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　テレビCMの影響もありすっかり有名になった「リアップ」の有効成分はミノキシジルです。濃度は５％が上限であり、これは「リアップｘ５」として販売されています。以前、ミノキシジル10-15％のものが米国で出回り、さらに個人輸入で世界中に販売され、FDAが警告をしたことを報告しました（医療ニュース「2012年1月30日アメリカ製の育毛剤で健康被害の可能性」）。

　FDAによれば、ミノキシジルは内服でなく外用であったとしても、低血圧や動悸、皮膚障害といった全身性の副作用が生じる可能性があります。

　さて、今回お伝えしなければならないのは、そのミノキシジルの内服を含むAGA薬により日本人が肝機能障害を発症した事象です。2018年10月30日付けで、厚生労働省医薬・生活衛生局監視指導・麻薬対策課が発表した報告（タイトルは「国内未承認のいわゆる発毛薬の服用が原因と考えられる健康被害の発生について」）によれば、１日あたりフィナステリド1mgとミノキシジル5mgを３週間内服した40代の男性が肝機能障害を起こしました。

　男性は服薬を中止することにより軽快しているそうです。また、この薬は男性が個人輸入したものではなく医療機関で医師が個人輸入したものだったそうです。

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　フィナステリドも肝機能障害を起こすことがありますから、この肝機能障害の原因薬剤がミノキシジルと断定できるわけではないと思いますが、いずれにしても未承認のものを使用するときには充分すぎるほどの注意が必要でしょう。

　患者数が多い割にはいまだに治療法が確立しておらず、メディアでも取り上げられることが少ない酒さ。アルコールと紫外線が悪化因子なのはおそらく間違いなく、他にもタバコ、生活習慣病、ピロリ菌などとの関係が指摘されています。その一方で、何をすれば良いという情報はあまりないのですが、今回コーヒーが酒さを予防するのではないか、という研究が公表されたので報告します。

　医学誌『The Journal of the American Medical Dermatology (JAMA Dermatology)』2018年10月17日号（オンライン版）に掲載された「Association of Caffeine Intake and Caffeinated Coffee Consumption With Risk of Incident Rosacea In Women.」というタイトルの論文です。

　この研究は、NHSⅡ（Nurses’ Health StudyⅡ）」と呼ばれる調査に協力した女性看護師82,737人が対象です。1991～2005年の間、コーヒー摂取と酒さの発症にどのような関係があったかが調べられています。同時に、お茶、ソーダ、チョコレートといった他のカフェインを含有する食品についても調べられています。

　結果は以下のとおりです。

・調査期間中に4,945例が酒さを発症した。

・カフェイン摂取量と酒さのリスクは逆相関の関係にあった。つまり、コーヒーをたくさん飲めば飲むほど酒さが起こりにくいことがわかった。

・１日に４杯以上のコーヒーを飲めば、１か月で１杯未満の場合に比べ23%リスクが下がっていた（相対リスク0.77）。カフェインレスのコーヒーでは有意差が出なかった。

・お茶、ソーダ、チョコレートからカフェインを摂取しても酒さのリスクは下がらなかった。

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　この研究だけで「酒さにはコーヒー！」と断定するのは時期尚早ですが、コーヒー好きには嬉しい結果です。ちょうどこのサイトを立ち上げた頃から、コーヒーについては肯定的な研究が続々と出てきています。

　ただし、酒さについては「発症リスクの低下」が示唆されているだけであり「発症後の治療」になると言われているわけではありません。

参考：
医療ニュース
2015年10月6日　酒さの原因は生活習慣と遺伝
2015年11月28日　酒さは生活習慣病や心疾患のリスク
2017年5月11日　白ワインは女性の酒さのリスク　
2017年6月2日　ピロリ菌除菌で酒さが大きく改善
2016年12月9日　コーヒー1日3杯以上で脳腫瘍のリスクが低下
2016年10月31日 　認知症予防にはコーヒー？それとも緑茶？
2016年8月12日　加工肉はNGだがコーヒーはガンのリスクでない
2015年8月28日　コーヒーが悪性黒色腫を予防
はやりの病気
第22回（2005年12月）「癌・糖尿病・高血圧の予防にコーヒーを！」

　私が早く開業をしたいと思った理由のひとつが「正しいことを伝えたい」ということです。これだけ情報化社会が発達しても、医学部で習う基本的なことが世間では誤解されていて、しかもテレビのパーソナリティや近所のおばちゃんの言っていることが正しいと信じ、医療者が言うことを信用しないひとが今も多数います。勤務医時代にこのことを不思議に感じた私は「医師の伝え方がまずいのではないか」と思うようになり、「ならば自分が今までにないやり方で正しい事を伝えようではないか」と考えたのです。

　もちろん現代の医学は万能からは程遠く、分からないことがたくさんあり、また有効な治療法がない疾患もあります。基礎的な理論ですら、後になって間違っていたことが判った、ということもあります。ですから、医師の言っていることがいつも正しいということはありません。ただ、我々医師は分からないことが多数ある、という前提でいつも医学を考えています。

　前置きが長くなりましたが、今回はインフルエンザの話です。太融寺町谷口医院がオープンしたのは2007年1月で、ちょうどインフルエンザが流行している時期でした。開業した最初の３ヶ月くらいはまだ今のように混雑しておらず、ある程度時間をとって話すことができました。そのため、罹患した患者さんにはそれなりに時間を確保して、インフルエンザの正しい知識を伝えることに努めました。

　先に「医学は万能ではなく分からないことが多数ある」と述べましたが、インフルエンザについては、現在分かっていることもたくさんあります。その後新たに登場した薬のことも含めて、私が12年間言い続けていることでいまだに誤解が多いものをいくつか紹介したいと思います。

・抗インフルエンザ薬にはタミフル（一般名はオセルタミビル）などがある。服薬することにより少し（具体的には１日からせいぜい２日）治癒するまでの期間が短くなる。

・インフルエンザに罹患したからといって必ずしも抗インフルエンザ薬は必要ない。健常な成人であれば高熱と倦怠感で苦しめられていても数日間寝ていれば治る。

・インフルエンザに最も有効な対処法はワクチンであり、原則としてすべての人に推薦される（ただし妊娠中の女性には慎重に、という意見は2009年までは確かにありました）。

・インフルエンザのワクチンは接種しても感染する。目的は、①感染の可能性が低下する、に加え、②感染しても重症化が防げる、と、③他人へ感染させるリスクを下げる、であり、③が最も重要。

　他には、インフルエンザの検査は必ずしも勧められない、インフルエンザの可能性があればアスピリンやボルタレンなどの鎮痛剤はNG（飲んでいいのはアセトアミノフェンのみ）、学生の場合は学校保健安全法により出席ができない（が、会社員は会社が決める）、飛行機には乗れない場合がある（航空会社が決める）、治癒証明書は不要（厚労省も指針を表明しています）、予防薬は例外を除けば使うべきでない、といったことも多くの患者さんに説明してきました。

　それらをここですべて説明する余裕はありませんが、インフルエンザという疾患は他の病気に比べて「誤解」が非常に多いのは間違いありません。そして、今年は新薬の「ゾフルーザ」（一般名はバロキサビルマルボキシル）に伴う「新たな誤解」が早くも流布しています。実際、すでに診察室でも患者さんから誤った意見を聞いています。その誤解を解いていきましょう。

　まず、そもそもなぜ人は誤解をするかというと、間違った情報が流れているからです。悪意のあるフェイクニュースでなくとも、きちんと検証されたわけではない情報が飛び交っている結果、誤解が誤解を生んでいるのです。ゾフルーザに伴う具体的な「誤解」を紹介しましょう。

【誤解１】ゾフルーザは従来の抗インフルエンザ薬（タミフル、イナビル、リレンザ、ラピアクタ）よりも、よく効いて早く治る

【誤解２】ゾフルーザの副作用は抗インフルエンザ薬のなかで最も少ない。他の薬より早く効いて副作用が最小なのだから、近いうちに他の抗インフルエンザ薬はなくなる。

【誤解３】ワクチンをうつよりも、インフルエンザが流行りだせばゾフルーザを１回飲む方がいい。

　順にみていきましょう。【誤解１】については大手メディアでさえもそのように報じています。たしかに作用機序から考えて、従来の抗インフルエンザ薬に比べるとゾフルーザが早く効く可能性があり、そのような研究もあります。ですが、研究にはエビデンス（科学的確証）がなければなりません。ゾフルーザが市場に登場したのは2018年3月で、このときには信頼できるデータがありませんでした。他の抗インフルエンザ薬との比較に関する信ぴょう性の高い論文はようやく2018年9月に登場しました。

　医学誌『New England Journal of Medicine』2018年9月6日号に「成人患者と10代患者を対象とした合併症のないインフルエンザに対するゾフルーザ」というタイトルの論文が掲載されました。『New England Journal of Medicine』は世界で最も信頼できる医学誌のひとつであり、エビデンスレベルの高いものしか掲載されません。この論文によれば、ゾフルーザにより症状を１日短くしますが、これはタミフルと同様です。

　つまり、きちんと検証した結果、「ゾフルーザでもタミフルなど他の抗インフルエンザ薬でも治るまでの期間は変わらない」ことが判ったのです。ゾフルーザは１回飲むだけだから簡単という声もありますが、それならば１回吸うだけのイナビルと差がありません。ただし、同論文によれば、ウイルスが検出される期間はタミフルよりも２～３日短くなっています。これは他人への感染リスクを下げますからゾフルーザの大きな利点となります（しかし、この点を強調した一般のメディアによる報道を私はいまだに見ていません）。

　次いで【誤解２】をみていきましょう。安全性については、たしかにこの論文で「有意差をもってタミフルよりも副作用が少なかった」とされています。ですが、安全性についてこの時点で断言するのは時期尚早です。なぜなら、基本的にこの研究も含めてこれまでゾフルーザは健常人を対象にした調査しかされていないからです。我々が知りたいのは、例えば抗がん剤を服用しているとか、腎機能が低下しているとか、ステロイドを飲んでいるとか、そういった人たちに対する副作用です。ですから、この時点でゾフルーザが安全と断言するのは危険です。

　【誤解３】は論外です。このような飲み方を勧める医師は（おそらく）世界中に一人もいません。抗インフルエンザ薬の予防投与は例外的に認められていますが（参照：インフルエンザの薬の予防投与はできますか。）、ゾフルーザの予防投与は有効性・安全性が確立されていません。

　予防にゾフルーザを用いるべきでないはっきりとした理由があります。そしてこの理由が、我々がゾフルーザを治療にも積極的に使用しない最大の理由のひとつであり、先述の論文が明らかにしました。それは「約１割にウイルスの遺伝子変異がみつかり、ウイルス排出期間が長引き治癒が遷延した」ということです。分かりやすく言えば「使用者の１割はゾフルーザを飲むことでゾフルーザが効かなくなり治るのに時間がかかる。さらに、その効きにくくなったウイルスが周囲にばらまかれることになり、いずれゾフルーザが無効なインフルエンザが蔓延する可能性がある」ということです。

　つまり、我々医療者はゾフルーザに期待はしていますが、どうしても必要な症例に適応を絞ることを考えているのです。むやみに使うと、いざというときに効かないウイルスだらけになってしまっている可能性があるからです。

　健診での肝機能障害や腎機能障害の原因がサプリメントだった…、最近、動悸や嘔気などが気になると思っていたらその原因が健康食品だった…、息切れの原因が通販で購入した漢方薬だった…、などといったことはまったく珍しいことではなく、太融寺町谷口医院（以下「谷口医院」）の患者さんのなかにもこういった被害に合う人がいます。

　サプリメントや健康食品というのは、あらためて言うまでもなく効果のエビデンス（科学的確証）に乏しいものであり、一方で副作用の被害はそれなりに多いものですから、きちんと考えれば手を出すべきではありません。私は医学生の頃から、なんでこんなものに大金を払うのだろう、と患者さんから話を聞く度に疑問に思っていました。

　たいていの患者さんは、（医療者でない）知人から聞いた、テレビのパーソナリティが言っていた、ネットに書いてあった、などと言います。「エビデンスはあるのですか」などと意地の悪い聞き方はしませんが、有効性はどれくらいあるかご存知ですか？と尋ねてもきちんと答えた人はいまだに一人もいません。興味深いことに、知的レベルの高い、というか理系の大学を卒業しているような人でさえ、きちんとした理論を持たずに服用しているのです。

　なかには、薬が売れなくなると医療者や製薬会社が困るから医者はサプリメントを勧めない、などという「陰謀論」のようなことを言い出す人もいて驚かされます。今回は、「なぜサプリメントや健康食品に手を出すべきではないのか」についてまとめてみたいと思います。

　まず、第一にサプリメントは危険すぎます。実際のデータもそれを裏付けています。東京都福祉保健局が公表している平成26年度「都民の健康と医療に関する実態と意識」（第2部第2章103ページ）によれば、健康食品を使用して体の不調を感じたことがある人は全体の4.2%にもなります。ここで注目したいのはこの4.2%は自覚症状に限ってということです。自覚症状がないまま生じている肝機能障害や腎機能障害は含まれていません。ですが、自覚症状の4.2%だけでも驚くべき数字ではないでしょうか。処方薬でも、もちろん例外は多数ありますが、4.2%もの自覚できる副作用が生じる薬というのはそう多くありません。

　谷口医院で実際に生じた例を紹介しましょう。興味深いことに、サプリメントの被害には男女の特徴があります。これはおそらく谷口医院の患者層が比較的若いからだと思います。

　男性の場合、圧倒的に多いのがプロテインによる腎機能障害です。プロテインを摂取している理由は筋肉増強のためで、多くの人が、実際に筋肉量が増えることを実感しています。害がなければ摂取してもかまわないのですが、けっこうな割合で腎機能が悪化している人がいます。この場合自覚症状はまったくなく、職場の健診や谷口医院での採血で発覚します。

　腎機能障害がまだ起こっていなくても血中タンパク質の濃度が異常高値を示していることがあります。これは筋肉を増やす目的でプロテインを摂取しているものの、肝心のトレーニングが不充分でせっかく摂ったプロテインが筋肉に変わることなく血中に漂っていることを示しています。

　筋トレをしている人の場合、クレアチンを摂取していることがしばしばあり、これも危険です。高いエビデンスはないもののプロテインと同様、クレアチンも筋肉量を増やすには有効だと言われています。しかし、腎臓に負担がかかるようで腎機能が悪化する人がいます。しかもクレアチンの場合、プロテインよりも一気に悪化することがあります（これを科学的に検証した論文を探してみたのですが見つかりませんでした）。

　一方、女性で多いのがダイエット用のサプリメントで、たいていは海外製のものです。以前タイ製の「ホスピタルダイエット」「ＭＤクリニックダイエット」などが危険であることをこのサイトで指摘しました。これらには、日本未承認のやせ薬シブトラミンや甲状腺ホルモンが含まれていましたから、動悸や嘔気が生じるのは当然です。最近はこれらの製品名は効かなくなりましたが、海外製のダイエット効果があるとされているサプリメントには似たような成分が入っている可能性が高いと言えるでしょう。

　ビタミン剤なら大丈夫と思っている人がいますが、これも大きな誤解です。水溶性のビタミンはOKと言う人もいますがそうではありません（参照：医療ニュース2014年3月31日「ビタミンＣやＥの摂りすぎで膝を悪くする」。ビタミンでここ数年よく聞かれるのが「ビタミンＤのサプリメントは積極的に摂らなければならないって聞いたんですが…」というものです。興味深いことに、この質問はなぜか高学歴の人から多く寄せられます。また、「冬は紫外線の量が少ないから冬だけ摂るべきですよね」と言われることもあります。結論を言えば通常の食事をしていれば必要ありません（注）。紫外線を100%カットしていてもバランスのとれた食生活をしている限りサプリメントは不要、というより危険性の方が大きいと考えるべきです。ただし、ビーガンと呼ばれる極端な菜食主義の人はこの限りではなく、ときにサプリメントの摂取を例外的に勧めることがあります。
　
　ミネラルはビタミンよりも遥かに難しいと考えねばなりません。セレンやクロムなどの微量元素は通常の食生活から摂れない、と主張する人がいますが、たいていの日本人はこれらを調べても不足していません。にもかかわらずサプリメントとして摂取すれば過剰摂取につながるおそれがあります。男性の場合、特に注意が必要なのが「鉄」です。マルチミネラルには鉄が含まれているものが多くありますが、通常の食事をしている限り日本人の男性で鉄が不足することはまずありません。そして、鉄を過剰に摂取すると余った鉄が肝臓に沈着する可能性があります。女性の場合も、閉経後に鉄が含まれたサプリメントを摂るのはやめた方がいいでしょう。一方、閉経前の女性であれば、むしろ積極的に鉄のサプリメント（ただしマルチミネラルではなく鉄単独のもの）を推奨することがあります。医薬品の鉄剤は嘔気の副作用が起こりやすくサプリメントの方が使いやすい場合もあるのです。

　ただし、サプリメントには有効成分のばらつきが多いことが指摘されています。この問題を回避するためには「GMP認定」された製品を選択するという方法があり（参照：日本健康食品規格協会（JIHFS）のウェブサイト）このマークが入っている製品を購入するのがいいでしょう。ですが、我々医療者はこの時点で疑問です。なぜなら「製品にばらつきがないのは当たり前じゃないの？？」と感じるからです。当然のことですが、医薬品ならばらつきがある時点で承認されませんし、発売後にばらつきが発覚すれば直ちに販売中止になります。

　ところで、なぜ昔は有用とされていたビタミンやミネラルのサプリメントが無効なのでしょう。ビタミンやミネラルが身体に必要なのは間違いありません。またバランスよく食事を摂取しなければこれらの要素が不足する恐れがあることも事実です。ですが、だからといって野菜や果物などからこれらの栄養素を取り出してカプセルに詰め込んで摂取しても効果がないどころか、有害になる場合もあるのです。有名なのは、βカロテン（カロチン）摂取で肺がんのリスク上昇（参考：医療ニュース2014年1月28日「やはりビタミン・ミネラルのサプリメントは利益なく有害」）やビタミンＥの前立腺がんリスク（参考：医療ニュース2011年11月14日（月）「ビタミンＥの発ガンリスク」）ですが、他にも多数あります。ビタミンやミネラルは食事から摂取して初めて有効だと考えるべきなのです。

　ビタミンやミネラルのサプリメントに効果がないことはいくつものデータが示しています。詳しく知りたい方は国立研究開発法人「医薬基盤・健康・栄養研究所」の「「健康食品」の安全性・有効性情報」を参照するのがいいでしょう。少し専門的で難しい部分もありますが、副作用が出てからでは手遅れとなる可能性もありますからまずは知識の習得に努めるべきです。

　もうひとつ、健康食品やサプリメントに手を出すべきでない理由を述べておきます。それは、医薬品との、あるいは他のサプリメントとの相互作用が未知だということです。薬と薬の相互作用（飲み合わせ）は患者さんが思っているよりも遥かに複雑ですが、ある程度のデータがありますから科学的な観点から検討することができます。一方、多くのサプリメントや健康食品にはそれらを検証したデータがなく未知の部分が多すぎるのです。サプリメントなどを複数（なかには10種以上も！）飲んでいる人がたまにいますが、相互作用について考えているとは到底思えません。

　サプリメントや健康食品に有益性が”仮に”あったとしても、危険性を考慮するととても手を出せるものではありません。私なら、そのようなものを買うお金があるなら、新鮮な野菜や果物を中心とした食事に使います。

注：ただし、その後ビタミンDの基準摂取量が変更されたことにより多くに日本人が「ビタミンD不足」に陥りました。2005年では成人が1日に必要な基準量が5ug/日でしたが、2010年に5.5ug/日に変更され、さらに2020年には一気に8.5ug/日にまで引き上げられたのです。公益財団法人長寿科学振興財団によると、ビタミンDが不足している日本人は過半数を超えます。ちなみに、この変更を機に谷口医院内でスタッフの採血をしてみるとほぼ全員が基準値を下回っていました。以前は「ビタミンDは食事（と日光）からの摂取で充分」とされていましたが、現在は「多くの日本人はサプリメントからの摂取が必要」と考えなければなりません。

　久しぶりに糖質制限の話をしたいと思います。「糖質制限食の行方　その１」「 糖質制限食の行方　その２」を公開したのがそれぞれ2012年7月、2013年2月ですから、マンスリーのコラムというかたちでは5年8か月ぶりということになります。

　その後世界中でいろんな議論がおこなわれ、今も糖質制限は医学界で最も物議をかもしているトピックスのひとつです。医師のなかにも賛成派、反対派がいて、ときに激しい論争となることもあります。以前、私はある学会で賛成派と反対派の非常に激しい応戦を見て辟易としたことがあります。

　さて、5年8か月の流れをざっと（私見を入れながら）振り返ってみたいと思います。

　まず、日本糖尿病学会の見解としては、実は「その２」を公開した2013年2月からほとんど変わっていません。「その２」では、2013年1月に開催された第16回日本病態栄養学会年次学術集会で日本糖尿病学会が「糖質制限を勧めない。今後の検討課題とする」というようなコメントをしたことを紹介しました。

　実際、2013年3月に同学会は「炭水化物を極端に制限して減量を図ることは、効果そのものや、長期的な食事療法としての遵守性や安全性などを担保するエビデンスが不足しており、現段階では勧められない」と発表しました。つまり、「糖質制限を推奨しない」ことを明言したのです。その後、同学会の会員のなかにも糖質制限を患者に勧めるという医師が増えてきていますが、学会全体としては依然従来の方針を変えていません。

　一方、推奨派の医師たちは日本を含め世界中の研究で糖質制限の有効性は証明されてきていると主張します。最もよく引き合いに出される研究のひとつに「DIRECT試験（Dietary Intervention Randomized Controlled Trial）」というものがあります。この研究は一流の医学誌「New England Journal of Medicine」に2008年掲載された非常に有名なものなので簡単に振り返っておきましょう。
　
・研究の対象者：肥満か糖尿病のある合計322人。正確には「40～65歳でBMI27kg/m2以上」または「2型糖尿病または冠動脈疾患を有する」に当てはまる男女。

・研究期間：2005年7月～2007年6月の2年間

・方法：対象者を「低脂肪食」「低炭水化物食」「地中海食」のいずれかに無作為に割り付けてそれらの食事を摂ってもらう

・結果
#1　体重変化
　　　低脂肪食群：-2.9kg　（男性：-3.4kg、女性：-0.1 kg）
　　　低炭水化物食群：-4.7kg　（男性：-4.9kg、女性：-2.4kg）　
　　　地中海食群：-4.4kg　（男性：-4.0kg、女性：-6.2kg）

#2　中性脂肪（TG)
　　　低脂肪食群：-2.8mg/dL
　　　低炭水化物食群：-23.7mg/dL
　　　地中海食群：-21.8mg/dL
　　　
#3　空腹時血糖及びHbA1C：全群で低下。群の間に有意差なし。

　糖質制限推奨派の多くの医師は、この研究を引き合いに出して糖質制限の有効性を主張します。体重も中性脂肪も明らかな有意差を持って、低炭水化物（と地中海食）が低脂肪食よりも有効だからです。

　最近発表された糖質制限を危険とする研究を紹介します。2018年8月16日、著名な医学誌「The Lancet Public Health」に掲載された論文です。実は、糖質制限の危険性を指摘する研究は過去に何度も発表されているのですが（先述の「糖質制限食の行方　その１」「 糖質制限食の行方　その２」参照）、この論文は大規模であることに加え、結果がクリアカットに糖質制限を否定するものであったことから、（おそらく日本も含めて）世界中の医療系メディアが報道し話題となりました。この研究を簡単にまとめてみましょう。

・研究の対象者：15,428人（45～64歳の米国人の男女）
・研究期間：約25年間。その間に6,283人が死亡

　結果は、興味深いことに、炭水化物の摂取量と平均余命の間に「Ｕ字形の関連性」を認めました。つまり、炭水化物（≒糖質）摂取量が少ない人（炭水化物からの摂取カロリーが全体の40％未満）と、多い人（炭水化物から70％以上）は、中程度の摂取の人（50～55％）の人と比較して、死亡リスクが高かったのです。

　これまでの糖質制限を否定する研究でも大規模のものはありましたが、この研究が注目されているのは、これほどまでにはっきりと糖質制限の危険性を示したものはおそらく他にはないからです。

　ただし、この研究をそのまま受け止めるには少し問題があります。たしかに、先に述べた糖質制限を肯定する2008年の研究は対象者が”わずか”322人で、この糖質制限をはっきりと否定した研究の対象者は15,428人と約50倍もの差があります。ですが、統計学を勉強したことがある人には自明だと思いますが、前者の研究は「前向き研究」で後者は「後向き研究」です。つまり、統計学的な信ぴょう性は前者の研究の方が遥かに高いのです。

　どういうことかと言えば、後者の、つまり糖質制限を否定する研究では、対象者がそれまでに食べてきたものを思い出して記録します。そこにはいくらかの「恣意性」が介入してしまいます。研究者にもいくらかの恣意が入っている可能性を否定できないでしょうし、例えば対象者が糖質制限否定派だったとしたら「自分は健康で長生きしているから糖質を適度に摂取しているに違いない」と思い込んでいる可能性があります。この可能性が過去に食べたものを思い出すのに影響するのです。

　それから、この研究の「欠点」を挙げるとすれば、糖質の分類がおこなわれていないことです。例えば、ケーキ、ドーナツ、ポテトチップス、ラーメン、ハンバーガーとフレンチフライ、などは誰が見ても健康に良くない糖質ですが、リンゴやオレンジなどのフルーツ、あるいはヤマイモやニンジンはどうでしょう。やはり、これらはきちんと分類して検討すべきです。

　一方、糖質制限賛成派がよく言う「糖質以外なら何を食べてもいい」という考えも危険です。私がきちんと調べたわけではありませんが、糖質制限賛成派で自らも糖質制限で大きく減量に成功したジャーナリストの桐山秀樹が心筋梗塞で亡くなったのは、糖質制限のおかげで血糖値は正常だったものの、LDLコレステロールが高値だったという噂があります。LDLは心筋梗塞の最大のリスク要因のひとつです。

　実は、糖質制限を開始し体重と血糖値は改善したもののLDLがかえって上昇したという人は太融寺町谷口医院の患者さんにも少なくありません。LDLは薬で下げればいい、と簡単に考えている人もいますが、やはり食事のバランスは大切です。糖質制限を含め、食事療法を実践する場合、日々の血圧測定や定期的な血液検査なども不可欠となります。監督する者がいない状況での糖質制限はやはり危険と考えるべきでしょう。

　日ごろから、LGBT（個人的にはこの「LGBT」という表現に違和感を覚えていますが、すでに人口に膾炙してしまっているのでここでもLGBTで通します）を”擁護”するようなことをいろんなところで言っている私は、世間から「リベラル」とみられているようです。

　実際には、例えば診察の現場では「LGBTへの（差別でなく）『逆差別』をしない」ことを心がけていますし、太融寺町谷口医院（以下「谷口医院」）にはLGBTの人たちからのクレーム（注１）もまあまあありますから、特に偏った行動をとっているわけではないのですが、それでも、当事者の人たちから「これまでどれだけひどいことを医療者から言われてきたか……」といった話をされると、ついつい感情移入をしそうになることがあるのも事実です。そもそも逆差別をしないことを心がけている時点で、どこかで自分がLGBTの人たちの力になりたい、と考えてしまっているのかもしれません。

　そんな私が「新潮45」8月号の杉田水脈氏の記事を読んだときどう思ったかというと、「これはバッシングされるだろう」とは感じましたが、腸（はらわた）が煮えくり返るほどの怒りは感じませんでした。杉田氏のような意見は私にとっては不快ではありましたがこのようなことを表現できる「場」はあってもいいと思ったからです。議論になった「生産性」という言葉も、杉田氏は「生殖性」の意味で使っているのであり、言葉尻を捕らえて、「『生殖性』という言葉を知らないのか」、という意見もあったようですが、これは誰かがどこかで反論していたように、社会学や経済学では医療者の用いる「生殖性」を「生産性」と表現することがあります。そもそも、米国ではLGBTの方がストレートの人たちよりも年収が高いことを示したデータもありますし（注２）、アップル社のCEO（最高経営責任者）のティム・クック氏がゲイをカムアウトしていることからも、杉田氏が「（経済指標としての）生産性がLGBTにはない」と言っていないのは自明です。

　では、日ごろからLGBTに肩入れしたくなる私が「新潮45」10月号の「そんなにおかしいか『杉田水脈』論文」を読んでどう思ったかというと、確かに小川氏の「痴漢とLGBTを同列で論じた主張」は、瞬間的に反論したくなりましたが、最後まで読めないというものではありませんでした。「そういう意見を堂々と主張する人もいるんだ…」と（決して馬鹿にした意味ではなく）思い、これを掲載した「新潮45」の勇気はすごいことかもしれない、と感じました。

　痴漢と性志向を同列で論じてはいけませんが、痴漢もしたくてしているわけではなく、例えば買い物依存やギャンブル依存と同じような心理メカニズムが働いているという考えもあります。また、性志向も、自ら選択したわけではなく、生まれたときから決定づけられている場合もよくあります。ストレートの人たちも「性志向が異性」ということを自らの意思で”選択”したわけではなく、気づいたら異性を求めたくなった、というのが事実でしょう。そういう意味で、（依存症としての）痴漢も性志向も「理性や教育で変わる(治る）ものではない」という共通点があります。

　10月号を読んだときの私の率直な感想は、「これは興味深い展開になってきた。次はLGBTの当事者と杉田氏、小川氏を交えた討論会が見たい!!」でした。ところが、世間からのバッシングを受けて取った編集長の決断が「休刊」だとは…。私は大きなショックを受けました。また、知識人のコメントも残念なものが多数ありました。新潮社に原稿を書かないと断言した作家もいるようですが、ここでは林真理子氏を取り上げます。

　私は「週刊文春」の林氏のコラムを楽しみにしています。たいていは、氏のユニークな視点に「なるほど…」と感銘を受けるのですが（最近は「金持ち自慢・セレブ自慢」のようなちょっとイヤミなときもありますが…）、今回（2018年10月11日号）は非常に残念というか、あの林真理子さんがこんなこと言うの?!、と驚きました。「当初は品のいいオピニオン雑誌であった「新潮45」であるが、…」と酷評しているのです。「当初は品のいい」は、裏返せば「現在は品がよくない」と言っているわけです。まだあります。一部を抜粋してみましょう。

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しかも、「新潮45」は、いつからこんなＢ級の執筆者ばかりになたのかとがっかりである。あの特集で知っていたのは八幡和郎さんぐらい。（中略）あの特集は、慣れないことをして急いで寄せ集めの仕事をしたという感がある。
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　いくら林真理子氏だからといって「こんなＢ級の執筆者」という表現は許されるのでしょうか。表現の自由はありますが、林氏クラスになればもっと粋な表現をすべきではないでしょうか。それに「（八幡和郎さん以外は）知らない」と断言されていることにも驚きました。この特集は藤岡信勝氏も寄稿されています。林氏は本当に藤岡氏の名前を知らないのでしょうか。右寄りの思想に縁がない私でさえ氏が「新しい歴史教科書をつくる会」の理事であることは知っています。また、やはりこの特集でコラムを書いたKAZUYA氏についても林氏は知らないのでしょうか。KAZUYA氏はいまや週刊新潮に連載をもつ著名なユーチューバーです。もしもこういった人たちのことを知らなかったとしても、日ごろ接している編集の人に聞けばどのような人達なのかをすぐに教えてもらえるはずです。本当に知らなかったとしても「知らない」と堂々と宣言することに私は違和感を覚えます。

　ちなみに「新潮45」のこの特集（「そんなにおかしいか『杉田水脈』論文」）に寄稿された文章で私が最も興味深く読んだのは、「かずと」というLGBT当事者の人が書いた「騒動の火付け役『尾辻かな子』の欺瞞」です。この人のことは失礼ながら私も知らなかったのですが、当事者であることもあり、他の執筆者より群を抜いて説得力がありました。林氏にとっては「知らないで当然のＢ級の執筆者」なのでしょうが、それほど有名でない人の文章を掲載することの何が問題なのでしょう。

　改めて言うべきことでもありませんが「新潮45」は右寄りの思想を持った人だけが読む雑誌ではありません。確かに特集記事が右寄りのことが多いのは事実ですが、全体ではとても興味深く優れた文章がいくつも掲載されています。例を挙げるときりがありませんが、ここ数年では、石井光太氏、水谷竹秀氏の取材記事は私にとって抜群に面白かったですし、医師の里見清一氏の連載コラム、被差別部落出身をカムアウトした上原善広氏がその被差別部落のことを書いた小説など読み応えのあるものが多数ありました。

　休刊になるということは現在連載中のコラムも読めなくなってしまいます。古市憲寿氏の「ニッポン全史」は面白くて何度も読み返してしまいますし、伝説の麻薬Ｇメンこと瀬戸晴海氏の「マトリ」は毎回ハラハラしながら没頭してしまいます。適菜収氏、福田和也氏の連載も私にとっては月に一度の楽しみです。それにこれからますます面白くなるだろうと思われた鹿島茂氏の「日本史・家族人類学的ニホン考」は10月号が新連載だったのです。今月（11月号）からこれらが一切読めなくなるわけで、この点について新潮社はどのように考えているのでしょう。

　今回の件でコメントを出した知識人のなかで私が最も共感できたのは中村うさぎ氏です。中村氏は自身の夫がゲイですから、ある意味では当事者と言えなくもありません（参考：マンスリーレポート2014年5月号「「真実の愛」が生まれるとき」）。氏は自身のメルマガで次のように述べています。

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たしかにあの原稿は批判を浴びて当然だと思ったが、そういう意見の持ち主もこの世に確実に存在するのだということを世間に知らしめ、議論を喚起するのも、ジャーナリズムのひとつの使命ではないかと私は思う。こういう言論を片っ端から封じていったら、この世にLGBTに偏見を持つ人はいないのだ、という錯覚を生んでしまい、それはLGBT当事者のためにもならん、という気がする。（中略）しかるに、今回のように掲載誌まで休刊に追い込むのは、「差別をなくす」という観点から見るとまったく逆効果な気がするのである。（中略）（「新潮45は」）物議をかもすのを承知で掲載したのなら、謝罪や休刊なんて処置ではなく、そのスタンスを堂々と表明すべきではなかったか。それがジャーナリズムの誇りというものではないのか。

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　中村うさぎ氏のこの見解に私は全面的に同意します。ポリティカルコネクトネスがはびこり表現の自由が追いやられれば、みんなが無難なことしか言わなくなり、その結果、誰も非難されなくなるかもしれませんが、とても息苦しい社会となり、真の意味で差別は解決しません。LGBTの問題は無知が大きくしていることがよくあります。立場の異なる者がきちんと顔を見合わせ話をし、互いを理解するよう努めれば解決することもあるのです。

　「新潮45」の復活を望みます。復活後第一弾記念企画として「杉田議員を囲むLGBT座談会」はどうでしょう。

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注１：例えば、「自分はゲイだから順番を飛ばされた」（決してそんなことはなく待ち時間も事前に知らせているのに…）と受付に怒りにきたり、「看護師に好奇の目で見られた」というメールを送ってきたり（決してそんなことはないのですが…）、電話予約をしてきた人に「ご本人ですよね」と言うと「トランスジェンダーの何が悪い！」と怒り出したり（そういう意味で言ってるわけではないのですが…）、といったクレームが当院では１～２年に一度あります。

注２：例えば下記の記事を参照ください。

Gay Couples More Educated, Higher-Income Than Heterosexual Couples

Here are some of the demographic and economic characteristics of America’s gay couples

　以前、毎日新聞の「医療プレミア」に「抗菌薬を飲むと太る」というコラムを書いたことがあります。家畜に抗菌薬が使われるのは感染症の予防よりも短期間に体重を増やすことを目的とされており（現在これが非難され畜産業界も変わりつつありますが）、動物が太るならヒトも太ると考えるのが理にかなっています。マウスに高脂肪と抗菌薬を同時に与えると体重が急増することを証明した実験もあります。「医療プレミア」ではそのあたりについても解説しました。

　今回紹介したいのは抗菌薬でなく「細菌」が肥満をもたらし、さらに不安や抑うつといった精神症状の原因になるという研究です。医学誌『Molecular Psychiatry』2018年6月18日号（オンライン版）に掲載された論文「Gut microbiota modulate neurobehavior through changes in brain insulin sensitivity and metabolism」にまとめられています。

　論文の著者は米国マサチューセッツ州ハーバード大学医学部で糖尿病の研究をしているRonald Kahn氏。研究チームはマウスに高脂肪食を与え、動物が肥満になったときの行動を観察しました。さらに、高脂肪食で肥満になったマウスは暗い領域でじっとしていることが分かりました。暗いところでじっとしているからといって、これらマウスが不安や抑うつを自覚しているとは断定できません。研究者らは側坐核（nucleus accumbens）と 扁桃体（amygdala）という情動に関連する脳の部位の炎症の程度を調べています。

　また、研究者らは肥満と精神症状をきたしたマウスに抗菌薬を服用させると、脳内のインスリンシグナル伝達を改善しその結果として肥満が解消されること、さらに不安や抑うつ状態を改善させることを示しました。研究に用いられた抗菌薬はメトロニダゾールとバンコマイシンです。

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　この研究を都合のいいように読めば、抗菌薬が肥満と精神状態の改善薬になるような印象を受けかねませんが、研究者らはそう言っているわけではありません。むしろ安易な抗菌薬の使用こそが肥満につながるのは冒頭で述べた通りです。

　日ごろから低脂肪を心がけ、腸内細菌の状態を良くしておき、安易に抗菌薬を用いないことが重要です。

参考：毎日新聞「医療プレミア」2017年4月9日「やせ型腸内細菌を死なせる？ 抗菌薬の罪」

　つい最近まで「最強の胃薬」とも呼ばれていたPPI（プロトンポンプ阻害薬）が、ここ数年で様々な副作用のリスクが指摘されています。なかでも認知症のリスクになるという意見は大変注目され世界中で物議をかもしています。今回、そのPPIは「認知症のリスクでない」ことを示した大規模調査が報告されました。

　医学誌『Drug Safety』2018年8月27日号（オンライン版）に掲載された論文を紹介します。この研究は英国のデータベースに登録されている記録の解析です。1998年～2015年に新たにアルツハイマー型認知症または（脳梗塞などによる）血管性認知症と診断された65歳以上の41,029例が対象です。

　結果は、長期間PPIを使用した人は使用していない人に比べ、アルツハイマーの発症率は0.88倍、血管性認知症については1.18倍で、これらはいずれも統計学的に有意な差ではありませんでした。

　この研究ではPPIだけでなくH2ブロッカーについても調べられています。H2ブロッカー長期使用者は使用していない人に比べ、アルツハイマーは0.94倍、血管性認知症は0.99倍とやはり差はありません。

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　この研究はいわゆる「後向き研究」ですが、それでも規模が大きいのでそれなりにエビデンスレベルは高いと言えるでしょう。ですが、認知症のリスクが完全に否定されたとまでは言えないと思います。とはいえ、自身の判断で薬を中止するのは危険です。中止を考えたときはまずはかかりつけ医に相談するようにしましょう。

参考：
はやりの病気第151回（2016年３月）「認知症のリスクになると言われる３種の薬」
医療ニュース
2017年4月28日「胃薬PPIは認知症患者の肺炎のリスク」
2017年1月25日「胃薬PPIは細菌性腸炎のリスクも上げる」
2016年12月8日「胃薬PPI大量使用は脳梗塞のリスク」
2016年8月29日「胃薬PPIが血管の老化を早める可能性」

　これは大きなニュースだと思います。

　低用量アスピリンの有用性は過去何十年間繰り返し指摘されてきました。有用性を実証した研究もたくさんあります。何に対して有効かというと、まず心筋梗塞や脳梗塞といった「心血管疾患の再発予防」です。血液が固まりやすくなったことでこれらが起こったのだから、再発を防ぐために血をサラサラにする効果のあるアスピリンを毎日飲みましょう、というわけです。また、アスピリンには大腸がんを予防する効果があることも随分前から主張されています。心血管疾患とがんの中で高頻度の大腸がんを同時に防ぐことができるならば、低用量アスピリンはまさに「魔法の薬」のようです。しかも、通常量を飲めば頭痛や咽頭痛にも有効なわけですから現代人には欠かせない薬と言えるかもしれません。

　では本当に健常人が飲むことに意味があるのでしょうか。これを検証したのが今回紹介する研究です。研究者はオーストラリアのJohn J. McNeil氏。同国および米国の健康な高齢者を対象として、低用量アスピリンの有益性とリスクを検証する研究をおこないました。結果は、一流の医学誌『The New England Journal of Medicine』2018年9月16日（オンライン版）になんと３つの論文で同時に掲載されています（この医学誌に論文が掲載されること自体が名誉なことであり、それが同時に３本というのは”快挙”と言っていいでしょう）（注１）。

　この研究は「ASPREE」（Aspirin in Reducing Events in the Elderly）と名付けられています。2010～2014年に両国で調査開始時点で心血管疾患を有さない高齢者19,114人 (中央値74歳)をアスピリン100mg/日投与したグループ（9,525人）とプラセボ投与グループ（9,589人）に分け4.7年間（中央値）追跡しています。

　結果をみていきましょう。まず「障害のない生活（Disability-free Survival）」についてです。追跡期間中の死亡、認知症、身体障害の発生率はアスピリン服用グループで21.5/1,000人・年、プラセボグループで21.2/1,000人・年で、両グループに有意差はありませんでした。

　次に「全死亡率（All-Cause Mortality）」をみてみましょう。全死亡率はアスピリン服用グループが12.7/1,000人・年、プラセボが11.1/1,000人・年で、アスピリンのリスクは1.14倍となります。認知症の発生率はそれぞれ6.7/1,000人・年と6.9/1,000人・年。永続的な身体障害の発生率は4.9/1,000人・年と5.8/1,000人・年（同0.85、0.70～1.03）でした。全死亡率の差について、著者は、アスピリングループのがんによる死亡率は3.1％とプラセボの2.3％より高く、アスピリンががんの発生に関与している可能性を指摘しています。

　心血管疾患の発生率はアスピリングループが10.7/1,000人・年、プラセボが11.3/1,000人・年で、これは統計学的に有意差はありませんでした。一方、「重大な出血」の発生率はそれぞれ8.6/1,000人・年、6.2/1,000人・年と、アスピリングループで有意に高かったことが判りました。

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　結論としては、健常者が低用量アスピリンを毎日服用すると、長生きするどころか、（胃潰瘍や腸管出血、あるいは脳出血など）出血性疾患のリスクが上昇し、また従来言われていたことと異なり、がんの発症リスクを上昇させるかもしれない、ということになります。

　くれぐれも自己判断でアスピリンを開始しないようにしましょう。鎮痛剤としても、です。

注１：３つの論文のタイトルは「Effect of Aspirin on Disability-free Survival in the Healthy Elderly」、「Effect of Aspirin on All-Cause Mortality in the Healthy Elderly」、「Effect of Aspirin on Cardiovascular Events and Bleeding in the Healthy Elderly」、です。

　肺炎球菌ワクチンについていろんな噂や情報が飛び交っています。「２種類のワクチンはどちらがいいの？」「なんで64歳はうてないんだ？」「強い方のワクチンは子供と高齢者はうてるのに成人は未認可とはどういうことだ！」「追加接種をすべきかについて医師によって言うことが違う！」…、などなど。今回はこれらをすっきりとまとめてみましょう。

　まずは、肺炎球菌とはどのような細菌なのかについて簡単にまとめておきましょう。この細菌は、例えばコレラ、赤痢、腸チフスといった高い病原性を持ち健常者をも死に至らしめるようなタイプの細菌ではなく、小児も含めて多くの人が鼻腔や咽頭に持っているものです。人に利益をもたらすわけではなく、これから述べるように時に”殺人細菌”と化すわけですが普段はある意味でヒトと「共生」していると言えるかもしれません。

　肺炎球菌には多数の種類があり現在90以上のサブタイプがあることが分かっています。イメージとしては、このサイトで何度も紹介しているHPVと似ています。細かいことを言えばHPVと肺炎球菌はまったく異なるもので同列で考えるべきではないのですが、「多くのタイプがありその番号によって病原性が違う」のは同じだと思っていいでしょう。肺炎球菌は顕微鏡で観察することができます。「ここにうつっているのが肺炎球菌で間違いない！」と断定することは困難なのですが、グラム陽性（グラム染色で濃い青に染まる）の球菌（丸い菌、ただし私の印象では楕円形に近い）が２つペアになってみえます。これを「グラム陽性双球菌」と呼びます。

　肺炎球菌が牙を向くのは免疫が弱っているときです。どんなときかというと、ひとつは、まだ免疫システムが確立していない時期、つまり小児期です。もうひとつは加齢で免疫が低下する時期、すなわち高齢期です。また、成人であったとしても何らかの理由で免疫力が低下した場合も要注意です。具体的には心臓や肺、肝臓、腎臓などに重症の病気がある人、重症の糖尿病の人、HIV陽性の人などです。交通事故などで脾臓を摘出している人も要注意です。脾臓はあまり目立たない臓器ですが、免疫系に重要な臓器で、脾臓のない人が肺炎球菌に感染すると数日間で命を失うこともあります。また、稀ではありますが生まれつき脾臓がない人もいます。

　日本で肺炎球菌のワクチンが導入されたのは高齢者よりも小児が先でした。2010年に7価肺炎球菌結合型ワクチン（「PCV7」、商品名は「プレベナー7」です）が任意接種として導入されました。肺炎球菌は小児を死に至らしめることもある重要な細菌感染症ですが、小児の細菌感染症にはもうひとつ重要なものがあります。それは「インフルエンザ桿菌（Hib)」（インフルエンザウイルスとはまったく別の病原体。参照：はやりの病気第76回（2009年12月）「インフルエンザ菌とそのワクチン」）です。小児の細菌性髄膜炎の代表的な起炎菌の２つが肺炎球菌とインフルエンザ桿菌です。名前から考えて多そうな「髄膜炎菌」（参照：はやりの病気第145回（2015年9月）「髄膜炎菌による髄膜炎」）は非常に重症化しやすい細菌ですが頻度はこれら２つほど多くありません。また髄膜炎は細菌性よりもウイルス性の方が多く、ムンプス（おたふく風邪）によるものが有名です。

　インフルエンザ桿菌のワクチンが任意接種として導入されたのが2008年で、定期接種となったのが2013年4月です。そしてこのときに肺炎球菌ワクチン（PCV7)も同時に定期接種となりました（ちなみに、この時もうひとつ定期接種になったワクチンがHPVワクチンで、こちらはその2カ月後に「積極的に勧奨しない」とされ接種率が激減しました）。

　先述したように肺炎球菌には90種類以上のサブタイプがあります。そのすべてが病原性を持っているわけではありませんが、できるだけ多くのサブタイプをカバーできるワクチンが望まれます。７つでは心許ない、というわけです。そこで、2013年11月より13価（この「価」というのがサブタイプの数に相当すると考えてOKです）のワクチン（「PCV13」、商品名は「プレベナー13」）が登場し、PCV7と入れ替わりました。こうなるとPCV7を済ませた子供（の保護者）は、「PCV13を打ち直してよ」と思いたくなりますが、これは認められていません（自費でなら可能です）。また、後述するPPSV23を追加接種することも任意でなら可能です。

　先述したように、肺炎球菌は高齢者にとっても脅威の感染症です。ですから高齢者への定期接種も長年望まれていました。そして、2014年、ついに23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン(「PPSV23」、商品名は「ニューモバックスNP」)が65歳以上を対象とした定期接種となりました。ただし、定期接種の対象者は65歳以上全員ではなく、その年度に65歳、70歳、75歳、80歳、85歳、90歳、95歳、100歳(及び100歳以上）になる人（及び先述した免疫が低下している人で60～64歳の人、ただし脾摘者は2歳以上なら保険診療で接種可能）に限定されています。ややこしいのは、小児は13価、高齢者は23価と同じ病原体に対するワクチンなのに異なるものが定期接種になったことです。

　これら２種のワクチンの違いを解説していきましょう。PCV13（及びPCV7）は「結合型ワクチン」で、PPSV23は「ポリサッカライドワクチン」です。ワクチンについて勉強したことがある人なら「生ワクチン」「不活化ワクチン」という言葉を聞いたことがあると思います。概して言うと「生ワクチン」が強力で「不活化ワクチン」は弱いワクチンと考えてOKです。だから一般に「不活化ワクチン」は3回、4回と回数を増やして打つことが多いのです。「結合型ワクチン」「ポリサッカライドワクチン」はいずれも不活化ワクチンです。これらの違いの説明は専門的になるので省略しますが、結論は「結合型ワクチン」の方が”強力”です。つまり、小児が対象のPCV13の方が、高齢者対象のPPSV23よりも強力なのです。では、なぜ高齢者にはPCV13でなくPPSV23が選ばれたかというと、カバーできる肺炎球菌の種類が多いから、という単純な理由だと思われます。

　高齢者用のPPSV23はカバーできる肺炎球菌の種類が多いが、効果はPCV13より弱い。では「弱い」なら追加のワクチン接種は必要ないのか、という疑問がでてきます。それに、例えば現在66歳の人は70歳まで待たねばならず、その間に感染したらどうするのだ、という問題もあります。後者については、行政の立場からすると「予算を考えるとこれが限界。うちたいなら自費でうちなさい」ということなのかもしれません。

　追加のワクチンについて考えてみましょう。費用のことはさておき、効果を追求するなら、まず初めからPPSV23単独でなく、PCV13も併用した方がいいんじゃないの？という意見がでてきます。たしかに理論的にはその通りで、日本感染症学会と日本呼吸器学会のメンバーから構成される合同委員会はガイドラインを出しています。

　そのガイドラインによると、65歳、70歳、…、などの定期接種該当者は、まずPPSV23を公費で（無料で）接種し、その後1年以上たってからPCV13を任意で接種するか、5年以上経過してからPPSV23をやはり任意で接種するかを推奨しています。66～69歳、71～74歳、…、などの定期接種に該当しない人は、任意でPPSV23を打つ（その後は定期接種者と同じ方法）という方法でもいいし、PPSV23ではなくPCV13を先にうち、6カ月以上たってからPPSV23を任意で打つか4年以内にやってくる定期接種のときに無料で打つかのいずれかを推奨しています。すでにPPSV23を接種している人は、1年以上あけてからPCV13を任意でうつかPPSV23をやはり任意で接種するかが望ましいとしています。これらは2018年までの方法とし、2019年以降は追加接種も定期接種にすべきかを検討します、ということになっています。

　2018年9月10日、第11回厚生科学審議会予防接種基本方針部会という会議が開かれました。結論としては「高齢者に対しPPSV23の再接種を推奨しない。またPCV13を（65歳以上の）定期接種にしない」となりました。つまり、行政としては、これまで通り、65歳、70歳、…、になると定期接種でPPSV23をうってください。追加接種はうちたい人だけどうぞ、と言っているわけです。

　今回の話は非常にややこしいので最後にまとめておきます。これだけややこしいワクチンを理解するのは相当困難だと思います。かかりつけ医に相談するのが最適でしょう。

・肺炎球菌には90種以上のサブタイプがある。
・肺炎球菌ワクチンにはPCV13とPPSV23の２種類がある（注2）。
・PCV13の方が強力。だが13種しかカバーできない。
・PPSV23はパワーは弱いがカバーできるサブタイプの数が多い（23＞13）。
・小児の定期接種はPCV13のみ。2カ月から1歳3カ月までの間に４回接種。
・高齢者の定期接種はPPSV23のみ。対象は65歳、70歳、…、100歳以上。
・高齢者の追加接種には様々な方法がある（本文参照）。
・高齢者以外でも60～64歳の免疫が低下している人は定期接種（無料）可能。
・脾臓摘出者は保険診療で接種可能（3割負担で約1,460円。診察代別途要）。
・60歳未満でも免疫が低下している人（本文参照）はワクチンを検討すべき。
・小児へのPPSV23の追加接種は任意でなら可能。
・PCV13が「認可」されているのは2カ月から6歳未満と65歳以上のみ（注1）。
・PPSVは2歳以上なら何歳でも任意接種可能。

注1：2020年5月29日より、小児・高齢者に限らずリスクのある全年齢が対象となりました
注2：2022年9月26日、15価の結合型ワクチン「バクニュバンス」が承認されました
注3：2024年10月1日、20価の結合型ワクチン「プレベナー20」が発売されました