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　牛乳やヨーグルトなど乳製品を多く摂る男性は、ほとんど摂らない人に比べて、1.6倍も前立腺癌になりやすい！

　このような発表が厚生労働省研究班によっておこなわれ話題を呼んでいます。（報道は4月16日の日経新聞）

　この調査は全国の45歳から74歳の男性約4万3千人を平均７年半にわたり追跡しています。乳製品をどれくらい摂取しているかを調べ、４つのグループに分けて前立腺癌になる危険性を調べています。調査期間中329人が前立腺癌と診断されています。

　乳製品の摂取量が最も多いグループ（１日約340ｸﾞﾗﾑ）は、最も少ないグループ（ほとんど摂取していない）に比べ、前立腺癌の危険性が1.63倍大きくなっています。

　なぜ乳製品が前立腺癌のリスクになるかは分かっていませんが、乳製品に含まれるカルシウムが血中ビタミンＤの濃度を抑えることや、飽和脂肪酸が男性ホルモン濃度を上昇させることが原因ではないかとみられています。

　ただ、乳製品は骨粗しょう症や高血圧、大腸癌に対する予防効果があるとする研究もあり、研究班は「乳製品の摂取を控えた方がいいとは一概に言えない」とコメントしています。

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　「乳製品が悪い」とする研究は珍しいと言えるでしょう。

　前立腺癌については、米国の医学誌「Journal of the National Cancer Institute」の2007年5月16日号で、「マルチビタミンを過剰に摂取するとリスクが増大する」という報告がおこなわれています。

　また、迷信のようなものだと思いますが、「たくさんの女性と性交渉の経験がある男性は前立腺癌になりやすい」と言われることもあります。

（谷口恭）

　4月17日の共同通信によりますと、ニューヨーク市では、4月21日から、全米で15以上の店舗を持つレストランチェーンはメニューにカロリー表示をしなければならないという条例が施行されることになりました。

　このような条例は全米で初めてです。

　ニューヨーク州レストラン協会は、この条例を違憲として訴えていましたが、ＡＰ通信によりますと、ニューヨーク連邦地裁は、「消費者が低カロリーの食事を選択する情報で、肥満の低減につながることが期待できる」、として訴えを退けたそうです。

　「全米で15以上の店舗をもつレストランチェーン」は、全部で約23,000店あるとされるニューヨーク市のレストランの１割が相当するとみられています。６月までの猶予期間後に表示を怠った場合、２千ドル（約20万円）以下の罰金が科せられることになります。

　米国では、肥満は以前から大きな社会問題になっており、一部のチェーン店ではすでにカロリーを表示しています。ニューヨーク市当局は、今回の条例によって、今後５年間で15万人の市民が肥満になるのを防ぎ、３万人を糖尿病にかかる危険から救うと推定しているそうです。

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　メニューにカロリー表示をしたくらいで、15万人が肥満になるのが防げるとは私には思えませんが、カロリー表示すること自体は評価されるべきかもしれません。

　しかしながら、料理を用意する方も楽しむ方もカロリーを意識しなければならないというのは、それを考えただけで料理がまずくなってしまうような気もします･･･。

（谷口恭）

　4月25日の午後１時頃、東京の高級ホテルの10階で硫化水素が発生し宿泊客の男性が死亡しました。さらに、横浜、大阪、神戸、北九州でも同様の事件が発生し、この日の午後だけで少なくとも合計男女７人が死亡しています。これらはいずれのケースも自殺とみられています。（報道は4月28日の共同通信）

　警視庁によりますと、東京のホテルで死亡したのは岡山県の47歳の男性で、自身で購入したトイレ用洗剤と入浴剤を使い硫化水素を発生させたと考えられています。

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　硫化水素は比較的簡単に製造することが可能なために今後も自殺に使われるかもしれません。それにしても、同日に７人もの男女が同じ方法で自殺したというのは奇妙に思えます。

（谷口恭）

　4月28日の共同通信によりますと、フランス国民議会（下院）は、主に若い女性を対象に、過剰なダイエットを指南するようなインターネットサイトやメディアの当事者に、最高で禁固３年、罰金4万5000ユーロ（約730万円）を科す「やせ過ぎや拒食症の扇動と戦う法案」を賛成多数で可決し上院に送りました。

　法案では、「長期にわたる食事制限によって行き過ぎた減量を行わせ、その結果として健康を危うくする行為」に罰則を与えると規定されています。

　フランスでは拒食症の患者が３万から４万人に上るとみられています。下院議員のバシュロナルカン氏は、一部のインターネットサイトについて「吐き戻しやすい食品を紹介したり、食事を取った後、自らを痛めつけるよう奨励したりしている」と指摘し、このような減量指南は「死のメッセージだ」と非難したそうです。

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　拒食症が長期化すると、心身ともに衰退していき、命にかかわる状態になることも少なくありません。
 
　この法案のように、行き過ぎたダイエットを煽る者には罰則を規定すべきだと思われます。

参考：はやりの病気第38回「本当に恐ろしい拒食症」

　大流行すれば国内で最大64万人の死亡が予想される新型インフルエンザへの対策法案が参議院厚生労働委員会で可決され成立する見通しとなりました。

　この新しい法律では、新型インフルエンザを、エボラ出血熱やペストなどと同様の「１類感染症」に分類し、感染者の強制入院や検疫措置などが取れるようにしています。

　症状がなくても感染が確定すれば、発症者と同じような扱いを受けることになりますし、感染の可能性がある人（機内で感染者の近くに座ったなど）が入国する際は、空港近くの医療機関やホテルで「隔離」されることになります。

　また、鳥インフルエンザ（H5N1型）については、１類感染症に次いで重要な「２類感染症」に指定され、感染者の入院措置などがとれるようになっています。

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　新型インフルエンザが発生すれば、ほとんどの人が免疫をもたないため短期間に世界的規模で大流行する恐れがあります。現在、ワクチンや治療薬について議論が重ねられていますので、追って紹介していきたいと思います。

（谷口恭）

　以前、日本人がフィリピンで腎移植をしているということをお伝えしましたが（メディカルエッセィ第46回「臓器売買の医師の責任（後半）」、このことは国内外で以前から問題視されていました。

　4月28日の毎日新聞によりますと、フィリピン保健省が外国人への腎移植を全面的に禁止する意向を検討していることが明らかとなりました。

　フィリピン保健省は今年の3月、「臓器の売買は禁じるが、提供者（ドナー）に寄付金を払えば外国人への移植が可能」との省令を発表していましたが、寄付金による臓器提供も禁じる方針に転換したというわけです。

　フィリピンではこれまで臓器売買を違法とする規定がなく、貧困層が現金収入を得るため腎臓を「売る」行為が広く行われてきたという現実があります。腎移植は年間600件以上にのぼると推定されています。

　また、日本の厚生労働省研究班の2006年の調査によりますと、海外で過去に腎移植を受けた日本人198人のうち、30人がフィリピンで移植を受けているそうです。フィリピン以外では、インド、パキスタン、中国などでも日本人が臓器の提供を受けています。

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　中国では昨年、臓器売買を禁じるとともに外国人への移植も禁止しています。（実際は依然おこなわれているという噂もありますが･･･）

　臓器移植に関する議論は大変複雑で、単純に良し悪しを語ることはできません。貧困層から臓器を買うようなことは倫理的に許されませんが、米国のように献血でお金をもらえる国もあり、一定の規定を設けるのはやさしいことではありません。

（谷口恭）

　厚生労働省が4月30日に公表した「2006年国民健康・栄養調査」によりますと、40から74歳のメタボリック症候群の該当者とその予備軍の推計人数は合計約1,940万人で、これは、男性の２人に１人、女性の５人に１人に上ることが分かりました。

　少し詳しくみてみると、メタボリック症候群の該当者は約960万人で、男性全体の24.4％、女性の12.1％に相当します。予備軍は約980万人で、男性の27.1％、女性の8.2％にあたります。

　メタボリック症候群の診断基準はよく議論になりますが、今回厚労省が採用している診断基準は、腹囲が男性85センチ以上、女性90センチ以上で、高血圧、高脂血、高血糖の２つ以上に当てはまるとメタボリック症候群の該当者、1つの場合は予備軍としています。
 
　また、成人の糖尿病患者と予備軍の総人数は2006年時点で約1,870万人に上ると推計されます。

　男性が880万人、女性は990万人で、5.6人に1人の計算となります。2002年の前回調査より250万人（15.4％）の増加で、このうち女性が200万人と大半を占めています。（糖尿病は男性よりも女性で急速にすすんでいるということになります）　尚、1997年の調査では約1,370万人となっています。

　この調査は2006年11月、全国の約3,600世帯を無作為に抽出し、4,296人の血液検査結果や調査票への回答を基に、成人全体の推計値を算出しています。

　血液中のHbA1Cが6.1％以上を「糖尿病が強く疑われる人」とし約820万人、5.6％以上6.1％未満を「糖尿病の可能性を否定できない人」（予備軍）として約1,050万人となっています。

　年代別の人口に占める割合は70歳以上が34.8％（男性35.4％、女性34.3％）と最多で、若い世代ほど少なくなっています。60代では29.0％、50代は23.0％、40代が13.6％、30代は4.1％、20代が1.1％です。2002年時に比べ、40代男性が6.2％増加、50代女性が5.5％増加、70歳以上の女性も6.0％増加となり中高年の増加が目立っています。

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　メタボリック症候群が1,940万人、糖尿病が1,870万人ということは、メタボリック症候群と診断される人の大半が糖尿病のハイリスクグループということになります。

　自覚症状の乏しいまま進行する糖尿病の成れの果ては、失明、人工透析、足の切断･･･、と人間らしい生活を奪うものばかりです。

　２人に１人がメタボなどと聞くと、誰もが他人事ではなくなるでしょう。食事や運動に無頓着の私自身が怖くなってきました･･･

（谷口恭）

　ダニなどの虫刺されでクリニックを受診する患者さんは少なくありませんが、虫刺されに発熱が伴うと要注意です。ダニに寄生するウイルスや細菌が人間の体内に侵入した可能性があるからです。

　近年、日本紅斑熱と呼ばれる、ダニに刺された後、皮疹と発熱がでてくる感染症が増えています。

　日本紅斑熱は1984年に徳島県で初めて確認され、1999年に保健所への届出が必要な感染症に指定されました。2007年は全国で前年の２倍で過去最高の98件の届出がなされています。

　この日本紅斑熱が和歌山県で増えているようで、2007年までに38人が確認されているそうです。なぜか海岸から10キロ以内の地域に集中しており、なかには死亡例もあるといいます。（報道は5月3日の毎日新聞）

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　ダニが媒介する感染症は、日本紅斑熱の他にも、恙虫（ツツガムシ）病や、ライム病などもあります。虫刺されに加えて、発熱、倦怠感などが出現したときは、迷わずに医療機関を受診するようにしましょう。

（谷口恭）

　2013年7月23日、FDA（米国食品医薬品局）は、メンソール系のタバコは非メンソール系のタバコに比べて依存性が高いことを報告し、将来的には販売中止も視野に入れた規制をおこなうことを検討すると発表しました（注１）。

　FDAによれば、ミントの香りのするメンソール系のタバコには爽快感・清涼感があり、非メンソール系のタバコに比べるとタバコの不快感が減少するそうです。そして、非メンソール系のタバコに比べて、依存性がより強くなることを指摘しています。

　FDAによれば、現在米国では死因の約５分の１がタバコによるもので、全喫煙者の３分の１に相当する2,000万人以上がメンソール系のタバコを吸っているそうです。若者だけに限れば４割以上がメンソール系だそうです。人種別のデータでは、アフリカ系の喫煙者の85.6%、他の人種では、ヒスパニック系37.7％、アジア系33.3％、白人26.9％がメンソール系のタバコを吸っているそうです。

　FDAは、今後意見募集をおこない、将来的には販売の規制を検討するようです。

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　以前別のところ（下記コラム参照）で述べましたが、私自身はおよそ20年間メンソール系のタバコの愛好家でした。周囲が次々と禁煙に成功していくなかで、私は何十回と禁煙失敗を繰り返し自己嫌悪に陥るほどでした。そんななか、メンソール系のタバコは禁煙しにくいという論文をみつけ（下記コラムの注釈で紹介しています）、長年の自分の経験と合致していることを実感しました。

　おそらくメンソール系のタバコが非メンソール系のものより依存性が高いことはこれから次々と実証されていくでしょう。依存性が高いのであれば、現在FDAが検討しているように規制（もしくは販売中止）を検討すべきです。（ちなみに、私は、禁煙して５年以上が経過しますが、今でもメンソール系タバコの”さわやかな夏”を連想させるあの＜清涼感＞がときどき脳内によみがえり無性に吸いたくなることがあります）

　しかし、私を含めてメンソール系の元愛煙者で禁煙に成功している人もいくらでもいます。もしもあなたがメンソール系に依存しているなら、時間がかかったとしても必ず断ち切れますから諦めないで禁煙に取り組みましょう。

（谷口恭）

注１：FDAのニュースリリースのタイトルは「FDA invites public input on menthol in cigarettes」で、下記のURLで読むことができます。
http://www.fda.gov/NewsEvents/Newsroom/PressAnnouncements/ucm361966.htm

参考：はやりの病気
第66回（2009年2月）「メンソールの幻想と私の禁煙」
第32回（2006年5月）「そろそろ本格的な禁煙を！① 」
第33回（2006年6月）「そろそろ本格的な禁煙を！② 」
第34回（2006年6月）「そろそろ本格的な禁煙を！③(最終回)」

  EPA（エイコサペンタエン酸）やDHA（ドコサヘキサエン酸）を代表とするω３系の脂肪酸は大変身体によく、特に心筋梗塞などの心疾患のリスクを減らす、ということは随分前から指摘されています。ω３系脂肪酸は魚油に豊富に含まれており、魚をよく食べる地中海沿岸諸国で心疾患が少ないことはよく知られています。

　そこで、EPAやDHAを食事だけでなく薬やサプリメントとして摂取しようと考える人も多く、この傾向は国内市場でも加速しています。この詳細については2013年3月のメディカルエッセイ「不飽和脂肪酸をめぐる混乱」で述べました。

　しかし、ω３系の脂肪酸を取っていればそれで充分なのか、と言えばそういうわけではなく、最近は否定的な研究、つまり積極的にサプリメントなどからこれらを摂取しても心疾患が減るわけではない、とする研究もでてきています。これについても上記コラムで紹介しています。そして、そのコラムで、「ただし、サプリメントなどからではなく、食事から積極的にω３系脂肪酸を摂取することは推奨されるべき」、と述べました。

　私がこのコラムを書いたとき、ω３系脂肪酸の有害性についての報告はほとんど見たことがありませんでした。しかし、最近、有害性についての報告が、それもガンのリスクを大幅に上昇させるという報告がありました。

　ω３系脂肪酸の濃度が高い男性では前立腺ガンの発症リスクが43%も高い。さらに悪性度の高い前立腺癌を発症するリスクは71%も高い･･･

　医学誌『Journal of National Cancer Institute』2013年7月10日号（オンライン版）に掲載された論文（注１）にこのようなことが述べられています。

　この研究は、米国オハイオ州のオハイオ州立大学総合ガンセンター（Ohio State University Comprehensive Cancer Center）のTheodore M. Brasky氏らによっておこなわれています。ある調査に参加した35,000人以上の男性のなかから前立腺ガンの診断がついている834人と無作為に抽出した1,393人の血中のω３系脂肪酸の濃度が調べられています。

　その結果、先に述べたように、ω３系脂肪酸の濃度が高ければ前立腺ガンのリスクが４割以上も上昇し、しかも悪性度の高いタイプのガンでよりリスクが上がるという、衝撃的な結論が導かれたのです。

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　過剰な期待は禁物であるとしても、これまでω３系脂肪酸が健康上のリスクになるとは考えられていませんでした。しかも、興味深いことに、この研究では血中のω３系脂肪酸を測定していますから、それがサプリメントで摂取されたのか食品から摂取されたのかの区別がつきません。

　これがサプリメント摂取群にのみ発ガンリスクが上昇した、という結果なら受け止めやすいのですが、食品から摂ってもリスクが上昇するというのなら、将来的には「今後我々は何を食べるべきか」について見直しが必要になるかもしれません。

　しかし現時点では、なぜω３系脂肪酸摂取で前立腺ガンのリスクが上がるのかを説明する理論はなく、この研究結果が普遍的なものであると結論づけることはできません。もしもこの説が正しいなら、魚類をよく食べる地中海沿岸諸国や、日本でも前立腺ガンが多くなければなりません。しかし、少なくとも日本で言えば、前立腺ガンはそれほど多くなく、最近になって増えてきているのは、むしろ伝統的な魚料理ではなく肉をよく食べるようになったからではないかと言われているほどです。

　今回の研究結果を受けて魚を食べない、などとは考えるべきでなく、これまで通りバランスのとれた食事を心がけるべきでしょう。

（谷口恭）

注１　この論文のタイトルは、「Plasma Phospholipid Fatty Acids and Prostate Cancer Risk in the SELECT Trial」で、下記のURLで概要を読むことができます。

http://jnci.oxfordjournals.org/content/early/2013/07/09/jnci.djt174.abstract?sid=0649de2f-c774-4949-8eba-aa1050f4dce8

参考：メディカルエッセイ第122回（2013年3月）「不飽和脂肪酸をめぐる混乱」