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厚生労働省の検討会は、糖尿病など生活習慣病の要因となるメタボリック症候群（内臓脂肪型肥満）に重点を置く新しい健診の方法を決めました。

　新しい評価方法を簡単にまとめると以下のようになります。

①腹囲（ウエストライン）が男性85センチ以上、女性90センチ以上、もしくは腹囲は基準値以下だがBMI（注）が25以上

②血糖：空腹時血糖値100mg/dL以上、もしくはHbA1Cが5.2％以上

③脂質：中性脂肪が150mg/dL以上、もしくはHDL（善玉コレステロール）が40mg/dL以下

④血圧：収縮期が130mmHg以上、もしくは拡張期が85mmHg以上

⑤喫煙：血糖、脂質、血圧の１つ以上に該当する場合のみ加える

　上記①から⑤までで２つ以上が該当すれば「積極的支援」、１つなら「動機づけ支援」となります。「積極的支援」に該当すれば、医師などが行動目標を示し、半年後に目標の達成度を評価することになります。

注：BMIは、体重（キログラム）÷身長（メートルの２乗）で計算します。例えば、体重88キロ、身長２メートルなら、88÷２の２乗＝88÷4＝22、となります。

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　厚労省は、来年４月からこの算定方法を施行するとしていますが、すてらめいとクリニックでは、すでにこの基準を考慮して生活指導をおこなっています。最近は、20代の人でも「積極的支援」に該当する人が少なくありません。体重もしくはウエストラインが気になる人はお気軽に受診してください。

最近はＨＩＶの検査が随分普及してきて、ＨＩＶ感染が早期発見される機会が増えてきています。しかし、依然として、エイズを発症して初めてＨＩＶ感染が分かる症例（医療従事者はこれを”いきなりエイズ”と呼んでいます）が少なくないのも現実です。

　以前から、この”いきなりエイズ”は東京都や大阪府といった中心地よりも、その周辺県に多いことが指摘されていましたが、厚生労働省が3月22日に発表した集計でその傾向がよりはっきりとしました。（3月23日の共同通信が報道しています）

　昨年１年間で新たにＨＩＶ感染が判った人1,304人のうち、すでにエイズを発症していた”いきなりエイズ”の人は390人で、全体の29%に相当します。

　関東の”いきなりエイズ”をみてみると、東京都が21%なのに対し、茨城県50%、千葉県42%、埼玉県48%と周辺県での高い数字が目立ちます。

　東海では、愛知県が27%なのに対し、岐阜県53%、三重県83%です。

　関西では、大阪が19%なのに対し、滋賀県37%、奈良県53％、京都府27％、兵庫県43%と、やはり周辺県が高くなっています。

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　ＨＩＶにはすぐれた薬があるとはいえ、内服を開始しだすタイミングが遅ければ寿命を縮めることになりかねません。そうならないためにも、積極的に検査を受けるようにしましょう。

3月21日の毎日新聞によりますと、福岡市は20日、インターネットで販売されているダイエット用健康食品「アメリカンビューティースリムダイエット」から、国内で未承認の医薬品成分「シブトラミン」などが検出されたことを発表しました。

　昨年12月から服用していた福岡市内の40代の男性が、貧血などの症状を訴え、1月下旬に医療機関を受診し、このダイエット食品を服用していることが発覚しました。医療機関から福岡市に連絡が入り、市は報道をおこないました。

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　「シブトラミン」は食欲抑制剤で、端的に言えば覚醒剤類似物質のようなものです。様々な副作用もありますし、海外では依存性も報告されています（覚醒剤に似ているのですから当然ですが･･･）

　インターネットで販売されている健康食品には大変危険な成分が混入していることが少なくありません。気になるものがあれば自分で試す前にかかりつけ医に相談するようにしましょう。

2000年から2005年にかけて、米国西部の８つの州では淋病が急増している･･･

　このような発表を米国ＣＤＣ（疾病管理局）が3月13日におこない、15日のロイターヘルスが報道しています。

　８つの州とは、アラスカ州、カリフォルニア州、ネヴァダ州、ニューメキシコ州、オレゴン州、ユタ州、ワシントン州、そして、ハワイです。これらの州全体でみると、５年間に52%もの上昇となっており、なかでもユタ州では195.1％も上昇しています。

　これら８つの州とは対照的に、米国の残りの州では感染者が安定しているか減少しているそうです。８つの州を除けば、全体では15.3％の減少となっています。

　８つの州でみれば、淋病感染率が上昇しているのは、男女とも、すべての年代で、人種による差は認められません。

　ＣＤＣによると、感染者が増えている原因のひとつとして、検査の感度が上昇したことをあげています。

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　淋病は日本でもクラミジアと並んで最も多い性感染症ですが、最近は自覚症状のないケースが増えてきています。典型的な症状は腟や尿道からでてくる膿や、排尿時の痛みですが、そういう症状がないのにもかかわらず感染しているケースが多いのです。

　米国のこれらの州と同様、日本でも検査を徹底すれば感染者が大幅に増えることも予想されます。

参考：淋病

米国では、ワクチンが普及したことにより、1995年から2005年にかけて肝炎ウイルスに感染する人が大幅に減少している･･･

　こんな発表を米国CDC（疾病管理局）が発表し、3月16日のロイター通信が報道しています。

　2005年には10万人以上の米国人が肝炎ウイルスに感染しましたが、1995年の50万人と比べると大きく減少しています。

　1995年から2005年にかけて、Ａ型肝炎ウイルスに罹患した人は人口10万人あたり1.5人となり88%もの減少となっています。また、Ｂ型肝炎ウイルスは人口10万人あたり1.8人と79%の減少です。

　ＣＤＣは、これだけ大きな減少となったのはワクチンが広く普及したからである、と述べています。

　ＣＤＣのスタッフであるケヴィン・フェントン博士（Dr. Kevin Fenton）は、「ワクチンの普及によりＡ型肝炎、Ｂ型肝炎が減少したのは過去10年で最も成功した対策である」と述べています。

　現在の米国では、12ヶ月から23ヶ月の子供全員がＡ型肝炎ウイルスのワクチン接種をしなければなりません。また、成人でも海外によく行く人や、ゲイ、ドラッグユーザーなどはこのワクチンを接種することを強く推奨されています。

　Ｂ型肝炎ウイルスについては、幼児期に３回接種することになっています。また、Ｂ型肝炎のワクチンは、ドラッグユーザーだけでなく、複数の性パートナーを持つ人にも強く推奨されています。

　Ｃ型肝炎ウイルスに罹患する人も減少しているというデータが一応出ていますが、ＣＤＣはこれについては注意を喚起しています。今回の調査では調査範囲が限られており、また調査方法も充分でないため、感染しても症状の出にくいＣ型肝炎ウイルスが本当に減少しているかどうかは分からないとコメントしています。

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　米国だけでなく、先進国では通常、Ａ型肝炎、Ｂ型肝炎のワクチン接種が義務づけられています。ところが日本では、どちらのワクチンも接種している人が極めて少ないのが現実です。

　しかしながら、海外で（特にアジアで）飲食物からＡ型肝炎に感染する人は少なくありませんし（肛門性向で感染している人も目立ちます）、大変強い感染力をもつＢ型肝炎は、ささいな性的接触でも感染しますから、劇症肝炎となり命を落とす人や、一生薬を飲まなければならない人も珍しくありません。

　これらのワクチン接種をせずに、不衛生な環境の海外に渡航したり、危険な性行為をおこなったりするのは、ときに自殺行為になりかねません。別のところにも書きましたが、現在の日本ではワクチン接種の義務化も行政の補助もありませんから、自分の身は自分で守らなければならないのです。

参考：肝炎ワクチンの接種をしよう！
　　　　はやりの病気第43回「Ｂ型肝炎にはワクチンを！」

柳沢厚労大臣は、3月1日、衆院予算委員会で「タミフルの安全性に重大な懸念があるとは考えていない」と述べましたが、20日には一転して、「10歳以上の未成年については原則タミフルの処方を控える」ことを発表しました。これは「緊急安全性情報」として全医療機関に配布されています。

　２月にはタミフル服用後に転落死したふたりの10代について報道されましたが、厚生労働省は20日それら以外にも２件の転落事故が新たに起きていたことを発表しました。

　厚生労働省はさらに、10代の転落事例が2004年以降に計15件起きていたことを明らかにし、成人の転落・転倒も昨年以降計７件あったことを発表しています。７件のうち３件は死亡事故につながっています。

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　「処方を控える」のを10代の未成年としているのは、おそらくインフルエンザは10歳未満では死亡者数が少なくないからでしょう。

　インフルエンザのもうひとつの特効薬「リレンザ」は、今のところ重篤な副作用の報告はありませんし、吸入薬ですからタミフルのような内服薬よりも気軽に使えるように思われます。

　すてらめいとクリニックでは以前からリレンザをすすめるようにしています。

休日に寝すぎると、不眠やうつに･･･

　こんな調査結果を久留米大学が3月16日に発表し、翌日の毎日新聞が報道しています。研究者は、「良い睡眠を取る秘けつは、毎朝、同じ時間に起きること。平日と休日の睡眠時間の差は、２時間以内に抑えた方が良い」とコメントしています。

　この調査は昨年12月、35-59際の会社員男女を対象に実施され、男性5,420人、女性577人の合計5,997人（平均年齢44.8歳）から回答を得ています。

　結果は、平均睡眠時間は平日が6.1時間、休日が7.3時間となっています。平日と休日の睡眠時間の差が２時間未満の4,238人のうち、不眠の自覚がある人は26.4%、うつ症状がある人が4.3%でした。一方、睡眠時間の差が３時間以上（630人）では、不眠32.7%、うつ6.8%と、時間差が大きいほど不眠やうつ症状のある人の割合が増えています。

　不眠とうつが重なると４人に１人が自殺願望を抱く･･･

　このような結果も出ています。

　回答者のうち、不眠で悩んだ経験がある人は28％の1,668人、抑うつ状態がある人は５％の285人いました。

　不眠と抑うつの両方を訴える人は206人で、その26％が自殺を考えた経験を持っていたそうです。一方、抑うつでも不眠がない場合は16％で、両者が重なると自殺の危険が高まるという結果となっています。

　また、不眠や抑うつが起きる頻度は、平日の睡眠時間が7、8時間台のときに最も低く、それ以上でもそれ以下でも高まる傾向があります。

　さらに、交代勤務のある人の43％が不眠を、15％が抑うつを訴えたのに対し、交代勤務がない人ではそれぞれ27％と４％にとどまり、昼夜の逆転を伴うような勤務の悪影響が浮き彫りになっています。

参考：不眠を治そう

健康診断でおこなう大腸がんの便潜血検査をこまめに受ける人は、受けない人に比べて大腸がんで死亡する危険が低い･･･

　このような調査結果を厚生労働省研究班が3月14日に発表しました（報道は同日の共同通信）。

　研究班は岩手、秋田、長野、沖縄県で40-59歳の男女約4万人を1990年から13年間追跡し、受診経験と大腸がんとの関係を調べました。その結果、検査受診者はがんが進行してから見つかる危険性が未受診者に比べて半分で、大腸がんによる死亡率も未受診者の４分の１程度と大幅に低いことがわかりました。

　便潜血検査はがんなどから出る少量の血液の便への付着を調べるもので、他のがんと同様、早期発見が死亡のリスクを減らす大腸がんでは、この簡単な検査が非常に有用です。しかし、この検査の有用性はこれまで科学的に証明されておらず、今回の調査で初めて確認されたというわけです。

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　すてらめいとクリニックの健康診断でも便潜血検査を取り入れています。気になる方はお気軽にご相談ください。

3月12日のロイター通信によりますと、運動することによって脳細胞が新たにつくられ”脳力”がアップすることがわかりました。この研究は米国の研究者によりおこなわれ、新たに細胞がつくられる脳の領域は記憶や記憶損失に関する「歯状回」と呼ばれる部分です。

　歯状回とは、「海馬」と呼ばれる脳の領域の一部で、海馬が記憶に関連していることは以前から知られていました。海馬が関与するこの記憶は30歳ごろから衰えていくと言われています。

　その海馬のなかの歯状回で細胞が増生されることが分かったのは今回が初めてですし、運動が細胞の誕生を促していることが分かったという点で、この研究は注目度が高いと言えるでしょう。

　研究者らは、まずマウスを使って実験をおこない、その後11人の成人ボランティアの協力のもと、人に対して運動の前後でどのような脳内の変化があるかを、ＭＲＩを用いて調べました。今回ボランティアがおこなった運動は”有酸素運動”です。

　今回の研究の代表者である米国コロンビア大学のスコット・スモール（Scott Small）博士は言います。

　「我々の次の目標は、どのような運動がその人にとって最も効果的に記憶力を高めるかを解明することだ。これが分かれば、医師は患者に応じてオーダーメイドの運動プログラムを推薦できるようになるかもしれない」

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　運動は身体にいい影響を与えて様々な病気を防ぐだけでなく、記憶力までも高めてくれるようです。また、運動によってボディイメージがアップすると精神的にも健全になります。いいことづくしの運動です。日頃運動不足という人は、早速始めてみてはいかがでしょうか。

3月8日は、国際腎臓学会と腎臓財団国際連合が定める「世界腎臓デ－」です。（昨年から毎年３月の第２木曜日にすることが決められています）

　現在、慢性腎臓病（CKD)の患者数は全世界で約５億人になります。日本でも人工透析を要する人が急増しており、糖尿病を初めとする慢性腎臓病の発症、悪化予防が世界的な課題となっています。

　腎臓に関するデータを確認しておきましょう。

　まず、国内で新たに人工透析を始める人が毎年約12,000人。全体では25万人。人工透析に必要な医療費は１人あたり年間約500万円。全体では1兆2千億円。腎不全による死亡は第８位。人工透析を始める原因のトップは糖尿病性腎症。　

　腎臓病は糖尿病など生活習慣病の進行の結果であることが多いのですが、WHOのデータでは、世界の全死亡者数の約６割に当たる3,500万人が、悪性腫瘍（がん）や心血管疾患などの慢性疾患で死亡しています。

　腎臓病の早期発見に重要なのが健診などでおこなわれる尿検査です。専門機関の調査によると、学校や職場健診でたんぱく尿が見つかるのは受診者の３－４％ですが、このうち実際に再検査を受けるのは約半数とのデータがあります。再検査を受けていない人は「たいした異常だと思わない」と答えており、腎臓病に対する意識の低さが問題視されています。

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　すてらめいとクリニックの健康診断でもたんぱく尿が見つかる人がいて、再検査をお願いしています。数回にわたりたんぱく尿が陽性となった場合は、専用容器を持って帰ってもらい、24時間尿をためてもらう検査をします。それでも異常値が出た場合は専門医に紹介しますが、今のところ紹介にまでいたったケースはありません。