アルツハイマー病が遺伝するのは間違いありませんが、それは父親ではなく母親からだ、という研究結果が発表されました。医学誌「Psychiatry and Clinical Neurosciences」2023年5月10日号に掲載された「親の認知症歴と認知症のリスク: 世界共同研究の横断分析（Parental history of dementia and the risk of dementia: A cross-sectional analysis of a global collaborative study）」にまとめられています。

　研究に用いられたのは、8ヵ国のデータベースに登録された高齢者合計17,194人のデータです。父親および母親の認知症歴と子供の認知症、どのような認知症かなどが分析されました。結果、次のことが分かりました。

・母親が認知症があれば子供の認知症の発症リスクは上昇するが、父親では認められなかった

・母親に認知症があれば子供が認知症を発症するリスクは1.51倍、母親がアルツハイマー病であれば子供の認知症のリスクは1.80倍

・子供の性別でも差があった。子供が男性の場合、リスクは2.14倍に上昇するが、女性の場合は1.68倍にとどまる

　もうひとつ、こちらは認知症以上に衝撃的な研究を紹介しましょう。

　円形脱毛症のエピソードがある母親から生まれた子供は、自己免疫疾患、アレルギー疾患、甲状腺疾患、精神疾患を発症するリスクが有意に高い、というものです。

　医学誌「JAMA Dermatology」2023年5月24日号に掲載された論文「円形脱毛症の母親から生まれた子供の自己免疫疾患、アトピー性皮膚炎、甲状腺疾患、精神疾患（Autoimmune, Inflammatory, Atopic, Thyroid, and Psychiatric Outcomes of Offspring Born to Mothers With Alopecia Areata）」で紹介されています。

　研究に用いられたのは韓国のデータベースです。円形脱毛症で医療機関を3回以上受診した母親46,352陣と、その母親から2003年から2015年に生まれた子供67,364人が分析されています。

　結果、母親に円形脱毛症があれば、子供に次の疾患のリスクが上昇することが分かりました。

・自己免疫疾患：2.08倍
・全頭型脱毛：1.57倍
・アトピー性皮膚炎：1.13倍
・アレルギー性鼻炎：1.04倍
・気管支喘息：1.03倍
・甲状腺機能低下症：1.14倍
・ADHD：1.16倍
・気分障害（うつ病など）：1.13倍
・不安障害：1.14倍

　当然といえば当然なのかもしれませんが、母親の円形脱毛症の程度が強ければ遺伝リスクも上昇するようです。母親に重症の全頭型脱毛症または汎発性脱毛症があった場合は次のようにリスクが上昇します。

・全頭型脱毛：2.98倍
・ADHD：1.26倍
・気分障害：1.23倍
・不安障害：1.24倍

　さらに興味深いのは母親の年齢が関連していることです。分娩時の年齢が35歳未満の母親に比べ、35歳以上の母親が出産した場合、円形脱毛症、アレルギー疾患、精神疾患のリスクが上昇します。

　また、生まれてくる子供の性別によっても変わります。男児と比べて女児は円形脱毛、白斑症、精神疾患のリスクが上昇していました。

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　認知症に遺伝性があるのは以前からよく知られており、ApoE遺伝子は簡単に調べることができます。ただし、知ってしまえば後には引けませんから安易な気持ちでは調べない方がいいでしょう。

　円形脱毛症については、遺伝性があるという説は過去にもありましたが、それは円形脱毛に対する遺伝であり、他の疾患についても遺伝性があることをこれほど明らかにした報告はなかったと思います。

　最近は疾患のみならず性格やキャラクターも環境ではなく生得的なものであるという考えが主流になってきており、それを示唆するエビデンスも増えてきています。これは「やればできる」「教育が人をつくる」「生活習慣のみなおしで病気を防げる」など従来言われてきた言わばリベラルな主張を覆すことになり興味深いと言えます。

　新型コロナウイルス（以下、単に「コロナ」）がすっかり軽症化し、重症化リスクのある人を除けば取るに足らない感染症に成り下がりました。国民のほとんどがあれほど渇望していたワクチンも、今や希望者は激減し、2021年の「ワクチンをうてる場所がなくて……」という悲痛な叫びがもはや幻のように感じられます。

　ではコロナはすでにインフルエンザと同じ程度の、あるいはインフルエンザよりも軽い風邪と考えていいのでしょうか。残念ながらそういうわけではありません。「後遺症」があるからです。

　ここでよくある誤解について述べておきます。風邪症状が生じてその後後遺症が残るのはコロナ特有の現象と考えている人がそうではありません。生活ができなくなるほどの後遺症が生じる感染症にQ熱、ライム病などがあります。たしかにこれらは稀な感染症ではありますが、インフルエンザやマイコプラズマといったよくある感染症でも後遺症が残ることはしばしばあります。これらに感染した後に咳が1ヵ月続いた、というケースはいくらでもありますし、「倦怠感（だるさ）が取れない」「頭痛をよく起こすようになった」という訴えもまあまああります。

　ただし、「半年以上に渡り味覚障害が続いている」といったケースは、私はコロナ以外では知りません。PEM（運動後倦怠感）という現象も、感染症ではなく慢性疲労症候群（ME/CFS）でならよくありますが、感染症後のPEMは、ほとんど私は経験したことがありません。なお、PEM/慢性疲労症候群については過去のコラム「誤解だらけの慢性疲労症候群（ME/CFS）」を参照ください。

　他にも、脱毛、性機能障害（コロナ感染後性欲がなくなる、あるいはED（勃起障害）が起こる）、突然動悸が始まるようになった、という後遺症はコロナ以外ではほとんど聞きません。ということは、他の感染症後の後遺症とは異なる、コロナ特有の後遺症があるということになります。

　すでに本サイトで公表しているように、当院では2023年5月末からコロナ後遺症の点数化を試みています。12の項目の合計点が12点以上あれば、「コロナ急性期後の後遺症（postacute sequelae of SARS-CoV-2 infection」、通称「PASC」の診断がつけられます。そして、PASCの診断がついた事例だけを正式な「コロナ後遺症」とすべきだ、とする意見が世界では増えてきています。

　診断基準を点数化するという試みは、我々医療者にとってはありがたいものです。診断が簡単になるからです。特にコロナ後遺症の場合は、診断書や傷病手当を書くべきか否か、という社会的問題が伴いますから、こういった書類を作成するときにはありがたいツールとなります。

　ですが、患者さん側からみたときは、症状が点数化されてもそれが治療につながるわけではなく、また自身では重症だと思っていたのに点数が11点しかなくて、そのせいで給付金がもらえなかった、という事態が生じるかもしれません。よって、診断基準の点数化は患者さんにとっては利点があるとは限りません。それに、これら12の診断基準はどれもが「（検査などで）確かめようがないもの」ですから、簡単に”嘘”を言うことができます。ですから、あらかじめこの基準を知っていれば医師の前で嘘をつくことによっていくらでも点数を上げることができるのです。

　このように診断基準の点数化は問題が多数あるのですが、患者側からみて最重要は「治してほしい」ということです。ところが、コロナ後遺症の治療は本当に難しいのです。もちろん、当院で治った人も多数いるのですが、そのなかの何割かは薬が効いたのか自然に治ったのかの区別がつきません。漢方薬もよく使いますが、他の疾患に比べて漢方薬のキレがよくないというか、やはり効果があるのか自然に治ったのかがよく分からないのです。

　「ワクチン」が治療になることはあります。実際、苦しい後遺症に苛まれていたけれど、ワクチンをうったとたんに（本当に”とたんに”）よくなる人もいるのです。しかし、その一方で、ワクチン接種で余計に悪くなる人もいるので、安易には勧められない方法です。英国のデータによると、ワクチン接種で後遺症が改善した人は56.7％に上りますが、18.7％の人たちは逆に悪化しています。

　日本の論文もあります。後遺症を抱える患者の20.3％はワクチン接種2週間から6か月後に症状の改善を認めたものの、54.4％はワクチン接種後も症状の変化がありませんでした。この結果から著者らは「ワクチンは症状の変化に関係がない」と結論づけています。

　どうやら「後遺症を発症すればコロナワクチンで治す」という方法には期待しない方がよさそうです。ただし、コロナワクチンは「後遺症のリスクを下げる」効果はありそうです。この日本の論文では、ワクチンを2回接種すると、未接種者に比べて後遺症発症リスクを36％、1回接種者に比べて40％下げることが分かりました。仏人を対象とした研究でもワクチン接種が後遺症のリスクを下げるという結果が出ています。医学誌「BMJ」2023年3月1日号の論文「コロナワクチン接種により重症及び後遺症が軽減されると研究で判明（Covid-19: Vaccination reduces severity and duration of long covid, study finds）」によると、ワクチン接種者は未接種者に比べて後遺症がすべて消失した人は2倍にもなります。

　こうしてみると「後遺症を防ぎたければワクチン接種」となります。ですが、感染後の後遺症ではなく、ワクチンの後遺症に悩まされている人が少なくないのもまた事実です。そして、冒頭で述べたように、現在コロナワクチンをうたないという選択をする人がどんどん増えてきています。

　しかし、後遺症にはいまや効果的な「予防薬」があります。パキロビッド、ゾコーバ、ラゲブリオといった抗コロナ薬です。本来、抗コロナ薬は感染が判った直後に内服することによって「重症化リスクを下げ」、「有症状期間を短くする」効果が期待できます。それらに加えて、後遺症のリスクを下げる効果も期待できるのです。

　私の実感としては、パキロビッドは確実に後遺症のリスクを下げてくれます。論文では26％下げるとされていて、この数字は小さいように思えますが、谷口医院の経験でいえば「パキロビッドを服用して後遺症の生じた事例はゼロ」です。

　ラゲブリオは重症化リスクを下げるかどうかは疑わしく、欧州では「ラゲブリオを使用すべきでない」と勧告されています。しかし、後遺症のリスクを軽減させるのは確実らしく、ある論文によると、ラゲブリオは感染後180日日後の絶対リスクを2.97％低下させます。2.97％という数字が小さすぎる気がしますが……。また、塩野義製薬によると、ゾコーバは後遺症のリスクを45％も低下させるそうです。ただし査読済の論文が発表されていませんからエビデンスがあるとは言えませんが。

　では、なぜ抗コロナ薬が後遺症にも有効なのでしょうか。一部の患者は「長期間ウイルスが体内に残っているから」という説が最近注目されています。発症してから230日後に、脳全体を含む複数の部位でウイルスのRNAが検出されたという報告があります。また、海外メディアによると、英国では患者の体内からウイルスが発症505日目に検出されたという報告もあります。

　通常、身体の隅々までウイルスの有無を検査することはできませんから（生きている状態で脳にウイルスがいるかどうかを調べることはできない）充分に調べられていないだけで、実際には後遺症で苦しんでいる人のいくらかはウイルスが残っているのかもしれません。現在のルールでは抗コロナ薬を使用するのは発症直後に限られていますが、後遺症で苦しんでいるケース（例えば前述の診断基準で12点以上のケース）では使用を認めるべきなのかもしれません。

　現時点で後遺症発症予防に対してできることはワクチンと発症直後の抗コロナ薬です。後遺症のリスクが高い人（谷口医院では「精神状態が脆弱な中年女性」が後遺症の最たるリスク）は積極的に考えた方がいいかもしれません。

　過去2回にわたり「幸せ」について論じてきました。太融寺町谷口医院は土壇場で新天地で新たな「谷口医院」に生まれ変わることが決まりましたが、太融寺町を離れるわけですから「太融寺町谷口医院」は6月30日をもって「閉院」となります。ということは、太融寺町谷口医院からお届けするマンスリーレポートは今回が「最終回」ということになります。その最終回は「幸せ」のとりあえずの完結編とします。その完結編では「医師は幸せか」を取り上げてみたいと思います。

　過去のコラム「なぜ「幸せ」はこんなにも分かりにくいのか」の結語として、私は次のように述べました。

「私にとって「幸せ」とは何か。いまのところ自分ではまったく分かっていないようです…」

　他方、私が発行するメルマガで、次のように述べたことがあります。

「医師としての仕事が好きならばこれほど幸せな人生はない。なにしろ贅沢なものにお金を使おうという気にすらならないのだから……」

　このコメントは「医師は儲かるか」という読者からの質問に私が答えたものです。医師は比較的高収入だが、お金を使うことよりも仕事に没頭できるので医師は幸せだ、としたのです。

　では医師の仕事はそんなに幸せ、つまり楽しくて仕方がないのでしょうか。

　結論から言えば「楽しくて仕方がない」などということはまったくありません。はっきり言うとその正反対です。この仕事はそれなりの”覚悟”がないと初めからやらない方がいいと断言できます。つまり、将来のビジョンを考えるときに安易に医学部を選択すべきでないのです。

　医師になるということは、患者の苦しみを聞き続ける、ということに他なりません。その苦しみというのは、ときに家族や友達にも言えないことです。医師ならば理解してくれるだろう、と期待するからこそ患者は本音を語るのです。

　その本音の苦しみを聞いた医師はそれを受け止めなければなりません。突然のがんの宣告、交通事故に巻き込まれ脊髄損傷、軽い気持ちで受診したのに難病を告知された、といったことが医療機関では日常茶飯事です。患者さんの側からみればその病気や怪我で人生が大きく変わってしまうわけです。なかにはその病気や怪我を受け止められない人もいます。

　過重労働や仕事のストレスがある患者さんに対して、私は医師として「オン・オフを切り替えましょう」と助言することがあります。ですが、医師の仕事をしている限り、オン・オフの切り替えなどできません。患者さんの苦しみを忘れることはできないわけです。

　医学部の学生の頃、先生たちから何度か「患者の立場になれ」と言われたことがあります。けれども、そんなこと言われなくたって、患者さんから話を聞けばその辛さや悲しみは自然に伝わってきます。

　医師になってしばらくして私が自分自身に誓ったことは「患者さんを不幸だと思ったり憐れんだりしてはいけない」ということです。このような考えをもってしまうと、上から目線になってしまうからです。患者さんの多くは、病気を宣告されたときは動転したとしても、やがて現実を受け入れていきます。この姿には、私は患者さんに敬意を抱くことがしばしばあります。客観的には不幸にみえたとしても患者さんがそれを受け入れている以上、我々治療者がその境遇を憐れむのは失礼です。

　一方、患者さんがその疾患と現実を受け入れられないこともしばしばあります。例えば、がんやHIVを告知されたとき、それが晴天の霹靂であったような場合なら、ほとんどの人はすぐには受け入れられません。「どうして自分（だけ）が……」という気持ちになるのです。このようなときも、我々医療者は患者を憐れんではいけません。私は医師と患者は”完全に”対等であるべきだとは思っていませんが、医師が患者を不幸だと思ったり、憐れんだりする資格はないのです。

　しかしながら、患者が病気自体を受け入れたとしても苦しみや悲しみが消えるわけではありません。いえ、実際苦しいのです。悲しくて辛いのです。その苦しさは完全には理解できないのだとしても、医師は可能な限り理解すべきだと私は思っています。

　四六時中考え続けるわけにはいきませんが、忘れることはできません。私は医師になってから患者さんの夢を見ない日はほとんどないと言っていいかもしれません。広範囲の熱傷、転落事故、関節リウマチ、潰瘍性大腸炎、HIV感染、脊髄損傷、多発性硬化症、悪性リンパ腫、抗NMDA受容体抗体脳炎……、こうして目を閉じると、これらの患者さんの顔が次々と脳裏をよぎります。

　階上ボクシングジムの振動のせいでいつ針刺し事故が起こるかもしれない状況となりました。この状態で診療をを続けるわけにはいかず「閉院」を決めました。もちろん、それまでにさんざん移転先を探したのですが、主に「コロナを診る医療機関はお断り」という理由で入居できるビルが見つかりませんでした。

　ならば何もかも終わらせるしかない。そう考えて私はいったんは閉院を決め、そして海外に出る計画を立てました。様々な国が候補に挙がりましたが、最終的にはタイに居住する計画を立て始めました。タイの田舎に住んで、タイ全土のエイズ施設や障がい者の施設でボランティアをするつもりでいました。「閉院」を正式に発表したのが1月4日。以降しばらくは毎日患者さんに「すみません。閉院します」と頭を下げる日々でした。

　ところが、「それは困ります」という声があまりにも多く、診察室で泣き出す人が後を絶ちませんでした。私からみれば「2年間移転先を探し続けたけどなかったんだから理解してください」という気持ちでしたが、「もう一度探してください」という声が多く、なかには休日に街を歩いて空き物件を探しに行ってくれた人もいました。不動産会社で働いている人や不動産業を営んでいる患者さんたちは、自社で扱っている物件を持ってきてくれました。

　私が幸運だったのは、新型コロナウイルスの勢いが衰え、不動産業界がコロナを診る医療機関を門前払いしなくなってきたことでした。そして、最終的には、不動産会社の社長を務める患者さんが探してきてくれた物件で新しいクリニックをオープンできることが決まったのです。こんな私は幸せか不幸せか。当然”幸せ”です。

　では医師は「幸せ」か。患者の苦しみや悲しみ、あるいは患者の家族やパートナーの苦しさも共有するのが医師です。24時間そういった苦しさを噛みしめているわけではないにせよ、その苦しみを完全に忘れることなどできるはずがありません。そして、その苦しみは患者を診れば診るほど積み重なっていくわけです。

　医師になって確信したことがあります。生きるとは楽しいことよりも辛いことの方がはるかにたくさんあるということです。そして、人々が感じる楽しさではなく苦しさを共有していくのが医師の使命なのです。こんな宿命を背負っている医師という職業、あなたには幸せにうつりますか。それとも不幸せに見えるでしょうか……。

　糖尿病の治療を受けている患者の約1％だけが薬が不要になる……。

　これは医学誌「Diabetes Obesity and Metabolism」2023年5月8日号に掲載された論文「日本における2型糖尿病の寛解と再発の発生率と予測因子: 全国患者登録の分析 (JDDM73)（Incidence and predictors of remission and relapse of type 2 diabetes mellitus in Japan: Analysis of a nationwide patient registry (JDDM73)）」の結論です。

　この研究の対象者はタイトルから分かるとおり日本人です。「糖尿病データマネジメント研究会（JDDM）」という研究会が保有するデータベースが分析されています。研究の対象者は18歳以上の日本人48,320人で、この研究での糖尿病の定義は「HbA1cが6.5％以上、および（または）糖尿病の薬が処方されている」です。

　「寛解」というのはおおまかには「治ること」と考えていいのですが、この研究での定義は「糖尿病の薬を中止して3カ月以上HbA1cが6.5％未満を維持している状態」とされています。

　解析の結果、中央値5.3年の追跡期間中に3,677例が寛解に至り、年間1000人あたりの寛解率は10.5（およそ100人に1人）でした。

　寛解に至りやすい特徴としては「治療期間が短い」「調査開始時のHbA1cが低い」「調査開始時のBMIが高い」「1年でBMIが大きく低下している」「調査開始時に糖尿病の薬を飲んでいない」でした。

　ただし、寛解した3,677人のうち2,490人（67.7％）が1年以内に再発（HbA1c値の再上昇）していました。

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　この研究は、日本の糖尿病関連サイトでも報告されています。

　この日本語の報告では、「糖尿病は意外にも治る人がいる」というような紹介をされています。

　しかし谷口医院の経験でいえば、糖尿病が「治る」のは1％程度ではありません。1割までは届かないと思いますが、少なく見積もっても5％程度（20人に1人程度）の患者さんは薬を中止できます。残念ながら再発する人がいるのは事実ですが、この研究のように7割近くなどということはありません。せいぜい2～3割程度です（さらに長期間観察すれば上昇するかもしれませんが）。

　そもそも他院から谷口医院に移ってきた時点では、「これまで食事にも運動にも気を使っていなかった」という人が大半です。そういう人には、まず薬を止めたい意思があることを確認し、生活習慣を改善させればそれが可能であることを説明します。

　糖尿病で重要なことのひとつは「薬を使うかどうか別にして、治療開始を遅らせない」ことです。糖尿病はいったん発症して長期化すると、血管がボロボロになり、物理的に傷んだ血管はもはや修復不能になります。

　そうなる前に生活習慣を改め必要最低限の薬を使えばいいのです。

　「糖尿病は治らない」なんて考え、もはや古すぎます。