日本の研究者から興味深い論文が発表されました。国立長寿医療研究センターの研究で「8時間以上の睡眠」で認知症発症のリスクが上昇し、長時間睡眠者がシスチン、プロリン、セリンの摂取量が少なければ、さらにリスクが上がるというのです。医学誌「BMC Geriatrics」2023年10月11日号に掲載された論文「アミノ酸摂取量と睡眠時間は60歳以上の日本人成人の将来の認知機能低下に相加的に関与：地域ベースの縦断研究（Dietary amino acid intake and sleep duration are additively involved in future cognitive decline in Japanese adults aged 60 years or over: a community-based longitudinal study）」です。

　研究の対象者は、調査開始時に認知機能障害のない60～83歳、合計623人、平均追跡期間は6.9年です。
　
　睡眠時間を、短時間（6時間以下）、中程度（7～8時間）、長時間（8時間以上）に分類し認知症発症のリスクをみてみると、中程度に比べ、短時間で19％低下し、長時間で41％増加しています。

　長時間睡眠者でみてみると、3種のアミノ酸、シスチン、プロリン、セリンが不足していると、認知症発症リスクがそれぞれ2.17倍、1.86倍、2.21倍に上昇していました。

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　この論文を読んでまず気になるのが、「栄養不足かつ1日8時間以上の睡眠をとっている人」は誰か、という点です。この調査にはデータベースが使われていますから研究をした当事者も把握していないかもしれませんが、そのままストレートに考えれば「貧困層」に該当するのではないでしょうか。つまり、お金がなくて仕事がない（または少ない）。

　この研究でもうひとつ興味深いのが、「睡眠時間が6時間以下の方が、7～8時間よりも認知症のリスクが低い」という意外な結果です。これまでは睡眠不足は認知症のリスクだと言われてきました。しかし、今回の研究はその定説に矛盾しないと思います。おそらく、例えば睡眠時間が4時間以下くらいになれば認知症リスクは上がるはずです。つまり「日本人の何割かは6時間まではいらないかもしれないけれど極端な睡眠不足はリスクですよ」とは言えると思われます。

　栄養についても補足しておきましょう。シスチン、プロリン、セリンは日本人のごく平均的な食事をしていればじゅうぶんに摂取できます。ただし、ビーガン（完全採食主義者）の人は肉のみならず乳製品も摂りませんから要注意です。

　ビーガンの人は（谷口医院の患者さんのなかにも数名います）これらアミノ酸が不足しないように注意が必要です（診察室で相談してもらえれば個別に回答します）。

　副作用のリスクをきちんと認識していなければ取り返しのつかないことになりかねないのが「更年期障害」のホルモン治療です。

　谷口医院では（旧・谷口医院の）開院時の2007年から女性の更年期障害のホルモン治療を実施しています。他方、男性の更年期障害については、テストステロンの処方については今もしておらず、希望者には薬局で、もしくは通販で外用薬を購入してもらっています（後述するように注射のリスクは相応にあるからです）。

　男女とも更年期障害のホルモン治療は、谷口医院で開始するよりもむしろ、他院での治療を引き継ぐ、あるいは他院で実施していた方法を変えるケースが多いという特徴があります。「引き継ぐ」はともかく、なぜ「方法を変える」必要があるのでしょうか。それは誤った使用をしている人が少なくないからです。

　女性の更年期障害のホルモン治療から始めましょう。女性が更年期障害に苦しんでいたとしても、必ずホルモン治療を実施しなければならないわけではありません。実際、谷口医院でも漢方薬のみで治療をしている人もそれなりにいます。

　しかし、谷口医院では年々ホルモン治療に移行する、あるいは漢方治療にホルモン剤を加える人が増えてきています。その最大の理由は更年期障害に使えるすぐれたホルモン剤の種類が増えたからですが、他院での処方を変更することも少なくないからです。例を挙げましょう。

　前医が間違っていると言うことはこの世界ではご法度なのですが、それでも例外的にそれを患者さんに言わねばならないことがあります。1つ目は、子宮があるのにも関わらず卵胞ホルモン（エストロゲン）のみ投与されていて黄体ホルモン（プロゲステロン）が処方されていないような事例です。女性に卵胞ホルモンのみを投与すれば、子宮内膜が増殖するリスクがあります。増殖するだけならいいかもしれませんが、これは子宮体がんのリスクです。そのリスクを下げるために黄体ホルモンを必ず併用しなければならないのですが、なぜかその説明すら聞いていない人がいるのです。

　さらに重要なのは、黄体ホルモンを併用していればそれで完全に安心できるわけではないことです。定期的に経腟超音波検査をして子宮内膜が増殖していないかどうかを確認せねばなりません。ところが、この検査を受けていないどころか、そんな話は聞いたことがない、という人がいるのです。そこで、そういう人たちには、経腟超音波検査のみを谷口医院でおこなって、ホルモン剤はこれまで通り近所の婦人科クリニックでの処方を続けてもらうわけですが、これはおかしい、というか滑稽ですらあります。総合診療科の谷口医院が経腟超音波検査を実施して、婦人科でホルモン剤の処方だけをする、というのはこれが「逆」ならまだ分かるのですが、おかしいのは自明です。そこで結局谷口医院ですべて実施することになるのです。

　上記2つに比べると頻度はぐっと減りますが、（過去の子宮筋腫などで）手術で子宮をとっているのにもかかわらず更年期障害のホルモン治療でプロゲステロンが併用されているケースも何例かありました。この場合、プロゲステロンにはまったく意味がありません。そもそもプロゲステロンは子宮体がんを防ぐために服用するわけですから、その子宮がないのであれば不要です。

　これと似たような「おかしな治療」がトランス女性（生物学的には男性で性自認は女性）へのホルモン治療で、なぜかプロゲステロンが併用されている事例です。トランス女性の場合、元々子宮はありませんからプロゲステロンにはまったく意味がありません。にもかかわらず双方のホルモンの注射をされているトランス女性がそれなりにいるのです。

　ちなみに、谷口医院では積極的なトランス女性へのホルモン治療は実施していませんが、外国人にだけは以前から治療しています。これは英語で対応してくれるトランスジェンダーへのホルモン治療を実施しているクリニックが（複数のメーリングリストも使ってさんざん探しましたが）ないからです。

　外国人の場合、母国での治療をそのまま引き継ぐことがほとんどです。興味深いことに、海外ではホルモン剤を注射で投与されていることはほとんどなくて、ほぼ全例が内服薬を使います。内服であれば副作用が生じたときに投与量を調節しやすいので（注射はうってしまえばなかなか排出されない）安全だと言えるのですが、なぜか日本ではほぼ全例が注射なのです。しかし、実際には「注射でなく飲み薬で治療を受けたい」というトランス女性も少なくありません。そこで、少し前から谷口医院では、そういう人には内服でのホルモン治療を開始しています。

　エストロゲンを用いた女性（トランス女性を含む）への治療の場合、他に注意しなければならないのは乳がんのリスク（トランス女性もリスクがあります）、血栓症のリスク、肝機能障害などで、これらも定期的なチェックが必要です。

　このように書くと、なんだかホルモン治療は面倒くさそうに思えてきますが、実際にはそんなことはありません。必要な検査はすべきですが、得られる恩恵がたくさんあって、かなりの女性が「一生やめたくない」と言います。そして、谷口医院ではそのつもりで治療を続けている淑女の方々も少なくありません。

　男性の注意点も述べておきましょう。男性の場合は、「谷口医院で更年期の治療をしている」、というよりは、狭義には「谷口医院で更年期の治療をやめてもらった」ケースが圧倒的多数です。上述したように、前医の悪口を言えないのが我々のルールなのですが、「リスクを知らされていない人たち」があまりにも多いのです。

　男性更年期のホルモン治療にはテストステロンの注射か外用薬を使います（海外では内服薬もありますが日本では入手困難です）。注意点はいくつもあるのですがここでは3つを紹介します。

　まず、男性のテストステロンの場合、女性とは異なり、いわゆる「ネガティブ・フィードバック」がかかります。つまり、外からテストステロンを投与することにより、内因性（endogenous)のテストステロンが体内でつくられにくくなる可能性があるのです。このジレンマを「諸刃の剣（ double-edged sword）」と表現した論文もあります。

　例えば、高齢者で、血中テストステロンレベルが常に異常低値を示し、回復の見込みがないようなケースではテストステロン補充療法は有意義な治療です。ですが、40～50代、ときには30代の男性が前医で（じゅうぶんな説明もないまま）注射をうたれ、そして疑問を感じて谷口医院を受診、というケースが目立つのです。「テストステロン補充療法を続けることで、天然のテストステロンが生成されなくなるリスクがありますよ」という説明をすると（ほぼ）全員が「そんなリスクがあるのならやめます」と”即決”します。

　また、議論が分かれることもあるのですが、テストステロン補充療法には心疾患や前立腺がんのリスク上昇が指摘されています。多血症もそれなりの頻度で起こります。にもかかわらず（心疾患と多血症のリスクがあるのにもかかわらず）喫煙者がテストステロンを投与（しかも注射で）されていることがあります。これは極めて危険なのですが、きちんと説明を受けていない（あるいは説明はされていても理解されていない）ケースが非常に多いのです。

　谷口医院ではテストステロンの補充が必要と思われる患者さんには薬局で外用薬を購入するよう助言しています。そして、副作用のチェックは谷口医院で実施しています。しかし、その前に内因性テストステロンを上昇させる努力をすべきです。そしてこの「努力」を手伝うのが谷口医院の”治療”だと考えています。米国には「Tパーティ」と呼ばれるテストステロン補充療法に頼らずに内因性テストステロンを上げるための集いがあります。このような試みが日本にはないのは残念です。

　いかなるときも「薬はいつも最小限」が基本です。女性の更年期障害のホルモン治療は優れた治療法ですし、男性の場合も必要あれば薬を使うべきです。しかし、使用量は最小限とし、安全性にはじゅうぶんな注意が必要なのです。

　谷口医院は閉院予定のわずか25日前に奇跡的に現在の物件をある患者さんから紹介してもらい、閉院を回避できました。当初の予定では6月30日が最終日で、その発表を1月4日におこないました。発表時、閉院は「予定」ではなく「決定」であったために、発表と同時に「診療の縮小」を開始しました。

　新患患者をできるだけ少なくし、谷口医院をかかりつけ医にしていた患者さんには別の医療機関を紹介し始めました。薬については、谷口医院は開業以来「院内処方」が中心でしたが、診療縮小に合わせ、仕入れを中止し、院外処方に変更しました。

　ところが院外処方に替えたとたんに、患者さんが困るケースが続出し、つまり調剤薬局でのトラブルが相次ぎ、結局大部分を院内処方に戻さざるを得ませんでした。

　なぜ、院外処方にするとうまくいかないのでしょうか。しかし現在、新しい谷口医院では原則として院外処方にしています。そして非常にうまくいっています。この違いはどこにあるのでしょうか。そして、どうすれば患者さん側からみて薬の受取がスムーズになるのでしょうか。今回は「賢い薬の受け取り方」を取り上げます。

　まずは、なぜ谷口医院が長年院内処方にこだわってきたのかについて説明しておきます。2007年の開院時、近くに調剤薬局がまったくなかったというのも理由のひとつですが、最大の理由は「大切な患者さんの大切な薬の説明を会ったこともない薬剤師に任せられないから」です。これは、薬剤師が力不足だと言っているわけではありません。実際、薬の知識は医師よりも薬剤師の方が豊富です。

　ではなぜ薬剤師に薬の説明を任せられないのか。それはその薬剤師が患者さんのことをほとんど何も知らず診察の様子も見ていないからです。薬の説明は単に添付文書（薬の説明書）に書いてあることを伝えればいいわけではありません。そんなことなら誰にでも（あるいは生成AIにでも）できます。

　例えば、「その薬は少々の副作用が生じても飲み続けなければならないのか」「症状が改善すれば減らしてもいいのか」「自己判断で増やしてもいいのか」「どのようなときに増量すべきか」「飲み忘れたときにはどうすべきなのか」などについては、その患者さんの症状と重症度、さらには社会背景（夜勤などで生活が不規則、家族に病気を隠しているために自宅では飲みにくい、など）や心理状態やキャラクター（薬に抵抗がある、毎日飲むことに自信がない、物忘れが多い、など）も考慮しなければなりません。

　塗り薬の場合はさらに困難になります。全身に症状が及ぶ場合、薬をどの部位にどの程度の量を1日に何回塗って、何日間で経過をみて改善していれば次にどの薬に切り替えればよいか、などといったことは診察に立ち会うか医師から直接話を聞いていなければ分かるはずがありません。

　院内処方から院外処方に切り替えた1月上旬には「それでも薬剤師がなんとかしてくれるかな」と淡い期待をしたのですが、結局患者さんを不安にさせる事例が相次ぎ、院内処方に戻さざるを得なくなりました。

　その患者さんのことをよく知らない者が、たとえどれだけ薬に関する知識が豊富な薬剤師であったとしても、その患者さんに対して適した説明をすることには初めから無理があるわけです。

　そして、それ以前に医師として、顔も知らない薬剤師に薬の説明を任せることなど到底できません。薬剤師の免許を持っているというだけでその薬剤師がまともに薬の説明をできると信用することはできません。これは、薬剤師からみても「医師免許を持っているというだけでまともな医師とは確証できない」のと同じことです。

　ですから、医療機関の医師（及び看護師）と近隣の薬局の薬剤師は、最低でも互いに名前と顔を知っていなければなりません。これって、常識的に考えて当然ではないでしょうか。患者さんに薬を使ってもらうというのは大変重要なことです。薬がきちんと使用できるかによってその患者さんの人生が変わってしまうと言っても過言ではありません。それだけ大切な薬の処方＋調剤（説明）をするのであれば供給側（医師＋薬剤師）はしっかりと連携できていなければならないのは当然です。

　にもかかわらず、医療界というのは医師と薬剤師が互いの顔も名前も知らないということが往々にしてあるのです。

　上述したように、2007年に旧・谷口医院がオープンした頃には近くに調剤薬局が1軒もありませんでした。しかし、そのうちにひとつふたつとできてきました。私としては、そして谷口医院としても、薬剤師が挨拶に来てくれるのかと期待して待っていました。しかし、待てど暮らせど薬局からは誰も来ません。そこで、谷口医院に出入りしている薬の卸業者に「我々の方から挨拶に行けばいいんですかね」と聞いてみたところ、「いえ、普通は薬局の方から挨拶に来ますよ」と言われ、そのまま待っていたのですが、ついに閉院までほとんんどの薬局は来ませんでした。

　正確には1軒のみ、その薬局がオープンした頃にそこの社長がやって来たのですが、その薬局は営業時間も短く、電話で薬に関する問い合わせをしても「うちみたいな小さな薬局じゃなくて大きなところに聞けばどうですかぁ？」などと、あきらかにやる気がなさそうな態度で返答されるため、そんなところに大切な患者さんの薬の説明を任せられないと判断しました。

　さて、新しい谷口医院では院内処方を継続することも考えたのですが、2つの理由から断念しました。1つはここ2～3年、薬の製造に問題が続出し供給が不安定な状態が続いているからです。このような状況では、製薬会社と卸業者は医療機関よりも薬局に納入することを優先します。谷口医院のようなグループの医療機関を持たない個人医院は最も不利になってしまいます。となると、薬を安心して処方するには薬局の力を借りるしかありません。

　そしてもうひとつの院外処方に決めた理由は、新・谷口医院の入居するビルの1階に薬局がオープンすることが決まったからです。谷口医院はビルの2～5階を借り、1階には薬局が入居するのです。この条件であれば谷口医院と1階のその薬局が「協力」するのが賢明です。

　そこで、新・谷口医院そして階下の薬局がオープンする前に、その薬局の薬剤師とミーティングを重ね、あるべき「医師・薬剤師関係」について議論を交わしました。そして互いに協力しあい、患者さんが安心できる体制をつくることで意見が一致しました。

　具体的には、まず薬局にはプライバシーを確保した「個室」をつくってもらうことにしました。そもそも日本のほとんどの調剤薬局はプライバシーがなさすぎます。例えば、緊急避妊薬、抗がん剤、抗HIV薬などは処方されることを他の患者さんに知られたくありません。しかし、既存のほとんどの薬局では隣や後の患者さんに薬剤師との会話が聞こえてしまいます。「プライバシー確保」についてはすぐに取り組んでもらえることになりました。

　薬剤師には私の診察を見学に来てもらうことにしました。診察時に私が薬について患者さんにどのような話をしているかを見てもらったのです。そして、診察終了時には何人かの患者さんについてディスカッションをおこないました。私が「薬はいつも最小限」を基本にし、患者さんの社会背景や心理状態も考慮して薬の説明をしていることを理解してもらいました。

　医師が発行する院外処方せんは日本全国どこの薬局でも利用できます。しかし現在、谷口医院の患者さんのほとんどは階下の薬局で薬を受け取っています。その理由は、「すぐに飲まねばならない薬があるから」だけではありません。何かトラブルや疑問点が生じたときにも薬剤師と医師が協力してすぐに対応できるからです。診察室と薬局はPHSを使い、いわばホットラインを引き、何かあればすぐに連絡を取り合っています。さらにGoogle Chatを使って注意事項を速やかに連絡しています。副作用が出たり飲み忘れたりしたときには、谷口医院にでも薬局にでも電話やメールで問い合わせができる体制を敷いています。

　そして実際、患者さんからは非常に好評です。医師と薬剤師が日頃から顔を合わせ、患者さんごとの注意点を話し合い、常にその患者さんにとって最善の薬の説明を考えているわけですから好評なのは当然といえば当然です。

　けれども、谷口医院と階下の薬局は別に特別なことをやっているわけではありません。医師と薬剤師が互いに顔も名前も知らない状態で薬の処方・調剤をおこなうことがおかしいのは自明でしょう。

　谷口医院の患者さんで定期的な運動をしているという人たちに「運動はいつしていますか」と質問すると、「夕方から夜」という人が8割以上で、「朝」と答える人は1～2割しかいません（残りは「決まっていない」「週末のみ」など）。

　私はほとんど例外なく「可能なら運動は朝にしましょう」と話しています。その最大の理由は「朝の運動を習慣にできている人が最も継続できているから」です。では、朝に運動をすると「継続できる」以外にも効果があるのでしょうか。

　どうやら「ある」ようです。医学誌「Obesity」2023年9月4日号に掲載された「中程度から激しい身体活動と肥満の日内パターン: 断面分析（The diurnal pattern of moderate-to-vigorous physical activity and obesity: a cross-sectional analysis）」を紹介します。

　研究の対象者は2003年から2006年の米国国民健康栄養調査 (NHANES) の参加者で定期的に運動をしている合計5,285人です。朝、昼、夜に運動しているのは、それぞれ642人、2,456人、2,187人です。

　運動による体重減少効果は「朝に運動する人」に最も顕著に認められました。BMI（体重÷身長の2乗）でみてみると、平均値は朝に運動、昼、夜で、それぞれ25.9、27.6、27.2と朝に運動する人の体重が最も少ないことがわかります。腹囲でみると、朝、昼、夜のそれぞれが、91.5cm、95.8cm、95.0㎝とやはり朝が一番少ない結果となっています。

　この研究では「座りっぱなし（sedentary）の時間」「摂取カロリー」との関係も検討されています。意外なことに、朝に運動する人は座りっぱなしの時間が最も長いという結果が出ています。意外でないこととして、朝に運動する人は摂取キロカロリーが最も少なく、健康的な食生活をしていました。

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　冒頭で述べたように、谷口医院の経験から言えることは「朝に運動する習慣が継続しやすい」です。継続すれば結果として理想的な体重が維持できて健康を保てます。今回の研究は「継続できるか否か」は調べられておらず、単純に朝に運動すると安定した体重と腹囲を維持できることを示しています。

　しかも、「座りっぱなし」の時間が長くても朝に運動することでそのリスクを低下させられることが示されたわけです。

　ここまではっきりしていれば可能な限り運動は朝にすべきだと言えるでしょう。健康で長生きしようと思えば運動をしないという選択肢はありません。そして、運動の最大の”敵”は「継続が困難」という事実です。

　ならば、「毎朝運動する」を”習慣”にしてしまうのが賢明です。