はやりの病気

　先日他界された稲盛和夫氏の著作に『働き方「なぜ働くのか」「いかに働くのか」』があります。個人的にはこの本も他の稲盛氏の著作と同様、できるだけ多くの人に勧めたいのですが、おそらく21世紀に生きる若者のなかには、こういう主張に馴染めない、あるいは反発する人も少なくないと思います。

　なにしろ、言葉だけを読めば「仕事は常に（ベストではなく）パーフェクトを目指せ」「一心不乱に寝食を惜しんで働け」「困難なことにも＜できない＞と言ってはいけない」などなど、昭和時代の「猛烈サラリーマン」を彷彿させるようなメッセージのオンパレードです。もしも長時間残業やパワハラの被害に遭っている人がこれを読めば、”猛烈に”反対するでしょう。

　そう思ってこの本のAmazonのレビューを見てみると、やはり私の予想通り、厳しいコメントが相次いでいました（もちろん絶賛するコメントも少なくありません）。たしかに（誰かが書いていたように）、自分の働く会社からこの本を渡されればぞっとするに違いありません。なにしろ、読み方によっては「他のすべてを犠牲にして死ぬまで働け」と言われているような気持ちになるでしょうから。

　私自身がこの本を初めて手にしたのは太融寺町谷口医院をオープンさせてからで、私の立場は「院長」ですから、経営者（というほどのものではありませんが）的な観点でも考えてしまいます。すると、この本は良書だけれど自分の立場で谷口医院の従業員に勧めるわけにはいかないなぁ、と感じたことを覚えています。

　しかしながら、それでもこの本のなかに出てくる「人間は自らの心を高めるために働く」という稲盛さんの言葉には説得力があります。特に医療機関では、「働く」ことが（職種によってある程度異なりますが）病気や怪我を患っている人や不安が強い人に対する直接的な「貢献」につながります。

　ちなみに、「ぐるなび」創設者の滝久雄氏は「自分を他者のために役立てたいという貢献心は＜誰にもある本能＞」と考え、「ホモコントリビューエンス研究所」を設立されています。「ホモコントリビューエンス」とは「貢献する人」という意味だそうです。

　さて、今回は私が考える「我々はなぜ働くのか」に対する私なりの「回答」を紹介したいと思います。それは「仲間をつくるため」です。「なんだ、当たり前のことじゃないか」と感じる人が多いでしょう。特に私と同世代以上であれば、多くの人が「そんなこと、言うまでもない」と思っているでしょうし、また仕事を通して「生涯の友」と呼べる友人を得たという人も大勢いるはずです。

　もちろん若い人のなかにも、「そんなの当然」と考えている人はいると思いますが、私と同世代以上のいわば「旧世代の人間」とはやはり異なると思います。旧世代の人間は、まだギリギリ「終身雇用」が当然の時代に生きていました。実際、私の1つ目の大学の同級生のなかには、入職以来30年以上同じ企業に勤務しているという人も少なくありません（ただし、その1回り上の世代に比べると、それほどの長期間勤務者は激減しているのは間違いありません）。

　いったん就職するとそこが「共同体」となり、共に働くのみならず、共に慰安旅行に参加し、会社が主催する社員とその家族が出場する運動会に参加し、半数以上が社内結婚をし、社員どうしは家族ぐるみの付き合いをするのです。それを「社畜」と非難する声がありますが、その一方、かけがえのない友情が築かれることが多いのも事実です。
　
　一方、会社が単に「お金を稼ぐ場」と考える人が多くなった21世紀の現代社会では、社員とその家族が参加する運動会の話はほとんど聞かなくなりました。慰安旅行でさえも、すでに新型コロナ流行前から激減していたと聞きます。社内恋愛は今でも（不倫も含めて）少なくないでしょうが、旧世代であれば大企業では半数以上が社内結婚だったのです。どこの企業だったか忘れましたが、私が就職活動をしている頃「〇〇社の社内結婚率は9割以上」と聞いたことがあります。

　「生涯の友は学生時代に見つけるべきで、就職後の友はしょせんライバルに過ぎない」と言う人がいます。実際にそういうこともあるのでしょうが、それでも仕事を一緒にがんばったという経験から深い友情が芽生えることもよくあります。

　太融寺町谷口医院では最近立て続けにスタッフが退職しました。退職の理由は「持病の悪化」「院内の人間関係」など様々ですが、突然辞めた職員もいたために仕事が回らなくなりました。少ない人数でまかなっている診療所でそのような複数のスタッフの突然の退職は困ります。求人を新たに出すことにしましたが、すぐにいい人が応募してくれる保証はありません。

　そこで、以前谷口医院で働いていた元スタッフに声をかけてみました。就職前に谷口医院にアルバイトに来てくれていた20代の頭脳明晰なMさんにダメ元で連絡をとってみると、偶然にも「新たな就職先が決まり、以前の会社は辞めたところ」だと言います。本当は充電期間に海外旅行をする予定だったそうなのですが、なんとそちらをキャンセルし谷口医院にアルバイトに来てくれたのです。しかも「谷口医院でのアルバイトは海外旅行よりも価値のある貴重な経験です」とまで言ってくれたのです。これほど嬉しいことがあるでしょうか。Mさんを友達と呼ぶのは変かもしれませんが、私にとってはかけがえのない恩人です。

　次に、過去に谷口医院に少しだけ働いていたAさん（名前のアルファベットがAではなく便宜上Aさんとします）が来てくれることになりました。Aさんは明るくて頼りがいのある女性なのですが、以前谷口医院に勤務していたときに、ある同僚からイジメとも呼べるような酷い対応を受けていたのです。私がそれをAさんから聞いたのは退職を決めた後でした。そのときには申し訳ない気持ちしかなかったのですが、こうして戻って来てくれることになりとても嬉しく思います。

　「女性の世界は難しい」とよく言われますが、それは谷口医院でも同様です。これまでも明らかなパワハラで辞めていった人が複数人います。そして、そういう人に限って被害に遭っていることを口にせず、最後まで笑顔を絶やさないのです。私にもっと早く言ってくれれば……、と思いますが、おそらく「告げ口」になると彼女らは考えたのでしょう。

　パワハラやイジメの加害者は、日頃から口調が強くよくしゃべるタイプもいれば、普段はほとんど何も話さない無口なタイプまで様々です。しかし共通点がひとつあります。それは加害者であることが発覚するとすぐに辞めていくことです。それならば、初めからそんなことしなければいいわけです。私にはこういう女性（だけではないかもしれませんが）の心理が理解できません。

　もうひとり、本稿執筆時点では未確定ですが、元スタッフのBさんも戻って来てくれるかもしれません。実はBさんも当時のあるスタッフからひどいパワハラの被害に遭っていたのです。Bさんのケースも、その被害報告を受けたのは退職を決意した後でした。

　ちなみに、谷口医院には過去にも、諸事情からいったん退職し、再び戻って来てくれたスタッフが何人かいます。元の職場に戻ったことがある人や退職した人を再び受け入れた経験がある人は少なくないと思いますが、いったん退職したスタッフが戻って来てくれるのは、迎え入れる側からすると格別の嬉しさがあります。昔話に花が咲き、別の職場で培った経験から一回り成長した姿を見ることができます。そして、何よりも「また一緒に患者さんに貢献しよう」という”絆”を確認することができるのです。

　稲盛さんはさほど触れられていなかったと思いますが、「なぜ働くのか」の答えのひとつは「仲間との絆を感じることができるから」だと私は信じています。

　2022年7月20日、厚生労働省の審議会で、コロナの特効薬となることが期待されていた塩野義製薬（以下「塩野義」）のゾコーバ（一般名：エンシトレルビルフマル酸）の緊急承認が見送られることが決まりました。

　ところが、9月2日、日本感染症学会と日本化学療法学会（双方とも由緒ある大きな学会です）が、この決定を取り下げてゾコーバを緊急承認するよう求めた提言書「新型コロナウイルス感染症における喫緊の課題と解決策に関する提言」を厚労省に提出しました。

　さらに話は複雑になります。両学会の提言に対し、感染症専門医を含む複数の医療従事者がSNSなどに批判のコメントを載せたのです。つまり、「両学会の方針が間違っている＝ゾコーバの承認を現時点で認めるべきではない」という意見が医師の間に多いのです。そんななか、埼玉医科大学総合医療センター総合診療内科教授の岡秀昭医師が、医師のポータルサイト「m3.com」に、両学会の提言がいかに不適切かについてまとめた記事を上梓しました。また、毎日新聞「医療プレミア」は岡医師に取材をし、記事をまとめています。尚、岡医師は日本感染症学会の評議員も務める感染症の大御所です。

　岡医師の主張をまとめると以下のようになります。

・両学会の提言は決して感染症の専門家のコンセンサスではない

・この提言について、9月4日、自身が学会に異議申し立ての報告をおこなった

・学会員や評議員から民主的に意見を聞かずに学会の名前を用いてこのような提言が密室で作成されて発表されることは大変残念な事態だ

・まずは学会ホームページにおける提言掲載を止め、理事長は学会員にしかるべき説明を行う必要がある

　両学会は岡医師らの批判に応じるかたちで「「新型コロナウイルス感染症における喫緊の課題と解決策に関する提言」に関する補足説明」というタイトルの「補足」を発表（感染症学会、化学療法学会）しました。そこには、「（両学会は）ウエブ会議を８月中に２回行うとともにメールでの意見交換を行いました。意見をふまえて作成した提言案を、さらに両学会の役員（理事・監事）全員にお示ししてご意見を伺いました。頂いたご意見はさまざまでしたが、提言を出すことに対して反対意見はありませんでした」と、役員全員で議論したと書かれています。岡先生らの主張と食い違っています。

　では、ゾコーバは新型コロナに無効なのでしょうか。それとも少しくらいは有効なのでしょうか。

　薬の有効性について審議する医薬品医療機器総合機構（PMDA）は「ゾコーバによりウイルス量が減少する傾向が認められていることは否定しないが、申請効能・効果に対する有効性が推定できるものとは判断できず、当該試験の第3相パートの結果等を踏まえて改めて検討する必要がある」と報告しています。

　つまり、ウイルス量の減少は認めるが、承認するにはそれだけでは不十分で、薬として市場に出すには「有効性を実証できなければならない」と言っているわけです。普通、「薬」とは飲めば症状が改善することが期待できるものです。PMDAが言うように、「有効性がない」ものを承認するわけにはいきません。

　そこで、塩野義は”奇策”に出ました。データの取り方によっては「有効性がある」と主張したのです。

　ゾコーバは有効性の主要評価項目である12症状（倦怠感または疲労感、筋肉痛または体の痛み、頭痛、悪寒または発汗、熱っぽさまたは発熱、鼻水または鼻づまり、喉の痛み、咳、息切れ〈呼吸困難〉、吐き気、嘔吐、下痢）の合計スコアでは、プラセボと比較して有意差はありませんでした。

　そこで、塩野義は「オミクロン株に特徴的な5症状でなら有効だ」と主張しました。1)鼻水または鼻づまり、2)喉の痛み、3)咳、4)息切れ（呼吸困難）、5)熱っぽさまたは発熱、の5症状に限って解析し直すと、有意差がでた（有効性があった）と訴えたのです。さらに、症状改善までの時間も早くなると言います。

　一般に、科学者は「データのこねくり回し」を嫌がります。というのは、いろいろと条件を変えて何度も解析し直せば、そのうち研究者に有利な数字が出てくるからです。というわけで、塩野義が（都合のいいように）解析し直した主張は認められず、7月20日の審議会で承認が見送られたのです。

　この決定に対し、2つの学会は「塩野義の希望を聞いて承認すべきだ！」と厚労省に抗議し、それに対し岡医師らは「有効性が認められないものを承認するのはおかしい」と学会を批判したというわけです。

　これからの調査によってはゾコーバの有効性が認められる可能性は残っていますが、医学的な常識に照らし合わせて考えると、両学会の提言には私自身も大きな違和感があります。科学的な裏付けがない新薬が承認されるのはあまりにも危険です。

　もしも「現在コロナの薬がひとつもなくて感染してもなす術がなく死亡率が高い」という状態なのであれば、「少しでも命が救われる可能性があるのならダメ元で認可すべし」という考えが出てきます。実際、2020年の春はそのような状態でしたからいくつかの薬が「特例」というかたちで、保険診療でコロナに使うことができました。その代表が「イベルメクチン」です。今も通称「イベラー」と呼ばれる「イベルメクチン信者」が少なくなく、実は太融寺町谷口医院（以下、「谷口医院」）にも（ほぼ）毎日イベラーからの問合せがあります。しかし、いくつもの大規模調査でイベルメクチンのコロナへの有効性は否定されています。

　話をゾコーバに戻しましょう。コロナの薬がまったく存在しない時代ならともかく、現在はゾコーバの立ち位置と同じ、つまり「感染初期に使用して重症化を防ぐ内服薬」にはラゲブリオ（モルヌピラビル）とパキロビッドパック（ニルマトレルビル・リトナビル）があります。そして、これらの有効性及び安全性は（かなりの程度）確立されています。しかし、供給が不安定で、扱っている薬局が少なく、感染者が増えるとすぐに品切れを起こします。特に、パキロビッドパックの流通は不充分で必要な人に処方できていません。

　ならば、ゾコーバの承認を急ぐ前に有効性と安全性が保証されているこれら2つの安定供給にこそ厚労省は力を注ぐべきではないでしょうか。もっと言えば、そもそもこれら2つの薬があるなかでゾコーバの「存在価値」はどれほどあるのでしょう。ここでこれら3つの薬を比較したいと思います。

　医学誌「The LANCET Infectious Diseases」2022年8月24日号に掲載された論文「香港のオミクロンBA.2株の入院時に酸素補給を必要としない新型コロナの入院患者における感染初期のラゲブリオまたはパキロビッドパックの実際の有効性（後ろ向き研究）（Real-world effectiveness of early molnupiravir or nirmatrelvir-ritonavir in hospitalised patients with COVID-19 without supplemental oxygen requirement on admission during Hong Kong’s omicron BA.2 wave: a retrospective cohort study）」では、ラゲブリオとパキロビッドパックが比較されています。結論を言えば、どちらも有効なのですが、パキロビッドパックの方がより有効性が高いと言えます。死亡率でいえば、そのリスクをラゲブリオは52％、パキロビッドパックは66％下げます。重症化リスクは、ラゲブリオが40％、パキロビッドパックは43%下げます。

　双方とも安全性では今のところ大きな問題はありません。ならば、ゾコーバが登場するには少なくともこれら2つの薬と最低でも同等の成績を示さなくてはなりません。

　2022年2月7日、塩野義はゾコーバの臨床試験で「ウイルス力価の陽性患者割合をプラセボ群と比較して約60～80%減少」と報告しました。この数字だけでは他の2種との比較はできません。では「使いやすさ」はどうでしょう。

　実は、ゾコーバのウイルスを抑制する作用メカニズムはパキロビッドパックと同じようなものです。パキロビッドパックは1日2回の内服が必要なのに対し、ゾコーバは1回だけです。さらにパキロビッドパックは他の薬との飲み合わせが複雑なのに対し、ゾコーバはあまり他の薬との相互作用を考える必要がないとされています。また、パキロビッドパックは腎機能が低下している場合に使いにくいというデメリットがあり、ゾコーバにはそれがないとされています。これらの特徴はゾコーバに有利と言えます。

　では、現在入手できるデータからゾコーバとパキロビッドパックの「有効性」を比較してみましょう。薬を評価するときに使われる指標のひとつに「EC50」と呼ばれるものがあります。これは、「50%効果濃度（half maximal Effective Concentration）」とも呼ばれ、「薬の効果が最大になる半分のときの濃度」で、分かりやすく言えば「EC50が小さいほどその薬の効果は大きい」となります。そのEC50がパキロビッドパックは78nM（ナノメートル）という論文があります。一方、ゾコーバは370nMという報告があります。この数字だけを比べると、ゾコーバが不利です。

　私が聞いたところによると、パキロビッドパックの処方に消極的な医師がそれなりにいて、その理由は「腎機能をチェックしてられない。自分が飲んでいる薬を理解していない患者もいるから相互作用が考えられない」だそうです。「これだけ面倒くさい薬には手を出したくない」という声もあるとか……。

　谷口医院の場合はこういった問題はほとんどありません。そもそも谷口医院の発熱外来は「かかりつけ患者のみ」（この方式を大阪府では「Ｂグループ」と呼びます）としているため、受診者の腎機能や内服薬はあらかじめ分かっています。また、以前から（過去は外国人に対してだけでしたが現在は日本人にも）抗HIV薬を積極的に処方していますから、飲み合わせに悩むことも（ほとんど）ありません。実はパキロビッドパックの飲み合わせが難しいのは成分の1つの「リトナビル」が複雑だからで、リトナビルはHIVの定番の薬なのです。

　ただし、製品が流通されないのなら元も子もありません。パキロビッドパックは2022年2月1日に200万人分がファイザー社から日本政府に供給されることが決まったはずです。この200万人分はすでに必要な患者さんに処方されたのでしょうか。それとも、どこかの倉庫に眠ったままなのでしょうか。ゾコーバの承認よりも、パキロビッドパックの流通を安定させてほしい、というのが私の個人的希望です。

　「はやりの病気」第223回「GLP-1ダイエットが危険な理由」では、その「危険な理由」として、肥満どころか、やせている女性、さらには拒食症を患っている女性にさえ、気軽にGLP-1受容体作動薬を処方（というよりは”販売”）している医療機関の存在を指摘しました。

　今回は、例えばBMIが30以上といったあきらかな肥満がある場合でも、やはりこのダイエットが危険である理由について述べたいと思います。

　現在GLP-1ダイエットの先陣を切っているのは、デンマークのノボ・ノルディスクファーマ社（以下、「ノボ社」）です。市場に最も早く登場したGLP-1ダイエット薬「サクセンダ（Saxenda）」もノボ社の薬品です。日本では一部のクリニックが自費診療でこの薬を”販売”（ここからは「販売」で通します）していますが、アイルランド、オランダ、スイスなどでは肥満に対して保険適用されています。

　しかし、現在ノボ社が最も注力しているのはサクセンダではなく、セマグルチド（Semaglutide）で、日本では糖尿病の薬（注射薬・内服薬の双方があります）として保険診療にて処方されています。日本での商品名は、注射薬は「オゼンピック」、内服薬は「リベルサス」です。

　ノボ社によると、サクセンダよりもセマグルチドの方がダイエット効果が高く、また、注射の場合、サクセンダは毎日注射しなければならないのに対し、セマグルチドは週に一度でOKです。週に一度でよくて効果がより高いわけですから、ノボ社としてはセマグルチドに力を注ぐのは当然です。また、サクセンダにはない内服薬（リベルサス）があるわけですから、この点も、今後セマグルチドを普及させやすい理由になるでしょう。実際、日本の美容クリニックなどではオゼンピックよりもリベルサスが積極的に宣伝されているようです。

　ただし、現在ノボ社の世界的な戦略は、日本とは異なり、内服（リベルサス）ではなく注射薬を販売促進しています。商品名はオゼンピックではなく、Wegovy（日本語にすると「ウェゴビー」でしょうか。

　すでに、Wegovy専用のウェブサイトが作成されています。そして、ノボ社はWegovyの売り上げ目標を2025年までに37億ドル（約4930億円）にすると公表しました。これまでの目標から2倍以上引き上げたことになります。

　この目標を到達すべく、ノボ社の社員は色めき立っています。英紙Financial Timesの取材に答えたノボ社のある社員は「このホルモン（GLP-1）の発見者はノーベル賞に値する！」と力説しています。Financial Timesのこの記事を読んでいると、この社員が取材に対し興奮している様子がありありと伝わってきます。この社員は「GLP-1は製薬業界のスイスアーミーナイフだ！」と形容し、GLP-1受容体作動薬が糖尿病、肥満のみならず、腎疾患、非アルコール性脂肪肝炎（NASH）、さらにはアルツハイマー病の治療にも使えることを主張しています。

　ノボ社のこの社員が言うように、GLP-1受容体作動薬が、腎疾患や非アルコール性脂肪肝炎の治療薬として有力視されているのは事実です。ですが、スイスアーミーナイフに例えているということは、GLP-1受容体作動薬をまるで「夢の万能薬」として捉えているような印象を受けます。

　GLP-1ダイエット薬が莫大な利益を期待できる以上、他社も黙っていません。Financial Timesの別の記事によれば、イーライリリー社が「Tirzepatide」（日本語では「チルゼパチド」でしょうか）を上市することが決まっています。なんと、この薬、同社のデータによると、使用者の3分の2が体重20％減少に成功したというのです。セグマチルドと直接比較した研究は見当たりませんが、この数字だけをみればセグマチルドよりもTirzepatideの方が効果が高い可能性があります。

　新型コロナウイルス関連で次々と”ヒット作”を送り出しているファイザー社も黙っていません。また、新型コロナのワクチンで脚光を浴びたアストラゼネカ社や、新型コロナの特効薬カシリビマブ/イムデビマブ（ロナプリーブ）を開発したリジェネロン社、さらには製薬界のスタートアップとして注目されているVersanis社やGelesis社もGLP-1ダイエット薬の販売を狙っています。まさに飛ぶ鳥を落とす勢いの複数の製薬会社が鎬を削っているのです。ここに日本の製薬会社が入っていないのは少し寂しい気がしないでもありません……。

　薬というのは、食品や化粧品と異なり、CMなどで直接消費者にアピールすることはできません。そこでノボ社がとった方法はクイーン・ラティファを起用したプロモーションビデオです。そのタイトルはIt’s bigger than me.　タイトルにはおそらく「本当の私より脂肪がついているこの身体は病気なの。だから”治療”をおこなって病気をなおさなければ」というニュアンスが含まれているのでしょう。このビデオにはノボ・ノルディスクファーマ社という社名もセグマチルドという薬の一般名もWegovyという商品名も一切出てきません。まずは消費者（肥満者、というよりもやせたいと思っている人）に「肥満は治療可能な病気だ」ということを訴えたいのでしょう。

　GLP-1ダイエットの効果が高いのは事実だとして「欠点」を考えてみましょう。まず費用です。米国ではWegovyは1ヵ月あたり約1350ドル（約18万円）もします。これは自費の値段ですから保険であればずっと安くなるはずです。ところが、米国の高齢者向けの公的医療保険「メディケア」では保険適用が認められていません。一部の私的保険では認可されているようですが、上述のFinancial Timesによれば、申請すれば無条件で適用となるわけではないようです。

　日本では主流の内服のリベルサスはこの米国の費用から考えると驚くほど安く、月に15,000円ほどですから米国の10分の1以下となります。その程度なら痩せるための”必要経費”と考える人もいるでしょうが、経済的に続けられない人も少なくないでしょう。

　では、中止すると何が起こるか。当然体重の「リバウンド」が起こります。Financial Timesの取材によれば、ある経験者は、薬を止めると体重が7％増えました。また、薬を止めてから1週間も経たないうちにパニック発作に襲われた人もいます。

　リバウンドについて言えば、過去のコラム「はやりの病気」第214回（2021年6月）「やってはいけないダイエットとお勧めの食事療法」で紹介したように、ダイエットをやめたときのリバウンドは”必然”とさえ言えます。これから言えることは「ダイエットをするならば一生続けられる方法を選ばなければならない」ということです。

　では、「GLP-1ダイエットを死ぬまで続ける」という考えはどうでしょうか。その場合は、安全性、つまり副作用について慎重に考えなければなりません。ここで、過去の「ダイエット薬」が中止に追い込まれた歴史をみてみましょう。

・アンフェタミン（1930～60年代）：覚醒剤ですから危険性は言うまでもありません。尚、日本でも保険適用のあるサノレックス（マジンドール）はアンフェタミン類似物質であり、添付文書にも「依存性について留意すること」と記載されています。覚醒剤（類似物質）ですから、当然「耐性」もでてきます。

・フェンフェン（1990年代）：フェンフルラミンとフェンタミンを組み合わせたダイエット薬。米国では一大ムーブメントとなったが躁状態になるリスクと弁膜症のリスクで販売中止に

・リモナバント：2006年に欧州各国で承認されたが、抑うつ感や自殺企図などが高頻度で生じることが判り2008年に発売中止

・シブトラミン：日本ではエーザイにより2007年に医薬品製造販売承認が申請されたが、副作用が強く2009年9月26日に却下された

・甲状腺ホルモン：ネットで入手できる「いかがわしいやせ薬」に含まれていることがある

・ベルヴィーク：2020年に発がん性を理由に米国FDAが承認を取り下げた

　尚、動物実験とはいえ、ノボ社のセグマチルドにより甲状腺がんが発生しています。ちなみに、安全性と有効性が共に高いダイエット治療には、BMIが35以上などの条件を満たせば「肥満手術」があります。

　では、そこまで手術の適応を満たさない場合、効果的で安全なダイエットをするにはどうすればいいでしょうか。谷口医院で昔から推薦しているのは、総摂取カロリー制限（または糖質制限）＋有酸素運動（＋筋トレ）＋食事前の水（または牛乳か豆乳）摂取です。反対に「絶対にすべきではないダイエット」として言い続けているのが、方法は何であれ「期間限定のダイエット」です。

参考：
はやりの病気：
第223回2022年3月「GLP-1ダイエットが危険な理由」
第214回（2021年6月）「やってはいけないダイエットとお勧めの食事療法」
メディカルエッセイ：
第94回（2010年11月）「水ダイエットは最善のダイエット法になるか」
医療ニュース：
2013年9月30日「デキサプリンを飲まないで！」
2009年10月26日「タイ産やせ薬で相次ぐ死」

　太融寺町谷口医院（以下「谷口医院」）は「精神科」を標榜していませんが、「心（精神）の調子が悪く診てほしい」という依頼は2007年の開院時からあります。頼まれれば無条件で診察する、というわけではなく、できるだけ希望は聞くようにしますが、初めから精神科を紹介する場合もあります。

　しかし、いつの頃からか「精神科を受診したけれどうまくいかなくて……」という訴えが増え始め、現在ではそういう患者さんは谷口医院で診るようにしています。どのような患者さんが多いかというと、最も多いのが「精神科で処方される薬を使いたくない」あるいは「精神科で処方されている薬を止めたい」という希望をもっている人です。

　今回は、そういった人たちに谷口医院ではどのような治療をしているかを紹介したいと思います。尚、巷には「精神科医は一切不要」とする「精神科医不要論」があるようですが、私はそういった考えには与しません。ただ、精神科の薬を止めたいといって受診する患者さんのなかには、たしかに「はじめからこんな薬、要らなかったのでは？」と思わざるを得ないケースがあるのは事実です。

　元々私は谷口医院を開業する前から「薬（や検査）は最小限」と言い続けてきました。Choosing Wiselyという概念が登場したときに、すぐに飛びついたのも元々私が考えていたことと一致したからです。もっとも、こういう考えは私のオリジナルではなく、大学の総合診療の現場では以前から徹底されています。私が研修医の頃も、上司に自分が診た事例の報告をすると「その検査は本当に必要だったのか」「その薬はどうしても処方しなければならなかったのか」といったことを厳しく追及されました。

　さて、精神疾患について。開業当初よりも現在の方が、私の処方量（処方する薬の量/精神症状の訴え）は減っています。そうなったきっかけはいくつかありますが、ここでひとつ挙げるとすると、以前のコラムでも紹介した2012年9月に起こった「目黒区社長夫人マイスリー息子殺害事件」です。当時42歳の社長夫人がマイスリーを飲み、意識がないなかで5歳の我が息子を殺めました。目と口をガムテープでふさぎ、ビニール紐で身体を縛り上げ、さらには家庭用ゴミ袋を二重に被せてガムテープで密閉したのです。

　この社長夫人はマイスリー以外にもアルコールも飲んでいたと報道されていますが、アルコールなしでの高齢者によるレイプ事件も起こっています。2012年3月、明石市の総合病院で当時72歳の男性が深夜に女性部屋に忍び込み、当時87歳の女性に襲いかかったのです。

　これらの事件が報道されてから、私はマイスリーを処方している患者さん、及びこれから処方する患者さんのほぼ全員に事件の話をしています。すでにマイスリーを飲んだことのある患者さんのなかには、「夜中に友達に電話していたことを翌日の携帯を見て知った」とか「朝起きるとお菓子を食べ散らかしていたことが分ったけど記憶がない」といったエピソードを話す人もいます。そして、必ずしもアルコールは伴っていません。

　ベンゾジアゼピン系及びその類似薬品（マイスリーはこちらに入ります）は過去のコラム「本当に危険なベンゾジアゼピン依存症」などで述べましたから繰り返しませんが、ここでは「依存性の強い薬は安易に使うべきではなく、仮に使い始めたとしてもできるだけ早く離脱することを考えなければならない」という基本を確認しておきましょう。

　では、すぐに効いて患者満足度の高いベンゾジアゼピン系を使わないとすれば、不眠や不安、うつ状態にはどのような治療をおこなえばいいのでしょうか。比較的副作用が少なく、依存性がない薬もいくつかあるので、必要があればそういった薬剤の処方をすることもありますし、代替として漢方薬を処方することもあります。けれども、今回は「薬以外」の方法を紹介します。

　まずは「運動」が挙げられます。これは世界的に周知の事実で、例えば英国の国民保健サービス（NHS）も、米国のメイヨークリニックも、ハーバード大学も精神症状に対する運動を推奨しています。谷口医院の患者さんでも効果が出ていますし、診察室では「どのような運動を始めるか」について私が患者さんに助言しています。

　今回のコラムでは、その「運動」と共に私が一部の患者さんに勧めている「将来のビジョンを描く」について紹介しましょう。これは「将来のビジョンを明確に描くことにより、不安感や抑うつ感を解消する方法」です。この方法を思いついたのは、谷口医院をオープンする前にタイで出会った当時40歳のうつ病を患っている男性との会話がきっかけです。そして、その話は過去のコラム「お金に困らない生き方～４つの秘訣～（前編）」でもしました。ここではもう一度、その男性のセリフを紹介しましょう。

「一生食べていける大金をもらえるか、安定した仕事に就けるなら、僕のうつ病はすぐに治ります。世の中のうつ病の大半は単にお金がないことが原因なんですよ……」

　この男性の言葉に反論できる人はどれだけいるでしょう。もちろんお金があれば何もかも解決するわけではありませんし、この説は飛躍しすぎています。ですが、お金があれば「この先食べていけるか不安……」という悩みは解決しますし、将来病気を患って頼れる人がいなかったとしても、ある程度のお金があればたいていはなんとかなります。

　けれども、例えば「現在の仕事は辛くて続けられない」「仕事は続けたいけどあの上司の下ではこれ以上働けない」「履歴書をいくら送っても仕事にありつけない」といった場合はどうでしょう。仕事がない、あるいは失うかもしれない、といったときに抑うつ感や不安感がゼロでいられる人はそうはいないでしょう。こんなときに気分がすぐれないからといって向精神薬を内服して問題が解決するでしょうか。

　それならば、たとえ現状が苦しくても、不安感や抑うつ感や不眠に苦しめられながらでも将来のビジョンを思い描く方がずっと健全です。私がよく患者さんに問いかける言葉は、「5年後にはどんな生活をしていたいですか？」というものです。「同じ職場にいたいですか？」と聞くと、半数以上の人は「できるなら別のことをしていたいです」と言います。そこで、「それを実現するには1年後にはどのようなことができるようになっている必要があるでしょう」、さらに「では1年後そうなるためには今日からできることは何かありませんか？」と聞きます。ここまでくると、不安や抑うつ感を感じているヒマなどない、という考えに至る人もいます。

　高齢者の場合は「あなたはいくつまで生きる予定ですか？」と聞くこともあります。このような質問は、患者医師関係が構築できてからにすべきですが、ときには初診時に尋ねることもあります。次に「ではそれまでにやりたいことを全部やるようにしませんか」というふうに話をもっていきます。そもそも、高齢者に対してはよほどのことがない限り、向精神薬を使うべきではありません。もちろん、それ以外の薬も安易に使うべきではありません。健診の結果が少々基準から離れていても必ずしも薬が必要になるわけではないのです。すぐに「検査、検査」という人がいますが、谷口医院では「検査はいつも最小限」を徹底しています。ですから、特に高齢者の場合、初診時には診察代のみとなることも多々あります。

　この「将来のビジョンを描いて精神状態を健全に保つ」という方法、スランプに陥った精神状態を改善させるだけでなく、人生に元気と勇気を与えてくれます。現状に満足できていなくても、将来に明るいビジョンを持つことさえできればなんとかやっていけるものなのです。

　「はやりの病気」でアトピー性皮膚炎（以下、単に「アトピー」）を取り上げる機会がここ数年で増えてきています。その理由はいずれも「画期的な新薬が登場した」からであり、今回もまた新たな新薬が登場したが故に再び取り上げることにしました。

　今回はその新しい薬「モイゼルト軟膏」の話をする前に、「アトピー性皮膚炎の治療の歴史」をまとめておきましょう。

1999年まで：ステロイドしかなかった時代
1999年：タクロリムス軟膏登場
（2007年：当院開院）
2008年：シクロスポリン登場
2018年：デュピクセント®（注射）登場
2020年：コレクチム®軟膏登場
2020年：オルミエント®登場
2021年：リンヴォック®登場
2021年：サイバインコ®登場
2022年：モイゼルト®軟膏登場

　まず、1999年までは効果のある薬はステロイド外用くらいしかありませんでした。そのため、「ステロイドを塗ればよくなるけれどもやめれば悪化する。そしてそのうちに取り返しのつかない副作用に悩まされる……」ということが多かったのです。

　私の見解を言えば、ステロイドによる最も多い副作用は「酒さ様皮膚炎」です。顔面の、特に鼻や鼻の周囲、頬部、口の周りに赤い炎症が起こり、これが治らないのです。酒さ様皮膚炎は比較的少ない量のステロイドでも起こり得ます。さらに進行すると、全身の皮膚が薄くなり、そんなに強い力を加えなくても皮膚に触れると皮がめくれるようになります。ここまでくるとどうしようもありません。

　1999年までは（それ以降も）ステロイド以外の治療としていろんなものが試みられましたが、私の印象で言えば、一部の漢方薬を除けば有効といえる薬はほぼありません。漢方薬も、効く人もいるけれど効かない人の方が多い、といった感じで、おおざっぱにいえば（患者さんには失礼な言い方ですが）1999年までのアトピーは「どうしようもない病気」だったのです。そういう背景もあり、多数の民間療法やアトピービジネスが蔓延しました。

　タクロリムス（先発の商品名は「プロトピック」）は画期的な製品でした。なにしろ「もうステロイドを使わなくてもアトピーを治すことができる」という噂が広がり、「夢の薬」という声もあったほどです。

　けれども、実際には当初期待されていたほどには普及しませんでした。この経緯については2011年のコラム「アトピー性皮膚炎を再考する」にも書きましたが、ここでもポイントだけを振り返っておくと、「タクロリムスを使えない」という人は「タクロリムスを始める地点にまだ立っていない」のです。

　強い炎症を取ることができるのはステロイドを置いて他にはありません。ですが、どれだけ重症であっても、ステロイドを1週間も外用すればまず間違いなく症状をゼロにできます。そして、この状態になって初めてタクロリムスの出番となります。その後は、タクロリムスを適切に使用すればステロイドはその後（頭皮以外は）不要となります。

　ではタクロリムスは塗るタイミングを誤らず、その後適切に塗っていれば、もう何も心配ないのかと言われれば、そういう人も多いのですが、そうでない人もいます。「感染症のリスク」があるからです。若い人の場合、タクロリムスでアトピーの再発を防げたとしても、ニキビ、ヘルペス、脂漏性皮膚炎といった病原体が関与する疾患が生じることがあります。

　特にニキビは厄介で、元々ニキビ肌ではないのに、タクロリムスを使用し始めたがために発症するようになり、そのためにニキビの予防薬を外用しなければならなくなったという人もいます。すると、皮膚症状がまったくないのに、アトピーの再発予防目的でタクロリムスを外用し、そのタクロリムスの副作用で生じ得るニキビを防ぐためにニキビの予防薬を塗らなければならなくなります。これはかなり面倒くさいことです。

　少し補足しておくと、ニキビ予防に保険診療で処方できるのはディフェリンゲルとベピオゲル（いずれも商品名）で、発売されたのはそれぞれ2008年10月、2015年4月です。これらが発売されるまでは有効なニキビの予防薬もなく、そのため谷口医院では、ディフェリンを海外から輸入して処方していました。尚、アゼライン酸（商品名AZAクリア）も優れたニキビの予防薬ですが、なぜか日本では化粧品扱いとなり保険適用はありません。

　アトピーには極めて有効だけれど、ニキビなどの感染症のリスクとなるというのはタクロリムスの欠点と言えます。そして、この問題をほぼ克服したのが2020年6月に発売となったコレクチム（商品名）です。コレクチムもJAK阻害薬と呼ばれる免疫抑制剤の一種であるため、ニキビなどの感染症の発症が懸念されていたのですが、発売前の調査では頻度は少なく、また発売後の市場調査でもそれほど多くありません。谷口医院の患者さんを診ていてもコレクチムがニキビで使えないというケースはほぼ皆無です。タクロリムスとコレクチムは作用メカニズムがまったく異なりますが、イメージでいえば「コレクチムはタクロリムスの欠点を克服した薬」です。

　そして、2022年6月1日、そのコレクチムに続く外用薬「モイゼルト軟膏」が発売となりました。この薬も作用メカニズムは、タクロリムスやコレクチムとはまったく異なります。3種のなかでは免疫抑制作用が最も弱く、副作用も最も少ないことが予想されます。ただ、実際にはコレクチムの患者満足度がかなり高いために、モイゼルト軟膏はそれほど広がらない可能性もあります。

　ですが、待望の新薬ですから谷口医院では発売された6月1日以降、コレクチムかタクロリムスを使用している（ほぼ）すべてのアトピーの患者さんに、モイゼルト軟膏を「お試し」というかたちで処方しています。本稿執筆時点（6月12日）でその後再診された患者さんは2人います。「コレクチムvsモイゼルト」の印象を尋ねると、コレクチム派が1人、モイゼルト派が1人と意見が別れています。

　ところで、アトピーの新薬という話になると、学会では過去のコラム「アトピー性皮膚炎の歴史が変わるか」、「アトピー性皮膚炎の歴史を変える「コレクチム」」で紹介したような、高価な薬が取り上げられます。3割負担で年間50万円から100万円もするこういった薬、効果が高ければいいではないかという人もいるでしょうが、副作用のリスクが高すぎて安易には使えません。

　これら過去のコラムでも述べたように、いずれも免疫抑制作用が強すぎるのです。ここで、冒頭で述べた「歴史」に戻りましょう。実は2008年にシクロスポリンという極めて効果の高い内服薬がアトピーに使われるようになりました。しかし普及したとは言えません。その最大の理由は「副作用が強すぎて使えない」です。強力な免疫抑制作用があるために、感染症、さらには悪性腫瘍のリスクが上昇するのです。

　では、2018年に発売されたデュピクセント、2020～21年に使用できるようになった3種の内服薬はどの程度のリスクがあるのかというと、少なくとも添付文書上のリスクはシクロスポリンとほとんど同じです。「生ワクチンが接種できない」はすべてに共通しています。シクロスポリンの添付文書には、いったん治ったB型肝炎ウイルスの活性化、敗血症、悪性リンパ腫や他のがんのリスクなどが記載されていて、これらはオルミエント、リンヴォック、サイバインコのものにも同様の注意が書かれています。また、これら3種の内服薬の添付文書には結核のリスクについても言及されています。

　つまり、現在学会などで盛んに取り上げられ、各製薬会社が資金を投入してPR活動をしているデュピクセント、オルミエント、リンヴォック、サイバインコは、副作用のリスクが高すぎて普及しなかったシクロスポリンと、同等とまではいえませんが、同じようなリスクがあり、また費用は驚くほど高いのです。

　というわけで、今後のアトピー性皮膚炎の治療は「タクロリムス、コレクチム、モイゼルトの3種の外用薬を、効果、費用、副作用の3点に注意しながら各自それぞれの方法で使い分けていく」ということになるでしょう。

　食物アレルギーを疑って受診する患者さんが一向に減りません。年々増えているのが「野菜・果物」ですが、それだけではありません。魚も肉もピーナッツも豆乳も増えています。このコラム（「はやりの病気」）で最近取り上げた食物アレルギーを改めて振り返ると、自分で書いた文章でありながらこんなにも多いのかと驚かされます（下記参照）。今回は最近多い食物アレルギーを紹介し、さらにこれまで取り上げていなかった「仮性アレルゲン」についてポイントをまとめておきます。

　食物アレルギーを疑って、最初に谷口医院を受診する人はそう多くありません。たいていは他のクリニック（皮膚科が最多）を受診して「診断がつかなかった」、あるいは「前医での説明がよく分からず、結局食べ物を避けるべきかどうか分からない」という訴えで受診されるのがよくあるパターンです。ちなみに、食物アレルギーに関わらず、谷口医院ではこのパターン、つまり「前医で診断がつかなかった」という受診動機が（口コミでの受診を除けば）ほとんどです。

　「前医の検査でよく分からなかった」という患者さんにその検査結果をみせてもらうとセット検査がされていることが多々あります。MAST36などと呼ばれるIgE抗体のセット検査が一例です。この検査は「絶対に受けてはダメ」とまでは言いませんが、精度がそれほど高くなく、ほとんどのケースで余計なものも含まれていますから、谷口医院では原則として実施しません。

　もっとひどいのが”遅延性食物アレルギー”などと謳い、血中IgG抗体を調べているケースです。これは過去に何度も指摘しているように、食事を摂れば誰もが上昇する可能性のある指標であり、はっきり言うと詐欺のようなものです。こんなものに騙されて、要らない食事制限をするような馬鹿げたことは止めなければなりません。

　では具体的なアレルギーの話をしましょう。「それなりに重症化＋前医で診断がつかず」で最近増えているのは「香辛料のアレルギー」です。この診断がつきにくいのは、食物アレルギーを疑ったときには直前に食べたものを考えるわけで、その原因がその料理に使われていた香辛料だとはなかなか思わないからです。

　もうひとつ理由があります。香辛料は、谷口医院の経験でいえば、クミン、コリアンダー、コショーに多いのですが、これらの特異的IgEを調べることは（少なくとも通常の検査会社では）できません。よって、”推理力”を働かせない限りは、なかなか”回答”にたどり着けないのです。

　では事例を紹介しましょう。

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【事例1】30代男性

カレーを食べた直後に全身の蕁麻疹を発症。あまりにも強いために夜間に救急病院受診。ステロイド点滴で改善。翌朝、近くの皮膚科クリニックを受診。「ナンとカレーを食べた」と言うとコムギアレルギーを疑われ検査を受けたが陰性だった。
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　この男性は自身もコムギアレルギーを疑っていました。しかし、日ごろからパンやパスタを食べていると言います。コムギアレルギーには特殊型（運動誘発性アナフィラキシーなど）もありますが、そのようなエピソードはありません。カレーは好物で月に1～2回は食べていて、これまでは何ともなかったと言います。

　そこで私は「どのような料理店か」を訪ねました。予想通り、本格的なインド料理屋で、料理人は全員インド人だそうです。花粉症のエピソードを訪ねると「ある」と言います。秋にも症状が出ることがあると言います。この時点で「クミンアレルギー≒ヨモギアレルギー」でまず間違いありません。案の定、ヨモギのIgEが陽性でした。

　ここでよくある質問に答えておきます。「なぜカレーを食べても症状が出ないことがあるのか」という質問です。それは、本格的なインド料理屋では自然の状態に近い、つまり加工の度合いが低いクミンが使われているからです。アレルギーは感染症ではありませんから似ても焼いても起こりえますが、加工度が高ければ表面の蛋白質の形がかわり、アレルゲンになりにくくなるのです。

　もう一例挙げましょう。

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【事例2】20代女性

創作料理屋でエビのアヒージョを食べた直後に呼吸苦と蕁麻疹を発症し救急車を呼んだ。エビを食べた直後に発症したためにエビアレルギーと考え、診察した医師も「そうだろう」と言っていたとのこと。翌日、近くのクリニックで検査を受けるとエビのIgE抗原が陰性だった。結局よく分からないために友達に聞いた谷口医院を受診。　
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　このケースで最初にエビアレルギーを疑ったことは間違いではありませんが、他のアレルゲンも考えなければなりません。よくあるのが、エビが原因だと思っていたら実際はエビに寄生していたアニサキスだったというパターンです。そこでアニサキスを調べることにしましたが、もう少し幅を広げて考えた方がいいかもしれません。詳しく問診すると、そのアヒージョにはパクチーが使われていたと言います。「パクチーアレルギー≒ヨモギアレルギー」です。結果は、アニサキスは陰性、ヨモギが陽性でした。

　ヨモギアレルギーがくせ者なのは、ヨモギ花粉自体のアレルギー症状はたいしたことがない（あるいは検査では陽性となるが秋の花粉症の症状はないという人もいます）のに、香辛料のアレルギーは救急車を呼ばねばならないほど重症化することがあるからです。

　過去のコラム「急増するPFAS（花粉食物アレルギー症候群）」でも述べたように、ヨモギのPFAS（花粉食物アレルギー症候群）として、ニンジン、セロリなどがあります。これらは「セリ科」の植物です（ヨモギはキク科）。そして、パクチー（コリアンダー）もセリ科、クミンもセリ科です。ヨモギアレルギーがあるとコショウに反応することもあるのですが、コショウは「コショウ科」で別のカテゴリーです。尚、コショウアレルギーのある人も日本の食卓に置いてあるようなコショウでは反応しません。本格的なタイ料理などで出てくる緑の丸い実（激辛！）で初めて発症するのです。
　
　尚、ヨモギではなくシラカンバの花粉症があり、シラカンバのPFASとして香辛料にアレルギーがある場合があります。また、トウガラシやマスタードで起こることもあります。これらをまとめてさらに補足してみましょう。

・ヨモギ（キク科）かシラカンバ（カバノキ科）の花粉症があると、PFASを起こすことがある。

・セリ科の植物とこれらが似ている。セリ科の植物の代表はセロリとニンジン。パクチーもセリ科。

・香辛料のなかにはセリ科のものがあり、代表がクミンとコリアンダー（コリアンダーは通常粉末だが、元はパクチー）

・マスタードアレルギーはヨモギ、シラカンバのいずれでも起こる。コショウはヨモギを疑う。唐辛子はシラカンバを疑う。

　さて、春先に増えるのがトマトアレルギーです。おそらく、スギの影響で身体がスギに敏感になり、スギのPFASを起こすトマトに反応しやすくなるのではないかと思われます。そして、ナスアレルギーも増えます。トマトもナス科ですからその関係かな、と思うのですが、それを記した文献が見当たりません。

　そこで私はもうひとつの可能性を考えています。それが「仮性アレルゲン」です。仮性アレルゲンとは蕁麻疹の原因となるヒスタミンを多く含む食事を摂取したときに生じる蕁麻疹のことを言います。古い魚を食べると、魚の身に含まれているヒスチジンが細菌によりヒスタミンに変化して蕁麻疹を起こすことは以前紹介しました。「仮性アレルゲン」は細菌によるものではなく、元々ヒスタミンが多く含まれている食べ物を食べることで起こります。

　そのヒスタミン（や類似物質）を多く含む食べ物の代表がナスなのです。他には、チーズ、ワイン、ホウレンソウ、タケノコ（あくの強いもの）、ヤマイモ、魚の開きなどが知られています。ややこしいのは、トマトにもヒスタミンは多く含まれていて、トマトを食べて蕁麻疹、というケースはスギのPFASなのか仮性アレルゲンなのか区別がつかないことです。治療法が変わるわけではないのですが、PFASなら次第に重症化していく可能性がありますからこの見極めは重要です。

　食物アレルギーはいったん発症するとその人の人生を大きく変えることもあります。また、思い込みや間違った診断のせいで無駄な食事制限をしている人もいます。疑問がある人はかかりつけ医に相談しましょう。

はやりの病気
第196回（2019年12月） 「”遅延型食物アレルギー”と「遅発型食物アレルギー」」
第191回（2019年7月） 「複雑化する食物アレルギーと私の「仮説」」
第184回（2018年12月）「急増する「魚アレルギー」、寿司屋のバイトが原因？」
第173回（2018年1月） 「急増するPFAS（花粉食物アレルギー症候群）」
第166回（2017年6月）「５種類の「サバを食べてアレルギー」」
第157回（2016年9月）「最近増えてる奇妙な食物アレルギー」
第144回（2015年8月）「増加する野菜・果物アレルギー」

　比較的よくある（皮膚の）病気なのに、その名前があまり知られておらず、患者さんのいくらかは行き場をなくしているのが「酒さ（しゅさ）」です。

　太融寺町谷口医院（以下、谷口医院）にも、コロナ禍以降はやや減少していますが、それでも「酒さを治してください」と言ってやって来られる初診の患者さんが月に何人かはいます。しかも、かなりの遠方から来られる人もいます。

　また、これまで「誤診」されていたケースも目立ちます。皮膚科専門医や（私のように）皮膚科でトレーニングを受けている医師にとっては、一目で診断がつく、よくある病気（common disease）のひとつなのに、「顔が赤くなって、いろいろと受診したけれど全然治らずに、これまで酒さと言われたことは一度もない」と言う人もいます。

　医師は「前医を悪く言ってはいけない」というルールが我々の世界にはあるのですが、前医では漠然とステロイドを長期間処方されていたというケースもあって、対応に困ることもしばしばあります。そのステロイドのせいで余計に悪くなっていることもよくあります。ちなみに、誤診されている疾患の第1位は脂漏性皮膚炎（酒さが正しいのに脂漏性皮膚炎と言われていた）、第2位はアトピー性皮膚炎です。

　その酒さの治療が変わります（治療の幅が広がります）、ということを今回は述べたいのですが、先に酒さの基本的な事項をまとめておきましょう。尚、文脈によっては「酒さ」と「酒さ様皮膚炎」を区別しますが、ここでは双方を「酒さ」と呼ぶこととします。

　酒さの定義は「顔面に生じる原因不明の慢性炎症性疾患」です。通常、痛みや痒みは伴いません。顔以外に広がることもありません。では、何が問題なのか。「見た目」です。しかも、「ある日突然」とまで言うと言い過ぎかもしれませんが、それまで何の問題もなかった自慢の白く透き通るような肌が見ている間に真っ赤に腫れていく、ということもあります。そうなると、外出さえ憚られ、精神的に落ちていく人も少なくありません。

　人は見た目じゃない、という言葉がありますが、そんなことはありません。人間「見た目」はとても重要です。顔が赤くなることを気にするのは女性だけでは？という人がいますが、谷口医院の患者さんで言えば性別の区別はありません。男性も「見た目」を女性と同様、あるいは女性以上に気にします。というより、このような問題に性差はありません。

　話を進めましょう。なぜ酒さが起こるのか。谷口医院の患者さんで言えば、最も多いのが「ステロイドの不適切使用」です。ステロイドを顔に塗らなければならないことはもちろんあるのですが、外用してもいいのは（程度にもよりますが）せいぜい数日以内です。原則として1週間以上塗り続けることはありません。というより、そのようなことをしてはいけません。

　にもかかわらず、このような”タブー”を侵犯している人が少なくないのです。ステロイドはいろんなものがありますが、私の経験で最も多いのが「ロコイド」というステロイドで、患者さんのなかには「前の病院で、『これは顔用のステロイドだからいくら塗ってもいい』と言われた」と言う人がいて驚かされます。実際には医師はそんなことを言っていないとは思うのですが、患者さんがそう解釈しているのは事実です。

　このコラムで、特定の商品名を取り上げて悪口を書くのは問題かもしれません。ですが、あまりにも「ロコイドのせいで……」と言う人が多いのです。一度、ロコイドを発売している製薬会社のMR（営業担当者）にも聞いてみたことがあります。「当社では長期間の使用を控えるように案内しています。先生（私のこと）の言うように数日以内の使用にしなければならないと考えています」と言われました。ただし、念のために付記しておくと、私は「ロコイドが悪い」と言っているわけではなく、たしかに2-3日間、（もちろん酒さでない患者さんに対し）顔面に塗ってもらうこともあります。とてもいい薬剤であることを再度強調しておきます。

　ステロイドの話はまだ続きます。顔面に塗ったステロイドで酒さが誘発、という以外にステロイドの内服や注射が原因になっている（と思われる）ことがあります。これは、たいていの場合、証明することまではできないのですが、谷口医院の患者さんで言えば、数年前にステロイドを飲んでいた、あるいは注射をしていた、という人がけっこう多いのです。もちろん、一律にステロイド内服・注射が悪いといっているわけではありません。それらは必要だったから使われたのでしょう。ですが、個人輸入で入手して自分の判断で内服したり、やってはいけないとされている花粉症へのステロイド注射を受けたりして、酒さを起こした人をみると、「先に相談してくれればよかったのに……」と思わずにはいられません。

　ステロイド以外で明らかな酒さの原因は「紫外線」です。中学・高校と紫外線に当たる環境にいて、30歳を過ぎてから酒さを発症というケースがよくあります。「10年以上前の紫外線曝露が原因となぜ断定できるのか」と問われれば、たしかに証拠は示せないのですが、こういうケースがあまりにも多いのです。

　その他の要因としては「ピロリ菌の感染」があり、たしかにピロリ菌の除菌をおこなうと劇的に改善する人もいます。ですが、一方でまったく変わらない人もいるために、酒さの治療目的のみで除菌をすべきかどうかはよく検討してからになります（ちなみに、谷口医院ではピロリ菌陽性でも無症状であれば除菌を選択しない患者さんも少なくありません）。

　考えられる原因は他にもありますが、話を「治療」に進めましょう。現在、世界的に最も使用されている薬はメトロニダゾールという外用薬で、商品名を「ロゼックス」と言います。酒さは英語でrosacea（無理やりカタカナにすると「ロゼイシア」が近いと思います）と言います。名前が似ていることからも分かるように、この薬は様々な用途で用いるのですが酒さをメインのターゲットにした薬です。

　しかし、このロゼックス、日本ではこれまで褥瘡（とこずれ）に対してはできたものの、酒さに対しては保険適用がなく処方できませんでした。「ロゼックスだけ自費でください」と言われることもあるのですが、診察代を保険にすると混合診療となってしまいます。すべてを自費とするとかなりの高額になってしまうため、自費での処方も（酒さだけで受診している人にとっては）現実的ではなかったのです。

　そして最近になって、ようやくこのロゼックスが酒さに対して保険で処方できることが決まりました。谷口医院ではすぐにでも処方できる準備が整っているのですが、現時点（2022年4月20日時点）ではまだ保険処方のゴーサインが厚労省から出ていません。ただ、近日中には出されるはずですので、そこからは全国的に「酒さの治療はまずロゼックス」となることは間違いありません。

　これまで「どこでも診てもらえなかった」という患者さんは激減、というより皆無になるでしょう。酒さがよくある病気（common disease）のひとつとして認識され、またロゼックスはそれなりによく効きますから「見た目」で苦しむ人が減少するでしょう。

　とはいえ、ロゼックスだけでは完全に治らない（ロゼックスが効く場合も、中止するとたいていは悪化します）人もいますから、「ロゼックスさえあれば何も怖くない」という単純な話ではありません。

　やはり慢性疾患の酒さには長期的な対策が必要です。かかりつけ医（または皮膚科専門医）に相談するようにしましょう。

参考：
医療プレミア2017年7月9日「酒さもじんましんもピロリ菌除菌で改善？」
（無料で読めます）

　「GLP-1ダイエット」が大流行しています。薬剤を使ったダイエットがかつてこれほど流行ったことはおそらくありません。そして、有効性が高く、また安全性も”一応は”高いのです。実際、有効性・安全性に関したエビデンス（医学的確証）も集まってきています。

　しかし、このダイエットを批判する声も次第に強くなってきています。後述するように日本医師会の副会長はかなり厳しい言葉を使ってこのダイエットを非難しています。では、「やせたい」と考えている人は今後このダイエット法を実践してもいいのでしょうか。今回は、GLP-1ダイエットの有効性と危険性をまとめてみたいと思います。

　まずは歴史と作用機序を簡単に振り返っておきます。

　GLP-1は消化管（胃腸）から分泌されるホルモンの名前で、発見されたのは比較的新しく1983年です。炭水化物を摂取すると分泌され、膵臓のランゲルハンス島β細胞に作用してインスリンを分泌。その結果、血糖値が下がります。ですからGLP-1がきちんと分泌されていれば糖尿病を防ぐことができます。

　「GLP-1ダイエット」と呼ばれていますが、この表現は正確ではありません。なぜならGLP-1とは上述したように、ヒトが分泌するホルモンの名前だからです。「GLP-1ダイエット」という言葉のなかの「GLP-1」は正確には「GLP-1受容体作動薬」を指します。つまり、GLP-1と同じように作用する薬の名前が「GLP-1受容体作動薬」であり、元々この薬は「インスリンを分泌する」わけですから糖尿病の薬です。というより、今も糖尿病の薬です。

　しかし、単にインスリンを分泌するだけではなく、GLP-1作動薬には食欲抑制効果があります。さらに、中性脂肪が吸収されるのを防ぐ効果もあります。さらに……、という説明を続けると難しくなってきますから、これ以上の説明はやめておきます。ここまでをまとめると、「GLP-1作動薬は糖尿病の薬でインスリン分泌を促す。食欲も低下するからダイエットにつながる。正確にはこのダイエットは、＜GLP-1受容体作動薬を使って食欲低下をもたらせるダイエット＞とでも言うべきだが、一般に＜GLP-1ダイエット＞という名前で呼ばれている」ということになります。ここからは「GLP-1ダイエット」で通します。

　さて、実際にGLP-1ダイエットはどれくらいの人が成功するのでしょうか。これには複数の信頼性の高い研究があります。ここでは比較的最近発表された論文を紹介しておきます。

　医学誌「BMJ Open Diabetes Research & Care」2022年1月号に掲載された論文「GLP-1受容体作動薬を用いた英国の2型糖尿病患者の体重変化、服薬遵守、中止について（Real-world weight change, adherence, and discontinuation among patients with type 2 diabetes initiating glucagon-like peptide-1 receptor agonists in the UK）」です。

　研究の対象者は589人。56.4％が女性で、年齢の中央値は54歳。BMI（体重(kg)の2乗/身長(cm））の中央値は41.2（身長170cmなら119kg)です。GLP-1ダイエットを開始し、1年間が経過した時点で「5％以上の減量」を達成したのは3人に1人（33.4％）、2年が経過した時点では43.5％でした。

　1年続ければ3人に1人以上が、2年続ければ4割以上が「5%以上の減量」に成功、しかも重篤な副作用がほとんどなし、というのですからこれはかつてない有用なダイエット法です。実際、海外ではすでに大勢の肥満の人たちがこの薬の恩恵にあずかり、減量に成功しているのです。

　では、このダイエットの何が問題なのでしょう。1つは「現時点で保険適用がない」ことです。GLP-1受容体作動薬は非常に高価な薬です。例えば自己注射型のビクトーザは標準的な使用量では1回0.9mgを1日1回注射します。注射剤は1本18mgで薬価は10,359円（税抜き）です。ということは1本で20日分、費用は少なくとも15,000円くらいにはなるでしょう。尚、注射型のGLP-1受容体作動薬は、ビクトーザの他に、バイエッタ（1日2回）、リキスミア（1日1回）、トルリシティ（週1回）、ビデュリオン（週1回、2022年2月販売中止）、オゼンピック（週1回）、サクセンダ（1日1回）（日本未発売で輸入品のみ、ビクトーザと同じもの）（いずれも商品名）があります。

　GLP-1受容体作動薬には飲み薬も1つだけあります。リベルサス（商品名）という内服薬で、標準的な使い方は1日1錠（7mg）で、薬価は1錠334.2円（税抜き）です。自費で購入するには最低でも1錠500円くらいにはなるでしょう。

　つまり、注射にしても内服にしても最低でも月に15,000円くらいはかかるのです。ただ、「この程度の値段ならやってみたい」と考える人も少なくないでしょう。今までどんな方法でも成功しなかったダイエットが、月に15,000円でかなり高い効果が期待できて、安全性も問題ないのなら始めたいという人は大勢いるに違いありません。

　では、費用を納得して始めることの何が問題なのでしょうか。

　2022年3月2日、日本医師会の今村聡副会長が記者会見を行い、GLP-1ダイエットを実施している医療機関が増加していることを問題視しました。同副会長は「医の倫理に反する」という言葉を使い、さらに「医師が医療機関の名の下に、このような状態に関与していることは同じ医師として大変遺憾に感じている」と憤りを隠さなかったと報道されています。

　実は、今村副会長は2020年6月にも同じような記者会見を開き、これは医師会のウェブサイトにも掲載されています。このときにもやはり「医の倫理に反する」と同じ表現を使っています。

　「医の倫理に反する」というこの言葉、かなりきつい表現です。これを言われた側は、「もうお前は医師じゃない」と宣告されたようなものです。では、なぜ医師会の副会長がこれほどまで尋常でない言葉を使って非難するのでしょうか。それは、一部の医療機関が金儲け主義に走っているからです。いまや美容外科のクリニックはほぼ例外なくGLP-1ダイエットに手を出しているといっていいでしょう。さらに、一部の糖尿病専門医も手を出しているようで（と、太融寺町谷口医院の患者さんが話していました。大阪にあるようです）、今村副会長の面目は丸つぶれです。

　しかし、「医療機関が金儲けをしようがやせたい患者も幸せになれるのならそれでいいではないか」という意見もあります。もしもあなたがこのように感じたとすれば、実際の患者さん（というよりは”被害者”と呼んだ方がいいでしょう）を見れば必ず考えが変わります。

　谷口医院に花粉症の治療目的でやってきたある初診の患者さん（30代女性）が美容クリニックでGLP-1ダイエットの処方を受けていることが分かりました。しかし、この女性、肥満どころか異常なほどやせています。ピンときたために詳しく問診してみると、案の定でした。この女性、重度の摂食障害（拒食症）があり、もともと標準体重よりも少ないのです。そこにGLP-1ダイエットを始めたために病的なやせ方をしています。ですが、本人はそれでもまだ太っていると思い込み、さらなる減量を目指すためにGLP-1ダイエットはやめられないと言います。

　今に始まったことではありませんが、一部の美容クリニックはもう無茶苦茶です。「医の倫理」など考えたこともないに違いありません。

　医師会副会長が憤りを隠さずに表明したように現状を放置していいはずがありません。ではどうすればいいか。答えは簡単です。まず肥満を病気と認めて（これはすでに認められています）、GLP-1ダイエットは、例えばBMI30以上を対象とし、そして保険適用とし、保険適用外の自費診療を禁止するのです。禁止にする法律をつくることはできなくても、患者を登録制として、登録がなければ製薬会社が販売しない方針をとれば事実上の禁止にすることはできます。個人輸入という抜け道は残りますが、税関での審査を厳しくすればある程度は解決します。

　「医の倫理」などとうに失われている現実に目を向けなければなりません。規則を厳しくすることでしか薬のまともな処方ひとつできないのが現在の日本の医師の実情というわけです。

　前回は新型コロナウイルス（以下、単に「コロナ」）に感染した後に生じるポストコロナ症候群（以下、PCS）に劇的に効く可能性があるのがコロナワクチンであるが、コロナワクチンでPCSが余計に悪化することもあり「両刃の剣」であることを紹介しました。

　他の薬としては、海外では、deupirfenidone（日本未発売）、抗血栓薬のアピキサバン（エリキュース）、高コレステロール血症薬のアトルバスタチン（リピトール）などがよく用いられているものの必ずしも有効性が認められているわけではないこと、日本では、ビタミン剤、プレガバリン（リリカ）、イベルメクチン（ストロメクトール）、ステロイドなどが用いられるがどれもエビデンスがないことを述べました。また、一部の医療機関で実施されているBスポット療法（EATとも呼ばれます）は術者に差があることに加え「無効だった」という声が多いことも述べました。

　結局、「自信を持って勧められる薬はない」が現時点で言えることです。しかし、それでもPCSで苦しんでいる患者さんを見捨てるわけにはいきませんから、我々は手探りで有効な治療方法を探し求めているわけです。

　今回はそんな薬のなかでも、比較的期待度の高い2つ、すなわちビタミンDと亜鉛について現時点で分かっていることを紹介したいと思います。

　しかし、その前にイベルメクチンについて触れておきましょう。この薬は、2020年の春には期待する声が上がっていました。副作用が少なく廉価であることから、世界各国で試験的に使われました。一部には有効とする研究もありましたが、大規模研究（例えばこのメタアナリシス）では効果が否定されています。また、イベルメクチンが有効とする研究には不正が複数みつかっており、BBCはこれを指摘し、やはり有効性を否定しています。

　過去のコラム（はやりの病気第146回（2015年10月）「疥癬（かいせん）と大村先生のノーベル賞」）で述べたように、イベルメクチンは疥癬に対しては驚くほどよく効きます。それまでの疥癬に用いる薬はどれもあまり効きませんでしたから、イベルメクチンの登場は画期的でした。ところが、コロナに対しては、たしかにコロナウイルスを入れた試験管にイベルメクチンをふりかけるとウイルスが死ぬことは分かっているのですが、感染した人に飲んでもらっても効果がないのです。

　そんななか、2022年1月31日、興和株式会社が「興和 イベルメクチンの「オミクロン株」への抗ウイルス効果を確認」というタイトルのプレスリリースを公表し、これが物議を醸しました。タイトルには「抗ウイルス効果を確認」とありますから、あたかも臨床試験で（つまり人に投与して）効果があったような印象を受けますが、内容をよく読めば試験管の中の話であることが分かります。これでは多くの人が勘違いするに違いありません。実際、Reuterはこのプレスリリースを受けて「臨床試験で効果あり」といった内容の誤報をおこない、後に訂正記事を出しました。これについての検証記事はAFPが発表しています。

　世界的にはイベルメクチンは「効かない」とされているのにもかかわらず、日本にはいまだに効能を信じる「イベルメクチン信者」がいます。そして、彼（女）らは「イベル」と呼び「イベル、置いてますか」と毎日のように問い合わせをしてきます。さらに興味深いのは、海外の「イベルメクチンがコロナに有効」とする研究でも後遺症に効くとしているわけではいことです。それが、日本のイベルメクチン信者の間では、いつのまにかコロナにだけではなく、コロナ後遺症も、さらにはコロナワクチン後遺症にも有効な薬だとされているのです。

　なぜ、このようにイベルメクチンが有効であると盲目的に信じる人がいるのかはよく分かりませんが、そろそろ目を覚ましてPCSに効果のある薬をきちんと探すべきです。

　ビタミンDの効能を振り返ってみましょう。ビタミンDは、コロナが流行し始めた頃から注目されていて、「有効」とする小規模な研究もありました。しかし、現在は重症化を予防する効果は「ない」とされています（例えば医学誌「JAMA」2021年3月16日号に掲載された論文「中等度から重症のコロナ患者の入院期間についてのビタミンD3の単回高用量の影響：無作為化臨床試験 （Effect of a Single High Dose of Vitamin D3 on Hospital Length of Stay in Patients With Moderate to Severe COVID-19: A Randomized Clinical Trial ）」）。感染予防については有効とする研究もあるのですが（例えば医学誌「Aging Clinical and Experimental Research」に掲載された論文「コロナの感染症と死亡率予防におけるビタミンDの役割（The role of vitamin D in the prevention of coronavirus disease 2019 infection and mortality）」、エビデンスレベルの高い研究は見当たりません。

　PCSに対するビタミンDの効果については、残念ながら否定するものが目立ちます（例えば医学誌「Nutrients」2021年7月15日号に掲載された論文「コロナ感染後のビタミンDと持続する症状との関係の研究 （Investigating the Relationship between Vitamin D and Persistent Symptoms Following SARS-CoV-2 Infection）」。ビタミンDは正常な免疫能を維持するのに必要なものであり、昔に比べて紫外線にあたらなくなった日本人は不足しがちですから、日ごろから食品から（またはサプリメントから）積極的に摂取すべきですが、PCSの治療薬としては期待できなさそうです。

　次に亜鉛をみてみましょう。亜鉛がコロナに有効と考えたくなるのは、感染すると味覚障害が起こるからです。亜鉛欠乏でも味覚障害が起こりますから、誰でも「コロナ感染＋亜鉛不足→味覚障害」と一度は疑います。ところが、「医療基盤・健康・影響研究所」は亜鉛の有効性を否定しています。一方、海外の研究のなかには「亜鉛欠乏者はコロナで重症化しやすい」とした論文もあります（例えば医学誌「International Journal of Infectious Diseases」2020年11月号に掲載された論文「コロナ、亜鉛欠乏症患者は重症化しやすい （COVID-19: Poor outcomes in patients with zinc deficiency）」）。

　「亜鉛は効果がなかった」とする研究もあります。医学誌「JAMA」2021年2月12日号に掲載された論文「コロナ患者の症状の長さと改善に関する高用量の亜鉛とビタミンCと通常治療の効果 （Effect of High-Dose Zinc and Ascorbic Acid Supplementation vs Usual Care on Symptom Length and Reduction Among Ambulatory Patients With SARS-CoV-2 Infection）」では、亜鉛摂取、ビタミンC摂取、両方摂取、どちらも摂取しない、の4つのグループで、症状の長さや改善度にまったく差を認めませんでした。

　結局のところ、亜鉛はコロナにもPCSにも有効とするエビデンスはありません。しかし、「日本人は日ごろから亜鉛不足」という意見があります。ならば亜鉛をコロナ感染予防のために、あるいは感染してからPCSを防ぐために摂取した方がいいのでしょうか。私は安易には摂取しない方がいいと考えています。それは、本当に亜鉛不足かどうかが分からないからです。過去の「医療ニュース」（2015年7月21日「危険な亜鉛サプリメント」）で述べたように、私自身が自分の血中亜鉛濃度を計測してみると、不足しているどころか正常範囲をオーバーしていました。この状態でサプリメントなどから亜鉛を摂取すると大変なことになっていたかもしれません。

　亜鉛にはまだ問題があります。それは上述の「医療ニュース」で述べたように亜鉛の摂りすぎで銅欠乏症を招く恐れがあるからです。私は銅を意識して食事をしたことがありません。そこで不足していないかどうかを確認するために血中銅濃度を測定すると、132ug/dLと基準値（70～130ug/dL)をオーバーしていました。

　ちなみに、私の血中ビタミンD濃度についてはたいてい基準値より低く出ます。そこで医薬品の（サプリメントでなく）ビタミンD（正確には「活性型ビタミンD」）をしばらく毎日摂取していたことがあるのですが、ほとんどビタミンDの値（この場合は1,25-(OH)2ビタミンD）は上昇しませんでした。以前「ビタミンDのサプリメントの効果を知りたいから血中ビタミンD（25-OHビタミンD）の濃度を調べてほしい」という患者さんの採血をおこなうと充分に高い数値を示していました。ということは、ビタミンDについては医薬品よりもサプリメントの方が、効果が高いのかもしれません。

　話を戻しましょう。コロナにもPCSにも、もちろんポストコロナワクチン症候群にも今のところビタミンＤや亜鉛が有効とする質の高いエビデンスはありません。また、これらの血中濃度を調べるのは保険診療上困難で、自費であれば高くつきます。結局のところ、日ごろからバランスのとれた食事をしましょう、といったことくらいしか言えません。

　ビタミン、ミネラルの適正摂取は意外に難しいのかもしれません。ならば、定期的にこれらの値を測定して不足しているものはサプリメントで補えばいいのでは？と考えたくなりますが、これはなかなか困難です。保険適用がなく、しかも通常の採血で計測するような項目に比べると、ビタミンやミネラルの測定はかなり費用が高いからです。ただし、私自身も関心があるので、これから自分でお金を出して調べてみようと思います。近いうちに報告したいと思います。

　新型コロナウイルス（以下、単に「コロナ」）に感染した後に症状がとれないポストコロナ症候群の太融寺町谷口医院（以下「谷口医院」）における新規の患者数は減少傾向にあります。その理由は3つあります。1つは昨秋から冬にかけて患者数が激減し、さらに12月中旬以降に流行し始めたオミクロン株は大半が軽症であり後遺症を残していないこと、2つ目は長期間苦しんでいた患者さんも、時間が経過して症状が次第に改善、あるいは完全に治癒した人が増えてきていることです。3つ目の理由は後述します。

　ただ、その一方で、依然強い倦怠感、頭痛、動悸などで苦しんでいる人もいます。谷口医院で初めてポストコロナ症候群の訴えを聞いたのは2020年の3月ですからその後1年10ヶ月が経過するというのに、ポストコロナ症候群の治療法については国内でも海外でも確立されておらず、ガイドラインは一応存在しますが、はっきり言うとたいしたことが書かれていません。つまり、我々医師は今も手探りで治療を続けているわけです。

　とはいえ、少しずつ分かってきたこともありますので今回はそれらを整理してみましょう。まずは、頻度や症状などについて確認しておきましょう。尚、ポストコロナ症候群という病名は私が勝手に命名したもので、初めて公的なサイトに披露したのは2020年5月8日の日経メディカルです。「長期的視野で「ポストコロナ症候群」に備えよ！」というタイトルのコラムを公開しました。国際的な病名は「long-Covid」が一般的です。ただ、海外でも「Post-COVID syndrome」と呼ばれることもあります（例えばこの論文）ので、ここからはポストコロナ症候群（Post-Corona/COVID syndrome)を略してPCSと呼ぶことにします。

　残念なことに、日本にはPCSに関するきちんとした疫学的なデータがありません。この理由は届出システムがないからですが、それだけではありません。日本には最近は随分減ったとは言え、この病気が「気のせい」とか、ひどい場合は「仮病」と決めつけている医師がいるというのも大きな理由です。また、患者さんも「医療機関に相談してもムダ」と決めつけているケースが多数あります。もっとひどいのが、PCSで困っている患者さんに高額な自費診療を勧めるクリニックです。

　話を戻しましょう。データは日本にはなくても海外にはあります。イギリスをみてみましょう。科学誌『Nature』2021年6月9日の特集記事に英国の状況が報告されています。英国統計局（The UK Office of National Statistics (ONS)）によると、20,000人のコロナ罹患者の調査において、感染12週間後にも何らかの症状があった人が13.7％に上ります。

　男女比では、感染5週後の時点で女性23％、男性19％と女性に多いのが特徴です。これは重症化して死亡するリスクが高いのが男性＞女性であることを考えると興味深いと言えます。年齢の差も注目すべきで、最も多いのが35～49歳で25.6％です。若年者と高齢者では少ないのが特徴です。

　次に症状をみてみましょう。感染して1か月後くらいでは脱毛、味覚・嗅覚障害、動悸、などが多いのですが、半年を超えると、倦怠感、息切れ、筋肉痛、そして不眠や抑うつ感などの精神症状が目立つようになります。

　さて、こうやって改めてPCSの特徴を整理してみると、ある別の疾患と、瓜二つまではいかないにしてもかなり良く似ていることが分かります。その疾患とは「筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群」で、英語ではMyalgic Encephalomyelitis/Chronic Fatigue Syndrome、略してME/CFSと呼ばれます（ここからはME/CFSと表記します）。実はこの疾患、2008年の「はやりの病気」で取り上げたことがあります（「疲労の原因と慢性疲労症候群」）。これを書いた2008年の時点では慢性疲労症候群という言い方が一般的でしたが、国によっては筋痛性脳脊髄炎という表現が使われているため、最近は国内でもME/CFSと呼ばれます。

　さて、PCSのみならず、実はこのME/CFSもなかなか医師の間に浸透せず、現在もこんな疾患は存在しないという意見がいまだにあると聞きます。しかし、実在する事実は疑いようがなく、おそらくいまだに「気のせいだ」とか「心因性だ」とか言ってまともに取り合わない医師がいるとすればそれはこの疾患の患者さんを診たことがない医師です。

　ME/CFSの原因については、確定はしていないのですが、原因のひとつは感染症ではないかという意見が有力です。上述のコラムでもそれについて触れています。ここで、論文を紹介しておきます。医学誌『The British Medical Journal』2006年8月2日号に掲載された論文「ウイルス性及び非ウイルス性病原体によって引き起こされる感染後の慢性疲労症候群：前向きコホート研究 （Post-infective and chronic fatigue syndromes precipitated by viral and non-viral pathogens: prospective cohort study）」です。

　研究の対象者は感染症に罹患した合計253人（EBウイルス68人、ロスリバーウイルス60人、Q熱リケッチア43人、その他82人）。このなかで、倦怠感、筋痛、神経認知障害、気分障害などが6カ月間持続したのは29人（12％）。そのうち28人（11％）が慢性疲労症候群の診断基準を満たしていました。

　PCSとME/CFSには、1)中年女性に多い、2)症状は、倦怠感、抑うつ感などが中心、3)感染症罹患後に発症し発症率が似ている（PCS:13.7％、ME/CFS:12％）という共通点があります。

　PCSとME/CFSの異なる点として挙げられるのは、PCSには息切れ、味覚・嗅覚障害、脱毛の症状が多いということです。

　PCSの治療をみていきましょう。日本でよく使われるのは、漢方薬（補中益気湯、当帰芍薬散、柴胡加竜骨牡蛎湯あたりがよく使われます）、ビタミン剤、プレガバリン（リリカ）、イベルメクチン（ストロメクトール）、ステロイドなどですが、どれもエビデンスはなく、谷口医院を受診する患者さんでいえば「こういうものはさんざん試したけどまったく効かないから（谷口医院を）受診した」と言います。一部の医療機関ではBスポット療法（最近はEATとも呼ばれます）と言う鼻咽頭を塩化亜鉛で擦過する治療をされていることもありますが（谷口医院に来る人は）効いていません（ただしこの治療は術者によって成績が大きく異なるようです）。冒頭で述べた「谷口医院を受診するPCSの患者数が減っている理由」の3つ目は「以前に比べてPCSで悩む患者さんを診察する医療機関が増えたから」です。

　国際的には最も注目されている薬はdeupirfenidoneという名の新薬で現在治験（臨床研究）中です。アピキサバン（エリキュース）という抗血栓薬、アトルバスタチン（リピトール）という高コレステロール血症の薬などもよく用いられていますが決定的なものはありません。

　実はPCSの治療にはこれら以外に試してみる価値があるかもしれない”劇薬”があります。それはコロナワクチンです。患者さんのなかには「あれほどしんどかった症状がワクチン接種で劇的に治りました」という人もいます。そして、これを検証したデータがあります。この報告によれば、ワクチンを接種した56.7％が改善しています。ですが、18.7％は逆に悪化しています。つまり、試す価値はあるのですが、いわば両刃の剣とも呼べるリスクのある治療です。尚、ファイザー社、アストラゼネカ社に比べてモデルナ社のワクチンが最も改善度が高く悪化しにくいという結果が出ています。

　その他で試す価値のあるものとしては亜鉛とビタミンDがありますが、全員に効果があるわけではありません。しかし、安全性はそれなりに高いことから試してみてもいいと思います。これらについては近いうちに改めて取り上げたいと思います。