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　谷口医院に初めてDoxyPEPの問合せがあったのはたしか2021年だったと記憶しています。その後少しずつ質問が増えてきています。この質問をするのはこれまでは100％ゲイの外国人（全員が西洋人）でした。しかし、一流の医学誌「New England Journal of medicine」に論文が掲載されたことから、今後日本人の患者さん（患者ではありませんが）からの質問が増えることが予想されます。

　本稿の結論は「DoxyPEPを過信しないで」です。順に説明していきましょう。まずは「DoxyPEPとは何か」を確認しておきましょう。

　PEPはPost Exposure Prophylaxisの略で、日本語では「曝露後予防」と呼びます。何らかの病原体に触れてから使用する薬剤のことです。代表は犬に噛まれてから注射する狂犬病ワクチン、施設でインフルエンザが発生してから内服する抗インフルエンザ薬のタミフル、などですが、性感染症でいえばHIVのPEPが有名です。

　DoxyPEPで防ぐことができるのは、梅毒、淋菌、クラミジアの3つです。1種の薬で3つの感染症が防げるならお得な気がしますが、実際はそういうわけではありません。成功率が100%からはほど遠いからです。

　HIVのPEPの場合、（ほぼ）100％成功します。少なくとも当院では100％成功しています。ですから、針刺し事故、性暴力の被害、性交時のアクシデント（コンドームが破損するなど）などがあれば積極的に実施すべきです。リスクが低かったとしても、「もしもHIVに感染していたらどうしよう……」という不安感を払拭できるのは大きなメリットです。

　ところがDoxyPEPの場合、最近（2023年4月6日）医学誌「The New England Journal of Medicine」発表された論文「細菌感染を予防する曝露後ドキシサイクリン（Postexposure Doxycycline to Prevent Bacterial Sexually Transmitted Infections）」によると、クラミジア、梅毒、淋病に感染するリスクが、それぞれ90％、80％、50％下がることが分かりました。

　これら3つの感染症は治療すれば治る病気です。この点がHIVとの大きな違いです。ならば、「まずDoxyPEPを実施して感染していれば治療をすればいいではないか。だからDoxyPEPは有用だ」という意見もあるでしょう。

　もちろん、性暴力の被害や予期せぬアクシデントのときにDoxyPEPを実施するのはいい方法だと思います。しかしながら、この方法に頼って無防備な性行為をするようなことは避けなければなりません。成功率が100%でないから、という理由だけではありません。気軽にDoxyPEPを実施し、それを繰り返すようになればそのうち「耐性菌」が生じるリスクがあります。

　Doxyという抗菌薬は性感染症の領域で言えば、いわば「切り札」的な存在です。その切り札が効かなくなってしまえば、次に打つ手がなくなってしまいます。

　リスクのある性交渉には充分注意をしてください。

　2017年4月のマンスリーレポート「なぜ「幸せ」はこんなにも分かりにくいのか」で、「年収が75,000ドル（約900万円）を超えると、それ以上収入が増えても幸福感は増えない」という説を紹介しました。

　これは科学誌『PNAS』に2010年に掲載された、ノーベル経済学賞受賞者ダニエル・カーネマン（Daniel Kahneman）の論文「高収入で人生の評価が改善しても感情的な幸福は改善しない（High income improves evaluation of life but not emotional well-being）」に書かれていることです。ノーベル経済学賞受賞者が「幸せはお金で買えない」と言ったわけですから、この説には説得力があります。

　そのときのコラムで私は「タイの酔っ払いと日本のビジネスマン」の逸話を紹介し、金儲けにどれだけの意味があるのか、について問題提起をしました。

　今から2年前の2021年4月のマンスリーレポート「幸せに必要なのはお金、それとも愛？」では、カーネマンの説を真っ向から否定した『PNAS』の論文を紹介しました。この論文の著者はマシュー・キリングスワース（Matthew A. Killingsworth）。論文のタイトルは「年収75,000ドルを超えたとしても幸せは収入に連れて上昇する （Experienced well-being rises with income, even above $75,000 per year）」。タイトルから分かるように、明らかにカーネマンの「75,000ドル限界説」に対抗しています。

　この論文では、あまりにもクリアカットにカーネマン説を否定しているのが出来過ぎているように（私には）見えること、谷口医院の患者さんを観察して気付いたことは「幸せの最優先事項はお金ではなく仲の良いパートナーの有無だ」という私見を述べました。

　カーネマンの「収入75,000ドル限界説」、キリングスワースの「幸せ収入限界なし説」のどちらが正しいのか。そのコラムを書いた2年前には、私はカーネマンを支持していました。2つのコラムで取り上げた、タイの酔っ払いの話、谷口医院の患者さんのエピソードなどから、「（貧乏はよくないとしても）収入の大きさで幸せかどうかが決まるわけではない」と確信しているからです。

　ところが、です。カーネマン対キリングスワースのこの対決、最近、あっさりと決着がつきました。その結果は、キリングスワースに軍配が上がりました。つまり、「人はお金があればあるほど幸せになる」という結論になったのです。

　その結論を導いた論文を掲載したのはやはり科学誌『PNAS』。2023年3月1日号に掲載された論文のタイトルは「収入と精神的幸福: 対立が解決（Income and emotional well-being: A conflict resolved）」です。

　この論文の著者は、驚くべきことに、なんとカーネマンとキリングスワース。つまり敵対する二人が共同研究をして論文を発表したのです。論文のなかで、この研究は「adversarial collaboration（敵対的協力）」と呼ばれています。つまり、まったく正反対の意見を持つ二人が協力して同じ課題に取り組んだ研究ということです。

　そして、その結果が「お金はあればあるほど幸せになり、（75,000ドルなどの）限界はない」とするものでした。つまり、カーネマンの完全なる敗北です。論文では敗北という言葉が使われているわけではありませんが、カーネマンは自分自身の説を取り下げて、キリングスワースが以前から主張している「幸せ収入限界なし説」を支持したわけです。

　この研究を少し詳しく紹介しましょう。まず、研究の対象者は米国在住の18～65歳の就労者33,391人です。「幸福度」は、1日3回、数週間にわたり、スマートフォンによる報告で計測されました。「今、どんな気持ちですか？」という質問に対し、「非常に悪い」から「非常に良い」までの範囲で回答します。

　その結果、論文のグラフBを見ればあきらかなように、年収と幸福度（Experienced Well-Being)はほぼ正比例の関係となりました（私にはちょっとできすぎた結果のようにみえます……）。このグラフが正しいなら、人（米国人）は年収75,000ドルどころか、少なくとも50万ドル（約6千万円）までは収入が多ければ多いほど幸せと感じる、ということになります。尚、50万ドル以上の年収の対象者は少なすぎて解析できなかったようです（そりゃそうでしょ）。

　この研究ではもうひとつの特徴が示されています。それは、「対象者の約2割は年収10万ドルを超えるとそれ以上幸福度が上がらない」ということです。論文ではこの2割の人たちが「不幸な少数派（unhappy minority）」と呼ばれています。論文のFig.2が示しています。著者らによると、この2割の人たちは収入が増えても気分が改善しない否定的な「悲惨な経験」があるそうで、その経験とは、失恋、死別、うつ病など、とのことです……。

　ノーベル賞受賞者らが執筆したこの論文、学術的な価値はあるのでしょうが、ちょっと強引ではないでしょうか。この論文が正しいとすれば、年収が増えても幸福度が上がらない人は、全員が「不幸な少数派」の烙印を押されることになります。例えば、「お金はほどほどには必要だけれど愛情の方が大切」とか「年収は平均を少し超えるくらいだけれどやりがいのある仕事をしているから幸せ」と考えている人たちの存在がないものとされています。

　この論文の結論を一言でまとめれば「お金はあればあるほど幸せ。そうでないと考える人は皆、不幸な者たちで、失恋から立ち直れなかったりうつ病を患っていたりする」と言っているわけです。

　提唱者であるカーネマン自らが否定したことになりますから「幸福は年収75,000ドル限界説」は、この論文が発表された2023年3月1日をもって消失したと考えなければなりません。

　こここからは私見を述べます。75,000ドルが妥当かどうかは別にして、私自身はカーネマンとキリングスワースのこの研究の結論を肯定しません。そもそも、この結論、経済学の原理に反しないでしょうか。私は経済学にはまったく詳しくありませんが（関西学院大学時代、「経済学」の単位を落としたほどです……）、収入と満足度はいわゆる「diminishing marginal utility（限界効用逓減）」で説明すべきものではなかったでしょうか。これは、「最初の頃は満足度が上がる（効果があがる）けれど、そのうちにありがたみがなくなって最初ほどの満足度（効果）が得られなくなる」とする現象で、グラフでいえば、最初は急激な傾きで、そのうちにその傾きがなだらかになっていきます。

　谷口医院を閉院せざるを得なくなり、私自身の今後の身の振り方は依然未定ですが、幸いなことに（と言っていいのかどうかわかりませんが）、いくつかの病院から「うちで働きませんか？」というオファーをいただきました。年収は谷口医院で働くよりもアップしそうなオファーです。一般に開業医は勤務医より高収入と思われていますが、私自身は谷口医院でそんなにもらっていませんでした。しかし、大切なのはお金ではないのです。

　もちろん、例えば「やりがいのある年収200万円の仕事と、いやなこともある年収1千万円の仕事」なら後者をとるでしょう。ですが、ある程度の収入が得られるなら（例えば日本人の平均くらいの収入があるなら）、私ならやりたい仕事を選びます。

　私が医師6年目（正確には5年目の終わり）という早い段階で開業したのは、勤務医ではできないことをやりたかったからです。大学で総合診療部の外来をしていた頃もやりがいがなかったわけではありませんでした。しかし、大学病院ですから、診断がついて解決すればそれで患者さんとの関係を終わりにしなければなりません。「困ったことがあればいつでも相談してください」ではなく、「次からは何かあれば近所の診療所を受診してください」と言わねばならなかったのです。ですが、その頃にはすでに「診てもらえるところがない」と悩んでいる患者さんの存在を私はたくさん知っていました。「いつでも誰でもどんなことでも受診できる診療所がないのなら自分でつくるしかない」と考えて開業に踏み切ったのです。

　それを16年以上やってこられた自分は幸せだったと思います。閉院は避けられませんが、今診ている患者さんたちを見捨てることが私にはどうしてもできません……。

　2023年2月24日、筑紫野市の「二日市温泉 大丸別荘」を訪れた人が体調不良を訴え医療機関を受診、レジオネラ症と診断されていたことが発表されました。原因はその旅館の浴槽から検出されたレジオネラ菌であることが判明しました。

　レジオネラというのは肺炎で有名なのですが、通常の肺炎と異なる点がいくつかあり、感染しても放っておいてもいいことがある一方で、「死に至る病」となることもあります。筑紫野市の温泉事件でいろんなことが報道されましたが、必ずしも正確に伝わっていないようなので、ここでまとめておきたいと思います。

　このような出来事はあってはならないことではありますが、そうは言ってもそんなに珍しいケースではなくひとつの典型的な発症パターンです。よって、自分自身や家族の感染を防ぐためにもこの事件を振り返っておきましょう。

・保健所による旅館の検査が2022年8月と11月に実施されて.いた。この旅館の浴槽からは基準値の3,700倍に相当する量のレジオネラ菌が検出されていた

・福岡県の条例では週に一度以上の湯の入れ替えが義務付けられているが、この旅館では少なくとも2019年以降、年に2回しか入れ替えをしていなかった

・旅館は「常に源泉からお湯を入れながら循環させる仕組みなので大丈夫だと思っていた」と釈明した

　なぜ保健所の検査でレジオネラ菌が検出されていたのにもかかわらず、旅館は処理をしなかったのでしょうか。旅館が保健所の指導を無視したか、保健所がしっかりとした指導をしていなかったかのどちらかでしょう。

　常識的には「この旅館からはレジオネラ菌が検出されました。この病原体はときに死に至る病を引き起こします。条例どおりの対処法で充分ですからきちんとしてください」と言われれば旅館はそれを守るのではないでしょうか。保健所の指導を無視するとは考えにくく、だから保健所がきちんと対処方法を伝えてなかった、つまり保健所の怠慢なのかな、と思われますが、実際のところは分かりませんからこれ以上の詮索はやめておきます。

　重要なのはそういった「不潔な温泉の見分け方」です。保健所がきちんと検査をしているか、とか、旅館は保健所の指示を守っているか、といったことは宿泊客には分かりません。ですが、「レジオネラ菌がいるかもしれない温泉や浴場」は推測することができます。

　床やタイルに「ぬめり」があれば要注意、と考えるのです。「ぬめり」の正体は微生物が作り出すぬめっとした（slimyな）膜のようなものです。キッチンのシンクの「ぬめり」が代表です。この「ぬめり」をバイオフィルムと呼びます。

　キッチンのシンクにできるバイオフィルムを作り出しているのは細菌なのですが、温泉や浴槽でバイオフィルムが存在していれば、細菌だけでなく「粘菌」と呼ばれる微生物が原因のことがあります。粘菌よりも「アメーバ」という言葉の方が有名かもしれません。そして、レジオネラ菌はこの粘菌（≒アメーバ）の体内に棲息します。

　レジオネラという細菌は「蒸し暑い環境」が大好きです。50度でも数時間生存することができ、20度以下では増殖できません。35度くらいが至適温度と言われています。よって、温泉や浴場はレジオネラ菌にとってうってつけの場所なのです。

　温泉や浴場というのは蒸気（エアロゾル）が蔓延しています。当然その蒸気のなかにはレジオネラを含む粘菌も浮遊しているわけです。これをヒトが吸い込んで、肺胞まで到達すると感染が成立します。そしてヒトの肺胞で増殖したレジオネラ菌は全身を巡ります。結果、下痢、嘔気・嘔吐、腹痛などの消化器症状、さらに頭痛や痙攣、重症化すれば意識症状などの神経症状も起こり得ます。このため、レジオネラ肺炎という言い方の方が人口に膾炙しているかもしれませんが、「レジオネラ病」と呼ぶ方が正確です。

　もちろん、レジオネラ菌を含む蒸気を吸い込んだとしても誰に対しても感染が成立するわけではなく、また感染が起こったとしても全員が発症するわけではありません。当然、無症状で治癒することもあるでしょうし、また軽症で終わることもよくあります。

　この「レジオネラ菌に感染して風邪症状が出たけれどすぐに治った」というケースを「ポンティアック病（Pontiac fever）」と呼びます。こちらは軽症ですから、そもそも発症しても全員が医療機関を受診するわけではありません。仮に受診したとしても治療は不要です。これはレジオネラ菌が検出されても、です。

　しかし、ポンティアック病の診断確定（＝レジオネラ菌検出）には重要な意味があります。それは、その地域でこれから（あるいはすでに）レジオネラ病が発症する（している）可能性があるからです。つまり、ポンティアック病の診断がついてその人が旅館に宿泊していたとすれば、その旅館の宿泊客の健康調査をすることでレジオネラ病の早期発見ができる可能性があるのです。尚、レジオネラ菌の検査は尿検査でおこないます。精度は高く、喀痰のPCRよりも遥かに実用的です。

　ポンティアック病の名前の由来はミシガン州のポンティアックという地名（デトロイトの近く）で発見されたことによります。1968年のことでした。ちなみに、本稿を執筆するにあたり、ポンティアックの場所を確認するためにGoogle Mapに「Pontiac」と入力すると、米国だけでも10カ所くらい表示されました。ポンティアック病の発症の地はデトロイトの近くです。

　レジオネラ病で知っておきたい特徴はまだあります。通常、感染症の肺炎というのはヒトからヒトにうつりますが、レジオネラの場合、感染源は蒸気（エアロゾル）の吸入ですから、ヒトからヒトに感染することはありません。ですから、ときに死に至る病となる重要な感染症ではありますが、隔離は必要ありません。

　一般の人からみてレジオネラを予防するには「温泉や旅館に行くときはぬめり（slim）がないかに注意する」となりますが、では、温泉や旅館の側からみればどのような対策を立てればいいのでしょうか。

　温泉や浴槽でレジオネラが発症する、つまりバイオフィルムができるのは、通常の家庭用の浴槽と異なり、「循環式浴槽」だからです。この循環式浴槽が清潔にされていなければ、粘菌が増殖し、その粘菌の体内でレジオネラ菌が増殖するというわけです。そこに熱が加わり、その粘菌がエアロゾルとなって空気中を浮遊すると、それを吸い込んだ人がレジオネラ症を発症するのです。

　件の筑紫野の旅館は「循環式だからレジオネラ菌も流される。だから清潔」と考えていたようですが、バイオフィルムのせいで長時間浴槽に粘菌と一緒にこびりついているのです。ですから、循環式浴槽だからこそ清潔にすべきだ、と考えなければなりません。その対策については、厚労省がわかりやすいマニュアルを公開してくれています。その名もズバリ「循環式浴槽におけるレジオネラ症防止対策マニュアルについて」です。このマニュアルには「連日使用型循環式浴槽では、1週間に1回以上定期的に完全換水し、浴槽を消毒・清掃すること」と書かれています。

　最後に医療者からの視点で大切なことを書いておきましょう。レジオネラは通常の肺炎でよく使われるペニシリン系やセフェム系の抗菌薬が一切効きません。ということは、「診断をつける」ことがものすごく大切になります。尿検査で簡単に分かると述べましたが、肺炎の症状がある患者さん全員にレジオネラを調べるのは現実的ではありません。医師は肺炎症状を呈している患者さんを診て、真っ先にレジオネラを疑うわけではないのです。ですから、心当たりのある人は「温泉に行きました」と医師に伝えてください。

　コロナはすでに終った、と考える人が増え、海外旅行に行く人が急激に増加しています。過去1ヶ月の谷口医院の状況を紹介しておくと、ビジネス、観光、留学を除く目的で、つまり単なるレジャーで海外旅行に行く人の行先で多いのが米国とタイです。そして、この2国に共通する大変重要な注意事項があります。それは「サンスクリーン（日焼け止め）を使えない」です。

　解説しましょう。過去の医療ニュース「日焼け止めが禁止されてもサプリメントはNG」で紹介したように、ハワイでは紫外線吸収剤を含むサンスクリーンの使用が全面的に禁じられました。この話を患者さんにすると、「私のは大丈夫です」とよく言われるのですが、調べてみると紫外線吸収剤が入っているサンスクリーンだった、ということがよくあります。

　「私が使っているのは敏感肌用だから問題ないだろう」と考えてしまうのでしょう。しかし薬局や化粧品屋などで販売されているサンスクリーンの多くには紫外線吸収剤が含まれています。「敏感肌用」「低刺激」などと謳っているものにも含まれていることはよくあります。

　医療機関では大昔から、敏感肌の人には「紫外線吸収剤が含まれていない（つまり、紫外線散乱剤だけでつくられた）サンスクリーンを使いましょう」と言い続けています。

　その理由は「皮膚を守るため」です。紫外線吸収剤は伸びがよく、色合いもきれいで塗りやすいのですが、敏感肌にはトラブルになることがあるのです。敏感肌でない人にとっては使いやすいわけですから紫外線吸収剤入りのサンスクリーンを使いたくなります。実際、2020年まではそれでOKでした。

　ですが、2021年1月1日から事情は変わりました。まずはハワイ（オアフだけとの情報もあります）で紫外線吸収剤を含むサンスクリーンの使用が禁止され、もしも使って見つかれば罰金はなんと千ドル。その人にもよるでしょうが、ハワイ滞在中の遊行費がすべて消え去るほどの額でしょう。

　日本で当たり前のように使用しているサンスクリーンが使えないというこのルールに驚いた人も少なくないと思いますが、もっと驚かされるのがタイです。

　タイでは2021年の8月からoxybenzone、octinoxate、4-methylbenzylidene camphor、butylparabenの4つの成分（日本製の多くのサンスクリーンに含まれています）のいずれかを含むサンスクリーンの使用が禁止され、罰金はなんと10万バーツ（約35万円）！　ハワイより高いのです。タイでは物価が上昇し、円が下がったといっても、LCCを使えば4万円以下で往復できますし、宿泊は1泊3千円も出せばホットシャワー付きのゲストハウスに泊まれます。そのタイで罰金10万バーツには驚きます。

　尚、メディアの報道によると、タイより先にサンスクリーンを禁止していた地域として、ハワイ以外にパラオとボネールがあります。サンスクリーン関連のサイトによれば、2021年11月現在でサンスクリーンが禁止されているのは、ハワイ、タイ、パラオ、ボネール島、ヴァージン諸島、キーウェスト（フロリダ）、メキシコのエコツーリズム保護区（Ecotourism reserves in Mexico)の7つです。

　これからはこの7つの地域だけでなく、世界のどこに行っても「サンスクリーンは紫外線散乱剤のみ」が常識になるかもしれません。

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　このニュースをまとめているときに初めて知ったのですが、タイのピピ島のマヤビーチ（英語では「Maya Bay」が一般的な表現）が2018年から2022年まで閉鎖されていたそうです。2022年の再開後も、再び閉鎖、その後再びオープン、といった経緯があったようです。

　マヤビーチは映画「ザ・ビーチ」のロケで使われたことで有名で世界中から多数の観光客が集まります。その際、サンスクリーンが使用されすぎてサンゴ礁が破壊されたそうです。

　ちなみに、ピピ島（英語表記はPhi Phi Island）はプーケットからフェリーで行けますが、個人的にはプーケット県よりもクラビ県に滞在することを勧めます。クラビの方が観光業界が進出しきっていなくて自然とタイの文化が楽しめるからです。物価もプーケットよりも安いです。

　前回のマンスリーレポートでお伝えしたように、「完全閉院」を決め、1月4日にそれを公表したところ、あまりにも多くの患者さんから「それは困ります」と言われ、涙を流され、「やめないでください」と強く訴えかけられるにつれ、私の心は揺らいでいきました。もう一度、物件を探して新たな土地での新規開業を考えるようになりました。

　といっても、これまでの経験から判断して適当な物件がそう簡単に見つかるとは思えません。なにしろ、1年半前に新たな地を探し始めたその当時から去年の年末まで、たくさんのビルから「コロナを診るなら貸せない」と言われ続けてきたのです。首尾よく「貸せますよ」と言われても、高い階なら入居すべきではありません。

　貸主のリスク意識が高くなかったとしても、我々はビル内での感染を防がねばなりません。発熱の患者さんがエレベータに乗って、クリニックが入居している高いフロアに到着するまでに途中の階で止まり他人が乗ってくればリスクが生まれます。よって、クリニックの物件は高くても4階（現在の谷口医院は4階で、エレベータの中で咳をするおそれがある患者さんには階段を利用してもらっています）、できれば3階以下で探すべきです。

　同じフロアに事業所がいくつもあり、トイレが共用という場合も嫌がられます。あるビルからは、露骨に「患者に共用トイレを使わさんといてくれ」と言われました。こんなビルを借りればトラブルが生じるのは目に見えています。

　1階にテナント募集が出ていて、上の階は一般のマンションという物件もいくつかあったのですが、新型コロナウイルスが重症化したり、別の感染性・致死率が高い感染症が蔓延したりすれば、住人から何を言われるか分かりません。

　そうすると残る選択肢は、#1医療モールに入居する、#2ビル一棟まるごと借りる、#3ビル一棟まるごと買う、#4土地を買って建物を建てる、#5比較的小さいビルで入居者全員の理解がある、の5つのなかから考えることになります。

　#3、#4はかなり高くつきますが、この2ヶ月の「やめないでください」という多くの患者さんからの声を聞き、私は、残りの人生を現在診ている患者さんたちに捧げる覚悟を決めました。よって、全財産をなげうって、さらに可能な限りの借り入れをすればなんとかなると考えています。

　偶然にも、そのような決心をした直後、不動産業を営むある患者さんから「近くに売り物件が出ました！」と早朝に電話がかかってきました。地図で場所を確かめると、立地条件は申し分なく、広さも手ごろです。ワンフロアの面積は狭いですが5階まで使えば充分な広さです。値段はけっこうな額ですが、生涯を賭すると腹をくくるなら契約できない金額ではないでしょう。

　その患者さんは仕事が早く、「すぐにでも見に来てください」と言います。偶然にも翌日は当院が休診の木曜日。これは運命かもしれません。期待に胸を膨らませ、「明日行きます！」と即答しました。そして物件を見に行きました。予想よりもきれいで申し分ありません。1階は「発熱外来専用」にできそう。地下にはレントゲンを置いて……、とビジョンが目に浮かびます。クリニックとして充分使えます。

　ところが、この物件には”落とし穴”がありました。「検査済証」がないのです。不動産の検査済証とは、その建築物が建築基準関係の規定に違反していないことを証明する書類のことで、これがなければ医療機関を開業できない、という法律があるわけではないのですが、関係者の話によれば「医療機関が検査済証がない物件を使うのは不適切」だそうで、結局この話はなくなりました。

　この一戸建て物件の話をもらう少し前、1年半前に断られた医療モールに性懲りもなくもう一度お願いしてみました。1年半前のその当時も、医療モール自体は「歓迎します」と言ってくれていたのですが、モールに入っている一部の医療機関が「反対」しているとのことで、当院は拒否されたのです。

　反対の理由は「当院がそこに入ると競合するから」だそうです。当院としては、患者数を増やすつもりはありませんし、まして、今そこに通っている患者さんを「奪おう」などとは毛頭思っていません。というより、谷口医院は2007年のオープン時から「他で診てもらえなかった人」を中心に診ています。宣伝なども一切したことがありません。そもそも医療機関は営利団体でなく、サービス業のように「顧客確保」などは一切考えません。少なくとも私自身は谷口医院での過去16年間、「できるだけ医療機関に来なくていいように」という視点から治療をしてきました。

　そして、1年半が経過した今、やはり入居しているクリニックが反対しているという理由で断られてしまいました。もしも、私が逆の立場なら、「そうか。谷口医院は1年半探してどこも見つからず閉院しかないのか。ならば、うちに入ってもらえばいいではないか」と考えますが、こういうものの見方自体が甘いようです。

　詳細は省略しますが、1年半にわたり物件を探してよく分かったことのひとつが、医療モールでなくても「近くに医療機関がくると患者を奪われるからという理由で嫌がる医師」がそれなりにいることです。私なら近くに医療機関ができれば、何科のクリニックであっても「協力できる」と考え歓迎するのですが……。

　以前、ある医師とこの話をしたとき、「では、あなたはあなたと同じ総合診療のクリニックが近くにできてもいいのですか？」と尋ねられたことがあります。もちろん私の答えは「歓迎する」です。そもそも世間は絶対的な医師不足です。2020年は「発熱がありコロナかもしれないのにどこも診てくれない」、2021年は「コロナ後遺症なのにどこも診てくれない」、2022年は「ワクチンで後遺症がでたのにどこも診てくれない」という患者さんがどれだけいたか……。

　医療者のなかには「すでに医師は過剰、クリニックも過剰」と考える者がいますが、実際は「いいかかりつけ医が見つからずに困っている」という人はものすごくたくさんいます。「そういう人の力になりたい」といえば格好をつけたような表現に聞こえますが、私はそういう思いに抗うことができず、大学病院に籍を置きながら2007年に開業に踏み切りました。当時は医師になってまだ5年目の終わりごろでしたから、開業するには随分と早い段階でした。ですが、「どこに行っていいか分からない」「どこを受診してもイヤな思いしかなかった」という人の力になりたいという思いが私を支配して離れないのです。

　その思いをはっきりと感じたのが、研修医1年目の夏、タイのエイズホスピスにボランティアに行ったときでした。HIV陽性というだけで医療機関から受診拒否されて行き場をなくした人たちをみていると、「こんなこと絶対に許してはいけない！」という強い気持ちが心底から湧いてきました。その後も私のこの思いは変わっておらず、「医療機関から拒否された」「医師から見放された」という人たちを（おせっかいかもしれませんが）どうしても放っておけないのです。

　さて、現時点の最新情報。まだ、新しい移転先は決まっておらず、今も新しい物件を見に行っている段階ですが、「ここならやっていけるだろう」というところがチラホラ見つかっています。「どこからどうみても完璧」というところはないのですが、それでも「充分にクリニックとしてオープンできるだろう」、という物件は複数見つかりました。

　もちろん契約するまでは安心できません。2006年のコラム「天国から地獄へ」で述べたように、太融寺町谷口医院の場所を見つける前に、西区北堀江の四ツ橋筋に面した申し分のない物件をみつけ、ビルのオーナーと仮契約書まで交わしていたのに、最終的に入れなかったというとても苦い経験があります。このときも、そのビルの別のフロアに入っている医療機関から反対されて、その医師が「谷口の入居を許すな！」とビルのオーナーを説き伏せて仮契約書が破棄されてしまったのです。

　なぜ、医師は他人をこんなにも拒否するのでしょう。競合するからという理由で（私は「競合」ではなく「協力」を考えているのに）他の医師が近くで診療することを拒否し、コロナが流行れば発熱患者の診察を拒否し、後遺症もワクチン後遺症も診ないという医師があまりにも多いこの現実……。「医師はすでに過剰で患者を集める工夫をしなければならない」と考えている医師がいう「患者」とは「その医師にとって都合のいい患者」に他なりません。

　なんとか新しい開業場所をみつけ、これまでの診療を続けていくつもりです。次回のマンスリーレポートでは具体的なお知らせをしたいと考えています。メルマガではその都度最新情報をお伝えしていきます。

　しかし、それまでに振動による針刺し事故を起こしてしまえば一巻の終わりです。本日も耐えられない大きな振動が生じたため、数分間診察の中断を余儀なくされました。なんとか、6月末までは針刺し事故を起こさないようにするために、署名へのご協力をお願い致します。

　尚、大勢の方から質問をいただいている「振動問題の真犯人は誰か？」については今も分かりません。「谷口医院を追い出したいと考えるビルがボクシングジムを家賃無料で入居させ振動を起こさせている」と考える人が少なくないのですが、その確証はありません。「今も1階ホールの表札にジムの名前が入っていない。谷口医院が出て行けばジムもすぐに撤退するからだ。これが証拠だ」という意見がありますが、これだけでは証拠としては少し弱いように思えます。

　また、「第三者がビルとジムの双方に大金を払って振動を起こさせている」という説については、容疑者もその動機も皆目見当がつきません。谷口医院に、あるいは私に、そこまで恨みを持った人間や組織の存在は考えにくいのです。

　しかし、真相は依然不明なものの、当院のスタッフのみならず患者さんからも蛇蝎のごとく嫌われ続けながら振動による嫌がらせを一向にやめないこのボクシングジムに相当の「理由」があるのは間違いないでしょう。

　2007年の谷口医院の開院以来、「睡眠」の相談は数えきれないくらいに聞いています。「寝付けない」「途中で目覚めてしまう」「睡眠時間は長いが熟睡できない」といった狭義の不眠の悩み以外にも、「いくら寝ても寝足りない」「日中すぐに寝てしまう」なども少なくありません。数年前からは「精神科で処方された睡眠薬をやめたい」という訴えが目立ちます。

　様々な睡眠の悩みのなかで「昼寝」についての相談も少なくありません。ただ、昼寝についてはよく分かっていないことが多く、私自身も通り一辺倒に回答しているわけではありません。ある患者さんには昼寝を推奨し、また別の患者さんには昼寝をしないよう助言することもあります。ですが、長時間の昼寝は原則として「やめる」ように話をしています。今回紹介する研究はその私の方針を裏付けることになるかもしれません。

　昼寝はうつ病のリスク因子である……

　医学誌「Frontiers in Psychology」2022年12月15日号に掲載された論文「昼寝とうつ病のリスク：観察研究のメタ分析（Daytime naps and depression risk: A meta-analysis of observational studies）」はそのように結論づけています。

　この研究はこれまで発表された論文を改めて検討し解析しなおす「メタ分析」によっておこなわれています。2022年2月までに発表された良質の研究9件をピックアップし、合計649,111人を対象として解析を加えました。

　結果、昼寝をする人は、しない人に比べて抑うつ症状をきたすリスクが15％高いことが分かりました。

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　この研究が少し残念なのは、昼寝の時間でリスクがどれだけ変わるかが分からないことです。

　谷口医院の経験でいえば、短い時間の昼寝、例えば「5～10分程度の昼寝」であれば健康に寄与していることが多く、うつ病のリスクが上昇するなどとは思えません。その逆に、この短時間睡眠で再び集中力が生まれてきます、運転中どうしようもなく眠くなったときに路肩に車を止めて5分眠ればすっきりしたという経験がある人も多いでしょう。

　では昼間に1時間寝るという人はどうでしょうか。1時間以上昼寝をする人はたいてい生活が乱れてきます。特に、一日中家にいる人がこういう昼寝をするとどんどん体調が悪化して、この論文が示すとおり抑うつ状態が進行します。

　例外があることは認めますが、ほとんどの人は「朝早く起きて昼寝は最小限（5～10分）とする」が理想だと思います。夜中に仕事をしている人の場合も、「起きる時刻を一定にする」が基本であり、好きなときに眠る、というライフスタイルではやがて心身が病んでいきます。

　調子が悪くならない「例外」としては、「3時間睡眠を1日2回とる」「2時間睡眠を3回とる」などの方法でうまくいっている人がいます。こういう睡眠パターンの方が生活のパフォーマンスが上がるという人もいます。それは否定しませんがやはり例外的だと思います。

　また自称「ショートスリーパー」の人もたくさんみてきましたが、そのうちに心身が疲労してくる人がほとんどです。「睡眠は〇時間が理想」というのは人によって異なりますが、谷口医院の患者さんを大勢みてきて「ほとんどの日本人は6～7.5時間くらいが適しているのではないか」と感じています。

　2022年12月のマンスリーレポートで、「誰もが簡単に直ちに幸せになれる方法」として「他人に感謝の言葉を述べる」を紹介しました。

　この医療ニュースでは、それに似た研究を取り上げたいと思います。「他者に優しくすれば自分自身の抑うつ感や不安感が改善する」という研究です。

　医学誌「The Journal of Positive Psychology」2022年2月26日号に掲載された論文「助けることによる治癒：幸福介入としての優しさ、社会活動、（認知の）再評価の実験的調査（Healing through helping: an experimental investigation of kindness, social activities, and reappraisal as well-being interventions）」です。

　研究の対象者は軽度の不安感か抑うつ感のある122人（18歳から78歳、中間年齢24.7歳、女性76％）で、ランダムに次の3つのグループに分けられました。

グループ#1　他者に優しくする行為を行う
グループ#2　社会活動を計画して行う（行動療法）
グループ#3　認知の再評価を行う（認知療法）

　結果は次の通りです。

・社会的つながり（social connection）：グループ#1が、グループ#2及びグループ#3よりも改善

・抑うつ感/不安感・生活満足度（depression/anxiety symptoms and life satisfaction）：グループ#1が、グループ#3よりも改善

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　この研究の興味深い点は、従来言われてきたような「認知行動療法」が「他者に優しくする」に劣っていることです。

　21世紀になってから認知行動療法の有効性がやたら主張されてきました。認知行動療法とは「認知のゆがみを直し」「望ましい行動をする」ことで精神状態を改善させる方法で、保険適用もあります。

　保険で認知行動療法を受けるには、厚労省に届け出をした医師または看護師が30分以上かけておこなえば16回まで保険で受けることができます。医師の場合は3割負担で1,440円（480点）、看護師の場合は（正確には「医師及び看護師が共同して行う場合」）は1,050円（350点）です。

　認知行動療法を保険診療でおこなう医療機関は精神科を標榜していなくてもかまいません。よって、過去に私自身も研修を受けて届出をして実施しようかと考えたこともあるのですが、やめました。

　最大の理由は「30分の時間を確保するのが困難」だからですが、他にもあります。それは、「認知行動療法で改善した患者をみたことがない」からです。

　保険適用になるくらいですからエビデンスレベルの高い確固とした治療法なのでしょう。ですが、谷口医院の患者さんで精神科を受診してもらってこの治療で改善した人はいまだに一人も知りません。率直に言って、この治療に効果があるとは思えないのです。

　むしろ、「やりがいのある仕事が見つかった」「新しいパートナーができた」という人はそれだけで精神状態が大きく改善することがあります。特にパートナーの存在は大きく、どんな名医よりも「愛し合えるパートナー」が最大の”治療”になります。

　そして、パートナーとの愛情を深めて維持させるには互いの思いやりが絶対に必要になります。

　そういったことを考えると今回紹介したこの研究はすっと腑に落ちます。あまりこのことを強調しすぎると、「パートナーも友達もいなくて優しくする相手がいない場合はどうするんだ」という反論がくるでしょうが、それでも私は「誰でもいいから身近な人に優しくすることから幸せが始まる」と最近は言うようにしています。

参考：認知行動療法を保険診療で実施している医療機関のリスト
https://www.mhlw.go.jp/kokoro/support/cbt.html

　「アルコールは大量に飲みすぎると身体を害するけれど、少量ならむしろ健康増進に役立つ」と昔から言われてきました。実際、それを示した研究もいくつかあります。

　しかし、ここ数年、「どうもそれは違うのではないか。飲酒は百薬の長どころか、百害あって一利なしではないか」という意見が増えてきています。そこで今回は比較的新しくて信ぴょう性が高いと思われるいくつかの研究を紹介し、いったい飲酒は身体に良いのか悪いのかを改めて考えてみたいと思います。

　まず、日本人を対象に「飲酒が身体によい」と結論付けられた代表的な研究を紹介しましょう。2004年に医学誌「British Journal of Cancer」に発表された「総がんリスクに対する飲酒の影響：日本における大規模集団研究（Impact of alcohol drinking on total cancer risk: data from a large-scale population-based cohort study in Japan）」です。

　この研究の結論は「男性では機会飲酒者（occasional drinkers）のがんの発生率が最も低い」とされています。論文をきちんと読むと、機会飲酒者のがんの発生リスクを1.00とすればまったく飲まない人のリスクは1.10。つまり、「まったく飲まない人はときどき飲む人に比べて発がんリスクが1割高い」となります。これだけを言われればちょっとくらいは飲んだ方が身体に良さそうです。ビール酒造組合のウェブサイトにもこの論文が紹介されています。

　では、もう少し詳しくこの論文をみてみましょう。機会飲酒者に対して定期的飲酒者（regular drinkers)のデータを紹介します。機会飲酒者のリスクをゼロとすると定期的飲酒者の週あたりのアルコールの量とがん発生率は次のようになっています。

　　　　　　　　　　　　　　　発がんリスク     　缶ビール350mL換算
アルコール1～149g/週　　　　　　1.18　　　　　　　　　10本/週
アルコール150～299g/週　　　　　1.17　　　　　　　　　10～21本/週
アルコール300～449g/週　　　　　1.43　　　　　　　　　21～32本/週
アルコール450g以上/週　　　 　　 1.61　　　　　　　　　32本以上

　これをみれば、ビールのロング缶（500mL）を1日1本程度飲めば、機会飲酒者に比べて18％発がんリスクが上昇することが分かります。ところで、ロング缶（または中瓶）1本と聞けば、なんとなく「少量」という気がしないでしょうか。ところが、この量でもリスクがこれだけ上昇しているのです。ということは「酒は百薬の長」が事実だったとしても、その「量」は「350mLの缶ビール1日1本以下」となるわけです。

　このように論文を読むと、上述したビール酒造組合のウェブサイトに書かれていることがひっかかります。このサイトは、「一日にビールに換算して、350mL缶で2、3本程度のお酒を飲む人が、最も心臓血管疾患のリスクが低い」と書いて、その次にこの日本人を対象としたがんのリスクの研究の論文を紹介しているのです。

　素直に読めば、ビール1日350mL缶2、3本が日本人のがんのリスクを下げるかのような印象をもってしまいます。余程注意深く読まなければ「缶ビール毎日3本くらいがちょうどいい」と錯覚してしまいます。同組合がわざと誤解させるようにウェブサイトを構成している、と感じるのは私だけではないでしょう。

　尚、日本人を対象としたこの研究では女性のデータはありません。また、「ビール（及び他のアルコール飲料）にどの程度のアルコール（g）が含まれているか」は厚労省のサイトが参考になります。

　冒頭で述べたように、最近アルコールは少量でも有害であるとする研究が増えています。2023年1月18日のNew York Timesは最近（2023年1月）に新たに発表されたカナダのガイドラインを取り上げています。

　このガイドラインの5ページは少々衝撃的です。イラストをみれば一目瞭然で「お酒はまったく飲まないのが一番いい」のです。缶ビール1本でも健康上有害だというのです。

　ではカナダ政府が気を衒ったことを言い始めただけで世界の潮流は依然「少量なら健康に良い」なのでしょうか。”残念ながら”そうではありません。2023年1月4日、WHO（世界保健機関）は「我々の健康にとって安全なレベルのアルコール消費はない（No level of alcohol consumption is safe for our health）」という声明を発表しました。上述のカナダのガイドラインもWHOのこの発表の影響を受けてのものだと推測されます。WHOの主張をまとめてみます。

・アルコールは少なくとも7種類のがんの原因となる。
注：WHOのこのサイトには7つの詳細を書いていませんが、これは口腔咽頭がん、喉頭がん、食道がん、肝臓がん、大腸がん、直腸がん、乳がんの7つで、2016年に医学誌「Addiction」に掲載された論文が示しています。

・欧州地域におけるすべてのアルコールに起因するがんの半分は「軽度」および「中等度」のアルコール消費が原因。具体的には、ワインなら週に750mLのボトル2本未満、缶ビールなら500mLを1日1本。

・そもそもアルコールは「グループ1」の発がん物質。グループ1にカテゴライズされている他の代表的な物質は、アスベスト、放射線、タバコ。

　なんとも衝撃的な発表です。他の論文もみてみましょう。医学誌「Nature Communications」2022年3月4日号に掲載された論文「英国人におけるアルコール消費量と灰白質および白質量との関連（Associations between alcohol consumption and gray and white matter volumes in the UK Biobank）」によると、「1日平均1～2単位のアルコールでも脳が委縮」します。これは英国のバイオバンクと呼ばれるデータベースに登録されている36,678人の健康な中高年を対象とした調査で、英国のアルコール1単位は（米国やカナダと異なり）8gですからまさにワイン1杯、もしくはビールコップ1杯程度です。

　アルコールが引き起こすのはがん、心疾患、脳委縮などだけではありません。科学誌「Science News」2022年11月4日の記事「米国のアルコールによる死亡率は、パンデミックの最初の年に急激に上昇した（The U.S.’s alcohol-induced death rate rose sharply in the pandemic’s first year）」に、分かりやすいグラフが掲載されています。米国では過去20年にわたりアルコールによる死亡者が増加しており、2019年から2020年にかけては人口100,000人あたり10.4人から13.1人へと26%も上昇しています。増加した最大の原因は新型コロナウイルスですが、問題はウイルスそのものではなくストレス下で飲酒に走る人があまりにも多いことです。

　アルコールが自殺者を増やすというデータもあります。医学誌「Journal of Addictive Diseases」2020年3月14日号に掲載された論文「アルコール使用と自殺のリスク：系統的レビューとメタ分析（Alcohol use and risk of suicide: a systematic review and Meta-analysis）」によると、アルコール摂取により自殺のリスクが全体で65％（男性56％、女性40％）上昇します。

　死亡だけではありません。日本人を対象とした研究ではアルコール消費が白内障のリスクを上昇させます。

　こうして新しい研究をたどってみると、どうやらアルコールは「百害あって一利なし」と考えるべきなのかもしれません。ただし、アルコールが健康に良いとする研究もないわけではありません。医学誌「Pain」2022年2月号に掲載された論文「片頭痛とアルコール、コーヒー、および喫煙の関係（Alcohol, coffee consumption, and smoking in relation to migraine: a bidirectional Mendelian randomization study）」によると、アルコール摂取で片頭痛のリスクが46％下がります。ただし、当院の経験でいえば、片頭痛の患者さんの何割かは飲酒で悪化しています。

　もうひとつアルコールが健康にいいとする研究を紹介しましょう。日本人を対象とした研究で医学誌「BMC Geriatrics」2022年2月28日号に掲載された論文「飲酒で高齢者の認知機能が上昇する（Alcohol drinking patterns have a positive association with cognitive function among older people: a cross-sectional study）」です。この研究によれば、「ワインの機会飲酒をしている75歳以上の日本人は認知機能が向上」します。驚くべき結果です。

　飲酒が健康に良いとするこのような研究もあるものの、WHOの発表やカナダのガイドラインなどを見る限り、アルコール摂取は従来考えられていたような「百薬の長」とはもはや呼べなさそうです。これからのアルコールとの付き合い方、見直した方がいいかもしれません。

　夜勤が様々な疾患のリスクになるという話はこのサイトで何度も述べてきました。どのような疾患のリスクになるか、少し例を挙げてみると、乳がん、心筋梗塞などの心疾患、高中性脂肪血症、糖尿病、肥満、交通事故のリスク上昇などです。

　そして、今回お伝えしたいのは「夜勤は認知症のリスク」というショッキングな研究です。

　医学誌「Frontiers in Neurology」2022年11月7日号に掲載された論文「シフト勤務、夜勤と認知症との関係：系統的評価とメタ分析（Relationship between shift work, night work, and subsequent dementia: A systematic evaluation and meta-analysis）」を紹介します。

　研究の対象者は過去の4つの研究の対象となった合計103,104人で、これらを総合的に解析（これをメタ解析と呼びます）することで検討しています。

　結果は、夜勤をすると夜勤をしない人と比較して、認知症発症のリスクが12％高いことが分かりました。他方、シフト勤務では「全体としては」そのようなリスク上昇が認められませんでした。しかし、50歳以上に限定して解析しなおすと、シフト勤務をすればしない場合に比べて認知症発症リスクが31％上昇していました。

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　認知症のリスク、と言われると、さすがに夜勤に抵抗が出てくる人も少なくないのではないでしょうか。こういったことをあまり言い過ぎるのは、夜勤で頑張ってくれている人に対して失礼な行為ではあります。

　ですが、やはりこういった信ぴょう性の高いデータは社会で共有する必要があるでしょう。過去のコラム（下記）にも書いたように、夜勤は若いうちに体験して（そして稼いで）、社会全体で様々な疾患のリスクを減らし、そして医療費も削減する、というのが私が考える理想です。

参考：はやりの病気第192回（2019年8月） 「夜勤」がもたらす病気

　2023年、当院が診療を開始したのは1月4日の午後でした。その日の午前にはスタッフ全員が集合し、毎年恒例の「新年会議」を開き、「これ以上針刺し事故のリスクを抱えられない。よって6月30日をもって閉院する」と発表しました。その後、本ウェブサイトでそれを公開し、その日の午後から受診するすべての患者さんに閉院を決定したことを告げました。

　私の今後の身の振りはまったく決まっていません。意外なことに、閉院を公表後、全国の病院から「うちで働きませんか」というオファーをいただきました。こういった話はとてもありがたいのですが、私自身は病院勤務は考えていません。

　大学病院の総合診療科で勤務していた頃はとても楽しかったのですが、「いつでもどんなことでも相談してくださいね」とは言えませんでした。それは大学病院を含め、病院のすることではないからです。病院の役割として「診断がつきましたから次からは近くの診療所/クリニックに行ってください」と言わねばなりません。また、総合診療科以外の病院の科はいわゆる”縦割り”になっていますから、現在おこなっているような、例えば、子宮内膜症と片頭痛と過敏性腸症候群と気管支喘息とアレルギー性鼻炎とじんましんを同時に診る、といったことはできません。

　病院だけでなく、「クリニックを引き継いでもらえませんか」という申し出を、開業している複数の医師からもらいました。これは魅力的な話なのですが、いくつか解決せねばならない問題があります。まず、その診療所が入っているビルが「発熱患者もＯＫ」と言ってくれなければならないのですがそういうところはほとんどありません。あったとしても、再び新型コロナウイルスが強毒化したり、似たような感染症が流行したりしたときに当院の患者さんがバッシングを受けることはないかと懸念します。

　一番いいのは医療モールに入居することですが、総合診療科の当院は他の科から嫌われます。実際、ある医療モールに入居を申し込むと、モールのオーナーからは「歓迎します」と言われたのですが、そのなかに入っているクリニックから反対されてこの話はなくなりました。

　ということは、当院に残された方法は、ビル一棟をまるごと借りるとか、土地を探して建物を建てるといったものになります。しかし、このあたり（大阪市北区）では土地が高すぎてとても手が出ません。

　ここまで八方塞りになると、通常の臨床医は諦めざるを得ません。そこで、私は、通常の臨床でない医師、例えば、産業医や労働衛生コンサルタント（共に資格があります）、学校医（留学生の多い大学などを考えています）、刑務所の医師（法務省の矯正医官と呼びます）、外務省の医師（医務官と呼びます）などを考え始めました。

　あるいは、さらに選択肢を広げ、いっそのこと「医師を辞める」道も考えるようになりました。海外の大学に行く、あるいは海外を放浪する、というのもいいかな、と様々な生き方を想像するようになりました。この１ヵ月の間、将来のビジョンが日ごとに変わっているような状態です。

　診療はこれまでと同じように続けています。診察室で私の方から閉院の話をすると、ときに患者さんは涙を浮かべ、「新しいところ、なんとか見つけてください」と訴えられます。私の方ももらい泣きしそうになることもあります。なかには、「自分がなんとか見つけます」と言って物件を探してきてくれたり、知り合いの不動産屋を紹介すると言ってくれたりする人もいます。不動産関係で勤務している人は「探してみます」と言ってくれます。

　そこまで言われる人の訴えを聞いていると、閉院するということがどれほど「罪」なのかが分かってきます。閉院を伝えた後、「新しい受診先を紹介します」とは伝えますが、たしかに当院のなかには紹介先を探すのに相当苦労するだろうな、と思われる患者さんが少なくありません。

　意外なことに、単純な疾患で診ている患者さん（たとえば、喘息だけ、とか、高血圧だけ、とか、じんましんだけ、というケース）のなかにも「先生（私のこと）には何でも相談できると思っているから（当院に）来ている」という声が多くありました。私にはこれがとても意外でした。数年間、ひとつの症状だけで通院し、いつも診察時間が短時間で終わっていた患者さんからもこのようなことを言われるからです。

　そのような状況のなか、閉院を公表してから新たな受診先を見つけられた患者さんはまだ3人だけです。

　涙を見るから心が動く、という単純な話ではありませんが、「閉院は困ります」という患者さんたちからの訴えを繰り返し聞いているうちに、私の心は次第に揺れ動いてきました。いったん決意したはずの「永遠に閉院」が「なんとかならないか……」に変わってきたのです。しかし移転先はさんざん探して見つかりませんでした。

　ではどうすればいいか。現在考えているのは「少し遠くの場所で探す」という方法です。医療法上、移転は半径2km以内にしなければならないという規定があります。これにこだわるから移転先が見つからないのであって、それ以上遠くに行けばいいわけです。つまり、医療法上の狭義の「移転」ではなく、医療法を外れた”移転”をすればいいのです。

　ただし、この方法であればいったん「廃院」し、新たに別のクリニックを「新規開業」するというかたちになります。いくら詰めたとしても数か月のブランクがあきます。それに、そもそも北区に見つからないものが隣の区まで探したとしてもそう簡単に見つかるとは思えません。適切な物件というのは、一棟そのまま借りられるようなものか、土地を購入するというプランです。そう都合のいい物件はないでしょう。

　しかし、患者さんや医療者が持ってきてくれる情報から、検討できそうな物件もありそうなことが分かってきました。これからしばらくの間、休診日に物件探しに明け暮れることになります。

　ただし、新たな”新規開業”にたどり着けたとしても、相当先の話になります。早くても年明けになるでしょう。ブランクの期間は、私の知人の開業医に頼んでその分の処方をお願いしようと思っています。また、新規開業後も、初めのうちはオンライン診療のみになるかもしれません。

　この話を数人の患者さんにしてみると、全員が「それで充分ですから絶対にまた開業してください!!」と言ってくれました。もちろん、「そんなブランクができるなら、もうけっこうです。新たなクリニックを探します」という人もいるでしょう。新たな開業ができるという保証は現時点では確約できないわけですから、そうしてもらう方がいいと思います。

　実際には、このような条件を受け入れてでも「新規開業すればまた受診する」と言ってくれる患者さんが少なくなく、そういった人たちの存在を考えると、「何としても新規開業に向けて全力を尽くさなければ」、という気持ちが体の底から沸き上がってきます。

　私が発行するメルマガ（谷口恭の「その質問にホンネで答えます」）及び次回の「マンスリーレポート」で進捗状況をお伝えしたいと思います。