はやりの病気

　「抗体医薬」という言葉を聞く機会が増えていると思います。もともとは「がん」の領域で広がってきた言葉です。がん細胞の表面に現れた蛋白質（抗原）をピンポイントで狙い撃ちできるのが抗体医薬の特徴です。

　「抗体」という言葉自体からは、感染症、あるいはアレルギーの領域で出てくる「抗原・抗体反応」を思い浮かべる人の方が多いかもしれません（参考：メディカルエッセイ第69回（2008年10月）「「抗体」っていいもの？悪いもの？」）。「抗体」はいろんな場面で出てきますから、とてもややこしいわけですが、「基本」をおさえておけば苦手意識を持つ必要はありません。

　その「基本」とは「「抗体」と言われれば常に「抗原」が存在する」ということです。がんの抗体（医薬）であれば、がん細胞の表面の蛋白質が抗原になります。現在、「ロナプリーブ」と呼ばれる新型コロナウイルスの治療薬が注目されています。これも抗体医薬で、コロナウイルスの表面の蛋白質（抗原）を標的にしています。

　アレルギーでいえば、例えばスギ花粉の表面の蛋白質（抗原）に対して、あなたが「抗体」を作り出せば、抗原（スギ花粉）に結合（抗原抗体反応）し、様々な症状が出現します。関節リウマチや膠原病であれば、自分自身の一部を抗原とみなし抗体が形成され、抗原が抗体と結合（抗原抗体反応）することにより炎症が生じ、痛みが現れます。

　このように抗体には「いい抗体」も「悪い抗体」も、また「良くも悪くもない抗体」（例えばHIV抗体）などもあります。そして、今回お伝えするのが、片頭痛も抗体医薬で治療する時代がついに到来？という話です。

　片頭痛に有効な抗体とはどのようなもので、抗原はどこにあるのかを考えていくに際し、まず片頭痛のメカニズムをおさらいしておきましょう。

　片頭痛が起こる仕組みは「三叉神経・血管説」で説明されます。これは脳内にある三叉神経と呼ばれる神経がCGRP（カルシトニン遺伝子関連ペプチド）と呼ばれる物質を放出し、そのCGRPが、脳内に分布する血管の壁を構成する平滑筋細胞と呼ばれる細胞に取り込まれると、血管が拡張し、そのせいで血管内の蛋白質が血管外に漏れ出て、これが刺激となり神経に「炎症」が起こり痛みが誘発されるというわけです。

　ちょっとややこしいですね。今度は逆からみていきましょう。炎症というのは何やら「腫れている」という雰囲気を想像できると思います。この「腫れ」の原因が脳内を走行する血管から漏れ出た蛋白質による刺激です。血管から蛋白質が漏れ出すには血管が拡張する必要があり、そのためには、血管の壁（平滑筋と呼ばれる筋肉）が緩まなければなりません。血管壁を緩める合図となるのが、CGRPと呼ばれるペプチド（蛋白質のようなもの）です。そして、このCGRPは三叉神経の末端から放出され血管に向かってやって来て、血管を構成する平滑筋細胞の表面に存在するCGRP受容体に結合するというわけです。

　ということは、そもそもCGRPが三叉神経の末端から分泌されなければ片頭痛は起こらない、ということになります。そして、CGRPが分泌されるには、三叉神経の外に存在しているセロトニンと呼ばれる物質が、三叉神経の表面に存在する「セロトニン受容体」に結合する必要があります。もう一度まとめ直すと次のようになります。

・三叉神経の外に存在しているセロトニンが、三叉神経の表面にあるセロトニン受容体に結合する
　　↓
・すると、三叉神経の内部にあったCGRPと呼ばれる物質が外に放出される
　　↓
・CGRPは脳内の血管に近づいていき、血管の壁を構成する平滑筋の表面に存在するCGRP受容体に結合する
　　↓
・すると血管壁が緩んで血管が拡張する
　　↓
・血管内の一部の蛋白質が漏れ出てそれが刺激となり脳内に炎症が起こる

　なぜ抗体医薬が片頭痛に効くかを説明する前に、もうひとつ復習しておくべきことがあります。それは片頭痛の特効薬として使われる「トリプタン製剤」です。製品名でいえば、スマトリプタン（イミグラン）、リザトリプタン（マクサルト）、エレトリプタン（レルパックス）、ナラトリプタン（アマージ）などです。

　これらトリプタン製剤はセロトニンより先回りしてセロトニン受容体に結合することにより、セロトニンがセロトニン受容体にくっつけなくなり、そのためCGRPの分泌が阻止されるのです。トリプタン製剤は飲むタイミングが遅いと効果は半減します。これは、すでに多量のCGRPが放出されてからでは遅いからです。頭痛を感じたときにすぐに飲むのがトリプタン製剤の効果を最大限に引き出すコツです。

　ここでようやく抗体医薬の登場です。今年（2021年）になり、一気に次の3種もの抗体医薬が発売されました。

#1　ガルカネズマブ（商品名エムガルティ）：1回約45,000円、月に1回の注射
#2　フレマネズマブ（商品名アジョビ）：1回41,356円、月に1回の注射、または3倍量を3か月に1回注射
#3　エレヌマブ（商品名アイモビーグ）：1回41,356円、月に1回の注射

　このうち#1のガルカネズマブと#2のガルカネズマブはCGRPに直接結合します。CGRPが抗原となり、抗原・抗体反応が起こるというわけです。一方、#3のエレヌマブはCGRPそのものではなく、血管平滑筋細胞の表面に存在するCGRP受容体に結合します。#1と#2は、CGRPとくっつくことでCGRPの形がかわり、CGRP受容体に結合できなくなります。#3はCGRPに先回りしてCGRP受容体にくっついて、CGRPを寄せ付けないというメカニズムです。

　さて、問題は費用です。上に述べたように、注射の費用だけで3割負担で月に13,000円ほどがかかります。これらを毎月（あるいは3か月に1回）注射することにより完全な予防ができればいいのですが、実際はどうなのでしょうか。治験ではいい成績が出ていますし、副作用もさほどないようですが100％完全に効くわけではありません。

　既存の片頭痛予防薬はどうでしょうか。比較的よく使われる予防薬はバルプロ酸（デパケン）、インデラル（プロプラノロール）、アミトリプチリン（トリプタノール）などです。これらも100%完全に効くわけではなく、なかには効果が乏しい人もいます。ですが、内服をきちんと続けていればほぼ100%防げる人も大勢います。

　当院の経験でいえば、既存の内服の片頭痛予防薬が効く人というのは、毎日同じ時間に飲める人です。ついでに言えば、毎日同じ時刻に起きて（これが最も大切！）、できるだけ同じ時刻に就寝することを心がけ、昼寝も極力しない（これも大切！）という生活習慣を確立できた人が大きく改善しています。

　新しい薬は発売後に何が起こるか分かりません。当院の患者さんのなかで、既存の予防薬に満足できない人は、抗体医薬の投与目的で専門病院への紹介を検討しますが（当院では今回紹介した抗体医薬を扱う予定はありません）、まずは生活習慣をもう一度見直し、既存の予防薬を適正に使用することが重要です。

　まちがっても、「規則正しい生活ができず同じ時刻に薬を飲めないから」、という理由で高価な抗体医薬に頼るべきではありません。

　5月から開始したメルマガ「谷口恭の「その質問にホンネで答えます」」で、複数の読者の方から質問をいただいた、エーザイが米国から承認を得たアルツハイマー病の新薬「アデュカヌマブ」を取り上げました。

　メルマガでは、私自身は「この薬にはさほど期待していない」ことを紹介しました。その後、様々なご質問が届いたために、「はやりの病気」でこの新薬を取り上げ、さらにアルツハイマー病をどのように考えるかについて私見を述べたいと思います。

　まずは基本的事項を確認しておきましょう。

・アルツハイマー病の新しい薬「アデュカヌマブ」が米国FDAから”認可”を受けた。ただし「迅速承認制度」を利用した認可であり、販売後に「検証試験」が義務付けられており、この試験で有効性が示せなければ認可が取り消しになる。

・費用は高額で、米国では4週間に一度の注射で年間約610万円がかかる。

・日本では現時点では未認可。

・FDAの承認を審議した専門家委員会（諮問委員会）は、2020年11月、賛成0、反対10、保留1で承認を支持しない勧告を出していた。

・FDAが諮問委員会の勧告に従わなかったことに反発し、同委員会のメンバー3名（2名という報道もある）が辞任した。

　諮問委員会のすべての決定がFDAの判断に直接つながるわけではありませんが、委員会で賛成0、反対10となった新薬が承認されたということは、常識的に考えて問題でしょう。なぜ認められたのか私には分かりませんが、少し経緯を詳しく紹介しましょう。

　アデュカヌマブの説明を始める前に、「アルツハイマー病はなぜ起こるか」について2つの仮説があることを確認しておきます。１つは「アミロイドβ仮説」、もうひとつは「タウ仮説」と呼ばれます。

　アミロイドβ仮説は、アルツハイマー病の患者の脳細胞に多く認められるアミロイド斑がアルツハイマー病の原因だとする考え方です。アミロイド斑が原因なら、そのアミロイド斑がつくられないようにすればアルツハイマー病は防げるだろう、という単純な発想です。そして、これまで世界中の会社がアミロイド斑を抑制する薬の開発にしのぎを削ってきました。アデュカヌマブはそのひとつというわけです。

　もうひとつの仮説であるタウ仮説は、脳に存在する「タウ蛋白」と呼ばれる蛋白が神経に変化をもたらせてアルツハイマー病が発症するという仮説です。ならば、そのタウ蛋白を抑制する薬ができれば特効薬になるのではないかと考えられ、こちらも世界中の製薬会社が日々研究に勤しんでいます。

　二つの仮説のうち、最初に脚光を浴びたのはアミロイドβ仮説で、エーザイは早くから着目していました。実際、エーザイはβセクレターゼ阻害剤と呼ばれるアミロイドβの産生を阻害する薬剤を開発しています。イーライ・リリー社のソラネズマブ、ロシュ社のガンテネルマブなども抗アミロイドβ抗体と呼ばれるアミロイドβ仮説に基づいた薬剤です。しかし、どの薬剤もアミロイド斑を減らすことには成功しても、肝心の臨床効果を証明することができず、開発は暗礁に乗り上げていました。全体的な流れは、アミロイドβ仮説からタウ仮説に移行しつつありました。

　そんななか、抗アミロイドβ抗体のアデュカヌマブが突然FDAの承認を受けたわけですから、我々医療者は大変驚いたのです。なんで今さら、アデュカヌマブなの？？、という疑問が払拭できないのです。

　実際、FDAが審査の対象とした2つのアデュカヌマブの臨床試験のうち「ENGAGE」と呼ばれるものは、アミロイドβの量が減ってはいたものの臨床評価では認知機能の改善が認められなかったのです。もうひとつの臨床試験「EMERGE」では認知機能の改善についても有意差をもって認められたとされていますが、劇的に症状が改善するとは言い難いとする意見があります。

　「ENGAGE」について、「対象者全員で解析するといい成績が出なかったが、高用量を投与した群だけでみれば効果が認められた」とエーザイは主張しています。ですが、高用量での使用では、約4割に脳出血や脳浮腫といった重大な副作用が出現しています。高用量で使用した場合は、安全性が高いとは言えないのです。

　先に基本的事項として紹介したように、アデュカヌマブは「迅速承認制度」で認可されました。こういった経緯を改めて確認すると、認可するのはさらなる検証をしてからでもよかったのではないかと私には思えます。

　さて、ここからは今後の”予想”をしたいと思います。エーザイ（及び共同開発のバイオジェン）は今後どのような戦略をとるかというと、おそらく米国の神経内科医に一斉にアプローチをかけます。そして、受け持ちの患者のできるだけ多くにアデュカヌマブを使ってもらうよう働きかけます。おそらく、患者に投与すればするほどその医師に個人的利益が得られるような手を使うでしょう。同時に、日本の厚労省にも働きかけ、「米国では承認後これだけ大勢に使用されている」といったデータを出して早い承認を求めます。

　おそらく同社は販売後の検証試験でいい結果が出ない可能性を見込んでいます。ならば同社にとって一番いい戦略は何か。それはできるだけ短期間にできるだけ多くの患者に使ってもらうことです。効果は関係ありません。なぜなら、使われれば使われるほど同社に利益が出るからです。検証試験の結果、やっぱり効果は認められず認可が取り消されました、となってもOKです。効果が認められなくても返金する必要はなく、すでに十分な利益を得ているわけですから。

　このように私の予想はかなり穿ったものです。では、太融寺町谷口医院の患者さん（の家族）からアデュカヌマブを使いたいという希望があった場合はどうすればいいでしょう。その場合、ここに書いたようなことも説明した上で、それでも希望される場合は、アデュカヌマブを処方している病院を紹介するでしょう。他に治療薬がない場合、「効かなかったとしても一縷の望みがあるのなら使いたい」という患者さんの気持ちがよく分かるからです。

　しかし、アルツハイマー病を発症していない若い人に対して私が言いたいのは、「この疾患に対する特効薬は現時点ではない。すべきなのは予防とリスクを知ること」です。ただし、予防といっても、暴飲暴食、喫煙、肥満、運動不足などがリスクになることはある程度は事実ですが、これらをすべて改善させたとしても発症するときは発症します。そもそも、それなりに年をとれば誰にでも発症しうるのがこの病です。

　リスクについては今挙げたものもそうですが、それらより決定的な因子は「遺伝」です。そして、そのリスク（ApoE遺伝子のタイプ）は血液検査で簡単に分かります。ただし、誰にでも実施してよいわけではなく、ルールやガイドラインがあるわけではないのですが、「若者は受けるべきではない」というのが私見です。例えば、結婚前の若いカップルが受けたとして、ひとりはリスクが非常に低く、ひとりはすごく高かった（ApoE遺伝子がε4・ε4）として、結婚を躊躇するようなことにはならないでしょうか。

　他方、出産を終え、ある程度の年齢になった人であれば、いつまで働くか、事業の継承をいつおこなうか、といったことを考える上でもアルツハイマー病のリスクを知っておくことは有益ではないでしょうか。

　「アルツハイマー病のリスクが高くても、アデュカヌマブがあるからもう安心」とは考えない方がいいでしょう。

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参考：
はやりの病気第179回（2018年7月）「認知症について最近わかってきたこと(2018年版）」

　「確実に痩せる方法」などというと、うさん臭い宣伝のようですが、単に（一時的に）痩せる方法ならいくつもあります。極端な例を挙げれば「断食」をすれば誰でも痩せますし、ここ数年間流行りの「極端な糖質制限」でも可能です。そして実際、劇的な結果が得られます。特に一部のフィットネスクラブで実施している「極めて厳しい糖質制限＋筋トレ」は、効果が高く、当院の患者さんのなかにも2カ月で10kg以上の減量に成功した人が何人もいます。

　では、そういったダイエットに”成功”した人たちが、その後も適正体重を保ち満足しているかというと、残念ながらそういう幸運な人は当院の患者さんのなかにはほぼいません。半年もたてば元の体重に戻っているのです。

　興味深いことに、そういったダイエットを実施している最中の人は「意外に楽しいですよ。これなら続けられます」と言います。これは嘘ではないでしょう。ダイエット中の彼（女）らは、生き生きとし姿勢もよく声も大きく爽やかになり「成功者のイメージ」にピッタリです。

　ところが、たいていは半年もたてば元の木阿弥になります。そのとき「半年前のあのときはあんなに楽しいって言ってたじゃないですか。もう一度チャレンジしてみればどうですか」と問うてみても、「いえ、もうあんな体験はしたくありません……」と、いう答えが返ってきます。

　では、結局のところ、効果的にダイエットをおこなうにはどうすればいいのでしょうか。その話をする前に「やってはいけないダイエット」をまとめておきましょう。

　「やってはいけないダイエット」。それは、「方法にかかわらず急激なダイエット」です。つまり、今述べたように短期間で劇的な効果の出るダイエットこそが最も手を出してはいけないのです。

　では、なぜ短期間で劇的な効果がでるダイエットが危険なのでしょうか。それを説明するために興味深い論文を紹介しましょう。医学誌「Obesity」2016年5月2日号に掲載された「「The Biggest Loser」大会から6年後の持続的な代謝適応 （Persistent metabolic adaptation 6 years after “The Biggest Loser” competition）」です。

　「The Biggest Loser」というのは米国のテレビ番組で、肥満に苦しむ人たちが出演し、誰が最も体重を落とすかを競い合います。私は見たことがありませんが、優勝すると家族がステージに駆け上がり抱き合い、視聴者は感動のあまりハンカチなしでは見られないそうです。優勝者は「人生に自信を取り戻した」と答え、視聴者に応援のお礼を言うのだとか。

　ところが、です。論文によると、この番組に出演しダイエットに成功した14人を追跡すると、そのうち13人がリバウンドし、3人は元の体重よりも太っていたことが判ったのです。

　では、なぜそのようなことが起こるのでしょうか。論文は興味深い事実を、数字を挙げて指摘します。「安静時基礎代謝率」という言葉があります。何もせずじっとしているときにどれくらいのエネルギー（カロリー）を消耗するかを示した数字です。この数字が高ければ高いほどやせやすいわけです。論文によると、この番組に出演しダイエットに成功した人たちは、6年間で安静時基礎代謝率がなんと500キロカロリーも下がっていたというのです。

　500キロカロリーというとだいたいビックマック1個に相当します。ということは、この人たちはダイエットに成功してからは、ビッグマックを1個食べただけで2個食べたのと同じカロリーを摂取したことになるわけです。これでは努力を続けてもリバウンドが避けられないのは無理もありません。

　もうひとつ、とても興味深い数値を示しましょう。

　レプチンというホルモンがあります。このホルモンを一言でいえば「食欲抑制ホルモン」です。レプチンのレベルが高ければ高いほど食欲が抑制され、その結果やせるわけです。「やせるホルモン」と言ってもいいかもしれません。

　論文では番組出場者の「出場前」「番組終了直後」「6年後」のレプチンの血中濃度を測定し全員の平均値を出しています。その数値（単位はng/mL)は、順に41.14、2.56、27.68となりました。解説しましょう。

　まず、「出場前」の数値41.14は正常と考えられます。この時点ではまだダイエットを開始していません。そしてダイエットが開始されると、出演者は空腹と戦うことになります。理性は「食べない」でも身体は「食べたい」です。身体が「食べたい」ということはレプチンの濃度が下がっているはずであり、実際大きく下がっています（2.56ng/mL)。ダイエットを開始するとレプチン濃度がダイエット前のわずか6%（2.56/41.14）しか分泌されていないわけですから、ダイエット開始後、空腹感に耐える辛さは想像を絶するほどだったでしょう。

　問題は6年後です。厳しいダイエットを終了した後、ほとんどの人がリバウンドしているのにもかかわらず、レプチン濃度はダイエット開始前の3分の2にしか回復していません（27.68/41.14）。ということは、彼（女）らは、1日に3食食べたのに、2食しか食べていないときと同じ空腹感を抱えているわけです。そして、空腹感に逆らえず食べてしまって体重がさらに増えるわけです。

　こんなことになるのが分かっていれば、短期間の急激なダイエットなど初めからやらなかったと思う人もいるでしょう。というより、ほとんどの人がそう思うに違いありません。

　では安全かつ効果的に体重を落とすにはどうすればいいでしょうか。短期間の急激なダイエットの反対、すなわち「長期間のゆっくりダイエット」を実施すればいいのです。

　具体的にはどのような方法がいいのでしょうか。まずは以前も述べたことのおさらいをしておきましょう。2010年11月のメディカルエッセイ第94回「水ダイエットは最善のダイエット法になるか」で、「ダイエットをしようと思えば摂取カロリーを減らす以外に方法はない」と述べました。運動だけでは絶対にと言っていいほど体重は減らないのです。

　なぜ運動だけでは痩せないかについてはそのコラムを参照してほしいのですが、それを証明した研究もあります。「スリムな体型をしているアフリカの未開民族ハドザ族が燃焼していたカロリーは、先進国の男女と同量だった」ことが米国デューク大学の人類学者Herman Pontzer氏らの研究でわかりました。つまり、「ハドザ族が痩せているのは消費カロリーが多いからではなく摂取カロリーが適正だから」言い換えれば「先進国に住むあなたが痩せないのは消費カロリーが少ないからではなく食べ過ぎだから」なのです。「The Telegraph」2021年2月21日の記事「痩せることができない本当の理由（The real reason why you can’t lose weight)」で紹介されています。

　さて、前出のコラムでは「毎食前に水をコップ2杯飲めば摂取カロリーが1日あたり300キロカロリー減る」ことを示した研究を紹介しました。今回お伝えしたいのはこの方法を1歩進めたものです。ただし、現段階では私の個人的な考えにすぎません。何人かの患者さんに実践してもらい効果は出ているようですが、エビデンスというレベルのものはありません。

　その方法は「食事前に牛乳か豆乳を飲む」というものです。私がこれを思いついた理由は「ダイエットをがんばっている人は総摂取キロカロリーを減らしている（または糖質制限をしている）が、蛋白質が足りていない」ことに気付いたからです。特に糖質制限をしている人は糖質を減らし脂肪を増やしてしまっていて、肝腎の蛋白質が摂れていないのです。効果的なダイエットをおこなうには充分な蛋白質を摂取しなければなりません。蛋白質が不足すると筋肉がやせほそり骨折や骨粗しょう症のリスクが上がります。

そこで食事前（1日1～2回）に牛乳または豆乳をとれば、水ダイエットが成功するのと同じ理屈で体重が減ります（牛乳・豆乳でカロリーを摂ることになりますが、それ以上に食事量が減りますし、糖質はさほど多くありません）。そして、痩せるだけでなく血中蛋白質濃度が上昇し、筋肉と骨がつくられ、体型が理想的になります。

　ただし、それをしたところで、身の回りの太りやすい食べ物の誘惑を断ち切らねばなりません。菓子パン、ドーナツ、スイーツ、スナック菓子……、空腹でなくても食べたくなるこういったものを断ち切ることなしには体重が減らないことを忘れてはなりません。

　「コロナ後遺症」という言葉を聞く機会が増えてきました。新型コロナウイルス（以下、単に「コロナ」）に感染し、ウイルスは消えたのにもかかわらず様々な症状に苦しめられることを言います。私は、過去のコラム「よく分からなくなってきた「ポストコロナ症候群」」で、この”疾患”はつかみどころがなく、実に分かりにくいという話をしました。

　コロナに感染すると後遺症が出現することがあると私が確信したのは去年（2020年）の4月です。このサイトでポストコロナ症候群という言葉を用いて初めて紹介したのは、2020年8月のコラム「ポストコロナ症候群とプレコロナ症候群」ですが、日経メディカルの私の連載では「長期的視野で「ポストコロナ症候群」に備えよ！」というタイトルで2020年5月8日に公表しました。

　ポストコロナ症候群が存在することを確証していながら、なぜ次第に分かりにくくなってきたのかというと、その最大の要因は「症状が客観的に分かりにくいこと」です。通常、ある疾患の病名を確定するには「客観的な証拠」が必要です。がんなら「がん細胞が病理検査で検出された」、甲状腺機能低下症なら「甲状腺ホルモンの数値が下がっている」などです。

　ポストコロナ症候群の場合、患者さんが訴えるのが、倦怠感、頭痛、味覚障害など、測定することができないものばかりです。脱毛については明らかな例もありますが「本当にそうかな？」と疑わざるを得ないものもあります。また、抑うつ感や不眠を訴える人も少なくないのですが、以前からそういう訴えがあった人も少なくなく、コロナと関係があるのかどうかは調べようがありません。

　ポストコロナ症候群が分かりにくい理由はまだあります。コロナに感染していたのが確実なのであれば、症状があればとりあえずはポストコロナ症候群と呼んでいいわけですが、感染していたかどうかが不明な場合、診断のしようがないのです。

　理論上、抗体検査は診断の根拠になり得ますが、精度がそれほど高くないことが欠点です。最近は精度がかなり上がり、スパイク蛋白に対する抗体も調べることができるようになったのですが、抗体は長期間維持されないことが指摘されています。また、保険適用がなくこの点が隘路となります。例えば「PCRはしてないけど去年の春にコロナになったんです。その後、しんどいのが続いてて今も就職活動ができないんです」という人がいます。就職活動が上手くいかない原因をコロナのせいにしているのでは？と疑いたくなることもあります。

　ポストコロナ症候群が分かりにくい理由はまだあります。実は、私がこの疾患の存在を疑い出したときから、症状を訴える人の何割かはもともとナーバスで、精神的に脆弱な人が多かったのです。そういった人が、いったん「コロナに感染したに違いない」という思考回路に入ってしまうと、ほんのささいな症状でも後遺症だと思い込んでしまいます。そして、こういうタイプの人たちは症状が長期間続きます。

　ただ、太融寺町谷口医院に長年通院している患者さんのなかには、そのようなナーバスなタイプではないのに症状を訴える人もいます。しかし、その症状は客観的に評価しづらいものです。

　ここまでをまとめると、ポストコロナ症候群の特徴は次の３つになります。

#1　症状は頭痛、倦怠感、抑うつ感、動悸など神経に関係しているものが多く、これらは客観的に評価しにくい

#2　もともとナーバスな性格の人に多い

#3　もともとナーバスな人は後遺症が長期間続く
　
　#1について、最近興味深い論文が発表されました。医学誌「The Lancet Psychiatry」2021年5月1日号に掲載された論文「Covid-19に罹患した236,379人の6か月間の神経学的および精神医学的転帰 （6-month neurological and psychiatric outcomes in 236?379 survivors of COVID-19: a retrospective cohort study using electronic health records）」です。

　この論文では、コロナと他の疾患（インフルエンザ及び他の呼吸器疾患）で神経学的な後遺症がどれほどの差をもって起こるかが調べられています。その結果、コロナ感染者は、インフルエンザ感染者に比べて神経症状を発症する確率が44%高いことが分かりました。

　私がこの論文を読んで最初に思ったのが、「コロナでなくても、インフルエンザでも他の呼吸器感染症でも神経症状（後遺症）が起こるんだ」ということでした。今までそのようなことを意識したことがなかったからです。ですが、よく考えてみると、インフルエンザは重症化すると「インフルエンザ脳症」を起こしますし、細菌性肺炎の場合でも、特に高齢者の場合はその後脳梗塞を起こすことがしばしばあります。ということは、感染の後の後遺症はコロナに限ったことではない、ということになります。ただし、コロナの場合は他の感染症に比較して、そういった神経症状を発症する可能性が高いわけです。

　では、なぜコロナの場合は神経症状を起こしやすいのでしょう。最初私はその鍵が「血栓」にあるのではないかという仮説を立てました。コロナに感染すると体中に血栓ができて血管が詰まることはすでに明らかになっています。血栓が脳の血管に生じると脳梗塞を起こしたり、（米国の舞台俳優のように）足を切断したりといった事例が生じるわけです。ですから、コロナに感染し重症化してくるとヘパリンという血をサラサラにする薬を投与することが治療のひとつになります。

　ですが、コロナ後遺症で苦しんでいる当院の患者さんに血栓ができているとは思えません。たしかに感染してしばらくしてからはd-dimerという血栓の指標が上昇することが多いのですが、その上昇はそれほど長く続きません。ですが、症状は残るのです。血栓が何らかのきっかけになったとしても他に理由があるはずです。私の仮説は「炎症」そして「低酸素血症」です。そう考えるきっかけとなった論文を紹介しましょう。

　医学誌「Free Neuropathology」に掲載された論文「COVID-19の神経病理学：臨床病理学的最新情報 （Neuropathology of COVID-19 (neuro-COVID): clinicopathological update）」によれば、コロナで死亡し剖検された184人の脳のうち、43%にミクログリアの活性化が認められました。また、別の論文、医学誌「Brain」2021年4月15日号の「コロンビア大学でのCOVID-19神経病理学 （COVID-19 neuropathology at Columbia University Irving Medical Center/New York Presbyterian Hospital ）」でも、コロナで死亡した人の解剖から脳にミクログリアの活性化が認められました。ミクログリアというのは脳内の免疫を担う細胞の１つで、炎症反応を引き起こします。つまり、コロナに感染すると脳内のミクログリアが活性化し炎症が起こることを示しているわけです。

　ただし、コロナそのものが脳内のミクログリアに直接働きかけて炎症を生じさせている証拠はありませんし、その可能性はそれほど高くないと思います。先述の「Brain」の論文によれば、おそらく低酸素血症が原因で全身性の炎症が起こり、その結果脳内のミクログリアが活性化したのではないかと推測されています。

　ということは、先に起こった症状は「肺炎」です。肺炎→酸素が取り込めない→低酸素血症→脳のミクログリアに炎症、と考えられるわけです。

　ところで、うつ病の病態が「炎症」ではないかということが最近よく言われます。全貌は分かっていないものの、うつ病患者の脳内ではミクログリアの活性化が生じていることを示した研究も相次いでいます。炎症が元々あるところに、低酸素血症が起こればさらにその炎症が悪化することは想像に難くありません。

　そして、最近の論文でコロナに感染するとかなり長期間抑うつ症状が生じることが分かりました。医学誌「JAMA」2021年3月12日号に掲載された論文「コロナの急性症状と成人のうつ症状との関連 （Association of Acute Symptoms of COVID-19 and Symptoms of Depression in Adults）」によれば、感染から4ヵ月後の時点で52％が「大うつ病」の診断基準を満たしていました。

　これですべての謎が解けたかもしれません。まず、コロナに罹患するとたとえ自覚症状が軽度であったとしても低酸素血症が起こります。呼吸苦の訴えが乏しいのにもかかわらず酸素飽和度が低下していることがコロナではよくあります。低酸素血症の結果、脳内のミクログリアが活性化し炎症が起こります。うつ病患者はもともとミクログリアの活性化が高く、低酸素血症で炎症が一気に悪化します。いったん炎症が起これば回復するのに時間がかかりますが、やがて回復すれば神経症状は消えます。ただし、うつ病があれば元々ミクログリアが活性化しているわけですから、長引くことが予想されます。

　ここまでくれば後は「対策」です。「コロナに感染した（かもしれない）ときはできるだけ早く酸素投与をおこなえば、後遺症=ポストコロナ症候群を予防できる可能性がある」となります。

　重症の円形脱毛症も男性型脱毛症（以下「AGA」とします）も、ときに治療するのが極めて困難です。

　円形脱毛症はステロイド内服をおこなえばかなりの確率で発毛が認められますが、やめれば元に戻りますから、ステロイドの副作用を考えるとよほどの事情がない限りは勧められない治療です。

　AGAはフィナステリドもしくはデュタステリドで大勢の人が改善しますが、長年使用していると効果が減弱してくるのが一般的です。また、これらは女性には使えないという欠点もあります。

　ミノキシジル5%の外用は、日本皮膚科学会の脱毛症のガイドラインではAGAに対し、男女とも「Ａ」（行うよう強く勧める）にランクされていますが、1日2回の外用を面倒くさいと感じる人が多く、また痒みなどの副作用もあるために（さらに高額であることもあり）それほど人気はありません。

　そこで内服ミノキシジルが以前から注目されていましたが、これは副作用のリスクが大きすぎて「使ってはいけない薬」と考えられてきました。実際、日本皮膚科学会のガイドラインでは「Ｄ」にランクされています。「Ｄ」は「行うべきではない （無効あるいは有害であることを示す良質のエビデンスがある）」とされているものです。

　内服ミノキシジルの危険性について述べる前に、まずこの不思議な薬の歴史を振り返っておきましょう。ミノキシジルの元になる物質がアップジョン社（後にファイザー社に合併されます）によって開発されたのは1950年代です。当初は皮膚潰瘍の治療薬として研究されていました。結果的に潰瘍を治す効果はないことが分かったのですが、強力な血管拡張作用があることが判明しました。そこでアップジョン社はこの物質を高血圧の薬として開発することにしました。物質に改良を加え、1963年にはミノキシジルと命名し、そこから16年後の1979年、ついに「ロニテン（Loniten）」という名前でFDAに認可され、現在も海外では強力な降圧剤として使われています。適用は極めて重症の高血圧に限られ、しかも初回使用時には入院することが勧められています。

　それだけ厳重な管理の元で使用しなければならないのは副作用のリスクが極めて高いからです。それらをまとめた論文があります。1981年、医学誌「Drugs」に「ミノキシジル：その薬理学的特性と治療的使用のレビュー（Minoxidil: A Review of its Pharmacological Properties and Therapeutic Use）」が掲載されました。40年前の古い論文ですが、幸運なことにSpringerLinkという様々な論文を出版しているサイトでこの論文のサマリーを閲覧することができます。

　ここでその全訳を公開することは（著作権の問題もあるでしょうから）避けますが、これを読めばおそらくほとんどの人が「こんな薬、怖くてとても使う気になれない」と思うはずです。起こり得る副作用が、浮腫（身体がむくむこと）、うっ血性心不全（心臓に水が貯まること）、肺水腫（肺に水が貯まること）、といった命に直結するような副作用のオンパレードなのです。

　ところが、ミノキシジルにはこういった心臓や肺などにおこる重篤な副作用以外に、高確率で多毛が生じることが分かり、育毛剤としての開発が検討されることになりました。多毛は全身の様々な部位に起こるようですが、頭髪も増えることが分かりました。しかし、内服するにはリスクが大きすぎます（ただし、ある文献によると、80年代半ばには脱毛症には認可されていないもののAGA治療の目的でロニテンが処方されていたことがあったようです）。そこで、外用薬が開発され、1988年、アップジョン社の「ロゲイン」がFDAに認可されるに至りました。日本では大正製薬が1999年に「リアップ」の商品名で1%のミノキシジルを、2009年に5%の「リアップX5」を発売しました。

　内服で重篤な副作用が起こるわけですから、外用にもリスクはあります。実際、因果関係ははっきりしないものの、リアップ（1%）を使用した直後に循環器系の疾患で3名が死亡していたことが明らかとなり、2003年には長妻昭衆議院議員が質問主意書を提出し、厚労省が答弁しています。

　その後、長い間、ミノキシジルは外用でも要注意、内服は危険すぎて使えないというのが世界のコンセンサスでした。ところが、です。ここ数年で「少量の内服ミノキシジルがAGAに有効で安全」する報告が相次ぎ、それらをレビューしたような論文も複数出てきました（注）。このなかで、最も新しくてこれまでの研究を総合的にまとめていると思われる論文「AGA治療としての経口ミノキシジルのレビュー：完璧な用量を求めて（Review of oral minoxidil as treatment of hair disorders: in search of the perfect dose）」をここで取り上げたいと思います。医学誌「Journal of the European Academy of Dermatology and Venereology」2021年3月3日号に掲載されています。

　この論文によれば、世界で最も規模の大きい研究は意外にも日本で実施されたものです。その日本の論文は医学誌「The Journal of Clinical and Aesthetic Dermatology」2018年7月1日に掲載された「アジア人男性のAGA治療（Androgenetic Alopecia Treatment in Asian Men）」です。

　対象者は18,918人の18～81歳（平均32歳）の日本人男性で調査期間は2011年から2017年。ただし、この研究は、内服ミノキシジル（2.5mgを1日2回）以外にもフィナステリド1mg（1日1回）、外用ミノキシジル(5%)を1日2回、さらに月に一度、様々な成分からなる注射も併用されています。結果は驚くべきもので、著者らが撮影したデジタル写真では、なんとすべての患者で有意な改善が観察されました。治療6カ月後の対象者の満足度は96％！（12カ月後は80％）。しかし、もっと驚くのは副作用の少なさです。頭皮の腫れ、かゆみ、発赤など軽微な皮膚の副作用とめまいが4.2%に起こっただけです。しかも、この副作用はおそらく注射によるものです。ということは、内服ミノキシジルの副作用はほぼゼロであり、フィナステリドだけではこれだけ高い効果が得られないことを考えると内服ミノキシジルの有効性は極めて高いということになります。しかも安全だというのです。

　下記の「注」で紹介したすべての論文は「内服ミノキシジルはAGAに高い効果を有し、副作用が少ない」という結論になっています。さらに驚くべきことに、円形脱毛症にも有効だという結論が出ています。

　では、本当に内服ミノキシジルは安全な薬でしょうか。率直に言えば、私は懐疑的です。なぜなら、太融寺町谷口医院には、発毛専門クリニックまたは美容系クリニックで処方された（あるいは個人輸入などで購入した）内服ミノキシジルで大変な副作用を経験した患者さんを何人も診ているからです。倦怠感、浮腫、動悸といったところが多いのですが、なかには関節腫脹が顕著となり何軒も医療機関を受診している人もいました。

　では私は原則として内服ミノキシジル使用に反対なのかというと、そういうわけではありません。正直な気持ちを述べれば「そこまでして治療しなければならないのか……」という思いはあるのですが、これだけの強い副作用が出ても「何とか飲める方法はありませんか……」と繰り返し尋ねられることが多いからです。

　そこで、考えたのが「副作用のリスクコントロールをおこないながら低用量の内服ミノキシジルを使って治療をする」という方法です。このヒントはファイザー社のウェブサイトにありました。ロニテンの使用にあたっては、心臓への負荷を防ぐためにβブロッカーという別の降圧薬と浮腫の予防に一部の利尿薬（ループ利尿薬）を用いるべきだと書かれています。必要に応じてこういった治療を併用していけば内服ミノキシジルが使用できるかもしれません。

　とはいえ、日本皮膚科学会のガイドラインでは今も「Ｄ」であることに変わりはありません。個別には処方を検討しますが、充分に慎重におこないます。希望する人全員に実施できるわけではありません。

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注：その他の論文は下記を参照ください。　

Oral minoxidil treatment for hair loss: A review of efficacy and safety

Low-dose oral minoxidil as treatment for non-scarring alopecia: a systematic review

Efficacy and Safety of Oral Minoxidil 5 mg Once Daily in the Treatment of Male Patients with Androgenetic Alopecia: An Open-Label and Global Photographic Assessment

Safety of low-dose oral minoxidil treatment for hair loss. A systematic review and pooled-analysis of individual patient data

Safety of low-dose oral minoxidil for hair loss: A multicenter study of 1404 patients

　去る2021年2月18日、3回目となる毎日新聞主催のミニ講演会をおこないました。例によって時間配分がうまくいかず、最後は慌ただしく終わらざるを得なくなり、質問の時間はほとんど取れませんでした。しかし、その後メールで複数の方からご質問や相談をいただきました。講演の内容は新型コロナを中心としたワクチンの話がメインでしたが、多く寄せられた質問はHPVワクチンに関するものでした。その後も、講演会とは関係なく、大勢の患者さんから、診察室で、あるいはメールでHPVワクチンについての相談が寄せられています。

　2021年2月末、ついに他国に追いつくかたちでMSD社がHPVの9価ワクチン（シルガード9）を発売しました。今回は、新しいワクチンと従来の4価ワクチン（ガーダシル）との違いについての話となりますが、まずはこれまでの流れを簡単にまとめてみましょう。

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2007年4月 世界に先駆けて豪州が12-27歳の女性希望者全員に無料でワクチン接種

2009年12月 日本で2価ワクチン「サーバリックス」が発売

2009年12月 新潟県魚沼市が10代の女性希望者全員に無料接種を発表

2010年1月 兵庫県明石市、東京都杉並区などがワクチン接種無料化を発表

2011年8月 日本で4価ワクチン「ガーダシル」が発売

2011～12年頃 副反応の報告が相次ぎ「被害者の会」が設立され始める

2013年4月 HPVワクチン接種が厚生労働省により「定期予防接種」に加えられる（小学校6年生-高校1年生相当の女子）

2013年6月 厚労省が「子宮頸がん予防ワクチンの接種を積極的にはお勧めしていません」と発表（「積極的勧奨の差し控え」） 。同時期に信州大学医学部の池田修一医師を研究代表者とする研究班（池田班）が設置される。

2014年1月 厚労省の「予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」と「薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会安全調査会」が、HPVワクチンの副作用は、「心身の反応により惹起された症状が慢性化したものと考えられる」と発表。

2015年8月 日本産科婦人科学会が「子宮頸がん予防ワクチン（HPVワクチン）接種の勧奨再開を求める声明」を発表

2015年12月 WHOが「予防できるのにもかかわらず、日本政府は若い女性をHPV関連のがんの危険にさらしている」と批判の表明

2016年3月 池田班が「HPVワクチンを接種したマウスのみに自己抗体の沈着を示す陽性反応があった」（HPVワクチンは危険）と報告

2016年6月 村中璃子医師が月刊誌「Wedge」に池田班の研究が「捏造」と主張

2016年8月 池田医師が村中医師の記事が名誉毀損に当たるとして、村中医師と「Wedge」編集長及び雑誌社に対し、約1100万円の損害賠償や謝罪広告の掲載などを求めて東京地裁に提訴

2017年11月 村中璃子医師が「HPVワクチンの誤情報を指摘し安全性を説いた」という理由でジョン・マドックス賞を受賞

2019年3月 東京地裁の判決は村中医師らの事実上の完全敗訴。原告（池田医師）の訴えを認め、村中医師ら三者に対し「330万円の支払い」「謝罪広告の掲載」「ウェブ記事の問題部分についての削除」などを求めた。

2019年10月 東京高等裁判所が村中医師の名誉毀損を認める判決

2020年3月 最高裁判所が村中医師の上告を却下。これにて村中医師の敗訴確定。

2021年2月 9価ワクチン「シルガード」発売
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　”簡単に”重要なことをピックアップしたつもりですが、それでもまだ随分と複雑ですので、私の視点から一気にまとめてしまいましょう。HPVワクチンの「問題」は次の２つに集約されると私は考えています。

・HPVワクチンが発売され、世界では高い評価を受けているのに、日本では厚労省が「積極的勧奨の差し控え」というよく分からないことを言っていて接種率が上がらない。
　
・HPVワクチンが危険と主張した池田医師をジャーナリストでもある村中医師が「池田医師の研究は捏造だ」と批判した。そこで、池田医師が村中医師を名誉棄損で訴えて勝利した。つまり「捏造」ではないと法が認めた。

　ややこしいのは、池田医師の研究が「捏造」でなかったのは事実だとしても、池田医師の出した「結論」が正しいとは言えないことです。つまり、法は「HPVワクチンが危険」とは認めたわけではないのです。

　次にHPVワクチンについて客観的にみて正確なことをまとめていきます。

・重篤な副反応が（因果関係が不明だとしても）起こっているのは事実。厚労省のサイトによると、重篤な副作用の出現率は0.0097%。つまり1万人に1人。

・ワクチンで子宮頸がんが100%防げるわけではない。だが、尖圭コンジローマは（100%とは言えないにしても）かなりの確率で防げる。実際、男性も定期接種となっているオーストラリアでは尖圭コンジローマは「根絶（elimination）」すると予測されている。

・100%ではないが、中咽頭がん、肛門がん、陰茎がんなどにも効果がある。

・ワクチンは3種類。サーバリックスは2価で尖圭コンジローマにはまったく無効。ガーダシルは4価。シルガードは9価。尖圭コンジローマに対する効果は4価も9価もほぼ同じ。9価ワクチンは男性には接種できない。

　太融寺町谷口医院（以下「谷口医院」）でHPVワクチンを導入したのは2011年8月、つまりガーダシルが発売になったときです。ガーダシルは最近まで男性には認可がおりていませんでしたが、男性への接種が禁じられていたわけではありません。そこで、谷口医院では、発売開始と同時に男性への接種も開始しました。これは、特別な宣伝をしたからではありません。患者さんから相談されることが多く、相談をされた人はたいていは男女とも接種されていましたし、今もされています。

　全国的には厚労省の「積極的勧奨の差し控え」が出されてから接種率が激減したとされていますが、谷口医院では「積極的勧奨の……」にはまったく影響を受けていません。

　ただし、「積極的勧奨の……」が出される前から定期接種対象の小6から高1の女性にはあまり勧めていませんでした。なぜなら、HPVは性行為でしか感染しないからです。「すでに性交渉をしていますよ」、という女子生徒が来れば積極的に勧めるつもりでしたが（今もそのつもりですが）、実際にはそういう生徒はほとんど受診しません。高1までに接種しなければ無料でなくなってしまうわけですが、無料だからという理由で1万人に1人の割合で（因果関係が不明だとしても）結果として重篤な副作用が起こっているワクチンを接種する人はそう多くないわけです。
　
　尖圭コンジローマという病は本当にイヤな病です。性感染症のなかには感染してもすぐに治せるものもありますが、尖圭コンジローマはいったん感染すると、なかなか治らないことがあり、治っても再発のリスクがしばらくは続き、コンドームでも防ぎきれません。なかには繰り返す再発に精神がまいってしまい心の病を併発する人もいます。これだけやっかいな感染症がワクチンで（ほぼ）完全に防げるわけですから、性交渉を開始する年齢になれば接種したいという人が多いのは当然です。また、20代、30代はもちろん、50代で性行為をもつ機会があるという人も希望されます。

　4価より9価の方がいいかというと、9価の方がより幅広いHPVのタイプに効果があるわけですが、値段がすごく高くなります。谷口医院では卸業者に9価（シルガード）を安くしてほしいと交渉しましたが28,000円が限界でした。4価（ガーダシル）は15,000円ですから2倍近くもします。

　男性の場合は9価ワクチンが禁じられていますからこれから接種する人は4価にするしか選択肢がありません（2価は意味がありません）。女性の場合も、これだけ価格差がありますから9価が余程値下げされない限り依然4価を選択する人の方が多いのではないかとみています。

　新型コロナウイルスに感染した後、体内からウイルスが消失しているのは明らかなのに（新型コロナウイルスは慢性化しません）、その後も症状が続いたり、別の症状が出現したりすることがあります。私はこれを「ポストコロナ症候群」と命名し、過去のコラム（「ポストコロナ症候群とプレコロナ症候群」）でも述べました。また、他のサイト（「長期的視野で「ポストコロナ症候群」に備えよ！」、「新型コロナ 治療後に健康影響の懸念」でも紹介しました。尚、「ポストコロナ症候群」という病名は私が勝手に名付けているだけで正式なものではありません。

　私が初めてポストコロナ症候群と思われる事例に遭遇したのは2020年2月下旬です。おそらく、新型コロナに感染したであろう40代の男性で、解熱後も咳が止まらないと言います。その頃は、新型コロナは重症化することはあっても症状が長引くことはないとされていましたから、この男性は近くの病院や保健所で「新型コロナとは関係がない」と言われ続けていました。

　過去に何度か太融寺町谷口医院（以下「谷口医院」）を受診したことがあることから相談に来られました。その男性は以前にも風邪を引いた後、咳が長引いた経験があったために（これを「感冒後咳嗽」と呼びます）、今回も過去の咳と同じようなものではないかと当初は考えたのですが、「頭痛と倦怠感もとれない」と言います。しかも咳の様子がたしかに通常の感冒後咳嗽と異なります。しかし、当時は世界中のどこからも報告のなかった新型コロナの後遺症だと診断することはできません。もちろん困ったのは原因がわからず診断がつかないことだけではありません。問題は咳止めや喘息の吸入薬があまり効かず、なす術がないことです。

　しばらくして次第に症状は改善していったのですがその後2カ月が経過しても完全には治らないと言います。この頃はまだ抗体検査が一般的でなく、しかも精度が高くないことも指摘されており、その上保険適用はなく自費になりますから（当院では実施していませんでした）、勧めることはありませんでした。それからさらに数か月し再診されたときには症状がほぼ消失していました。

　この男性に生じた高熱と咳はおそらく新型コロナウイルスによるものだと思われます。今なら直ちにPCR検査ができますが当時はこの程度であれば重症性がないとみなされ検査の対象とならなかったのです。また、長引いた咳は新型コロナの後遺症であることはおそらく間違いなく、このケースはポストコロナ症候群と呼べます。

　ですが、長引いた症状で受診されるなかには「本当にコロナと関係があるのだろうか？」と感じる事例も少なくありません。例えばこのようなケースです。

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　30代女性。求職活動中。2020年4月初旬より倦怠感と頭痛がある。最初は咳もあったが新型コロナの検査は保健所に依頼しても拒否された。1ヶ月以上経過しても症状がとれない。そのために求職活動ができなくなった。
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　この女性が主張するようにたしかにこの頃は余程の重症例でない限りはPCR検査ができませんでした。そして、この女性がポストコロナ症候群である可能性は否定できません。ですが、抗体検査を勧めても「自費になるから……」「検査は正確でないと聞いた……」などと言って受けようとしません。半年ほどたってから「かなり精度の高い抗体検査が登場しましたよ」と言ってみると、今度は「感染して半年たちましたから抗体が消えている可能性もありますよね」と言ってやはり受けようとしません。

　たしかに自費の検査となるのは事実ですが、当院の負担で受けてもらおうと提案してみましたがそれでも受けないと言います。100%の確証を持てるわけではありませんが、この女性、本当は「新型コロナではなかった」と思われるのがイヤなのではないでしょうか。そのうち受診しなくなったのは、私が「コロナとは関係ない」と思っていると感じたからかもしれません。

　この女性にとっては、「コロナのせいで体調不良が続いており、そのせいで就職活動ができない」と考えることで、就職活動がうまくいかないことの言い訳ができるわけです。これを「疾病利得」と呼びます。「病気が治らなければ学校に行かなくていい」、あるいは「病気が治らなければかまってもらえる」という気持ちから体調不良が続くようなときにこの言葉を使います。複雑なのは、こういうケースは必ずしも”嘘”を言っているわけではないということです。「病気が治らなければいいのに……」という思いが、いつのまにか症状を引き起こしているということが実際にあります。

　世界のデータをみてみると、先述の過去のコラムでも紹介したイタリアの研究では感染者の87.4%が2カ月後に何らかの症状を有していました。医学誌「Lancet」2021年1月8日号に掲載された論文「新型コロナの患者退院6カ月後の研究 6-month consequences of COVID-19 in patients discharged from hospital: a cohort study」によれば、武漢の新型コロナウイルスの入院患者1,733人の6割以上は、退院後6ヵ月時点で、倦怠感・筋力低下、睡眠障害、不安・うつなどに悩まされていることが分かりました。

　新型コロナウイルスに感染し「血栓」ができて脳梗塞を起こし障害が残ったとか、足の血管がつまって足を切断せざるをえなくなった、というような事例はあきらかな後遺症でありポストコロナ症候群のなかに入ります。

ですが、倦怠感、不安・うつなどは客観的に評価のしようがありません。咳や筋力低下も精神症状から起こることはよくあります。新型コロナウイルスに感染していたのが事実だとしても、その後出現した症状と感染が本当に関係あるのかと問われれば疑問が残ります。

　ただし、広い意味では関係があります。感染したことが事実であれば、因果関係がはっきりしなかったとしてもその後何らかの症状が出現しているのであれば関係があると考えるべきです。実際、感染して死ぬかもしれないという恐怖や、他人に感染させた（かもしれない）という罪悪感から倦怠感や抑うつ状態が生じることはあり得ます。だからこそ、私は単に「後遺症」と呼ぶのではなく、広い意味での症状も含めて「症候群」とすべきだと考えたのです。

　それに、「因果関係がはっきりしない（から病気と認められない）」という言葉は苦しんでいる人を傷つけることになります。もしもあなたの周りに新型コロナに感染してその後何らかの症状に苦しんでいる人がいたとすれば、その人の立場になって考えるべきです。日本は感染したことを責められて差別される国です。感染したことですでに相当辛い思いをしているはずです。その辛さが原因でいろんな症状が起こることは充分予想できます。

　しかしながら、実際には感染していなかったとすればどうでしょう。それでも苦しまれているのは事実ですから我々医療者が見放すことはありませんが、コロナのせいにするのは間違っています。

　では、どうすればいいのでしょうか。ポストコロナ症候群の可能性があるなら「抗体検査を早急に受ける」ことが勧められます。たしかに、現在保険適用はなく、精度が低い検査も出回っています。しかしECLIA法という方法で信頼できる検査会社で実施すれば、それなりに高い精度で結果が得られます。そして、先述した女性が言っているように「時間がたてば抗体が消失する」可能性もあります。もちろん、本当は抗体検査を保険でできるようになればいいのですが、行政に期待しても裏切られるだけです。

　検査をして抗体陽性を確認したからといって画期的な治療法があるわけではありませんが、それでも意味がないわけではありません。ポストコロナ症候群の他の患者さんの治療を参考にできますし、その後の抗体価を追っていくことも有用です。

　抗体検査以外にもうひとつ勧めたいことがあります。それは「医療機関を替えない」ことです。谷口医院にポストコロナ症候群を疑い受診される人の多くは、谷口医院にたどり着くまでにいくつもの医療機関を受診していることが少なくありません。気持ちは分かりますが、医療機関を替えていいことはまずありません。必要ならその医療機関で紹介状を書いてもらえばいいのです。あるいは、初めから谷口医院に来てもらってももちろんＯＫです。

　新型コロナウイルスが流行しだした1年前あたりから、当院に寄せられるメールでの問い合わせの大半が新型コロナ関連となりました。当院の患者さんだけでなく、遠方にお住まいで当院未受診の人からも多くの声が寄せられます。なかには半年以上にわたり、ほぼ毎週のように質問をされる人もいます。

　今年（2021年）になってから最も多いのがワクチン関連の質問です。ワクチン以外で最近多いのが、酸素飽和度やパルスオキシメーターについて、PCRのCt値について（このような高度で難易度の高い質問が次々と寄せられることに驚かされます）です。もちろん「〇〇の症状が出たが検査を受けるべきか」「△△の症状はコロナの後遺症か」といった内容のものも少なくありません。今回は、そのなかでもここ1週間くらいで増えている「指定感染症の変更」について私見を交えながら述べていきたいと思います。

　まずは「指定感染症」の意味から解説していきます。感染症というのは他の疾患と異なり、感染が広がると社会に大きな影響を与えます。そこで、感染症の重症性や感染力などを考慮し、社会全体で管理すべきものを選び、さらにそれらを重篤度に応じて分類すべきだという考えに至っています。すべての感染症が届出され分類され管理されているわけではありません。例えば、水虫になったからといってそれが届けられることはありませんし、健診でピロリ菌がみつかったとしてもその情報が保健所にいくことはありません。ここで感染症の5つの分類をその代表的疾患と共にみていきましょう。

1類：致死率の高い感染症で交通制限もおこなわれる。診断がつけば直ちに入院が義務付けられる。例：エボラ出血熱、ペストなど。

2類：1類から交通制限を取り除いたもの。例：SARS、MARS、鳥インフルエンザ、結核など。

3類：必ずしも入院は必要でないが就業制限はある。例：コレラ、赤痢、腸チフスなど。

4類：主に動物を介して感染する感染症。例：A型肝炎、デング熱、マラリア、狂犬病など

5類：感染者数調査のために届出が必要とされている。「全数把握」と「定数把握」に分かれる。
・全数把握の例：麻疹（はしか）、風疹、百日咳、梅毒、HIVなど。
・定数把握の例：インフルエンザ、水痘、性器クラミジア、性器ヘルペスなど。

　おおまかには1類が最重症で5類が軽症と考えて問題ありません。5類に分類されているHIVは（治療しなければ）致死的な疾患じゃないか、という質問がときどきあります。しかし、HIVは空気感染や飛沫感染が起こるわけではないのと感染者が少なくないことから「社会にどの程度影響を与えるか」という観点からはさほど重篤性は高くないと考えられているのです。

　5類の全数把握と定数把握について補足しておきます。全数把握に分類されている感染症はすべての医療機関に届出義務があります。例えば梅毒であれば多彩な症状がでますから、当院のような総合診療科だけでなく、一般内科、耳鼻科、眼科、婦人科、皮膚科、泌尿器科などいろんなところで診断がつきます。どこで診断がつこうが診断をつけた医師は保健所に届け出なければなりません。

　一方、定数把握に分類されている感染症は、「指定された医療機関」は診断をつけた全例を報告しますが、それ以外のところでは報告しないのがルールです。もちろん、その感染症に罹患した患者さんが「指定された医療機関」を受診するとは限りません。例えば、当院では毎年（今シーズンは除きます）多数のインフルエンザの患者さんを診ていますが、当院は「指定された医療機関」ではありませんから報告はしていません。

　では、新型コロナウイルスの話を……、と言いたいところですが、「1～5類以外に3つの分類」が残っていますのでそちらをおさえておかねばなりません。その３つとは「新型インフルエンザ等感染症」「指定感染症」「新感染症」の３つです。「新型インフル……」は文字通りです。「新感染症」はまったく未知の感染症と考えてOKです。「指定感染症」は「1類から3類に準じた扱いとする感染症で最長2年とする」とされたものです。要するに、「社会にとって重要な感染症であるけれどまだよく分かっていないところがある。とりあえずここに入れておいて2年以内に別の分類にしよう」と考えられているいわば暫定的な分類です。そして、新型コロナがこれに相当するというわけです。

　2020年2月1日、政府は新型コロナを1年間の期間限定で「2類に相当する指定感染症」としました。当時はSARSやMERSと似たような疾患と考えられていましたからこの判断は妥当です（私はそう思います）。その後この分類が厳格化されました。2月14日、無症状病原体保有者にも(事実上の強制）入院が適応されることになりました。これで1類とほぼ同じ扱いになったと言えます。

　3月27日、さらに規則は厳しくなります。建物の立ち入り制限や封鎖、交通の制限、外出自粛等の要請なども政府により可能とされました。ここまでくると純粋な「1類」と何らかわりはありません。ただし（私の知る限り）行政が正式に「1類相当」と明言した記録はなく、今も「2類相当」という表現がとられています。

　コロナは軽症とする「軽症派」に最も勢いがあったのが夏の第2波の頃だと思われます。この頃は、感染者は第1波に比べて大幅に増えたものの死亡者が少なく、「なんで風邪で1類相当なんだ！」という声は世論からだけでなく医療者からも出るようになり、今もそのように主張する医療者も少なくありません。8月末、こういった世論の影響も受けてなのか、厚労省は2類相当から5類への引き下げを検討したことが報道されています。

　ところが第3波の影響からなのか、12月17日、厚労省は5類に引き下げるのではなく2021年1月31日に期限を迎える指定感染症の指定を1年間延長すると発表しました。しかしそれ以上の延長はできませんからその後どうするかを決めなければなりません。そして、2021年1月15日、新たな分類を、先述した「1～5類以外に3つの分類」の1つである「新型インフルエンザ等感染症」のカテゴリーに入れることを決めました。厚労省としては「新型インフルエンザ等感染症」という分類を「新型コロナウイルス感染症および再興型コロナウイルス感染症」と変更する方針で、この案を今期の通常国会が閉会する6月までに通したいようです。

　つまり、医師のなかにも現状の2類（実際には1類）から5類へという声が少なくないなかで、政府は現在よりもより厳しい措置のとれる分類に移行することを（ほぼ）決定したというわけです。「新型インフルエンザ等感染症」であれば「政令により一類感染症相当の措置も可能」「感染したおそれのある者に対する健康状態報告要請、外出自粛要請」が行えるルールになっていますから、堂々と厳しい命令が下せるようになります。

　これが発表され、「軽症派」の人たちは黙っていません。軽症派の医師が言うのは「病院でクラスターが発生すれば通常業務が止まり、コロナ以外の人の治療ができない」「保健所の業務が逼迫する」「ひとり発熱患者を診る度に防護服が必要で診察後の消毒に時間がかかる」「インフルエンザの方が死者が多い」「経済が回らない」などです。軽症派の医師は「5類にすれば多くの医療機関が新型コロナを診るようになり医療崩壊が防げる」と主張します。

　ですが、もしも新型コロナが完全な5類、つまり季節性インフルエンザと同じ扱いになれば大変なことになります。熱があって通常の外来を受診すれば院内感染が広がるのは必至です。軽症派の人たちは「軽症なのだから」と言いますが、高齢者や持病を抱えた人ではそうではありません。休む時間もなくときには差別を受けながら必死で新型コロナと戦っている医療者が「5類にせよ」という気持ちは理解しなければならないと私は思っています。ですが、5類にするということはコロナ前の状態になるということです。「密」だらけの社会、自粛のない社会、誰もがいつでも医療機関を受診できるような状態に戻ってしまえば最悪の事態も想定せねばなりません。

　何類が妥当かという議論の前に、新型コロナウイルスの特徴、つまり「無症状者でもうつす」「ただの風邪ではない」「後遺症が残る」「現時点では特効薬がなくワクチンも今すぐうてるわけではない」といったことを思い出さねばなりません。

　ここ１～２週間の間、患者さんからも知人からも最もよく聞かれる質問が「新型コロナのワクチンはうつべきですか？」というものです。

　私のワクチンに対する考え方は医師になってから変わっておらず、毎日新聞「医療プレミア」でも繰り返し伝えています。それは、ワクチンは「理解してから接種する」です。ワクチンの利点・欠点をよく考えた上で、最終的には自分自身で判断しましょう、と言い続けています。「それでは医師として無責任ではないか！」という声があるかもしれませんが、私はワクチンは（というより緊急性がなければほとんどの医療行為は）医師の言いなりになるべきではないと考えています。

　我々医療者がすべきことは、ワクチンに対する情報を分かりやすく患者さんに伝えることです。免疫の話は難解ですから、一般の人が教科書を読んでもなかなか分かりにくいと思います。分からないことがあれば易しい言葉で説明する、それが医師の仕事だと考えています。何度も質問を受けて説明した結果、最終的に「今は接種しません」という結論になったのならそれでいいのです。「理解してから接種する」というのは、裏返せば「理解したから接種しない」という選択肢もOKということです。

　少し例を挙げましょう。過去10年間で、日本で最も物議を醸したワクチンはHPVワクチンです。当院でも過去何百人という人からこのワクチンに関する質問をうけています。私がこのワクチンの利点・欠点について説明した結果、「うたない」という人も「うつ」という人もいます。これでいいわけです。我々医師の仕事は「説明して理解してもらう」ことであり、決してワクチン接種者数を増やすことではありません。ときどき「前のクリニックではワクチンを強引に勧められた」と言う患者さんがいます。そんな医師が実在するとは思えませんが、結果としてその患者さんがそのように感じたのならその医師とは「合わない」と考えた方がいいでしょう。

　前置きが長くなりました。そろそろ本題に入ります。新型コロナのワクチンについて質問を受けたときには現時点で分かっている利点と欠点を説明しています。

　利点としては、ファイザー社とモデルナ社のワクチンは発表では有効性が９割以上と高く、安全性も現時点では問題ないとされていることです。尚、「ファイザー社のワクチン」として名が通っていますが、正確にはBioNTech社というドイツの小さな企業が開発したものです。この会社の規模では早期に市場に送り出すことができないために提携先を探しファイザー社が同意したという経緯があります。ただ、ここでは「ファイザー社のワクチン」として話を進めます。

　これら２社のワクチンの欠点は少なくとも２つあります。１つは「持続期間が分からない」というものです。両者ともワクチンは２回接種になると思われます（おそらく１ヶ月ほどあけて２回目をうつことになると思うのですが詳細は分かりません）。では２回接種してどれくらい効果が持続するのかといえば、それが分からないのです。これは当然であり、開発に着手して１年未満で市場に登場したわけですから、長期間のデータは皆無です。９割以上の効果があったとしても、それを半年ごとにうたねばならない、しかも国民の大多数がうたねばならないのだとしたらかなり大変なことになります。

　もうひとつの欠点は「安全性」です。そもそも安全性というのは長期間観察しなければわからないものです。開発から１年足らずのワクチンを市場に出せば、当初は思ってもみたかった副作用が出現するのはまず間違いありません。それが軽微なものであればいいのですが、その人の人生を台無しにしてしまうような副作用が起こらないとも限りません。これはワクチンの「歴史」をみれば明らかです。

　ここで、最近起こったワクチンの”悲劇”を紹介しておきましょう。2016年4月、フィリピン政府はサノフィ社のデング熱ウイルスのワクチン「Dengvaxia」の接種を開始しました。80万人以上の子供たちに接種された結果、600人以上がこのワクチンを接種した後、死亡しました。フィリピン政府はこのワクチンを中止し、WHOはフィリピン政府を支持、サノフィ社も同意しました。そして、フィリピン政府はこのワクチンを「永久に禁止」としました。

　「ワクチンで600人以上の子供が死亡。製薬会社もワクチンを中止することを認め、国が永久に禁止とした」というこのニュース、もっと大きく報じられてもいいのではないか、と私は言い続けているのですが、このニュースを大きく報道した日本のマスコミを私は知りません。それどころか、サノフィ社のMR（営業）に尋ねてみると、なんとそのMRは「そのような事実は知らない」というのです。つまり、同社のなかでも情報が共有されていないのです。

　これをどうみるか。同社はできるだけ自社社員にもこの事実を伏せておきたいと考えているのか、あるいは600人の子供が死んだことをたいしたことではないと考えているのかのどちらかでしょう。

　話を戻しましょう。ここで私が言いたいのはサノフィ社の責任問題ではありません。強調したいことは「サノフィ社はこのデング熱ウイルスのワクチン開発に20年を費やしていた」ことです。20年かけて研究開発しても600人以上の子供が死亡することが予期できなかったわけです。では、１年足らずで開発され市場に登場したファイザー社とモデルナ社のワクチンの安全性はどのように考えればいいのでしょうか。

　「デング熱と新型コロナは違う種類のウイルスであり、比較するのはおかしい」という声もあるでしょう。実際、これら２種のウイルスはウイルス学的に系統が異なります。ですが、私にはどうしても「気になること」がありその不安が払拭できません。

　この話をきちんと説明すると長くなってしまうので簡単に紹介すると、デング熱は２回目に別のタイプのものに感染すると悪化することが判っています。これを「抗体依存性感染増強現象」と呼びます。そして、サノフィ社のワクチンは１回感染した人に接種すると効果があり、一度も感染したことのない人にワクチン接種してその後感染すると悪化することが指摘されています。つまりワクチン接種が１回目の感染と同じことになっている可能性があるわけです。

　抗体依存性感染増強現象が起こり得るのはデング熱、エボラ出血熱など限られたウイルスだと考えられています。では、新型コロナはどうなのでしょう。新型コロナに再感染したという報告は、感染者がこれだけいることを考えると非常に少ないのは事実ですが、それでも世界中から報告が集まっています。オランダの報道機関BNO Newsによると、2020年12月27日現在、確実に再感染した例が31人でうち2名は死亡しています。そのうち2回目の感染の方が悪化した例が10例あります。この10例は抗体依存性感染増強現象が起こった可能性があるのではないか、というのが私の仮説です。世界で8千万人以上が感染しているなかでのわずか10人ですから、仮に抗体依存性感染増強現象が起こったとしてもごくわずかなのかもしれませんが、これを無視してもいいのでしょうか。尚、再感染は確定例は31例のみですが、再感染の疑い例は2,290例あり、そのうち24人が死亡しています。

　さて、ファイザー社製ワクチン、モデルナ社製ワクチン、あるいは登場間近の他社製のワクチンは抗体依存性感染増強現象を起こさないと言い切れるでしょうか。

　ワクチンの基本は「理解してから接種する」であることをもう一度強調しておきたいと思います。

　「分断」という言葉をここ数年間でよく見聞きします。具体的にいつどこで聞いたかを思い出せないのですが、内容としては米国のトランプ大統領を支持する人たちとリベラルの人たちとの隔たりが「分断」と呼ばれています。他には、英国の知識階級と労働者、フランスの白人とムスリムの差を論じるときにも使われているような気がします。

　日本にも「分断」と呼びたくなるような現象があります。日本は今も（ほぼ）単一民族国家だというのに、同じ世代でも「考えていること」がまったく異なると感じることがあるからです。もっとも、これは最近始まったことではなくて、以前から、少なくとも平成の始め頃には指摘されていたことです。

　ちなみに、私が初めて「分断」、つまり同世代なのにまるで価値観が異なる人たちの集団があることを表した言葉を見かけたのは、私の記憶が正しければ1992年ごろで、何かの雑誌に載っていた社会学者の宮台真司氏の言葉でした。氏はそういった事象を「島宇宙」と捉え、同じ価値観をもった小グループがいくつも存在することを指摘しました。別のグループでは考えていることがまったく異なり、コミュニケーションもとれないことにまで触れていました。

　当時はまだ医学部受験などまったく考えておらず、この雑誌を読んだ2年後くらいに社会学部の大学院受験を考えるようになったのですが、今思えば私が社会学を本格的に学びたくなったのは宮台氏のこういう考え方に影響を受けたことが理由のひとつかもしれません。さらに余談になりますが、その後宮台氏の著作を読みだした私は、医学部受験の勉強中に『制服少女たちの選択』という本を手に取りました。その数カ月後、河合塾の模試の現代文にこの本が引用されていてものすごく驚きました。

　話を戻しましょう。現在の私が、社会が「分断」されていると感じ、宮台氏が90年代前半に指摘していた「島宇宙」という言葉を思い出すのは、新型コロナウイルスに対する考え方が人によって（グループによって）あまりにも異なるからです。実際の事例をあげましょう（ただし、プライバシー保護のため内容はアレンジしています）。

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【事例1】20代男性　飲食店勤務

　発熱と頭痛で当院に電話相談。持病はないが数年前から風邪や腹痛で何度か受診している。「その症状は発熱外来で診察する」と言うと不機嫌に。「コロナじゃない」と主張。「発熱外来でないと診られない」と繰り返し言うとしぶしぶ同意して発熱外来に受診。しかし新型コロナウイルスの検査は要らないという。味覚も嗅覚も正常だからコロナじゃないというのが男性の言い分。そういう症状が出ない場合も多いことを説明しようやく検査を実施。結果は案の定陽性。保健所から電話があるからアパートから出ないように指示した。

　翌朝この男性から当院に電話があった。「勤務先に電話すると、『休まれると困る。どうしても休むのなら診断書を出せ』と言われた」とのこと。そもそも外出すべきでないのだから勤務先に診断書を持っていくことも控えるべき」と説明するが、「それを勤務先に理解してもらうのが大変」と言う……。

【事例2】20代女性　事務職

　「電車に乗るのが怖い」「手の消毒について教えてほしい」「職場でマスクを外す人がいて困っている」などの訴えを繰り返しメールで相談してくる女性。数年前から花粉症と湿疹で何度か当院を受診している。相談の頻度が多いとはいえ、内容は理にかなったものであり、答えにくいものではない。父が高齢で寝たきりのために絶対に感染するわけにはいかないと考えている。

【事例3】30代女性　無職

　「新型コロナウイルスに4月に感染し、その後もウイルスが体内から消えない」と言って受診。「このウイルスが慢性化することはない」と繰り返し説明しても受け入れられず、「倦怠感と頭痛がとれないのは体内に潜んでいる新型コロナウイルスのせいなんです」という主張をゆずらない。
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　事例1の男性と事例2の女性はほぼ同じ年齢です。仮にどこかでこの二人が出会う機会があったとしてもほとんど話が噛み合わないのではないでしょうか。この二人の会話に事例3の女性が加わったとすればどうでしょう。おそらく3人とも「話しても無駄だ」と思ってその後連絡をとろうとは思わないでしょう。

　では3人それぞれは日ごろ誰とコミュニケーションをとっているのでしょうか。事例1の男性は職場のスタッフといつも行動を共にしていると言います。仕事が終わってからの付き合いも多いそうです。おそらくこの飲食店で勤務するスタッフ全員が、新型コロナウイルスを脅威と考えず、予防もしていないことが予想されます。事例2の女性も事例3の女性もインターネットでいろんな情報を集めていると言いますが、おそらく見ているサイトはまったく異なります。事例2の女性が言うのは我々医療者が聞いても納得のできるエビデンスレベルの高い情報です。一方、事例3の女性が言うのは「ウイルスは〇〇が開発した」とか「本当は武漢ではなく▲▲でウイルスが生まれた」といった陰謀論のようなものです。

　さて、同じ日本に住み、同じ言語で情報収集をしているほぼ同じ世代の彼（女）たちの考え方がこんなにも違うのはなぜなのでしょうか。しかし、考えが違うことはそもそも良くないことなのでしょうか。

　原則として社会は多様性を認めなければなりません。ですから、異なる考えを持つことに問題はありません。というより、全員が同じ考え・同じ価値観をもつ社会があったとすれば脅威であり、また脆弱でもあります。そういう意味で大勢の人たちが多くの情報源を持ち様々な考えを持つ社会の方がずっと健全です。問題は、違う考え・価値観を持つ人たちとのコミュニケーションが「分断」されていることにあります。

　現在私が恐れているのは、医師の間でもこの「断絶」が生まれつつあることです。医師にも「過剰に恐れる必要はない。外出制限を減らしていくべきだ」と考える「派」があり、「グレートバリントン宣言」というものが発表されています。他方では、こういった考えは危険で慎重になるべきだという「派」が「ジョン・スノー覚書」というものを公表しています。医師であればどちらにも「サイン（署名）」することができるため、世界中の医師がどちらかにサインする動きが広がっています。

　ですが、私はこのような活動には反対です。医師どうしの「分断」がますます加速されるからです。「二極化」は分かりやすくすっきりする反面、極論につながりやすいという危なさがあります。「あんたはどちら派？」というような会話が始まればさらに「分断」が加速するでしょう。

　一般の人も医療者も、新型コロナ対策に現在最も必要なのは「異なる意見を持つ人との対話」ではないか。それが私の考えです。そして、ネット上での匿名の会話ではなく、自己紹介した上でのコミュニケーション、つまり相手の考えも尊重しながら進めていくコミュニケーションが必要だと考えています。先述した事例1と事例3は医療者からみて誤った考えを持っていますが、頭ごなしに否定するのではなく、なぜそのように考えているのかの理解から始めることが大切だと考えています。