最近はインターネットで購入できる薬（大衆薬）がずいぶん普及しているようですが、30代の女性が昨年８月、インターネットで購入した薬が原因で肝障害を起こして入院していたことが厚生労働省の調査で11月21日明らかとなりました。（報道は11月25日の共同通信）

　厚労省によりますと、女性が服用したのは、植物から抽出された「カシュウ」と呼ばれる物質が主成分の滋養強壮薬です。女性は肝障害（薬剤性肝炎）で２～３週間入院していたようです。

　インターネット販売の大衆薬による副作用の被害が確認されたのは初めてで、今後の規制改革に影響を与えそうです。

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　このようにインターネットで購入した薬が原因で肝障害を起こしたとしても報告義務はなく、同じような副作用は他にもある可能性があります。

　「カシュウ」は、医療機関で処方される漢方薬にも含まれています。

（谷口恭）

　日本では、HIV感染が増加しているとのニュースを頻繁に目にしますが、イギリスでも増加の一途をたどっているようです。

　11月25日のBBC(Website版)によりますと、2007年のHIV陽性者は推定77,400人で、前年（2006年）の73,000人を上回っています。2007年に新たにHIV感染がわかった人は7,734人で、ここ数年は増加傾向にあります。

　新規に感染が判った41%は男性同性愛者ですが、注目すべきは、女性から感染している男性で、2003年には540人だったのが、2007年には960人と大幅に増加しています。女性から感染している男性の大半は海外で感染している、とBBCでは報じています。

　一方、静脈注射（針の使いまわし）での感染は180人、母子感染が110人となっており、これらは増加傾向にありません。
　
　　昨年感染が判った31%は、発見が遅く適切な治療のタイミングを逃しているようです。（おそらく「いきなりエイズ」という意味だと思われます）

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　BBCは、検査体制が不充分なことと、国民のHIVに対する意識が低下していることを指摘していますが、これは日本でも同じでしょう。

　男性が海外の女性から感染するケースが多いことはイギリス（や他のヨーロッパ諸国）では度々指摘されており、圧倒的に多いのがタイの女性からの感染です。

（谷口恭）

　2005年4月からの約３年間で、便秘薬などとして医師が処方した酸化マグネシウムを服用した15人が副作用の高マグネシウム血症となり、そのうちの２人が死亡していたことが厚生労働省の調査で、11月27日明らかとなりました。（報道は11月28日の共同通信）

　酸化マグネシウムを成分とする大衆薬は、副作用リスクの分類は、現在はビタミン剤などと同じ「第３類」ですが、厚労省薬事・食品衛生審議会は、入院する健康被害が起きる可能性がある「第２類」への引き上げをすでに決めています。来年（2009年）６月施行の改正薬事法では、第２類はインターネットでの販売ができなくなります。

　これまで酸化マグネシウムは副作用のリスクが低いとみられていましたが、厚生労働省は見方を変え、長期間の使用時には定期的に血液中のマグネシウム濃度を測定するよう呼び掛けています。

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　酸化マグネシウムは、便秘に大変よく効き、他の便秘薬と比べると副作用も少なく、また値段も安いため、医師からみたときにも大変便利な薬です。また胃薬としても使うことができるため、「胃がむかつくことがあって便秘がち」という人には大変有用な薬です。

　厚生労働省からの通達は当院にも１ヶ月以上前に届いており、当院で酸化マグネシウムを定期処方している患者さんに対しては血中マグネシウム濃度の測定をおこなっています。（ただし、実際に高マグネシウム血症になる可能性のあるのは高齢者や元々腎臓が悪い人であって、腎機能の正常な若い人にまで本当に検査が必要なのか、とも思えますが･･･）

　当院で扱っている酸化マグネシウムの商品名は「カイマックス」です。まだ血液検査を受けていないという方がおられましたら、次回の診察時に検討しましょう。

（谷口恭）

　今年の４月頃から硫化水素を発生させた自殺が急激に増えており、これを受けて老舗の入浴剤「ムトーハップ」が10月末で製造中止となりました。

　実際に硫化水素を発生させるには、ムトーハップの他にも別の薬液が必要ですが、こちらについては現在ごく簡単に入手できる状態が続いており製造中止になるとの発表はありません。

　硫化水素による自殺が相次いだことで、日本チェーンドラッグストア協会は５月、加盟店にムトーハップの販売自粛を要請しました。同協会は７月末にこの自粛を解除しましたが、敬遠される傾向は変わらず、売り上げは通常の４割以下にまで落ち込んでいたそうです。

　問題はムトーハップを製造していた武藤鉦（むとうしょう）製薬が工場閉鎖に追い込まれるということです。別の事業をおこない、なんとか倒産は避けるようにつとめるそうですが、同社にとってムトーハップが唯一の商品でしたから従業員の一部が解雇され収入源のほとんどが断たれることになるようです。

　約80年の歴史を誇る看板商品が汚された悔しさと苦境から、同社の武藤社長は「この思いをどこにぶつけたらいいのか」と話しているそうです。

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　ムトーハップは、疥癬（かいせん）というダニの病気の治療に使うこともできるため、疥癬にかかった（あるいは疑いのある）患者さんに対して、私は医師としてこれまで推薦してきました。

　医師の立場からしても大変有用な入浴剤で、私自身が疥癬（疑いも含めて）の患者さんと接したときには、ムトーハップを入れた風呂に入るようにしています。また、別に疥癬の疑いがなかったとしても、ムトーハップは大変気持ちのいい入浴剤でついつい長湯をしてしまう程リラックスさせてくれます。（あとの風呂掃除に時間がかかるのがちょっと面倒くさいですが･･･）

　武藤鉦製薬の従業員の方はさぞかし悔しい思いをされているだろうと察します。「医療機関での処方限定」というかたちにして、従来どおり疥癬の患者さんに利用してもらえるようにはならないものなのでしょうか。

（谷口恭）

　先月（11月）は米国では肺がんの月だそうです。米国産婦人科学会（ACOG）が、これを機会に女性は喫煙をやめるように呼びかけました。（報道は11月27日のHealth Day News）

　同学会のSharon Phelan博士は「女性が喫煙によって受ける障害は広範にわたり、生涯観察される。喫煙は有害な習慣であり、体内のほぼすべての臓器に悪影響を及ぼす」と述べているそうです。米国では女性の喫煙は寿命を14.5年も短縮させると言われていますが、18歳以上の米国人女性の５人に１人は喫煙者です。

　女性の喫煙は、肺癌の他、乳癌、口腔癌、咽頭癌、喉頭癌、食道癌、膵癌、腎癌、膀胱癌、子宮体癌、子宮頸癌などのリスクを上昇させると言われています。

　また、心筋梗塞など心疾患の発症率は２倍、肺気腫など慢性閉塞性肺疾患の死亡率は10倍にもなると言われています。さらに、気管支炎、骨粗鬆症、関節リウマチ、白内障、閉経後の骨密度低下、股関節骨折、早期閉経、歯周病、歯の喪失、皮膚の早期老化などとも原因があることがわかっています。

　若い女性の場合、妊娠への影響も見逃せません。未熟児や低体重児となることもありますし、肺機能不良や気管支炎、喘息をもった新生児が生まれるリスクも高まります。避妊薬（ピル）を服用している女性では、血栓症（血が固まりやすくなる病気）のリスクもあります。

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　私自身も元喫煙者なので、タバコを吸いたくなる女性の気持ちも分かるのですが、それでもこれだけの病気のリスクがあることを考えると「やっぱりタバコはやめましょう」と言いたくなります。

　実際、ピルを服用していてタバコを吸っている女性の血液検査をすると、血が固まりやすくなっている状態になっていることがときどきあります。（当院では喫煙者にピルを処方する場合、半年から１年に一度くらいの割合で血液検査をしています）

　今は、保険を使って禁煙に取り組むこともできますし、やめたい女性（もちろん男性も）がいれば応援させていただきます！

（谷口恭）

　日本の死亡原因トップ５をご存知でしょうか。正解は、ガン、心疾患、脳血管障害、肺炎、不慮の事故です。

　では世界ではどうでしょう。現在は、１位が心疾患、２位がガン、以後、脳血管障害、肺炎、周産期の事故、エイズ、結核、交通事故、マラリア、と続きます。

　ところが、12月9日、ＷＨＯ（世界保健機構）は、現在途上国の間でがん患者が急増していることを指摘し、世界の死亡原因の第１位が2010年までに心疾患からガンにとってかわるとの予測を発表しました。

　ＷＨＯによりますと、世界のガン患者数は2008年中に1,200万人、ガンによる死者は700万人に達する見通しで、今後も年間１％の割合で増加が見込まれます。途上国を中心に喫煙習慣が拡大していることが主要因で、特に世界の喫煙人口の40%を占める中国とインドでは大幅な増加が見込まれるようです。

　さらにＷＨＯは、2030年には、年間の新規ガン患者は2,700万人、ガンによる死者は1,700万人に達し、患者数と死者数の両方とも現在の倍以上になると予想しています。
 
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　これらをまとめると、喫煙人口の多数を占めるインドと中国でタバコが原因のガンが急増し、その結果世界全体でみたときの死亡者数はガンがトップになる、ということになります。

　ということは、中国とインドで禁煙対策を徹底すれば、ガン罹患者が大幅に減少する可能性があるということになります。

　世界の死因２位の心疾患、３位の脳血管障害も喫煙が原因になっていることが多いですから、いかにタバコが人類の寿命を縮めているかということがわかります。

（谷口恭）

　以前にも、インターネットなどで出回っているやせる健康食品で被害が生じたというニュースをお伝えしたことがありましたが、またもや同様の事故があったようです。

　12月11日の毎日新聞によりますと、滋賀県の50代の女性が「ソロスリム」と呼ばれる健康食品を購入し、服用後動機や発汗などの体調不良を訴えていたことがわかりました。

　国民生活センターが調査したところ、この健康食品からシブトラミンと呼ばれる肥満治療で使われる医薬品が検出されたようです。

　シブトラミンは、海外では肥満治療の目的で医薬品として使われることがありますが日本では承認されていません。血圧上昇や頭痛などの副作用が起こりやすく、米国の死亡例は50例以上になるそうです。

　また、国民生活センターは、中国からの輸入品である「御秀堂第３代養顔痩身カプセル」「唯美ＯＢ蛋白痩身素第３代」について調べたところ、やはりシブトラミンが検出されたそうです。

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　「インターネットで売ってるやせ薬を飲むと動機がした」と言って当院を受診する患者さんがときどきいますが、これは大変危険なことです。

　シブトラミンは海外では死亡例もあるようですし、一緒に飲んではいけない薬もたくさんあります（特に抗うつ薬）。

　それに、海外で処方されるのは極めて重度の肥満がある人に限ってです。安易にこういったものに手をだす危険性はいくら強調されてもされすぎることはありません。

（谷口恭）

　予備軍も含めると糖尿病の患者が2,210万人に上る･･･

　これは、厚生労働省の「2007年国民健康・栄養調査」で明らかになり同省が12月25日に発表した内容です。（報道は12月26日の共同通信）

　2,210万人というのは、1997年からの10年間で約1.6倍、国民の4.7人に１人が該当することになります。2006年と比べても340万人の大幅増加です。

　この調査は、2007年11月、無作為に抽出した約6000世帯を対象に実施され、回答者のうち、成人男女計約4000人の血液検査結果などを基に推計されています。

　糖尿病の診断指標であるHbA1C（ヘモグロビンA1C)の値（正常値は5.6％未満）が6.1％以上の「糖尿病が強く疑われる人」が約890万人（前年約820万人）、5.6％以上6.1％未満の「糖尿病の可能性を否定できない人」は約1,320万人（同1,050万人）で、合わせて約2,210万人となります。

　年代別の人口に占める割合は70歳以上が37.6％で最も多く、60代35.5％、50代27.3％、40代15.3％、30代6％となっています。

　調査対象者で「強く疑われる」（HbA1C 6.1%以上）との結果が出た人のうち、39.2％が「ほとんど治療を受けたことがない」と回答しています。

　国民の間で生活習慣病の危険が急速に広がっている実態が浮き彫りになったかたちとなり、同省は「食生活の乱れや、運動不足がなかなか改善されていないのが大きな要因」（生活習慣病対策室）としています。

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　太融寺町谷口医院では、30代の糖尿病の人がよく見つかります。たまたまおこなった尿検査が発覚のきっかけになることもありますし、トイレが近い、喉がよく渇く、などの症状から判ることもあります。

　しかしながら、尿糖が見つかったり、喉が渇くなどの症状がでたりしている状態では、糖尿病がかなり進んでいることが多く、できればもっと早い段階で血糖値が上昇していることを知りたいものです。

　気になる人は早めに検査を受けるべきでしょう。

（谷口恭）

　成人のほぼ5人に1人が眠るために薬や酒を使うことがある･･･

　これは、厚生労働省が12月25日に発表した「2007年国民健康・栄養調査」から明らかになったことです。（報道は12月26日の共同通信）　この調査は2007年11月に全国から無作為に抽出された約６千世帯が対象となっています。

　「眠るために睡眠薬などの薬や酒を使うことがあるかどうか」という質問に対し、「ある」と答えた男性が22.2％、女性が17.4％で、2003年の調査に比べると、男性が2.3ポイント、女性が1.7ポイント上昇しています。これは、厚労省が策定した国民的な健康づくりの計画「健康日本２１」で設定した目標「13％以下」を大幅に上回っていることになります。

　年代別では、男性が50代、女性が20～30代を除いて全世代で増加しています。男女とも70歳以上が最も割合が高く、40代も高い伸びでした。頻度の内訳では、男性が「常に」10.5％、「しばしば」3.3％、「時々」8.4％。女性が「常に」7.4％、「しばしば」2.4％、「時々」7.5％となっています。

　ストレスについての質問では、男性の57.9％、女性の63.9％が「ある」と答えています。

　厚労省は「ストレスが多いこととの関連が推測され、研究事業に力を入れる」としています。

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　睡眠障害に悩んでいる人が増えている、ということは医療の現場で実感していることですが、50代の男性と、20～30代の女性が減っているというのは意外です。

　太融寺町谷口医院では、このグループの人たちの「眠れない」という訴えをよく聞くのですが･･･

（谷口恭）　

　医療費がかさむから受診を控えた経験のある人が４割を超えていることが、全国の２千人を対象に日本経済新聞社が実施した調査であきらかとなりました。（報道は12月28日の日経新聞）

　この調査は、2008年11月、全国の20歳以上の男女各千人を対象とし、1,407人から有効回答を得ています（有効回答率70.4％）。

　医療費の自己負担について「高い」と感じる人は半数を超え、42.5%は「医療費がかさむために医療機関の受診を控えた経験がある」と答えています。2005年の同様の調査では34.2%でしたから、大幅に増加していることになります。

　この調査では、「医療の優先課題」についても質問されています。最多の回答は「医師不足の解消」で71.5％になります。

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　医療現場で働く立場からは、患者さんが最も困っているのは「お金（医療費）」ではなく、「待ち時間」だろうと思っていました。どこの病院・診療所に行っても、長時間待たされるのが日本の医療の常識になってしまっているからです。

　待ち時間だけでなく、医療費が高いと感じている人がこんなにも多いという今回の結果は我々にとって大変ショックなものです。

　もしも医療費の患者負担が増加するようなことがあれば、今後医師不足が解消され、待ち時間が減ったとしても、お金が払えないという理由で受診できない人が続出するのでしょうか･･･

（谷口恭）