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　睡眠薬を使えばぐっすり眠れて翌日からは元気いっぱい！、というわけにはいきません。睡眠薬に頼らざるを得ない人の多くは、日中も倦怠感がとれず、食欲は不振で（または過食に走り）、精神状態が悪化していきます。

　では、睡眠薬の長期使用で寿命は縮まるのでしょうか。最近、日本人を対象にそれを調べた研究が発表されました。医学誌「Sleep Medicine」2022年12月に掲載された論文「睡眠薬が必要な不眠症の性別・年齢別の全死因死亡率：日本多施設共同コホート研究からの知見（Sex- and age-specific all-cause mortality in insomnia with hypnotics: Findings from Japan multi-institutional Collaborative Cohort Study）」です。

　結論からいえば、睡眠薬（ここではほとんどがベンゾジアゼピン系睡眠薬）を使用すると死亡リスクが1.3倍に上昇することが分りました。男性は1.51倍、60歳未満では1.75倍にもなります。

　本研究の対象者は92,527人の日本人（35～69歳）で、平均追跡期間は8.4年です。この間に合計1,429人が死亡しました。睡眠薬の使用率は4.2％でした。

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　太融寺町谷口医院では、2007年の開院以来、睡眠薬（及び抗不安薬）については「ゆっくりでいいからできるだけ減らしていきましょう」と助言してきました。最近は、初診時から「睡眠薬をやめたいんですが……」という相談が増えています。

　この研究が周知されて睡眠薬を断ち切りたいと考える人が増えることを期待したいと思います。ただし、「ベンゾジアゼピン依存症からの脱却」は決して簡単ではありません。谷口医院の経験でいえば、覚醒剤よりはましだけど（谷口医院では覚醒剤依存症のハームリダクションとしてベンゾジアゼピンを用いることがあります）、タバコよりは依存症からの解脱がはるかに困難です。

　ではどうすればいいか。不眠を自覚しても安易にベンゾジアゼピンに手を出さないことです。依存症の最善の治療は「初めから手を出さない」です。この研究の対象者が使用している睡眠薬はおそらく大部分がベンゾジアゼピンです。不眠で悩んだときは、ベンゾジアゼピンではなく他の方法で治せばいいのです。

参考：不眠を治そう・依存症を治そう

　私が「谷口式鼻うがい」を初めて実施したのが約10年前の2012年12月末です。そして、その後風邪は一度も引いていません。

　新型コロナウイルス（以下、単に「コロナ」）の流行が始まっていた2020年2月、当時の私は診察室でさえもマスクをしていませんでした。マスクにはコロナを防ぐ効果がありませんし（ただし「感染させない」効果があることがその後分かりました。よって当時の私は間違っていました）、ましてコロナより粒子の小さいインフルエンザやライノウイルスにはほとんど効果がありません。

　しかし、私はコロナが始まったときから「自分はコロナに感染しない」という自信がある程度あり、実際一度も感染していません。毎日、発熱外来を実施していても、です。「絶対にかかりません」とまでは言えませんが、なぜ、そこまで強気なことが言えるかというと、鼻うがいを初めてから一度も風邪をひいておらず、その記録がもうすぐ10年になるからです。

　しかし、鼻うがいはコロナどころか風邪に有効とする研究もほとんどありません。そんななか、ついに有効性を示した論文が登場しましたので紹介します。

　生理食塩水を用いた1日2回の鼻うがいで、入院および死亡リスクが1/8に低下する

　医学誌「Ear, Nose & Throat Journal」2022年8月25日に「重症化リスクのある新型コロナウイルス感染者のリスクを軽減するために生理食塩水による鼻うがいを実施（Rapid initiation of nasal saline irrigation to reduce severity in high-risk COVID+ outpatients）」にこのような研究が報告されました。

　また、米国の医療メディア「Health Day News」はこの論文をわかりやすく解説しています。結論からいえば、「鼻うがいをしていなかった人はしていた人に比べて入院または死亡のリスクが8.57倍も高くなる」となり、2021年11月の米国で言えば、「鼻うがいにより入院を要する高齢者が100万人以上減る」ことを意味します。

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　「谷口式鼻うがい」はとても簡単で、生理食塩水すら不要です。必要なのは10mLか20mLのシリンジ（プラスティック製の注射器）1本です。これはAmazonで買えます。

　ただし、どこでもできるわけではなく「場所」は選びます。その場所とは風呂場です。この方法は簡単で痛くもないのですが、周囲が（不潔な水の）水浸しになります。私は風呂場にシリンジを置いておいて、1日2回この鼻うがいを実施しています。

　これから私の「風邪をひかない記録」がどこまで更新できるのか、自分でも楽しみです。

参考：毎日新聞医療プレミア（すべて無料で読めます）
鼻にいるコロナは喉の1万倍 対策は「うがい」
うがいの”常識”ウソ・ホント
新型コロナ 「うがい薬推奨」は問題

　治験（臨床試験）の期間が充分でないことが分っていながら世界中で接種が開始された新型コロナウイルス（以下、単に「コロナ」）のワクチンを受けた後で、「倦怠感（だるさ）が取れない」、「痛みが消えない」といった副作用が続くという訴えが少なくなく、「コロナワクチンは他のワクチンとは異なる」ことを確信し、このサイトではちょうど1年前の2021年10月に「ポストコロナワクチン症候群」というタイトルで紹介しました。

　その後多くの方から相談を受け、それは今も続いています。谷口医院の患者さんのみならず、私が主催するメルマガの読者や、私が連載するメディアの記事を読まれた人からも相談メールが届きます。

　コロナに感染して生じる「ポストコロナ症候群」（後遺症）の患者さんも少なくなく、訴えられる症状は多岐に渡ります。多くの患者さんを診ているうちに、一言でコロナ後遺症といっても実に様々で、中には本当にコロナに感染したのか疑わしい例もあります。よって、そういった事例もひっくるめて「症候群」と呼ぶのがふさわしく、それらを分類した上で治療を進めるべきだというのが私の考えです。

　今回は、感染後の後遺症ではなく、ワクチン接種後の後遺症（＝ポストコロナワクチン症候群）について述べます。まずは私の「5分類」を紹介します。

短期軽症型：接種1週間程度で消失するすべての症状を含む。発熱、倦怠感、疼痛、リンパ節腫脹など。たとえ1週間寝込んだとしても回復すればこのタイプに含まれる。

短期重症型：接種1～2週間以内に入院を余儀なくされ、肢体不自由などの重篤な後遺症を残す。または死亡する

中期型：接種後1週間以上たっても症状が持続し、最長6か月まで続く。頭痛、動悸、倦怠感が比較的多い訴え。

長期型：接種後6か月以上持続。倦怠感、抑うつ症状、食思不振、体重減少などが主症状となる。ときにME/CFS（後述します）を発症したと考えられる。

持病再発型：しばらく落ち着いていた持病がワクチン接種を契機に再び発症。頻度が多いのが、ヘルペス（口唇ヘルペス、性器ヘルペス、あるいは他の部位のヘルペスも）、頭痛（特に片頭痛）、じんましん。帯状疱疹（及び帯状疱疹後神経痛）もこの分類に入れる

　ではそれぞれを解説していきましょう。

　まず「短期軽症型」はほぼ全員に起こります。どれだけしんどくても1週間たてば後遺症なく社会復帰できるのであればOKと考えるべきでしょう。後述するようにコロナワクチンの有効性が高いのは間違いないからです。

　「短期重症型」の原因はワクチンの成分によるアナフィラキシーショックと、心筋炎（または心膜炎）が重要です。よって、アレルギーのエピソードがある人は充分な注意が必要で（接種前にかかりつけ医に相談しましょう）、まったく健康体の人であっても接種後1週間は激しい運動を控えるべきです。

　ちなみに、私自身は3回目のワクチン接種を終えて3日後にジョギングをして激しい胸痛と動悸に襲われ、その動悸は1週間くらい続きました。今だから言えますが、当時（2022年1月）はちょっと怖かったです。心筋炎/心膜炎が起こるのは「若い男性」とされていたために、「まさか53歳のおっさんには関係ないだろう」と高を括っていたのが失敗でした。このときの睡眠の記録を見ると（Fitbitで管理しています）、眠れはしたものの心拍数は90BPM（日頃は50BPM程度）前後の状態が続いていました。しかし、1週間程度で完治しましたから「短期重症型」ではなく「短期軽症型」に入ります。その程度だったので、今では心筋炎/心膜炎ではなかったと考えています（と思うようにしています）。

　「中期型」はそれなりの長期間、社会生活を制限されますからかなり辛いワクチン後遺症と言えます。頭痛、嘔気、食欲不振、めまい、関節痛、筋肉痛など症状は多岐に渡ります。不眠、抑うつ感などの精神症状も出現します。

　「長期型」はその大半がME/CFS（筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群）と見分けがつきません。ME/CFSとは、一言で言えば、「日常生活が制限されるような激しい倦怠感が6か月以上続く」慢性の疾患です。以前は単にCFS（慢性疲労症候群）と呼ばれていましたが、最近では国際的にME/CFSが一般的です。

　ME/CFSは、周囲の人たちから（ときには家族からも）理解されないことが多く、ひどい場合は「単に怠けているだけだろ」とか「精神的なものやから精神科に行け」などと言われて傷ついている人もいます。たしかに、単純疲労やうつ病の場合も倦怠感は伴いますが、これらの場合、散歩など軽度の運動で改善することが多いと言えます。他方、ME/CFSの場合は、軽度の散歩程度であっても、その翌日あたりから体を動かせなくなるほどの激しい倦怠感が数日続くこともあります。これを「運動後倦怠感（post-exertional malaise, PEM）」と呼びます。

　ME/CFSの話をしだすとかなり長くなりますのでいずれ改めて紹介したいと思います。ここでは、ポストコロナワクチン症候群の「長期型」はME/CFSそのものかもしれない、ということだけ押さえておきましょう（といっても、これらはすべて私の「私見」ですが）。

　「持病再発型」は上に述べた通りで、いつ治るかは人それぞれですが、谷口医院の経験で言えば長くても6か月以内にはおさまります。

　では、なぜこのような副作用が起こるのでしょうか。はっきりしたことは分かりませんが、反ワクチン主義者の人たちがよく言う「スパイク蛋白が悪さをしている」というのはひとつの答えかもしれません。

　コロナのmRNA型ワクチンが登場したとき、政府も学者も感染症専門医も「ワクチンで体内に入ったmRNAはすぐに分解され、スパイク蛋白が長期間体内に存在することはない」と言っていました。実際、厚労省のサイトには今もそう書かれています。

　ですが、最近はそうとも言えないことが分ってきています。ドイツの70代の男性がワクチン接種後に死亡し、大量のスパイク蛋白が脳と心臓から見つかったという事例が報告されています。また、ワクチン接種した妊娠中の女性11人のうち5人の母乳からワクチンのmRNAが検出されたという報告もあります。

　さて、ワクチンの副作用をこれだけ列記すると「そこまでして打たないといけないの？」という気持ちになる人も多いでしょう。その答えは「国民全体としては接種すべき」となります。国際的な研究では医学誌「The Lancet」に掲載された論文が有名で、この研究によればコロナワクチンのおかげで世界の1440万人が命を救われています。身近なところで言えば、大阪府が公表しているデータを見てもワクチンの有効性は明らかです。4回接種者と未接種者では重症化率、死亡率がまったく異なっているのがよく分かります。また、因果関係のはっきりとしている（と厚労省が言っている）重篤な副作用はごく僅かであるのも事実です。

　ただし、ワクチンが有効なのは「全体として」です。いくらそのように役人や偉い学者から言われたとしても、あなた自身やあなたにとって大切な人が重篤な副作用に苛まれるのならば接種したくないのは当然です。

　では、あなたやあなたの大切な人がワクチン接種を受けるべきかどうかはどのように決めればいいのでしょうか。答えは「かかりつけ医に相談する」です。谷口医院の場合、患者さんから相談されたとき「ではうちましょうか」となることも「今は控えておきましょうか」となる場合もあります。

　ちなみに私がメディアに記事を書くと、「ワクチン絶対肯定派」からも「ワクチン絶対反対派」からもクレームが来ます。「ワクチンに賛成なのか反対なのかはっきりしろ！」とお叱りの言葉をいただくこともあります。私の答えは「その人にとって受けるべきか否かは異なる。だからかかりつけ医が存在している」です。

　最後に最も大切なことを言っておきましょう。ポストコロナワクチン症候群はときに難治性となります。そのため「藁にもすがる思い」となり、高額な自費診療を受けさせられた被害者が続出しています（多いのは「グルタチオンの点滴を数千円で受けさせられた」、「イベルメクチンを高額で買わされた」、など）。時間がかかるのは事実ですが、あくまでも保険診療で治療をすべきだ、と私は言い続けています。

　先日他界された稲盛和夫氏の著作に『働き方「なぜ働くのか」「いかに働くのか」』があります。個人的にはこの本も他の稲盛氏の著作と同様、できるだけ多くの人に勧めたいのですが、おそらく21世紀に生きる若者のなかには、こういう主張に馴染めない、あるいは反発する人も少なくないと思います。

　なにしろ、言葉だけを読めば「仕事は常に（ベストではなく）パーフェクトを目指せ」「一心不乱に寝食を惜しんで働け」「困難なことにも＜できない＞と言ってはいけない」などなど、昭和時代の「猛烈サラリーマン」を彷彿させるようなメッセージのオンパレードです。もしも長時間残業やパワハラの被害に遭っている人がこれを読めば、”猛烈に”反対するでしょう。

　そう思ってこの本のAmazonのレビューを見てみると、やはり私の予想通り、厳しいコメントが相次いでいました（もちろん絶賛するコメントも少なくありません）。たしかに（誰かが書いていたように）、自分の働く会社からこの本を渡されればぞっとするに違いありません。なにしろ、読み方によっては「他のすべてを犠牲にして死ぬまで働け」と言われているような気持ちになるでしょうから。

　私自身がこの本を初めて手にしたのは太融寺町谷口医院をオープンさせてからで、私の立場は「院長」ですから、経営者（というほどのものではありませんが）的な観点でも考えてしまいます。すると、この本は良書だけれど自分の立場で谷口医院の従業員に勧めるわけにはいかないなぁ、と感じたことを覚えています。

　しかしながら、それでもこの本のなかに出てくる「人間は自らの心を高めるために働く」という稲盛さんの言葉には説得力があります。特に医療機関では、「働く」ことが（職種によってある程度異なりますが）病気や怪我を患っている人や不安が強い人に対する直接的な「貢献」につながります。

　ちなみに、「ぐるなび」創設者の滝久雄氏は「自分を他者のために役立てたいという貢献心は＜誰にもある本能＞」と考え、「ホモコントリビューエンス研究所」を設立されています。「ホモコントリビューエンス」とは「貢献する人」という意味だそうです。

　さて、今回は私が考える「我々はなぜ働くのか」に対する私なりの「回答」を紹介したいと思います。それは「仲間をつくるため」です。「なんだ、当たり前のことじゃないか」と感じる人が多いでしょう。特に私と同世代以上であれば、多くの人が「そんなこと、言うまでもない」と思っているでしょうし、また仕事を通して「生涯の友」と呼べる友人を得たという人も大勢いるはずです。

　もちろん若い人のなかにも、「そんなの当然」と考えている人はいると思いますが、私と同世代以上のいわば「旧世代の人間」とはやはり異なると思います。旧世代の人間は、まだギリギリ「終身雇用」が当然の時代に生きていました。実際、私の1つ目の大学の同級生のなかには、入職以来30年以上同じ企業に勤務しているという人も少なくありません（ただし、その1回り上の世代に比べると、それほどの長期間勤務者は激減しているのは間違いありません）。

　いったん就職するとそこが「共同体」となり、共に働くのみならず、共に慰安旅行に参加し、会社が主催する社員とその家族が出場する運動会に参加し、半数以上が社内結婚をし、社員どうしは家族ぐるみの付き合いをするのです。それを「社畜」と非難する声がありますが、その一方、かけがえのない友情が築かれることが多いのも事実です。
　
　一方、会社が単に「お金を稼ぐ場」と考える人が多くなった21世紀の現代社会では、社員とその家族が参加する運動会の話はほとんど聞かなくなりました。慰安旅行でさえも、すでに新型コロナ流行前から激減していたと聞きます。社内恋愛は今でも（不倫も含めて）少なくないでしょうが、旧世代であれば大企業では半数以上が社内結婚だったのです。どこの企業だったか忘れましたが、私が就職活動をしている頃「〇〇社の社内結婚率は9割以上」と聞いたことがあります。

　「生涯の友は学生時代に見つけるべきで、就職後の友はしょせんライバルに過ぎない」と言う人がいます。実際にそういうこともあるのでしょうが、それでも仕事を一緒にがんばったという経験から深い友情が芽生えることもよくあります。

　太融寺町谷口医院では最近立て続けにスタッフが退職しました。退職の理由は「持病の悪化」「院内の人間関係」など様々ですが、突然辞めた職員もいたために仕事が回らなくなりました。少ない人数でまかなっている診療所でそのような複数のスタッフの突然の退職は困ります。求人を新たに出すことにしましたが、すぐにいい人が応募してくれる保証はありません。

　そこで、以前谷口医院で働いていた元スタッフに声をかけてみました。就職前に谷口医院にアルバイトに来てくれていた20代の頭脳明晰なMさんにダメ元で連絡をとってみると、偶然にも「新たな就職先が決まり、以前の会社は辞めたところ」だと言います。本当は充電期間に海外旅行をする予定だったそうなのですが、なんとそちらをキャンセルし谷口医院にアルバイトに来てくれたのです。しかも「谷口医院でのアルバイトは海外旅行よりも価値のある貴重な経験です」とまで言ってくれたのです。これほど嬉しいことがあるでしょうか。Mさんを友達と呼ぶのは変かもしれませんが、私にとってはかけがえのない恩人です。

　次に、過去に谷口医院に少しだけ働いていたAさん（名前のアルファベットがAではなく便宜上Aさんとします）が来てくれることになりました。Aさんは明るくて頼りがいのある女性なのですが、以前谷口医院に勤務していたときに、ある同僚からイジメとも呼べるような酷い対応を受けていたのです。私がそれをAさんから聞いたのは退職を決めた後でした。そのときには申し訳ない気持ちしかなかったのですが、こうして戻って来てくれることになりとても嬉しく思います。

　「女性の世界は難しい」とよく言われますが、それは谷口医院でも同様です。これまでも明らかなパワハラで辞めていった人が複数人います。そして、そういう人に限って被害に遭っていることを口にせず、最後まで笑顔を絶やさないのです。私にもっと早く言ってくれれば……、と思いますが、おそらく「告げ口」になると彼女らは考えたのでしょう。

　パワハラやイジメの加害者は、日頃から口調が強くよくしゃべるタイプもいれば、普段はほとんど何も話さない無口なタイプまで様々です。しかし共通点がひとつあります。それは加害者であることが発覚するとすぐに辞めていくことです。それならば、初めからそんなことしなければいいわけです。私にはこういう女性（だけではないかもしれませんが）の心理が理解できません。

　もうひとり、本稿執筆時点では未確定ですが、元スタッフのBさんも戻って来てくれるかもしれません。実はBさんも当時のあるスタッフからひどいパワハラの被害に遭っていたのです。Bさんのケースも、その被害報告を受けたのは退職を決意した後でした。

　ちなみに、谷口医院には過去にも、諸事情からいったん退職し、再び戻って来てくれたスタッフが何人かいます。元の職場に戻ったことがある人や退職した人を再び受け入れた経験がある人は少なくないと思いますが、いったん退職したスタッフが戻って来てくれるのは、迎え入れる側からすると格別の嬉しさがあります。昔話に花が咲き、別の職場で培った経験から一回り成長した姿を見ることができます。そして、何よりも「また一緒に患者さんに貢献しよう」という”絆”を確認することができるのです。

　稲盛さんはさほど触れられていなかったと思いますが、「なぜ働くのか」の答えのひとつは「仲間との絆を感じることができるから」だと私は信じています。

　2022年7月20日、厚生労働省の審議会で、コロナの特効薬となることが期待されていた塩野義製薬（以下「塩野義」）のゾコーバ（一般名：エンシトレルビルフマル酸）の緊急承認が見送られることが決まりました。

　ところが、9月2日、日本感染症学会と日本化学療法学会（双方とも由緒ある大きな学会です）が、この決定を取り下げてゾコーバを緊急承認するよう求めた提言書「新型コロナウイルス感染症における喫緊の課題と解決策に関する提言」を厚労省に提出しました。

　さらに話は複雑になります。両学会の提言に対し、感染症専門医を含む複数の医療従事者がSNSなどに批判のコメントを載せたのです。つまり、「両学会の方針が間違っている＝ゾコーバの承認を現時点で認めるべきではない」という意見が医師の間に多いのです。そんななか、埼玉医科大学総合医療センター総合診療内科教授の岡秀昭医師が、医師のポータルサイト「m3.com」に、両学会の提言がいかに不適切かについてまとめた記事を上梓しました。また、毎日新聞「医療プレミア」は岡医師に取材をし、記事をまとめています。尚、岡医師は日本感染症学会の評議員も務める感染症の大御所です。

　岡医師の主張をまとめると以下のようになります。

・両学会の提言は決して感染症の専門家のコンセンサスではない

・この提言について、9月4日、自身が学会に異議申し立ての報告をおこなった

・学会員や評議員から民主的に意見を聞かずに学会の名前を用いてこのような提言が密室で作成されて発表されることは大変残念な事態だ

・まずは学会ホームページにおける提言掲載を止め、理事長は学会員にしかるべき説明を行う必要がある

　両学会は岡医師らの批判に応じるかたちで「「新型コロナウイルス感染症における喫緊の課題と解決策に関する提言」に関する補足説明」というタイトルの「補足」を発表（感染症学会、化学療法学会）しました。そこには、「（両学会は）ウエブ会議を８月中に２回行うとともにメールでの意見交換を行いました。意見をふまえて作成した提言案を、さらに両学会の役員（理事・監事）全員にお示ししてご意見を伺いました。頂いたご意見はさまざまでしたが、提言を出すことに対して反対意見はありませんでした」と、役員全員で議論したと書かれています。岡先生らの主張と食い違っています。

　では、ゾコーバは新型コロナに無効なのでしょうか。それとも少しくらいは有効なのでしょうか。

　薬の有効性について審議する医薬品医療機器総合機構（PMDA）は「ゾコーバによりウイルス量が減少する傾向が認められていることは否定しないが、申請効能・効果に対する有効性が推定できるものとは判断できず、当該試験の第3相パートの結果等を踏まえて改めて検討する必要がある」と報告しています。

　つまり、ウイルス量の減少は認めるが、承認するにはそれだけでは不十分で、薬として市場に出すには「有効性を実証できなければならない」と言っているわけです。普通、「薬」とは飲めば症状が改善することが期待できるものです。PMDAが言うように、「有効性がない」ものを承認するわけにはいきません。

　そこで、塩野義は”奇策”に出ました。データの取り方によっては「有効性がある」と主張したのです。

　ゾコーバは有効性の主要評価項目である12症状（倦怠感または疲労感、筋肉痛または体の痛み、頭痛、悪寒または発汗、熱っぽさまたは発熱、鼻水または鼻づまり、喉の痛み、咳、息切れ〈呼吸困難〉、吐き気、嘔吐、下痢）の合計スコアでは、プラセボと比較して有意差はありませんでした。

　そこで、塩野義は「オミクロン株に特徴的な5症状でなら有効だ」と主張しました。1)鼻水または鼻づまり、2)喉の痛み、3)咳、4)息切れ（呼吸困難）、5)熱っぽさまたは発熱、の5症状に限って解析し直すと、有意差がでた（有効性があった）と訴えたのです。さらに、症状改善までの時間も早くなると言います。

　一般に、科学者は「データのこねくり回し」を嫌がります。というのは、いろいろと条件を変えて何度も解析し直せば、そのうち研究者に有利な数字が出てくるからです。というわけで、塩野義が（都合のいいように）解析し直した主張は認められず、7月20日の審議会で承認が見送られたのです。

　この決定に対し、2つの学会は「塩野義の希望を聞いて承認すべきだ！」と厚労省に抗議し、それに対し岡医師らは「有効性が認められないものを承認するのはおかしい」と学会を批判したというわけです。

　これからの調査によってはゾコーバの有効性が認められる可能性は残っていますが、医学的な常識に照らし合わせて考えると、両学会の提言には私自身も大きな違和感があります。科学的な裏付けがない新薬が承認されるのはあまりにも危険です。

　もしも「現在コロナの薬がひとつもなくて感染してもなす術がなく死亡率が高い」という状態なのであれば、「少しでも命が救われる可能性があるのならダメ元で認可すべし」という考えが出てきます。実際、2020年の春はそのような状態でしたからいくつかの薬が「特例」というかたちで、保険診療でコロナに使うことができました。その代表が「イベルメクチン」です。今も通称「イベラー」と呼ばれる「イベルメクチン信者」が少なくなく、実は太融寺町谷口医院（以下、「谷口医院」）にも（ほぼ）毎日イベラーからの問合せがあります。しかし、いくつもの大規模調査でイベルメクチンのコロナへの有効性は否定されています。

　話をゾコーバに戻しましょう。コロナの薬がまったく存在しない時代ならともかく、現在はゾコーバの立ち位置と同じ、つまり「感染初期に使用して重症化を防ぐ内服薬」にはラゲブリオ（モルヌピラビル）とパキロビッドパック（ニルマトレルビル・リトナビル）があります。そして、これらの有効性及び安全性は（かなりの程度）確立されています。しかし、供給が不安定で、扱っている薬局が少なく、感染者が増えるとすぐに品切れを起こします。特に、パキロビッドパックの流通は不充分で必要な人に処方できていません。

　ならば、ゾコーバの承認を急ぐ前に有効性と安全性が保証されているこれら2つの安定供給にこそ厚労省は力を注ぐべきではないでしょうか。もっと言えば、そもそもこれら2つの薬があるなかでゾコーバの「存在価値」はどれほどあるのでしょう。ここでこれら3つの薬を比較したいと思います。

　医学誌「The LANCET Infectious Diseases」2022年8月24日号に掲載された論文「香港のオミクロンBA.2株の入院時に酸素補給を必要としない新型コロナの入院患者における感染初期のラゲブリオまたはパキロビッドパックの実際の有効性（後ろ向き研究）（Real-world effectiveness of early molnupiravir or nirmatrelvir-ritonavir in hospitalised patients with COVID-19 without supplemental oxygen requirement on admission during Hong Kong’s omicron BA.2 wave: a retrospective cohort study）」では、ラゲブリオとパキロビッドパックが比較されています。結論を言えば、どちらも有効なのですが、パキロビッドパックの方がより有効性が高いと言えます。死亡率でいえば、そのリスクをラゲブリオは52％、パキロビッドパックは66％下げます。重症化リスクは、ラゲブリオが40％、パキロビッドパックは43%下げます。

　双方とも安全性では今のところ大きな問題はありません。ならば、ゾコーバが登場するには少なくともこれら2つの薬と最低でも同等の成績を示さなくてはなりません。

　2022年2月7日、塩野義はゾコーバの臨床試験で「ウイルス力価の陽性患者割合をプラセボ群と比較して約60～80%減少」と報告しました。この数字だけでは他の2種との比較はできません。では「使いやすさ」はどうでしょう。

　実は、ゾコーバのウイルスを抑制する作用メカニズムはパキロビッドパックと同じようなものです。パキロビッドパックは1日2回の内服が必要なのに対し、ゾコーバは1回だけです。さらにパキロビッドパックは他の薬との飲み合わせが複雑なのに対し、ゾコーバはあまり他の薬との相互作用を考える必要がないとされています。また、パキロビッドパックは腎機能が低下している場合に使いにくいというデメリットがあり、ゾコーバにはそれがないとされています。これらの特徴はゾコーバに有利と言えます。

　では、現在入手できるデータからゾコーバとパキロビッドパックの「有効性」を比較してみましょう。薬を評価するときに使われる指標のひとつに「EC50」と呼ばれるものがあります。これは、「50%効果濃度（half maximal Effective Concentration）」とも呼ばれ、「薬の効果が最大になる半分のときの濃度」で、分かりやすく言えば「EC50が小さいほどその薬の効果は大きい」となります。そのEC50がパキロビッドパックは78nM（ナノメートル）という論文があります。一方、ゾコーバは370nMという報告があります。この数字だけを比べると、ゾコーバが不利です。

　私が聞いたところによると、パキロビッドパックの処方に消極的な医師がそれなりにいて、その理由は「腎機能をチェックしてられない。自分が飲んでいる薬を理解していない患者もいるから相互作用が考えられない」だそうです。「これだけ面倒くさい薬には手を出したくない」という声もあるとか……。

　谷口医院の場合はこういった問題はほとんどありません。そもそも谷口医院の発熱外来は「かかりつけ患者のみ」（この方式を大阪府では「Ｂグループ」と呼びます）としているため、受診者の腎機能や内服薬はあらかじめ分かっています。また、以前から（過去は外国人に対してだけでしたが現在は日本人にも）抗HIV薬を積極的に処方していますから、飲み合わせに悩むことも（ほとんど）ありません。実はパキロビッドパックの飲み合わせが難しいのは成分の1つの「リトナビル」が複雑だからで、リトナビルはHIVの定番の薬なのです。

　ただし、製品が流通されないのなら元も子もありません。パキロビッドパックは2022年2月1日に200万人分がファイザー社から日本政府に供給されることが決まったはずです。この200万人分はすでに必要な患者さんに処方されたのでしょうか。それとも、どこかの倉庫に眠ったままなのでしょうか。ゾコーバの承認よりも、パキロビッドパックの流通を安定させてほしい、というのが私の個人的希望です。

　まずは2つの数字を思い出しましょう。1つは、WHO（世界保健機関）が推奨する1日の食塩摂取量、もう1つは日本人の平均食塩摂取量です。答えは次のようになります。

・WHOの推奨する1日あたりの塩分摂取量：5g/日

・日本人の食塩平均摂取量：男性11.0g/日、女性9.3/日
（平成30年「国民健康・栄養調査」より）

　男女とも基準の約2倍を摂取しているというわけです。食塩量は味噌汁1杯で2g、ラーメン1杯7-8g、かつ丼1杯4g、梅干し1個2gくらいです。これらの数字をみただけで、1日5g未満を達成するのがいかに過酷かが分かるでしょう。

　では日本食を減らせば減塩できるのでしょうか。これは一理あるのですが、そう簡単ではありません。例えば、タイで現地の人たちと一緒にタイ料理を食べれば塩分がかなり少ないことが実感できます。唐辛子やコショウを上手く使って美味しく食べることができればいいのですが、それを長く続けていると和食に慣れた日本人は次第に物足りなくなってきます。タイに長く住んでいるとタイ料理に塩をかけたくなってくるのです。

　では、塩分の量を増やさずに塩味を得ることができるとすればどうでしょう。「代替塩」というものがあります。従来の「食塩」は塩（ナトリウム）が（ほぼ）100％ですが、ナトリウム75％・カリウム25％の代替塩が存在します。

　これを使った大規模調査が中国でおこなわれ論文として発表されています。医学誌「The New England Jpurnal of Medicine」2021年9月16日に掲載された「心血管疾患および死亡に対する代替塩の影響（Effect of Salt Substitution on Cardiovascular Events and Death）」です。

　研究の対象者は中国の約600の村の住民で、脳卒中を起こしたことがあるか60歳以上で高血圧がある20,995人です。10,504人には「ナトリウム75％・カリウム25％の代替塩」を、残りの10,491人には「ナトリウム100%の従来の食塩」を使用してもらいました。追跡調査の平均期間は4.74年です。

　結果、代替塩を使うと、脳卒中、心血管疾患、死亡のリスクが、それぞれ、14％、13％、12％低下していました。

　しかし、カリウムがたくさん含まれる代替塩を摂取すると、高カリウム血症を起こすのではないかという懸念が生まれます。しかし、この研究では高カリウム血症を含む有害事象は代替塩に認められませんでした。

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　2021年9月に発表されたこの研究、コロナ禍のせいで大きな注目はされませんでしたが、かなり衝撃的な内容です。というより、これを読めば、直ちに世界のスーパーマーケットの食塩売り場の棚を一掃すべきだ、と考えたくなります。

　しかし、ナトリウム75％・カリウム25％の代替塩はどうやって入手すればいいのでしょう。実は、日本にはこの代替塩よりもはるかに有用な（と考えられる）”代替塩”があります。そして、すでに過去の医療ニュース「2016年6月27日　米国の減塩対策と日本の減塩食品」で紹介しています。

　それは味の素の「やさしお」です。「やさしお」ならナトリウムが約50％で、残りはカリウムとマグネシウムでできています。はっきり言うと、この「やさしお」、非の打ちどころがない素晴らしい商品です。

　医師が特定の商品を絶賛するようなことは極力避けるべきですし、私はすでに過去のマンスリーレポート「2013年8月　この夏の暑さと塩と味の素」で「味の素」を褒めちぎってしまいましたから、同じようなことはしたくないのですが、「やさしお」はどう考えても誉め言葉以外の言葉が見つからない商品なのです。

　ただし、調べてみると、他にも2つ「代替塩」として推奨できる商品が見つかりました。

　１つは大正製薬の「減塩習慣」で「やさしお」と同様、ナトリウムが約50％で、残りはカリウムを中心に、リン酸カルシウムやクエン酸が含まれています。

　もうひとつはポッカの「ウレシオ」で、こちらもナトリウムは約50%です。ユニークなのはカリウムがわずかしか含まれておらず、炭水化物が残りの大半を占めていることです。「粉末レモン」が使われているようで、おそらくこの正体が炭水化物なのではないかと思われます。一般に、「粉末もの」の正体は炭水化物であることが多いからです。サイトをみると「塩化カリウム不使用」であることが強調されているので、もしかすると慢性腎臓病や腎不全の人のために開発されたものかもしれません。

　最後に、代替塩を使うよりももっと推薦できる方法を紹介したいと思います。その方法なら、費用がほぼかからず、安全で、（一部の人を除けば）誰もが簡単にできます。それは「運動で汗をかくこと」です。過剰に摂取したナトリウムは汗とともに対外に排出されます。そういう意味でも運動は大切なのです。

　というわけで「代替塩と日々の運動」という”裏技”で、過酷な塩分制限をしなくても美味しい食事を楽しむことができるのです。

　2022年8月13日、『患者よ、がんと闘うな』で有名な近藤誠医師（以下、「近藤医師」）が他界されました。出勤途中で体調不良を訴え、搬送先の病院で死亡されたそうです。享年73歳。死因は虚血性心疾患と報道されています。

　近藤医師は医療者であれば知らない者はおらず、医療者でなくても知っている人はかなり多いでしょう。『患者よ、がん……』以外にもベストセラーとなった著作が多数あり、たしか書籍関係の賞も受賞されことがあったはずです。

　しかし、近藤医師に対する医療者からの評判は非常に悪く、実際、死亡が報道された直後の医師の掲示板を見てみると悪口のオンパレードでした。そして、患者さんのなかにも近藤医師を否定的に言う人は少なくありません。

　ただし、一部の市民（患者）からはまるで”神”のように崇められていて、都内で開業した「近藤誠がん研究所・セカンドオピニオン外来」の料金は、一律30分で3万2000円（現金のみ）だとか……。

　今回は、なぜ近藤医師が「アンチ標準医療」に走ったのか、について私見を述べてみたいと思います。結論を言えば「社会から注目される快感に抗えなかった」、つまり「強すぎる承認欲求を抑えられなかったが故に、どんどん奇を衒った”奇説”を発表していった」、となります。

　しかし、元々近藤医師はそのような医師ではありませんでした。近藤医師が一躍有名になったのは80年代後半（だったと思います）、乳がんに対する「乳房温存療法」を提唱されたときです。

　乳房温存療法とは乳がんの手術で、文字通り「乳房を残す」手術です。それまでは乳がんがみつかれば筋肉も含めたかなりの広範囲を切除するのが一般的でした。乳房温存療法を簡単に言えば、放射線照射を併用してがんを含む狭い範囲だけを切除する方法です。海外ではそれなりに普及していましたが、日本ではそうではなく、「日本でもおこなわれるようになったのは近藤医師のおかげだ」と言っても過言ではありません。

　名著『患者よ、がんと闘うな』を上梓されたのは1996年、私が医学部に入学した年です。私が医師を目指し始めたのは医学部4回生の頃で、入学当時は臨床に、つまり医療行為にほとんど興味がありませんでした。ですが、この本は同級生に勧められたこともあり読んでみました。日本の医療現場では、不要な手術、無駄な手術、さらに無意味な抗がん剤投与がたくさんおこなわれているんだ、と理解し、「近藤医師の主張は素晴らしい！」と感じました。

　ところが、医師になることを決めて臨んだ医学部5回生の実習が始まると、患者さんから直接話を聞く機会が増え、「手術や抗がん剤は不要」という考えが間違っていることに気付きました。近藤医師が指摘するように、手術がうまくいかず結果として死期が早まった事例や、抗がん剤に苦しむ人が多いのは事実です。しかし、全体でみれば「手術をしてもらって感謝している」という人の方が圧倒的に多く、また「抗がん剤のおかげでがんが小さくなったから手術ができた」というケースも多々あるのです。
　
　近藤医師の主張は月日が経つにつれ、ますますエスカレートしていきました。「すべてのがんは放置せよ」、「健診は無意味だから受けるな」、「病院に行けば殺される」、さらには「ワクチンは危険」とまで主張されるようになりました。

　ではなぜ、近藤医師は（ほとんどの）医師に嫌われることを覚悟の上で、次々と奇説を発表していったのでしょうか。医療界からはまったく「承認」されないわけですが、メディアや社会、あるいは一部の患者からは”神”のように崇められました。近藤医師からみれば、同僚よりも、メディアや世論からの「承認」の方に魅力があったのでしょう。

　では、このように同僚よりもメディア受けすることに”快感”を覚えるのは近藤医師だけかというと、どうもそうではないようです。新型コロナウイルスが流行し始めた2020年初頭、当院以外に発熱外来を実施しているところがないかを調べるため、いろんなクリニックのウェブサイトをみてみました。すると、トップページに「〇〇局の番組に出演しました」とか「△△社から取材を受けました」といったことが書かれている（しかも目立つように！）サイトがあって驚かされました。

　メディア（マスコミ）の取材を受けるのは、恥ずかしいことではありませんが、一般に医師はメディアに協力することを嫌います。その理由は「自分の主張が曲解して伝えられることがあるから」です。そもそも難しい病気の話を、短時間で（短い文章で）うまく伝えることは困難です。他方、メディアが求めるのは「分かりやすさ」です。結果、どうしても単純で分かりやすいことを言ったり書いたりすることを求められるのです。よって、まともな医師であればメディアからの取材協力依頼にはかなり慎重になります。

　2022年8月24日、稲盛和夫さんが他界されました。91歳、死因は老衰と報道されています。私は90年代から稲盛さんの大ファンで、著作は繰り返し読み、過去のコラムでも紹介したことがあります。特に「動機善なりや、私心なかりしか」は私の座右の銘のひとつです。

　実は私は過去に何度か、稲盛さんの主催する「盛和塾」に入塾することを考えたことがあります。盛和塾は経済界の人たちのものと聞いていましたから結局諦めたのですが、今思えばやはり「稲盛さんの著作から人生で大切なことをたくさん学んできました。もっと勉強させてください！」と言って飛び込めばよかったと後悔しています。ちなみに、「私心なかりしか」の「私心」を、恥ずかしながら私は「しごころ」と読んでいたのですが、あるとき盛和塾のメンバーでもあったある企業のオーナーから「それは＜ししん＞と読むのだ」と教えてもらったことがあります。

　話を戻しましょう。稲盛さんはDDI（現在のKDDI）を立ち上げるときに「世間に自分をよく見せたいというスタンドプレーではないか」と何度も自問されたそうです。つまり、「自分をよくみせたい（＝承認欲求）」という気持ちがあるのなら「その動機は善ではない」のです。

　そういう観点から改めて近藤医師の意見を見直してみると、個別の状態や事情を考慮せず、一律に「手術、抗がん剤、健診、ワクチンのすべては無意味」とする主張は、到底患者のためのものとは思えません。奇を衒った意見の主張は、医療界以外の世間に対して「自分をよくみせたい」という低レベルの欲求のなせる技ではないでしょうか。もしも、近藤医師にまだ謙虚さが残っていれば、手術や抗がん剤、あるいはワクチンで救われた人たちからも話を傾聴し、現代医療を全否定するような発言はしなかったはずです。

　最近、楽天の三木谷浩史氏が雑誌に興味深いことを書かれていたのでここに紹介します。

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　若いアントレプレナーは往々にして、「株式上場したい」（中略）思いがひときわ強い。でも、それだけでいいのだろうか。（中略）（僕が）絶対に譲れないのは「日本を良くしたい」という純粋な思いだ。（週刊新潮2022年8月25日号）
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　おそらく三木谷氏の「日本を良くしたい」は「自分をよく見せたい」ではなく、稲盛さんの考えに通ずる「利他」の精神ではないでしょうか。

　過去のコラム「「承認されたい欲求」と「承認したくない欲求」」でも述べたように、承認されるのは自分の家族やパートナー、少数の友達だけで充分です。他者や社会に対しては「承認を求めず利他の精神をもって貢献する」ことが大切です。

　太融寺町谷口医院では高血圧の患者さんを診ない日はありません。全員に毎回、というわけではありませんが、血圧は計測する以外にも私自身がときどき血管を触らせてもらうことがあります。なかには触っただけで血管がガチガチに硬くなっている人もいます。

　高血圧が進行し、血管が硬くなると、血管はしなやかさを失い全身の動脈硬化が進行します（触った血管が硬くなっていること自体が動脈硬化であることを示しています）。

　しかし、血圧が高くても血管をしなやかに保つ（＝動脈硬化を防ぐ）方法があるとすればどうでしょう。しかも、ごく簡単な方法で。

　毎日コーヒーを飲む習慣がある人は血圧が高くても血管の機能が良好。

　このようなコーヒー好きには嬉しい研究発表が日本人によっておこなわれました。医学誌「Nutrients」2022年6月29日に掲載された論文「高血圧患者における日々のコーヒー摂取量と血管機能との関係（Relationship of Daily Coffee Intake with Vascular Function in Patients with Hypertension ）」に掲載されています。

　研究の対象者は広島大学付属病院で2016年4月～2021年8月に健診を受けた高血圧患者462人です。受診者にはコーヒーをどれほど飲むかを尋ね、その量と血管のしなやかさが測定され関係が算出されました。

　結論を言えば、「コーヒー摂取量が多いほど血管がしなやかになる」という結果が出たのですが、もう少し詳しく解説しましょう。本研究では血管のしなやかさを2つの指標で調べています。

　1つは「血流再開時に血管がどれくらい拡張するか」です。血圧を測るときには駆血帯を上腕に巻いて強くしばり、いったん血液の流れを止めます。解放したときに血管が拡張します。このときの拡張の度合いを「血流再開による血管拡張反応（flow-mediated vasodilation）」と呼びます。

　もう1つの指標は、ニトログリセリン（血管を拡張させることができる薬品）を投与したときにどれだけ血管が拡張するかで、これを「ニトログリセリン投与による血管拡張反応（nitroglycerine-induced vasodilation）」と呼びます。

　「血流再開による血管拡張反応」の成績が悪い（血流を再開しても血管が拡張しにくい）下位3分の1のグループに、コーヒーを毎日摂取している人が含まれるリスクは45％低下することが分りました。

　「ニトログリセリン投与による血管拡張反応」では、成績が悪い（ニトログリセリンを投与しても血管が拡張しにくい）下位3分の1のグループに、コーヒーを毎日摂取している人が含まれるリスクは50％低下することが分りました。

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　コーヒー好きには朗報ですが、飲めば飲むほど血管がしなやかになるとは言えないでしょう。効果のある上限（何杯までが有効か）が気になるところですが、この研究からは分かりません。

　また、当然のことながら、コーヒーに期待しすぎるのは禁物です。昔からはっきりしているのは「血管のしなやかさを保つのに最も大切なのは運動」という事実です。　

参考：医療ニュース
2022年3月20日　ADHDには濃いコーヒーが有効かも
2018年11月30日　コーヒーで酒さ予防
2018年4月5日　コーヒーの発がん性をLA高等裁判所が認定
2016年12月9日　コーヒー1日3杯以上で脳腫瘍のリスクが低下
2016年3月8日　コーヒーを毎日飲めば膀胱がんのリスクが低下
2015年12月26日　コーヒーを飲んで長生き、自殺も予防！

　大変分かりやすくて興味深い論文を一流誌から見つけましたので報告しておきます。医学誌「British Journal of Sports Medicine」2022年6月21日号に掲載された「10秒間の片足立ちができるかどうかが中高年の生存リスクを予測する（Successful 10-second one-legged stance performance predicts survival in middle-aged and older individuals）」です。

　この研究の対象はブラジル人です。2009年2月10日～2020年12月10日に医療機関を受診した51～75歳の合計1,702人（平均年齢61.7歳、男性67.9％）を調査しました。「10秒間片足立ち」ができなかった割合は次の通りです。

全体　　　　　　 20.4％
51～55歳　　　 　 4.7％
56～60歳　　　 　 8.1％
61～65歳　　　　17.8％
66～70歳　　　    36.8％
71～75歳　　　    53.6％　　　　　

　全体として7年間（中央値）を追跡した結果、合計123人が死亡しました。内訳は、がん、心血管疾患、呼吸疾患、新型コロナウイルス関連が、それぞれ、32％、30％、9％、7％でした。

　死亡率をみてみると、「10秒間片足立ち」が「できたグループ」の死亡率が4.6％なのに対し、「できなかったグループ」では17.5％と大きく差がつきました。

　両グループの既往（持病）は次のようになります。

　　　　　　できたグループ　　　できなかったグループ
肥満　　　　　　22.6％　　　　　　　　40.2％
冠動脈疾患　　　30.0％　　　　　　　　40.5％
高血圧　　　　　43.5％　　　　　　　　65.3％
脂質異常症　　　52.7％　　　　　　　　63.0％
糖尿病　　　　　12.6％　　　　　　　　37.9％

　年齢、性、BMI、どのような病気を持っているかを調整した後の解析結果は、「できなかったグループ」は「できたグループ」に比べて「10年以内の全死亡リスクは84％高い」と推定されました。

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　この研究からは少なくとも次の3つのことは言えそうです。

・加齢と共に「10秒間片足立ち」ができなくなっていく

・「10秒間片足立ち」ができない人は生活習慣病を持っていることが多い

・生活習慣病があっても「10秒間片足立ち」ができれば死亡リスクは低くなる

　ということは、日ごろから生活習慣病の予防に努めるとともに、日々「10秒間片足立ち」をおこないリスクの確認と（片足立ちすることによる）ワークアウト（筋トレ）をすべきだ、という結論が導かれます。

　医学的というよりも社会的な話になります。

　「Enjoy SAKE! プロジェクト」というイベントをご存知でしょうか。これは、日本産のアルコール飲料の販路拡大及び消費喚起に向けた事業であり、企画しているのは国税庁です。なぜ国税庁がこのような事業を立てるのか不思議な感じがしますが、おそらく税収を上げるためにアルコール飲料を売り込もうという考えなのでしょう。

　国税庁は他にも「サケビバ！」というビジネスコンテストを実施しています。同庁によると、日本産酒類の発展・振興を考えるコンテストだそうで、応募資格者は20歳以上39歳以下の個人またはそのグループとされています。

　税収が増えるのは国にとっていいことなのでしょうが、国税庁が飲酒を促すこういう企画に違和感を覚えないでしょうか。世界ではアルコールは”悪”とみなされ、飲酒しない人がスマートな人とみなされる傾向にあります。

　例えば、New York Timesは（ちょっと古いですが）2019年6月15日に「新しい「シラフ」～今や、みんながシラフ。ちょっとだけ飲む人もシラフ～（The New Sobriety ～Everyone’s sober now. Even if … they drink a little?～）」というタイトルの記事を載せ、記者は「シラフでいても取り残される心配はなく、かっこ悪いと思う必要はない（No longer do you have to feel left out or uncool for being sober.）」と述べています。

　医学的にみれば、たしかに飲酒は適度であれば生活習慣病のリスクを軽減するとされています。しかし、過去の記事で紹介したように「飲酒は少量でも認知症のリスクを高める」とする研究がありますし、そもそもアルコールは依存性がとても強い物質です。

　あなたの周り（やその知人）にも「アルコールで人生を台無しにした人」がいるのではないでしょうか。実際、アルコール依存症になると治療するのは極めて大変です。アルコールの危険性は周知の事実であり、それを知っているからこそ大麻愛好家はもちろん、他の違法薬物を摂取している人たちのなかにも「自分は依存性の強いアルコールはやらない」などとうそぶく人もいます。

　ゆえに、アルコールの危険性を知っている医療者からすれば国税庁のこういった試みはたいへん滑稽に見えます。日本のメディアはそういったことを報じませんが、世界のメディアは放っておかないようです。

　英紙Financial Timesは2022年8月18日「日本の最新のアルコールに関する助言は『もっと飲んでください』（Japan’s latest alcohol advice: please drink more）」という記事を掲載しました。

　同記事では、日本人の飲酒量が減っていることを指摘し、上述した国税庁の企画を紹介しています。同記事によると、日本の成人1人当たりの年間平均飲酒量は、1995年が100リットルだったのに対し、2020年には75リットルにまで減少しています。WHOによると、2018年の日本人の1人あたりの年間飲酒量 (純粋なアルコールに換算した量)は8リットルです。中国は7.2リットル、英国は11.4リットルです。

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　飲酒量が増えて税収が増えるのはそれだけを考えると歓迎すべきことかもしれません。ですが、アルコール依存症となる人が増えれば、生産性が低下し消費が減ります。また、依存症の治療には税金が費やされます。依存症が進行すれば、家庭が崩壊し人間関係が破綻します。自殺者も増えます。

　国税庁はきっと「適量なら大丈夫」というのでしょう。厚労大臣の見解を聞いてみたいところです。

参考：医療ニュース
2017年6月26日「少量の飲酒でも認知症のリスク!?」