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　飲酒が健康にいいか悪いかというのは昔からよく議論されることで研究結果も様々なものがあります。お酒の中ではワインがいいとされるものが多いのですが、最近はワインのみを特別視することが減ってきているような印象があります。
 
　医学誌『Journal of Studies on Alcohol and Drug』2012年1月号（オンライン版）に掲載された米国テキサス大学のCharles Holahan氏の研究（注）もそのようなもののひとつです。
 
　この研究の対象者は55～65歳の男女802人で、飲酒習慣によって３つのグループに分けられています。全く飲酒をしないグループの345人、主にワインを飲むグループの176人（飲酒量の３分の２以上がワインで１日１～２杯程度）、ワインはあまり飲まないが他のアルコールは適度に飲むグループの281人（飲酒量の３分の１以下がワイン）の３つのグループです。その後の寿命が20年にわたり追跡調査されています。
 
　その結果、お酒を飲むグループは飲まないグループより有意に長生きしたことが分かったのですが、主にワインを飲むグループとワインはあまり飲まないグループでは、寿命に有意な差が認められなかったそうなのです。
 
　単純に、ワインを飲むか飲まないかを比較すると、飲まないグループは飲むグループよりも死亡率が1.85倍も高いという結果が出たそうなのですが、対象者の特徴を詳しく分析してみると、ワインを飲まないグループは、より高齢で、男性の比率が高く、健康に問題のある人が多く、喫煙率が高く、社会経済的な地位が低く、積極的な運動もしていないという傾向が認められたそうです。そして、こういった要素を補正して分析しなおすと、ワインを飲む・飲まないでは差がなくなってしまったというわけです。
 
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　この研究は対象者がさほど多くないためにどれほどの信憑性があるかは疑問なのですが、結果の見方をかえると、ワインをよく飲む人は、女性に多く、タバコを吸わず、健康上の問題がなく運動をしていて、社会経済的地位が高い、となってしまいますが、このようなことが本当に言えるのでしょうか。
 
　フランス人はあぶらっこいものをよく食べるのに虚血性心疾患になりにくいことが「フレンチパラドックス」と呼ばれ、その原因が赤ワイン（によるポリフェノール）とされていましたが、最近はこれを疑問視する声も増えてきています。
 
　もしかすると、フレンチパラドックスの本当の原因は、赤ワインにあるのではなく、フランス人が社会経済的な地位が高く、運動をよくおこない、タバコを吸わないからなのでしょうか。地位や運動はともかく、フランス人には私の知る限り喫煙者が多いような印象があるのですが･･･。
 
（谷口恭）

注：この論文のタイトルは、「Wine Consumption and 20-Year Mortality Among Late-Life Moderate Drinkers」で、下記URLで概要が読めます。
http://www.jsad.com/jsad/article/Wine_Consumption_and_20Year_Mortality_Among_LateLife_Moderate_Drinkers/4657.html

参考：医療ニュース2011年12月4日 「ビールもワインと同じように心血管リスクが低下」

　日本人の喫煙率が年々下がっているのは間違いなく、JT（日本たばこ産業）や国立がんセンターの調査でもそのような傾向がでています。JTが2011年10月13日に発表したデータでは日本人の喫煙率は21.7％でしたが、2012年1月31日に厚生労働省が発表した2010年の喫煙率は19.5％と、このような調査では初めて２割を切りました。
 
　この結果を受けて、同省は、「平成22年度までに喫煙率を12.2％以下にする」との目標値を明記する方針を固めました。12.2％とは随分中途半端な数字に感じられますが、喫煙者で「たばこをやめたいと思う」と答えた人（男性35.9％、女性43.6％）が全員禁煙に成功したと仮定して算出した数字だそうです。
 
　尚、同省がおこなった調査は「国民健康・栄養調査」と呼ばれるもので、健康増進法に基づいて毎年おこなわれているものです。2010年は全国から無作為抽出した3,684世帯が対象とされています。調査項目は、身長、体重、血圧、腹囲などの身体的データに加え、食事の摂取状況や飲酒、喫煙、睡眠、運動なども含まれています。
 
　また、この調査では年収も加味されて検討されています。年収と喫煙の関係の結論は、「年収が低いほど喫煙者が多い」となります。年収を３つのグループ（200万円未満、200万円～600万円未満、600万円以上）に分けて喫煙率を算出すると、年収の低い順から、男性は37.3％、33.6％、27.0％、女性は11.7％、8.8％、6.4％となっています。
 
　また、喫煙率（男性）を都道府県別でみてみると、トップが青森（44.8％）で、以下、和歌山（44.7%）、鳥取（43.7％）、北海道（42.6％）、山梨（42.5％）と続きます。逆に最も低いのは三重（28.6％）で、静岡（29.5％）、香川（30.1％）、沖縄（30.8％）、群馬（31.7％）と続きます（注）。なぜかこの都道府県別データでは女性のものが公表されていません。
 
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　最近は、所得と健康の関係がよく議論されるようになってきていますが、今回の厚労省の調査でも所得と喫煙率の関係が示されていることは注目に値します。また、今回の調査では肥満や運動、朝食を抜く割合などと年収との関係も調べられています。（これらは近いうちにこの「医療ニュース」で報告します）
 
　収入が低いほど不健康で寿命も短い･･･。こんなことは避けなければならないわけですが、すでに現実になっているのかもしれません。ということは、我々医療者がいくら熱心に生活指導をおこなったとしても、患者さんたちの収入を上げなければ効果がないのかもしれません。
 
（谷口恭）

注：このデータは厚生労働省のウェブサイトで詳細が掲載されています。下記URLを参照ください。
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000020qbb-att/2r98520000021c39.pdf

参考：医療ニュース
2011年10月15日「喫煙者率が男女とも過去最低に」
2011年8月29日「タバコの危険性は男性より女性」

　厚生労働省から発表された「国民健康・栄養調査」で、年収が低いほど喫煙率が高い、という結果がでたということを先日お伝えしましたが、他の健康に関する項目についても年収との相関関係が示されています（注）。
 
　この調査では、年収に応じて対象者が３つのグループに分けられています。年収200万円未満、200万円から600万円未満、600万円以上の３つです。ここでは便宜上それぞれのグループを「低」「中」「高」と呼ぶことにします。
 
　肥満については、「低」の女性で肥満の割合が25.6％、「中」21.0％、「高」13.2％と、年収が高くなるにつれて肥満の割合が減少しています。年収「低」の４人に１人以上が肥満ということになります。
 
　一方、男性では、「低」「中」「高」でそれぞれ31.5％、30.2％、30.7％と、どの年収でもだいたい３人に１人が肥満ということになります。

　朝食を抜いているのは、男性では「低」「中」「高」でそれぞれ20.7％、18.6％、15.1％、女性では順に17.6％、11.7％、10.5％と、男女とも年収が低いほど朝食を食べない比率が高くなっています。
 
　野菜の摂取量は、男性では「低」「中」「高」でそれぞれ256ｸﾞﾗﾑ、276ｸﾞﾗﾑ、293ｸﾞﾗﾑ、女性では順に270ｸﾞﾗﾑ、278ｸﾞﾗﾑ、305グラムと、男女とも年収が低いほど野菜を食べていないということになります。
 
　運動する習慣のないのは、男性では「低」「中」「高」でそれぞれ70.6％、63.7％、62.5％、女性では72.9％、72.1％、67.7％と、男女とも年収が低いほど運動をしていないということになります。
 
　喫煙者は、男性では「低」「中」「高」でそれぞれ37.3％、33.6％、27.0％、女性では11.7％、8.8％、6.4％と、男女とも年収が低いほど喫煙者が多いということになります。
 
　ここまでは、（肥満と男性の年収の関係を除けば）年収が低いほど身体によくない習慣がある、と一応は言うことができるかと思います。

　今回の調査では、年収と飲酒、年収と睡眠の質との関係も調べられています。

　飲酒する習慣のあるのは、男性では「低」「中」「高」でそれぞれ32.6％、36.6％、40.0％と、年収が高いほど飲酒習慣がある、ということになります。（これは、年収が低いとお酒を飲むお金がない、ということなのでしょうか･･･）　女性では7.2％、6.4％、8.0％と特に年収と飲酒との関係はありません。
 
　睡眠の質が悪い者の割合は、男性では「低」「中」「高」でそれぞれ11.1％、11.8％、10.8％と一定の傾向はありませんが、女性では15.9％、15.4％、11.4％と、年収が低いほど睡眠の質が悪い、ということになります。
 
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　これらの結果をみると、年収と健康の間には相関関係があり、「年収が低い人は特に健康に気をつけてくださいね」ということになるでしょう。

　しかし、そんなことを言ってみたところで何の解決にもならないのではないでしょうか。私はこのデータをみたときに最も驚いたのが、最も低いグループが「年収200万未満」とされていることです。厚労省のデータからは、年収「低」「中」「高」がそれぞれ何人かは分からないのですが、「年収200万未満」が３つのうちの１つのグループになっているくらいですから、対象者のおよそ３分の１は年収200万円未満であることが予想されます。
 
　年収が200万未満しかないときに健康に注意することがどれだけできるでしょうか。年収200万円未満の人たちに「健康に気をつけてね～」と言ったところで、おそらく聞く耳を持ってくれないでしょう。彼（女）らは、将来の健康どころではなく貧困という差し迫った現実で精一杯なのではないでしょうか。
 
　年収によって健康状態が決定され、さらに寿命も予想される･･･。そのような時代がすでに到来してしまっているのかもしれません。

（谷口恭）

注：詳しくは厚生労働省の下記のURLを参照ください。
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000020qbb-att/2r98520000021c30.pdf

参考：医療ニュース
2012年2月3日 「年収低いほど喫煙率が高値」

　2012年2月16日、文部科学省は、インフルエンザに罹患した小中高生及び大学生の出席停止期間を「発症後５日を経過し、かつ解熱した後２日間」とすることを決定しました。３月中に省令（注１）を改正し、2012年4月1日から施行する予定です。
 
　インフルエンザの出席基準はこれまでは「熱が下がって２日たってから」とされていましたから、省令改正により欠席を強いる期間が長くなることになります。

　尚、幼稚園児については、低年齢ほど感染させる可能性がある期間が長いという理由から、「発症後５日を経過し、かつ解熱した後３日間」とされるようです。

　また、おたふくかぜ（流行性耳下腺炎）の出席停止期間が、現行の「耳下腺の腫れが消えるまで」から「腫れが出た後５日を経過し、かつ全身状態が良好になるまで」に見直されます。
 
　百日咳については、現行では「特有のせきが消えるまで」とされていますが、これに加え、「５日間の抗菌性物質製剤による治療終了まで」との条件が新たに追加され、これらのいずれかを満たせば出席が認められることになります。
 
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　インフルエンザの出席条件が、現行で「熱が下がって２日たってから」とされているのは、CDC（米国疾病管理局）が2009年10月に「解熱後最低24時間は自宅にいるように（remain at home until at least 24 hours after they are free of fever）」と発表（注２）したことに基づいていると思われます。それが、抗インフルエンザ薬が普及することにより、熱はすぐにさがったけれど少量のウイルスが咳などで排出されている期間があり、その期間の感染を防ぐのが今回の省令見直しの目的だと思われます。
 
　生徒や学生の場合は、省令が見直されても大きな問題は起こらないと思われますが、問題は会社員などの社会人です。社会人の場合は一定の基準がなく、これまでは「解熱後２４時間」、「熱が下がって２日たってから」などの基準に従っている企業が多く、それほど問題はなかったと思われますが、今後「発症後５日経過」という学校保健法上の新しい基準に従うことにするとなれば、会社を長く休まなければならないことになります。連続で５日も休めないという社会人も少なくないでしょう。
 
　今後、それぞれの企業がインフルエンザに対する基準を決めることが必要になるでしょう。

（谷口恭）

注１：「省令」について補足しておきます。感染症の出席については「学校保健法」という法律に基づきますが、この法律そのものに出席停止期間が明記されると、今回のように期間変更をしたいときに国会での審議をおこない法改正の手続きを経なければなりません。そこで、具体的な出席停止期間はこの法律の下のレベルの「省令」で審議・決定できることにされているのです。省令であれば、学校保健法の場合、文部科学省内で審議・決定ができるというわけです。
 
注２：CDCのこのガイダンスは下記のURLで読むことができます。
http://www.cdc.gov/h1n1flu/guidance/exclusion.htm

　睡眠時間が５時間以下の人は、７時間以上の人と比べて糖尿病発症の危険性が5.4倍に･･･。

　これは医学誌『Diabetes Care』2012年2月号に掲載された研究発表で、研究は日本でおこなわれたものです（注）。

　この研究では、糖尿病に罹患していない35～55歳の男女3,570人が対象とされています。2003年から2007年まで追跡調査がおこなわれ、この４年間で121人が糖尿病を発症したそうです。睡眠時間との相関関係を調べると、睡眠時間５時間以下の人は、７時間以上の人と比べると、約5.4倍糖尿病を発症しやすいという結果になったそうです。
 
　この研究では、実際の睡眠時間以外にも、個々の睡眠に対する印象と糖尿病発症の関係が検討されています。「睡眠不足を感じている」とした人は、感じていない人より約6.8倍もリスクが高く、「夜中に目が覚めることが深刻な問題」とした人は、そうでない人より約5.0倍高かったようです。
 
　今回の研究の対象者で睡眠が５時間以下の人は、長時間労働者や、（看護師など）シフト勤務をしている人が多かったそうです。研究者は、「糖尿病の予防には食生活の改善や運動などだけでなく、質のいい適切な時間の睡眠を確保できるような職場の環境も重要」と述べています。
 
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　糖尿病には１型と２型がありますが、大半は２型であり、この研究も２型を対象としています。そして、２型糖尿病のリスクは、食事や運動などですが、遺伝的な要因もあります。また、子供の頃に肥満傾向にあった人は糖尿病のリスクが増えるという研究もあります。
 
　ということは、親族に糖尿病の人がいたり、子供の頃に肥満があったり、といった糖尿病のリスクがあると考えられる人は、職業を選ぶときに長時間労働や夜勤のある仕事はできれば避けるべき、ということになるかもしれません。（ただしこの研究では親や兄弟に糖尿病罹患者がいる人は対象とされていません）
 
　研究者も述べていますが、労働者がしっかりと睡眠がとれるように社会全体で職場の環境について考えるべきでしょう。

注１：この研究をおこなったのは、北海道大学と旭川大学に所属のKita Toshiko氏で、論文の
タイトルは「Short Sleep Duration and Poor Sleep Quality Increase the Risk of Diabetes in
Japanese Workers With No Family History of Diabetes」です。下記URLで論文の概要を読めます。
 
http://care.diabetesjournals.org/content/35/2/313.abstract?sid=6fb480db-0624-487e-b72c-5ca5f9c50b32

　エイズを発症して初めてHIV感染に気付く、いわゆる「いきなりエイズ」が増えているということは過去に何度かお伝えしていますが、2月24日の厚労省の発表によりますと、2011年の１年間（正確に言えば2010年12月27日から2011年12月25日の約１年間）のいきなりエイズの報告は467件であり、過去最高を記録した2010年の469件と同水準となります。（尚、この467件というのは「速報値」であり、最終的にはさらに増えて過去最多を更新する可能性もあります）
 
　いきなりエイズではない新規にHIV感染が発覚した症例については、1,019件とされており、これは前年の2010年から56件の減少となります。新規HIV感染発覚が最も多かったのは2008年で、このときは1,126件を記録しています。
 
　2011年の１年間に保健所などで行ったHIV抗体検査の件数は131,243件で、前年の2010年から313件増えてはいますが、最多であった2008年からは45,913件減っていることになります。相談件数は163,006件で、前年から1,258件の減少となります。
 
　いきなりエイズの感染経路をみてみると、同性間の性的接触が54％（250件）、異性間の性的接触が28％（131件）となっています。一方、（エイズを発症していない）HIV感染が発覚した例では、同性間の性的接触が67％（685件）、異性間の性的接触が20％（208件）とされています。母子感染も１例報告されています。
 
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　いきなりエイズが過去最高水準で、新規のHIV感染は減っているということは、感染者全体が減っているということを意味するのではなく、つまるところ、HIVへの関心が薄れ、検査をせずに、エイズを発症するまで、まさか自分がHIVに感染するなんて考えてもみなかった･･･、というケースが増えているということです。
 
　太融寺町谷口医院でもHIV感染が発覚した症例は2008年をピークにやや減少傾向にはありますが、発熱、下痢、倦怠感、皮疹などから、エイズはまだ発症していないものの、そういった症状からHIV感染が発覚したという症例（私はこれを「いきなりHIV」と呼んでいます）が2009年あたりから増えています。（詳しくは下記コラムを参照ください）
 
　いきなりエイズとエイズを発症していないHIVの感染ルートを比較すると、いきなりエイズの方が異性間での感染が高い傾向にあります。これは、HIVに無関心で検査に行っていないのは異性愛者に多い、ということを意味します。
 
　特に異性愛者の方で、危険な性交渉や血液感染の可能性のある行為（特に海外でのタトゥーやボディピアス）のある人は、無症状であったとしても検査をしておくべきでしょう。
 
（谷口恭）

参考：
NPO法人GINA　GINAと共に第64回（2011年10月） 「増加する「いきなりHIV」

医療ニュース
2011年9月29日 「四半期で新規エイズ発症者が過去最多」
2011年5月27日 「エイズ発症者が過去最多に」

　喫煙者はタバコを吸わない人に比べて糖尿病になりやすいことはよく知られています。よく言われるのは、喫煙者が糖尿病になるリスクは、タバコを吸わない人に比べ、男性で1.3倍、女性で３倍になる、というものです。ですから、健康診断などで「糖尿病予備軍」などと言われたことのある人に対しては、我々は禁煙を特に強くすすめています。
 
　では、禁煙に成功すれば糖尿病のリスクは直ちに減るのか、という疑問がでてきますが、どうもそういうわけではなさそうです。

　禁煙をしてもその後５年間は糖尿病のリスクが高い･･･

　これは、国立保健医療科学院（National Institute of Public Health）のShino Oba氏らの研究結果で、医学誌『PLoS one』2012年２月１３日号（オンライン版）に掲載されています（注）。
 
　この研究では、10都府県の40～69歳の男女およそ59,000人と対象とし、1990年～2003年の間、追跡調査がおこなわれています。

　結果は、男性の場合、禁煙後５年間で糖尿病になるリスクは、タバコを吸わない男性の1.42倍となっています。興味深いことに、禁煙前に比べ体重増加が少ない男性も、タバコを吸わない男性に比べて糖尿病の危険性が高まる、という結果が出ています。
 
　禁煙前に１日25本以上のタバコを吸っていた男性が糖尿病を発症する危険性は、タバコを吸わない男性の2.15倍と高く、本数が多いほど危険性が高くなることを示しています。ただし、禁煙５年後以降は、非喫煙者との差はほとんど認められていないようです。
 
　女性については、禁煙後の糖尿病のなるリスクは、タバコを吸わない女性の2.84倍という高い数字が出ていますが、こちらは調査対象者が少なく、信憑性は高くないと研究者はみているようです。
 
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　この論文を読んで私が感じたことは、禁煙後の生活指導を今よりも厳しくしなければならないかもしれない、というものです。

　というのは、禁煙は簡単ではありませんし、多くの人が禁煙後しばらくは体重増加が続くからです。私は、「禁煙という大変なことを実践しているんだから、好きなものを食べることには少々甘くなってもいいのではないですか」と話すことが多いのですが、禁煙後に糖尿病のリスクが上がるのであれば、そのような”のんきな”ことは言ってられない、ということになります。
 
　生活習慣からおこる糖尿病に罹患するのは若いときよりも年を重ねてからです。ということは、禁煙開始は早ければ早いほどいい、ということをこの研究は物語っています。

（谷口恭）

注：この論文のタイトルは、「Smoking Cessation Increases Short-Term Risk of Type 2 Diabetes
Irrespective of Weight Gain: The Japan Public Health Center-Based Prospective Study」で、下記のURLで全文を読むことができます。
 
http://www.plosone.org/article/info%3Adoi%2F10.1371%2Fjournal.pone.0017061

　ビタミンＥの取りすぎで骨粗しょう症に･･･。

　サプリメント愛好家にはショッキングなこの研究は日本人によるものです。慶応大学の竹田秀（Shu Takeda）氏らの論文が医学誌『Nature Medicine』2012年3月4日号（オンライン版）に掲載され話題を呼んでいます（注１）。
 
　この研究の概略を紹介すると、ラットに通常のビタミンＥ摂取量の５倍にあたる量を８週間与えたところ、破骨細胞という骨を壊す働きのある細胞が活性化し、骨を壊す働きが４割強まったそうです。正常のラットと比較すると骨量が減少して骨粗しょう症になっていたとのことです。
 
　研究者によると、今回のラットの実験に用いたビタミンＥの量は、ヒトに換算すると1,000mgに相当するそうです。

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　骨のイメージからは、皮膚や筋肉のように細胞分裂をしているというのは想像しにくいですが、実際には、骨をつくる「骨芽細胞」という細胞が次から次へ新しい骨をつくり、骨を壊す「破骨細胞」という細胞がせっせと骨を壊していって、全体としてバランスがとれています。骨芽細胞が骨をつくるのをサボっても、破骨細胞ががんばりすぎても、結果として骨がもろくなり骨粗しょう症が起こります。今回の研究では、ビタミンＥを摂りすぎることで破骨細胞が働きすぎて、結果として骨粗しょう症がおこってしまうというものです。
 
　しかし、ビタミンＥ1,000mgというのはそれほど過剰とは思えない量です。厚生労働省が定めるビタミンＥの摂取上限は、年代・性別で異なりますが、最大は30～49歳の男性で１日当たり900ﾐﾘｸﾞﾗﾑとされています（注２）。これから考えると1,000mgというのは、通常の食事からでも摂れる程度のものであり、少しのサプリメントで簡単に超えてしまう可能性があります。
 
　ビタミンＥは90年代の頃は「若返りサプリメント」として脚光をあびていましたが、最近では発ガンリスクも指摘されていますし（下記医療ニュース参照）、以前は心臓疾患を予防すると言われていましたが、実際には予防どころかビタミンＥのサプリメントが逆にリスクになるとの研究もあります。さらに骨粗しょう症のリスクがあるとなれば、ビタミンＥを食事からしっかり摂るべきことには変わりありませんが、サプリメントを飲む意味はもはやないのではないでしょうか。
 
（谷口恭）

注１：この論文のタイトルは、「Vitamin E decreases bone mass by stimulating osteoclast fusion」で、下記のURLで概要を読むことができます。
 
http://www.nature.com/nm/journal/vaop/ncurrent/full/nm.2659.html

注２：独立行政法人国立健康・栄養研究所が運営している「「健康食品」の安全性・有効性情報」というサイトに、１日あたりの摂取量などを含むビタミンＥに関する詳しいことが書かれています。下記URLを参照ください。
 
http://hfnet.nih.go.jp/contents/detail176.html

参考：医療ニュース
2011年11月14日 「ビタミンＥの発ガンリスク」
2011年8月26日 「ビタミン剤で発ガンのリスク上昇」

　2011年の年間の自殺者が30,651人になることを、3月9日、警察庁が発表しました。これで、1998年から14年連続で３万人を越えたことになります。

　ただし、３万人を超えるこの14年間のなかでは最も少ない数字となり、前年（2010年）の31,690人からは1,039人減少したことになります。ただし、女性は前年より289人増加しており全体の31.6％となっています。
 
　年齢別では、60代が最多で5,547人、以下50代、40代と続きます。30～60代は前年より減少していますが、特筆すべきなのは20歳未満と20代では増加していることです。
 
　自殺の原因・動機は、「健康問題」が最多で14,621人、以下「経済・生活問題」「家庭問題」と続いています。

　2011年の自殺は震災が影響を与えたようです。

　内閣府自殺対策推進室によりますと、自殺者数は例年３月にピークを迎えるそうです。企業の決算期と関係があると考えられているのです。2011年の自殺動向は、例年と異なり、３月まで低めに推移し、５月に前年比21.2％増の3,375人と急増しています。当局はこの原因を「震災を契機に経済リスクが広がり、特定の層（労働者の層）に影響した可能性がある」とみているようです。
 
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　厚生省は2010年の自殺者数を29,524人と発表しており、警察庁の「14年連続３万人越え」という発表と矛盾しますが、これは警察庁と厚生労働省で自殺者数のカウントの仕方が異なるからです。厚生労働省は「死亡届」を基に人口動態の統計を取るのに対し、警察庁は、死亡届が出された後に、自殺と判明したケースも「自殺者」に含めています。

　震災が影響して自殺者が増加したというのは大変悲しいことです。今後震災関連の自殺者をなくすために我々ができることを考えていくべきでしょう。

　今回の発表で私が最も懸念しているのが、20歳未満と20代で自殺者が増加している、ということです。教育や医療に携わっている者が特に注意しなければならないのは言うまでもありませんが、若い世代と付き合いのある者全員がこの問題に正面から向き合うべきでしょう。
 
（谷口恭）

参考：医療ニュース
2011年6月3日 「出生率上昇、人口減12万人、自殺３万人以下に」
2011年3月8日 「日本の自殺者、13年連続で３万人超」

　糖尿病の状態を知るのに最もよく使われる指標のひとつであるHbA1C（ヘモグロビンエーワンシー）の基準値が今月（2012年4月）から変更されます。糖尿病の状態が同じであれば今月からの検査では0.4％ほど高く表示されることになります。糖尿病の診断基準は「6.1％以上」ということになっていますから、これが「6.5％以上」に引き上げられることになります。
 
　なぜこのような事態になったかというと、世界的におこなわれている測定方法（NGSP）と日本でおこなわれている方法（JDS）が異なるからです。このため、これまでは、HbA1Cの数値を検討するときは、それが日本式で測定されたものなのか、海外式で測定されたものなのかを見極めなくてはなりませんでした。日本から海外に行く人、海外から日本に来た人の間ではたいへんややこしかったわけです。
 
　これからはそのややこしさがなくなることになりますから、これは歓迎すべきなのですが注意点もあります。

　ひとつは、糖尿病の診断基準が甘くなるわけではない、ということです。例えば、3月の検査でHbA1Cが6.1％の人が、診断基準が6.1から6.5％になった、ということを聞いて「まだ余裕がある」と感じるのは間違いです。
 
　また、当分の間混乱を招きそうなのは、国がおこなっているメタボ検診ではしばらくの間は日本式の古い測定方法を用いる、ということです。このため、検診では低い数字が出ていたのに、医療機関で再検査をおこなうと高い数字がでた、ということになります。
 
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　当たり前の話ですが、今回の変更があるからといって、治療法がかわるわけではなく、生活習慣の見直しが必要な人はこれまで通り見直しの努力を続けていかなければなりません。
 
　太融寺町谷口医院に糖尿病（またはその予備軍）で通院されている人には、受診されたときに個別に説明させていただきます。

（谷口恭）