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　携帯電話で長時間話をすると脳腫瘍になりやすいかもしれない･･･。これは以前から指摘されていたことですが、きちんと検証した調査はこれまでありませんでした。この問題に対する完全な答えになるかどうかは断定できませんが、過去最大規模の国際調査が発表されました。その結果は、

　５～10年程度の通常の使用ではリスクは上昇しない

　というものです。この研究は、国際共同研究グループ（INTERPHONE Study Group）が約10年の年月をかけて、日米欧など世界13ヶ国で脳腫瘍の患者（5,117例）と健康な人合わせて約13,000人を対象として調査をおこないました。

　その結果、日常的に携帯電話を使用している人の割合は、患者のグループよりも健康な人のグループの方でむしろ多く、携帯電話使用と脳腫瘍の間に相関関係は認められなかった、とされています。
　　　　　　　　　　　　　　
　しかし、研究をよくみると、通話の累積時間が最も長い「1,640時間以上」使用した人でみると、神経膠腫（グリオーマとも呼ばれます）という脳腫瘍の発症率が1.4倍になっています。

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　この研究結果を受けて、WHO（世界保健機関）やFDA（米食品医薬品局）は一斉に「通常の携帯電話の使用では脳腫瘍のリスクは上昇しない」とコメントしています。

　しかし、本当にそうでしょうか。研究者らは、「累積1,640時間以上など現実的でない」というようなことを述べていますが、仮に、１日30分通話したとすると、１年間で182.5時間、約９年で1,640時間を越えてしまいます。

　実際、FDAは、「引き続き長時間の使用を避けるべきで、通話時のスピーカーモード、ヘッドセット使用などにより頭部と携帯電話の距離を保つべきである」、と勧告しています。

　携帯電話の歴史はそう古くないわけですから、引き続き今後の研究結果に注目したいところです。

（谷口恭）

注：この論文のタイトルは、「Brain tumour risk in relation to mobile　telephone use: results of the INTERPHONE international case?control
study」で、下記のURLで全文を読むことができます。

http://www.oxfordjournals.org/our_journals/ije/press_releases/freepdf/dyq079.pdf

参考：医療ニュース2010年1月23日「携帯電話がアルツハイマーを予防？」

　７～９歳若い男性と結婚した女性は早死にする･･･
　年上の女性と結婚した男性も早死にする･･･　
　一方、７～９歳若い女性と結婚した男性は長生きする･･･
　同年代の男性と結婚した女性は最も健康的･･･
　
　これらは、医学誌『Demography』2010年5月号に掲載された論文のなかで紹介されている調査結果です。

　この研究は、ドイツのMax Planck人口統計研究所が、デンマークの夫婦約200万組を対象としおこなったものです。

　女性からみたときには、冒頭で述べたように、大きく年齢が離れた若い男性と結婚すれば死亡リスクが上がり、また、大幅に年上の男性と結婚しても寿命が短くなるという結果がでています。つまり、女性からすれば、最も長生きする選択肢は、「年の近い男性と結婚する」ということになります。

　一方、男性からみた場合は、冒頭で述べたように、年上の女性と結婚した場合は死亡リスクが増大していましたが、７～９歳若い女性と結婚した場合は、逆にリスクが減り、長生きできるという結果になっています。

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　この結果を短い言葉でまとめてみると、女性は年の近い男性と結婚するのが最も健康で、男性は若い女性と結婚するのが最善、ということになります。

　さらに、若い男性と若くない女性の結婚は共に早死にし、その逆（若い女性と若くない男性）の場合は、男性は長生きするけど女性は短命となります。とすると、このカップル（若い女性と若くない男性）は、年は離れているけど死ぬのは同じ時期（で共に幸せ？）、となるかもしれません。

　この研究は、200万組という膨大なデータを解析していますから、それなりに信憑性がありますが、デンマークと日本では社会や文化が異なるでしょうから、日本でも同じ結果がでるとは限らないと思います。

　まちがっても、この論文に影響を受けて、パートナーを変えようなどとは思わないように･･･。

（谷口恭）

注：この論文のタイトルは、
「How Does the Age Gap Between Partners Affect Their Survival?」
で、下記URLで概要を読むことができます。

http://muse.jhu.edu/login?uri=/journals/demography/v047/47.2.drefahl.html

　厚生労働省が6月2日に人口動態計月報の年計（概数）を発表しました。

　2006年から2008年までの3年間、日本では合計特殊出生率（１人の女性が生涯に産むと推定される子供の数）が上昇していましたが、2009年は2008年に比べて「横ばい」となりました。

　少し詳しくみてみると、2004年1.29、2005年1.26、2006年1.32、2007年1.34、2008年1.37と３年連続で増加していましたが、 2009年は前年と同じ1.37です。

　出生数でみてみると、2009年は、1,070,025人で、前年（2008年）から21,131人減少したことになります。出生数を母親の年代別にみると、30～34歳が389,788人で最も多く、25～29歳が307,764人、 35～39歳が209,703人、20～24歳が116,807人と続いています。15～34歳ではいずれの年代も前年より減少していますが、35～49歳では増加しています。

　尚、統計からみると女性の平均初婚年齢は28.6歳（男性は30.4歳）、第１子出生時の母親の平均年齢は29.7歳となっています。

　死亡数は1,141,920人で、前年（2008年）より487人減少しています。出生数と死亡数の差を表す自然増減数はマイナス71,895人で、前年より20,644人減り、前年に引き続き過去最大の減少ということになります。

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　合計特殊出生率を都道府県でみると、沖縄（1.79）、宮崎（1.61）、熊本（1.58）など九州・沖縄地方で高く、東京（1.12）、北海道（1.19）、京都（1.20）など大都市圏で低くなっています。

　ということは、九州・沖縄では子供を育てやすい環境が整備されていて、逆に大都市圏では育てにくくなっているということなのでしょうか。数字だけでみる限り、大都市圏の若い世代が子供を産みにくくなっているといえそうです。

　しかし、九州・沖縄では数字が高いといっても、合計特殊出生率は2.08以上にならなければ人口は減少していきます。人口減少に歯止めがかからないのは自明です･･･。

（谷口恭）

参考：医療ニュース
2009年6月1日 「日本の出生率は３年連続上昇」
2008年6月6日 「出生率が２年連続上昇」
2007年2月24日 「出生率が大幅回復へ！」

　１日３時間以上の時間外労働をする人は、心臓疾患による死亡や心臓発作などのリスクが60％高い･･･

　これは、フィンランド労働衛生研究所のMarianna Virtanen氏らによる研究結果で、医学誌『European Heart Journal』オンライン版5月12日号に掲載されています。（下記参照）

　研究は、６千人以上の英国公務員を対象とし11年間にわたり追跡調査されています。この間、369人に心疾患での死亡、心臓発作などが確認されています。年齢、性別、配偶者の有無、職種などの因子を考慮した結果、１日に（１～２時間ではなく）３～４時間の時間外労働をしている人では心疾患のリスクが60％増加していることが判ったそうです。また、「時間外労働」以外の危険因子（リスクファクター）を検討したところ、心疾患のリスクは見つからなかったそうです。

　では、なぜ長時間の時間外労働をおこなうと心疾患のリスクが高くなるのでしょうか。

　この点について、研究者らは、「長時間働くことを選択する人は、攻撃的な性格であり、競争心が旺盛ないわゆるタイプＡである」ということを述べています。また、「長時間労働が高血圧、睡眠不足、運動不足、抑うつ状態などと関連している可能性がある」とも述べています。

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　長時間労働→心筋梗塞などの心疾患、というのはイメージとしてつかみやすいと思います。おそらく日本人なら身の回りに１人や２人、このような人がいるのではないでしょうか。

　この研究では長時間の労働を３～４時間としており、「それ以上働いている人は？」と気になりますが、おそらくこれ以上働くのは日本人（韓国人も？）くらいであり、英国では充分なデータがないのでしょう。

　タイプＡというのは、上に述べたように「攻撃的で競争心が旺盛」と表現できますが、少し言葉を変えると「真面目で責任感が強く努力家」とも言えるわけで、日本人には多い性格ではないかと考えられています。そして、タイプＡは以前から心疾患のリスクの１つであることが指摘されていました。（念のために補足しておきますが、タイプＡは血液型のＡ型とは何の関係もありません）

（谷口恭）

注：この論文のタイトルは、「Overtime work and incident coronary heart
disease: the Whitehall II prospective cohort study」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://eurheartj.oxfordjournals.org/content/early/2010/05/04/eurheartj.ehq124.abstract?sid=260e2c9a-9c42-4b90-9e8d-5ebb21432b41

　子供時代に外で活発に遊んだ人ほど、本を読む割合や大学進学率が高い･･･

　これは、国立青少年教育振興機構が5月24日に公表した調査結果です。（報道は5月26日の読売新聞）

　この調査は、2009年末、全国の20～60歳代の男女5,000人と、小中高生11,000人を対象に実施されています。「川や海で泳いだ」「友達と相撲をした」など30項目をもとに、外遊びの体験豊かなグループとそうでないグループとに分けています。

　その結果、「体験豊か」という大人のグループは、１か月に本を１冊以上読む人の割合が71％にのぼり、「体験少ない」グループ（47％）より24ポイント上回っていました。最終学歴が大学以上は、「体験豊か」が50％で、「体験少ない」グループより５ポイント多かったそうです。

　同機構は、「学校や家庭は、子供が外で遊ぶ機会をもっと増やす努力をすべきだ」と指摘しています。

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　この報道をみて、「もっともだ･･･」と感じられる一方で、「子供が外で遊ぶ機会を･･･などと言われても、昔と今では時代が違うんだからそこを考えるべきでしょう」と言いたくなります。

　昔をなつかしむ大人たちは、「昔は川で泳いで相撲をしたもんだ」などと自慢っぽくいいますが、今の時代に都会で生まれていたら「放課後に運動場で相撲をとって、週末に電車やバスに乗って川で泳ぐ」、といったことをするでしょうか。おそらく、外では遊ばずに今の子供と同じようにゲームやインターネットに夢中になるのではないでしょうか。

　肝腎なのは、昔をなつかしむことではなく今この時代には何をすべきか、です。私が医師として若い世代から高齢者まで診ていて感じるのは、社会で成功するためには（外で遊んでいたかどうかには関係なく）コミュニケーション能力が必要、ということです。

　外でも中でも、あるいはインターネットを通してでもいいから、できるだけいろんな人と交わってコミュニケーションをとり、子供の頃から多様な価値を学ぶ。私はこのことが（外で遊ぶことよりも）大切だと思っています。

（谷口恭）

　厚生労働省は5月28日、HIV/エイズ関連のデータを公表しました。

　まず、2009年１年間で、新たにHIV感染が判った人（まだエイズを発症していない感染者）は1,021人で前年より105人減少しています。一方、エイズ発症者は431人で、この数字は前年（2008年）とまったく同じです。

　しかしながら、全国の保健所などでおこなっている検査件数はおよそ15万件で、これは前年から15%の減少ということになります。検査件数は2002年以降増加の一途でしたが、2009年に一転して大幅減少に転じたことになります。

　さらに、それだけではありません。実は昨年（2009年）にHIVの検査件数が減少したのは新型インフルエンザのパニックがあったからと予想されていました。行政のHIV担当者は、新型インフルエンザの騒ぎのない今年（2010年）は再び検査件数は増えるだろうと予想していたそうなのですが、今年の１～３月の検査件数は全国で29,455件、これは前年同期の64%という少なさです。

　さらに、さらにです。この３ヶ月間で検査件数が減り、その結果新たにHIV感染がわかった人（まだエイズを発症していない感染者）は227人と前年同期から244人減少しているのですが（これは検査件数が減っているので当然です）、エイズを発症した人は94人とこれは前年同期の84人から10%以上も増加しているのです。

　これが何を意味するかというと、「自らのHIV感染に気付いておらずエイズを発症して初めて知る感染者が急増している」、ということです。

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　上記の検査件数は保健所など公的機関によるもののみです。医療機関で検査を受けた人は含まれていません。

　しかし、検査件数が減っているのは医療機関でも同様です。太融寺町谷口医院でも、「症状はないけれどもHIVが気になって･･･」と言って受診する人は、2008年がピークで2009年は減少し、今年はさらに減少しています。

　その一方で、「別の訴えで受診してそこからHIV感染が判った。患者さんはまさか自分がHIVに感染しているとは思っていなかった」、というケースが昨年後半あたりから増えてきています。

　検査に対する関心が薄れることが問題となる理由は主に２つあります。１つは、他人に感染させる機会が増えること、もう１つは、HIV感染の発見が遅れエイズを発症してしまえば薬が効きにくくなる可能性が生じ寿命を縮ませかねない、ということです。

　気になる人は早めに検査を受けましょう。

（谷口恭）

参考：医療ニュース2009年6月20日 「日本のHIV、増加傾向は変わらず」

　日本人の死因の第１位が「ガン」というのはもはや常識になっていますが、2009年の死亡者数が過去最多を記録したことが厚生労働省により発表されました。

　同省の「2009年人口動態統計月報年計」によりますと、2009年の死亡数は 1,141,920人（前年より487人の減少）で、死因原因の１位であるガンによる死亡数は、343,954人（前年比991人増）となっています。ガンによる死亡数／全体の死亡数は、30.1％となります。

　男女ごとのガンの部位をみてみると、男性で最多は「肺」で49,022人です。「胃」32,764人、「大腸」22,748人、「肝」21,631人と続きます。女性は最多が「大腸」で19,659人。「肺」18,546人、「胃」17,236人、「乳房」11,914人、「肝」11,083人、「子宮」5,523人と続いています。

　前年と比べ減少したのは、男性の「胃」「大腸」「肝」、女性の「肝」「子宮」です。このうち、２年連続の減少となったのは男性の「胃」だけです。

　また、上昇傾向が著しいのは男性の「肺」です。女性の「大腸」「肺」も上昇傾向にあります。

　2007年に策定された国の「がん対策推進基本計画」では、放射線療法、化学療法の推進や、これらを専門的に行う医師などの育成、がん予防やがんの早期発見に向けた施策の推進などにより、がんによる死亡者を減少させることを目標に掲げています。今後ますますガン対策の議論が活発におこなわれることになるでしょう。

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　ガンは1981年以降、一貫して死因順位の第1位となっています。

　詳しくは、厚生労働省のホームページに掲載されています。（下記URL参照）

http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai09/index.html

　ガンはこれからも増えることは間違いないでしょう。なぜ間違いないかというと、ガン以外の疾患の減少が予想されるからです。感染症が減り、例えば肺炎や結核で亡くなることが減り（抗生物質の効かない肺炎が問題になっていますが）、喫煙率の低下で循環器系疾患による死亡が減ることが予想されます。

　ガンの治療は抗がん剤にしても放射線にしても高額な治療費がかかります。今後、増加し続ける医療費をどのように捻出するかという問題がさらにクローズアップされることになるはずです。

（谷口恭）

　今月（2010年6月）上旬に、厚生労働省が疾患別の死因を公表し、2009年のガンによる死亡数は過去最多となったことを各マスコミが報道しました。例えば、医療情報を専門に配信しているキャリアブレインは、「昨年のがんによる死亡数、過去最多」というタイトルで6月8日にこれを報じています。（下記医療ニュースも参照ください）

　ところが、それから１週間後、今度は各マスコミが、ガン死亡者が減少しているというニュースを発信しています。例えば日経新聞は、「がん死亡者、３年で６％減」というタイトルの記事を6月16日に報道しています。

　これらニュースのタイトルだけをみていると、日本のガン患者は減っているのか増えているのか分からずに混乱してしまいます。混乱を整理するために、順を追って説明していきたいと思います。

　まず、ガンの総数が増えているのは事実です。日経のいう「３年で６％減」というのは、ガン死亡者の総数ではなく、①75歳未満のガンによる死亡率であり、なおかつ、②６％というのは、単純な死亡率（これを「粗死亡率」と呼びます）ではなく、「年齢調整死亡率」のことです。

　「年齢調整死亡率」という言葉は少し専門的ですが、わかりやすく言えば「年齢の影響を除いた死亡率」と考えてもらえばいいかと思います。（それでも分かりにくいですね･･･）

　数字をあげて説明すると、75歳未満の2005年のガンによる死亡者は164,553人、2008年が160,192人です。これを単純に計算すると2.65％しか減少していませんが、「年齢調整死亡率」という観点から算出すれば、5.6%（約６％）の減少となるというわけです。

　さて、問題はこの5.6％という数字が評価されるべきかどうか、ですが、2007年に制定された「がん対策推進基本計画」の中に記載されている基本計画では「10年で20％減」が目標となっています。厚生労働省は、この目標は「達成できるペース」と考えているようです。

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　75歳以上のガン死亡者数は、2005年から2008年にかけて約２万人が増えています。これをどう評価するかというのは議論の分かれるところでしょう。「がん対策推進基本計画」がガン死亡率の減少目標の対象を「75歳未満」としているということは、「75歳までは生きましょう」と考えられているのかもしれません。

　75歳までは生きなさい、とお上から言われているようで気分が悪い、と感じる人もいるかもしれませんが、ガンの治療が発達したおかげで適切な治療を受ければ長生きできることが多くなったのは事実です。

　逆に75歳以降のガン死亡者も減らすよう目標を定めるべきだ、と考える人もいるかもしれません。将来的には75歳以上のガン死亡率減少も目標に入れられるかもしれませんが、人間はいつか必ず死ぬ運命にありますから、上限なくガン死亡率減少を目標とするというのは非現実的です。

　「がん対策推進基本計画」には、未成年者の喫煙率を「３年以内でゼロ」にすることを目標としていますが、2008年の高校３年男子の喫煙率は12.8％だそうです。こちらの対策を急ぐべきでしょう。

（谷口恭）

参考：医療ニュース2010年6月11日「2009年のガンによる死亡数が過去最多」

　白米は糖尿病のリスクとなり、もしも白米をすべて玄米に替えると糖尿病のリスクは16%減少する･･･

　これは、米国ハーバード大学公衆衛生学教室のQi Sun氏らの研究結果で、医学誌『Archives of Internal Medicine』2010年6月号に論文が掲載されています。（下記参照）

　研究者らが今回おこなったのは、過去の疫学データを検証するという方法です。米国の32～87歳の男性医療従事者を対象とした研究（HPFS)と、米国の37～65歳及び26～45歳の女性看護師を対象とした研究（NHS Ⅰ及びⅡ）のデータを検証しています。今回の研究の対象者は、これらの過去の研究の対象者から、元々糖尿病のあった症例、心血管障害やガンの罹患者、１日当たりのカロリー摂取量が極端に低い例や高い例を除いた合計197,228人で、14～22年間追跡調査をおこない、糖尿病を発症したかどうかを調べています。

　その結果、追跡期間中に糖尿病を発症したのは合計2,648例で、白米及び玄米の摂取量から糖尿病の発症率を算出すると、１日50ｸﾞﾗﾑの白米を玄米（brown rice）に切り替えると糖尿病発症のリスクを16%下げることができるという結果が導かれています。また、白米を精白されていない穀物（whole grains）に切り替えることで36%下げることができるとされています。

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　この研究は米国人を対象としています。当然ながら、米国人は日本人ほど米を食べません。この研究では、「1日50ｸﾞﾗﾑの白米を･･･」という仮定で試算されていますが、白米１合でだいたい150グラムです。ということは、この研究を悲観的に捉えると、「毎日白米を大量に食べている日本人はそれだけで糖尿病のリスクを抱えている」、ということになってしまいます。実際、日本を含むアジアでは白米の高量摂取が糖尿病やメタボリックシンドロームと関連するという研究が発表されたこともあります。

　しかし、我々日本人は白米なしで生きていくことはできないでしょう。（こう決めつけてはいけませんが私個人としては無理です･･･）　私は一度、健康のため、と考えて主食を玄米に替えてみたことがあるのですが、１週間で断念しました。その後、白米と玄米を半分ずつにして炊いてみたのですが、やはり１週間で断念しました。

　マクロビオティックという健康法（というか食事法）がありますが、これを厳格にすれば白米は食べられなくなります。実際、マクロビオティックを本格的に実践している家庭で育てば、白米の味を知らないまま生涯を過ごすことになりかねません。私は以前ある雑誌で、マクロビオティックで育てられた子供が小学校の卒業文集に「白いご飯を食べたい」と書いた、という記事をみたことがあります。この小学生は現在成人していますが糖尿病は発症していないものの、いまだに白米は食べさせてもらえないそうです。

　話がそれましたが、白米を食べ過ぎるのはよくないにしても、すべてを玄米や精白されていない穀物に替えるべき、という運動が起こらないことを祈りたいと思います･･･。

（谷口恭）

注：この論文のタイトルは、
「White Rice, Brown Rice, and Risk of Type 2 Diabetes in US　Men and Women」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://archinte.jamanetwork.com/article.aspx?articleid=416025

　日本では少子化が問題となっていますが、世界に目を向けると、５歳まで生きられない子供がいかに多いかということがわかります。

　医学誌『Lancet』2010年6月5日号（注１）に掲載された論文によりますと、2008年に世界193ヶ国の５歳未満の子供の死亡数は8,795,000人とされています。1990年には、年間約13,000,000人の５歳未満の子供が死亡していましたから、18年間でおよそ３分の２に減少したことになります。
　
　しかしながら、国連ミレニアム・サミットで採択された「ミレニアム開発目標４（MDG4）」では、「2015年までに５歳児未満の死亡率を 1990年の水準の３分の１に削減する」とされており、これを達成するのはむつかしい状況だと言わざるを得ません。

　8,795,000人もの５歳未満の子供たちが亡くなっている状況を少し詳しくみてみましょう。まず、世界の５歳未満の子供の総数は、日本ユニセフ協会が発行している『世界子供白書』（注２）によりますと、約６億３千万人となっています。これを単純計算すると、世界の５歳未満の子供の約1.4％が1年間に死亡していることになります。

　死因をみてみると、68%（5,970,000人）が感染症で、その内訳は、肺炎が18%（1,575,000人）、下痢が15%（1,336,000人）、マラリアが８％（732,000人）となっています。また、死亡した子供の41％（3,575,000人）が新生児（生後１ヶ月未満）であり、新生児だけで死因をみると、早産合併症が12%（1,033,000人）、新生児仮死が９％（814,000人）、敗血症が６％（521,000人）、肺炎が４％（386,000人）となっています。

　死亡数の多い国トップ５は、インド、ナイジェリア、コンゴ、パキスタン、中国で、これら５ヵ国で５歳未満の子供の死亡数の49%を占めます。

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　『世界子供白書』によりますと、後発開発途上国に生まれた子どもが生後28日以内に死亡する確率は、先進工業国で生まれた子どものほぼ14倍になるそうです。

　今回の論文では詳しく触れられていませんが、周産期医療を語るときには、妊産婦死亡率も考えなければなりません。５歳未満の子供の死亡が多いことに驚かされますが、それでも1990年から比べると３分の１は減っています。ところが、妊産婦の死亡数はほとんど減っておらず50万人を下回りません。

　「少子化」が問題になっているわが国と世界の状況はまったく異なります。いかに子供を産むかだけでなく、いかに産まれた子供を大切にするか（主には感染症から守るか）、いかに妊婦に安心して出産してもらえるか、ということが世界的な観点から検討されなければならないというわけです。

（谷口恭）

注１　この論文のタイトルは「Global, regional, and national causes of child mortality in 2008:
a systematic analysis」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736%2810%2960549-1/fulltext#article_upsell

注２　日本ユニセフ協会が発行している『世界子供白書』は下記のURLで読むことができます。

http://www.unicef.or.jp/library/library_wdb10.html