診で確定診断を下され、いわゆる「精神刺激剤」が処方されているケースが少なくありません。しかも薬の説明がほとんどされておらず、「（従来の発達障害の薬と異なり）依存性はない」と言われたという患者さんがたくさんいます。しかし、アトモキセチン（ストラテラ）、グアンファシン（インチュニブ）などの精神刺激剤は、これらが登場する前によく使われていたメチルフェニデート（リタリン、コンサータ）、あるいは米国でよく処方されているリスデキサンフェタミンメシル（ビバンセ）のような覚醒剤類似物質とは異なるカテゴリーではありますが、決して副作用がない薬ではありません。そして、こういった処方に疑問を感じて谷口医院を受診する患者さんがいます。

　こういった経緯もあって、数年前から（あくまでも患者さんが希望すれば、ですが）谷口医院で精神疾患の治療をおこなうことがあります。

　まず気付いたのは、精神疾患の大部分は「環境に原因がある」という当たり前の事実です。以前、精神科でうつ病と言われたという男性が「僕はうつ病なんかじゃありません。安定した仕事と貯金があればすぐに回復します」と言っていました。そして後日、これが真実であることを身をもって証明していました。ある患者さんは失恋から立ち直り新しいパートナーができた瞬間に精神症状がすっかりなくなりました。その後、そのパートナーと入籍し今も元気にしています。

　では、どのような人がなかなか改善しないか、というと、もちろん持って生まれた素因や自身では変えようのない環境なども原因になるのですが、最近よく感じるのは「競争によるプレッシャーから逃れられない人」は治りにくいんじゃないか、ということです。

　というわけで、精神状態を改善させるために「競争から降りること」を提唱したいと思います。といっても、すでに過去に2回、「馬鹿らしい競争なんてさっさとやめて楽しく生きましょうよ」というコラム（「競争しない、という生き方」、「競争しない、という生き方～その２～」）を書いていますので、今回は視点を変えて、「競争することは人間らしくない」ことを歴史的に”証明”したいと思います。

　歴史上、初めて人が人らしくなったのはおそらく集団で狩りをする狩猟生活をするようになった頃ではないかと私は考えています。一人一人がバラバラに行動していれば人どうしで殺し合いになることもあったでしょうし、獲物が効率よく獲得できません。仲間で力を合わせて狩猟生活を開始したことで人は集団生活の必要性と利便性を理解したはずです。

　次の転機は農耕生活の始まりです。身体能力にさほど恵まれていなかった弥生人が頑強な肉体を有する縄文人になぜ勝利できたかについては諸説ありますが、「集団行動に長けていた」が最たる理由ではないか、つまり一致団結できる力を有する集団の方が最終的には強いのではないか、というのが私の見立てです。そして集団での力を向上させるには「協調性」が不可欠となります。

　狩猟生活であれば、その集団が嫌になれば他のグループに移ることもできるでしょうが、農耕生活の場合は自身の土地を持っているわけですし、持っていない場合でも、他の村に入れてもらおうとしてもよその集団からやってきた者は不審者とみなされるでしょう。ならば多少嫌なことがあったとしても自身が生まれたその村で生きていくしかありません。

　村の中には他人の言うことを聞かず、すぐに争いごとをおこす者もいたでしょう。そのような者たちは村八分にされ子孫を残すことができません。「革命家」が現れ、村の有志を引き連れて新しいコミュニティをつくるというケースもあったでしょうが、それは極めて稀だったと予想されます。また、誰にも頼らず一人きりで生きていくことはほとんど不可能だったわけです。ということは、よほどの人物でない限りはその村のルールに従い、ある程度は自身の欲求を抑えて仲間に合わせていく他はなく、そのようなことができる人間のみが子孫を残すことができたわけです。そして「我々はその末裔だ」ということが重要です。

　つまり、我々現代人の大半は、歴史的に、そして遺伝的に「集団のなかでしか生きていくことができない」のです。そして、集団のなかでは弱肉強食ではなく、強い者が弱い者を守ろうとする文化が構築されたことが予想されます。なぜなら、誰もがいつ病気や怪我で身体が不自由になるかもしれない状況の中、「我々の社会では弱い者を助ける文化が根付いている」とメンバー全員が理解していれば、その村全体に安心感が広がるからです。村人の大半が頻繁に喧嘩している集団より、助け合いの精神にあふれている集団の方が存続しやすいのは当然です。このような集団ではひとりひとりの精神状態が良好であったに違いありません。

　では、この歴史上の”事実”を現代社会にあてはめてみましょう。同僚との競争を強いられ、いつリストラに遭うかもしれないという環境は、例えていえば「村人の大半が頻繁に喧嘩している集団」、あるいは「誰もが革命家を目指さねばならない集団」のようです。これではストレスから逃れられないのは当然で、同僚を蹴落として勝ち続けることができる人はほんのわずかしかいない、まさに弱肉強食の社会です。しかも、（私の仮説が正しければ）人間は”遺伝的に”助け合いの精神を持っているはずで、他人を蹴落とす行為はその”自然”に逆らうことになるわけですから心が痛くなるのは当然です。

　だからこんな競争社会からは降りてしまえばいいのです。例えば、私の知人に出世などにははなから興味がなく、職場のグチは言うものの家族や近しい友人との週末のキャンプやドライブを楽しみにしている男性がいます。また、パートナーはいないものの友達は男女共に多く、馴染みの客だけを対象に小さな飲食店を経営している女性がいます。彼（女）らは、金持ちではなく、世間がいうステイタスも高くありません。けれども、気の置けない身内に囲まれ楽しくやっています。いろんな愚痴を私には言いますが、どこか微笑ましいというか、話のネタとしてそのような不平不満を話すことを楽しんでいるようにすら見えます。診察室で患者さんから聞く苦しみとは異なるものです。

　出世、高収入、高級車、高級品、名誉、ステイタスなど、このようなものに興味を持たず、友達やパートナーとお金をかけずに楽しく過ごす人生の方が魅力的だと思えてこないでしょうか。このことを私は谷口医院の患者さんやプライベートの友人・知人をみていて強く感じます。社会的なステイタスや収入が低くても、仕事のグチは言うものの、プライベートを楽しんでいる人の精神状態は軒並み良好です。他方、中年の男性で精神的に弱っているのは昔から優等生をやめられない大企業の人たちに多いのです。

　中年の女性でいえば、メンタルが不安定なのはいつまでも他人との”比較”をやめない人たちです。特に高学歴の女性で専門職に就いている人たちは、世間では「男社会の不平等さに苦しんで……」というようなことが言われていて、「不平等」についてはその通りなのですが、精神状態にフォーカスして言えば、私はむしろ、女性どうしの「ライバル意識」が不幸を招いているような気がします。たとえば「同僚の〇〇さんはすごく恵まれているのに私はいつもひどい目に遭って……」というようなことを繰り返し訴える人がいます。このような人たちは他人との比較をやめるだけで随分と精神状態が改善すると思うのですが、これがなかなか困難です。

　ちなみに私自身は、「医者はステイタスが高いでしょ」と言われることがありますが、実際にはそんなことはありません。年収は医師の平均よりも（たぶんずっと）少ないですし、今も大学に籍を置いていますが役職は「非常勤講師」のままですし、医師会や学会には入っていますが役職はありませんし、論文は読むのは好きですがほとんど書きませんから誰からも評価されません。つまり、医師のなかでは最低のランクです。農耕社会で言えば「小作人」くらいでしょうか。しかしそれを悔しいなどとは思ったことは一度もなく、競争社会に乗る気は一切ありません。競争社会から距離をとることで気楽な生活が楽しめているのですから。

　出世、高収入、名誉などに初めから興味を持たなければそれなりに楽しくやっていけます。逆に、そのようなものにこだわって他人と競争しようとしても、人類は歴史のなかで集団内のメンバーとは争わない方が有利なように”進化”してきたわけですから、その進化に抗うのは賢明ではないのです。