はやりの病気

　インフルエンザのシーズンが来ると毎年必ず寄せられて、そしてときに返答に困る２つの質問があります。「インフルエンザのワクチンはいつ打てばいいのですか？」、もうひとつが「インフルエンザのワクチンは１回だけでいいのですか？」というものです。

　「いつ打てばいいか？」については、たいていは「10月末までには打ちましょう」と答えています。その年にもよりますが、早い年だとインフルエンザは11月頃に流行が始まります。そして、ワクチンの効果が期待できるのは接種してから２週間程度経ってからです。ならばできれば10月には打っておきたいところです。それに早い年だと11月中旬になくなってしまうこともあります。

　「10月中に……」と言うと、「早すぎませんか？」と聞かれることがしばしばあります。こういう質問をする人は「ワクチンの効果はそんなに長くないんでしょ。10月だと早すぎると聞きました」と言います。また、今年もある看護学生から「学校からは11月になるまで打たないようにと指示されています」と言われました。

　これらの考えは正しいのでしょうか。日本では昔から「インフルエンザのワクチンの効果は３～５か月程度」と言われることが多いようです（注1）。インフルエンザは４月に流行することもあります。効果が５か月で切れるのだとすれば、10月にワクチン接種すれば年によっては４月まで持たないことになります。先述した看護学校では、10月11月よりも３月4月に流行すると予想して「11月まで打たないように」という指示を出したのかもしれません。

　ワクチンについては行政の、つまり厚生労働省の見解を聞きたいところです。厚労省によれば、インフルエンザワクチンは「12月中旬までにワクチン接種を終えることが望ましいと考えられます」とされています。この”表現”がなんともいやらしいというか、患者さんに案内する我々医師を困惑させます。「終えることが望ましい」という表現は断定を避けた曖昧なものです。そして、「○ヶ月有効です」という表記がありません。

　他方、2020年年9月11日付けの厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部からの事務連絡では「高齢者の新型コロナウイルス対策を最優先に考え、定期接種対象者を10月1日から25日まで優先的に接種」としています。つまり、インフルエンザに罹患すれば重症化すると考えられている高齢者に対しては、厚労省は10月25日までに終わらせるよう勧めているわけです。

　インフルエンザのQ&Aのサイトでは「12月中旬までに」としておきながら、新型コロナウイルス感染症対策推進本部では「ハイリスク者は10月まで」と言っているわけです。ここから理論的に考えられる結論はひとつしかありません。ハイリスク者が当然優先されるわけですから、「ハイリスクである高齢者は10月中に接種してね。ハイリスクでない人はハイリスク者が打ち終わるまで待ちなさい。けど遅くても12月中旬には終わらせてね」ということになります。

　この考えは公衆衛生学的には正しいと言えるかもしれません。行政は国民一人一人を見ているわけではなく、社会全体を考えているからです。全体として重症者・死亡者が少なくなればそれが行政の”勝利”です。一方、我々臨床医は厚労省や他の行政組織の言うことにいつも従うわけにはいきません。なぜなら、我々は個々の患者さんを診ているからです。目の前の患者さんを理屈抜きで守らなければならないのです。

　ここで、冒頭で投げかけたもうひとつの質問を考えてみましょう。「インフルエンザワクチンは１回だけでいいのか？」です。厚労省によれば、「（13歳以上の場合）インフルエンザワクチン0.5mLの１回接種で、２回接種と同等の抗体価の上昇が得られるとの報告があります」と書かれています。つまり、一見したところ「ワクチンは１回でも２回でも効果は同じ」と読めるわけですが、解釈には注意が必要です。

　厚労省は「報告があります」と言っているだけです。その「報告」がどのような研究をもとにしているのかが分かりません。注釈として、その報告の出処が載せられてはいますが、詳細をネットで調べることができず、その報告書を入手するのは簡単ではありません。その報告書を苦労して入手しようと考える人は少数でしょうし、仮に入手してエビデンスのレベルがそれほど高くないことに気づいたとしても、厚労省の表現が間違っているとは言えません。なにしろその報告が正しいとも間違っているとも厚労省は言及しておらず、単にそのような報告があると言っているだけだからです。
　
　厚労省は、「ただし、医学的な理由により、医師が２回接種を必要と判断した場合は、その限りではありません」とし、医学的な理由として「13歳以上の基礎疾患（慢性疾患）のある方で、著しく免疫が抑制されている状態にあると考えられる方等は、医師の判断で２回接種となる場合があります」と書かれています。つまり、厚労省は「ワクチンは１回だけど、身体が弱っている人は２回必要。それは担当医の責任です」と言っているわけです。要するに、厚労省のサイトをよく読めば「ワクチンが１回か２回かについて厚労省は関知しません」が同省の立場であることが分かります。

　話をすっきりさせましょう。もしもワクチンの効果が充分に高くて長く、１回接種で11月から４月までの半年間しっかりと効くのであれば、「10月になれば国民全員が１回だけうってね」と言えば済む話です。ですが、実際には片方で「12月中旬」、もう片方で「高齢者は10月まで」と言い、「２回接種するかどうかは担当医に決めてもらってね」と言っているわけです。

　なぜ厚労省はあえて複雑な表現をとって分かりにくくしているのか。最大の理由は「ワクチンが足らないから」です。2番目の理由は「10月に国民全員が押し寄せれば医療機関がパンクするから」でしょう。他にも「ワクチン接種回数が増えればそれだけ副作用のリスクが上がるから」ということも考えているかもしれません（ワクチンの健康被害は国が保証することになっています）。

　では、もしも私が厚労大臣であれば「全員が2回、1回目を10月に」と宣言するでしょうか。私がその立場でもそのような宣言はしません。ただ、現在のような分かりにくい表現はやめます。私なら次のように言います。「インフルエンザのワクチンは全員が2回接種できればいいのですが全員に供給する余裕はありません。また、10月に皆さんが一斉に受診すれば医療機関は対応できません。そこで社会全体で優先順位を決めなければなりません。小児（注2）や高齢者や持病がある人などハイリスクの人が先に、そして2回接種を検討すべきです。健康な若い人は1回接種のみ、そしてハイリスクの人が済んでからにしてください」

　２回目はいつ接種すればいいのでしょうか。ワクチンの効果が５か月であったとしても、６か月であったとしても（米国では最低6か月有効と考えられています。米国CDCのサイトでは10月末までに接種するようにと書かれています）、前日まで100あった効果が次の日に突然ゼロになるわけではありません。効果はゆっくりと減弱していき、一定の数値を下回ると無効となるわけです。その効果を長続きさせるために２回目接種が有効で、これをブースター接種と呼びます。では、ブースター接種はいつが望ましいのか。これを検証したデータは見たことがありませんが、他のワクチンのように１～２カ月後が適切だと思われます。

　では、２回接種が望ましいなら太融寺町谷口医院では全員に２回接種をしているのかというとそういうわけではありません。ワクチンの入荷数はクリニック毎に決められていてそんなにたくさん割り当てられないからです。そこで谷口医院では次のような説明をしています。

・インフルエンザのワクチンは可能なら２回接種が望ましい
・しかし供給量が多くなく全員に２回接種は不可能
・そこで２回接種が必要なハイリスク者（高齢者、糖尿病、腎不全、膠原病、喘息、HIV陽性など）を優先している
・ハイリスク者でない13歳以上の人は、２回接種はハイリスク者に譲ってほしい
・１回接種の人は10月末までが望ましい（あまり遅くなると在庫がなくなる）
・10月に接種して４月に流行した場合は効果が切れている可能性はある
・谷口医院未受診の人は１回接種でも断っている

　今シーズンは新型コロナが脅威となるでしょうから、似たような症状を呈するインフルエンザは何としても避けたいところです。「ハイリスク」の”敷居”を下げて２回接種者を増やすべきだと考えているのですが、下げ過ぎると１回も接種できない人が出てくるかもしれません。何とも悩ましい問題です……。

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注1：ワクチンの添付文書に「（ワクチンの効果は）接種後3カ月で有効予防水準が78.8％であるが、5カ月では 50.8％と減少する」と書かれています。　

注2：新型コロナウイルスとは異なり、インフルエンザは小児もハイリスクとなります。このため、厚労省がワクチンを高齢者を優先としたことに対し、日本小児科医会は提言を出しています。