米国疾病管理局（CDC）は7月17日、昨年（2007年）に実施した調査で、米国成人の25.6％が「肥満」であったことを発表しました。（報道は7月18日の共同通信）

　2005年に実施された調査では、「肥満」は23.9％でしたから、米国では肥満の傾向がより進んでいるといえます。

　この調査の「肥満」はBMIを30以上と定義づけています。（BMIは体重（ｷﾛｸﾞﾗﾑ）を身長（ﾒｰﾄﾙ）の２乗で割った数値です。例えば体重88ｷﾛ、身長2ﾒｰﾄﾙの人であれば、88÷2の2乗＝88÷4＝22となります）

　地域別に肥満の割合をみると、南部で27%と最も高く、なかでもアラバマ、ミシシッピ、テネシーでは30%を越えています。一方、最も肥満率が低い地域は西部の22.1％で、州別ではコロラドの18.7％が最低です。

　さて、肥満に悩んでいるのはアメリカだけではありません。

　アジア太平洋地域における「肥満が深刻化している国」の第５位にタイがランキングされたことがタイのマスコミに取り上げられています。（報道は7月14日のBangkok Post)

　Bangkok Postによりますと、食べすぎ、運動不足、不健康な生活習慣などが原因で肥満となったタイ人は1,000万人以上、定期的な運動をしておらず生活習慣病のリスクのあるタイ人は4,000万人にものぼるそうです。（タイの総人口は約6,200万人です）

　現在タイ保健省は、地域ごとに運動施設を設立する計画をおこなっているようです。

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　日本でも特に中年男性には肥満が広がっています。食べすぎ、運動不足、不健康な生活習慣などは、多くの国の共通の問題となっているのでしょう。

参考：2007年10月16日（火）「女性はスリムに、男性は肥満に」
　
（谷口恭）

　「身体をまめに動かしている人はそうでない人に比べ長生きしやすい」という研究報告を以前紹介しましたが（2008年6月6日「まめな動きが長生きにつながる！」）、よく動く人はガンにもなりにくそうです。

　これは、厚生労働省の研究班による調査結果で7月10日に発表されています。（報道は7月17日の共同通信）

　部位別には、男性では、大腸癌、肝臓癌、すい臓癌で、女性では胃癌でそうした傾向が目立っています。詳しい原因は明らかにされていませんが、研究班は、「運動で肥満が改善されたり、免疫機能が高まったりすることなどが関係しているのではないか」と推測しているようです。

　この調査は、岩手から沖縄まで９府県の45から74歳の男女約８万人を約８年にわたり追跡したもので、期間中に約4,300人が何らかのガンにかかっています。

　激しいスポーツをした時間や、歩いたり立ったりした時間、睡眠時間などをアンケートし、対象者の平均身体活動量を算出しています。その量の多さによって４つのグループに分け、がんとの関連が分析されています。

　その結果、身体活動量が最多のグループは最少グループに比べ、がんになるリスクが男性で13％、女性で16％低いことが判りました。

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　運動が「身体にいい」のは誰もが知っていることでしょう。ですから、今回の結果は当然といえば当然なのかもしれません。

　肝腎なのは「どうやって身体を動かす習慣を身に付けるか」ですね。

（谷口恭）

　国民健康保険（国保）の保険料滞納で、保険が使えなくなった家庭の子供が大阪府全体で1,620人にのぼることが判明しました。（報道は7月30日の毎日新聞）

　全国の自治体のなかでは大阪が最多となります。

　報道によりますと、過去１年間で保険が使えなくなった世帯は１割の増加で、景気に低迷や非正規労働者の増加が原因とみられています。

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　保険証のない子供が1,620人というのは尋常ではありません。この国は少し前までは「国民皆保険制度」という世界に誇れる保険制度をもっていたのですが、それは過去の話なのかもしれません･･･。

（谷口恭）

　日本脳炎ウイルスの豚への新規感染が明らかになる一方で、安全性の確立したワクチンの供給が遅れているというニュースをお伝えしましたが（2008年7月24日（木）「豚が近くにいる人は日本脳炎に注意を！ 」）、ワクチンは早くても来年度（2009年度）以降になる見通しです。（7月24日に厚生労働省が発表、報道は7月25日の共同通信）

　ここでは、新しいワクチンが必要になった経緯を紹介しておきます。

　もともと日本脳炎ワクチンは公費でおこなわれる定期接種の対象ワクチンでした。安全性は高いとされていましたが、ワクチン接種後に急性散在性脳脊髄炎（ADEM)と呼ばれる身体が動かなくなったり意識がなくなったりする病気になった中学生の事例が明らかとなり、2005年5月に、厚生労働省はワクチンの「差し控えの勧告」をおこないました。

　これを受けて、国内のメーカー２社が、危険性の低い新しいワクチンを開発していましたが、「接種部位が腫れる」などの副作用が出現し、追加臨床試験が必要となり現在も審査の途中です。供給開始は早くても来年度以降になる見通しです。

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　2005年に差し控えが始まりすでに３年が経過しています。これは、日本脳炎に免疫をもたない子供が増えていることを意味します。そして、豚には新しい感染が報告されているのです。

　とりあえずは、豚に近づかない（子供を近づけない）、豚のいる地域では長袖長ズボンを着るといった対策は必要でしょう。

（谷口恭）

　ジョギングや水泳などの有酸素運動が生活習慣病の予防や改善に有効なことは有名ですが、筋トレなどの無酸素運動が健康にいいことを示す研究はそれほど多くありません。

　7月12日に『BMJ』という医学誌に掲載された論文で、「男性の筋力アップは全死亡率、さらに癌死亡率を低下させる」という内容が報告されました。

　この研究は、米国のあるエアロビクスセンターで、20～80歳の男性8,762例を対象に調査がおこなわれています。年齢、筋力（レッグプレスとベンチプレスの最大回数）、トレッドミルを用いた心肺系の状態などを元に、死亡率や癌死亡率などとの関係が調べられました。

　追跡期間（平均18.9年）中に死亡した男性は503例で、うち145例の死因は心血管系（心筋梗塞など）で、199例の死因は癌でした。筋力のグループを、低筋力群、中筋力群、高筋力群とすると、各グループの死亡率は、全死亡率で、38.9、25.9、26.2、心血管系では、12.1、7.6、6.6、癌死亡率では、6.1、4.9、4.2となっています。

　この調査をおこなった研究者は、「上半身および下半身の主要筋肉群の定期的なレジスタンス運動トレーニング（筋トレ）を週２～３回おこなうことにより、男性の全死亡率を低下できる可能性がある」、と述べています。また、「筋トレは有酸素運動の代わりに行うのでなく、有酸素運動に追加して行うべきである」ともコメントしています。

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　健康で長生きするには、有酸素運動だけではなく筋トレなどの無酸素運動も必要というわけです。しかし、生活習慣病を含めてある程度病気が進行すればこういった運動はできなくなってしまいます。早い段階から、積極的に生活の中に運動の習慣を取り入れることが大切でしょう。

（谷口恭）

　特許の切れた価格の安い後発薬品（ジェネリック薬品）は厚生労働省の考えどおりには普及していないようです。

　2008年3月までは、医師が後発薬品でもかまわないとしたときには、処方せんの「後発薬品への変更可」という欄に署名をすることが必要でした。

　厚生労働省は、この署名を面倒に感じる医師が多いと考えたこともあり、2008年4月からは様式を逆にして「変更不可」の署名がなければ、後発薬に替えられるようにしました。

　調剤薬局チェーン大手の日本調剤の調査によりますと、同薬局へ提出された処方せんのおよそ４割に、「変更不可」の医師の署名があったことがわかりました。（報道は7月25日の共同通信）

　「変更不可」の署名は4月が39%、5月が40%、6月42%と少しずつ増えています。
　
　一方で後発薬を希望する患者数は増加しています。「変更不可」の署名がない場合は、後発薬を使うかどうかは患者サイドで決めることができます。実際に、後発薬を選んだのは4月が43％だったのに対し、6月は50%に達しています。ところが、医師が「変更不可」とするケースが増加しているために、全薬剤に占める後発薬の割合は20%台にとどまっています。

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　一般的に後発品は先発品に比べて価格が３～７割程安くなっており、後発品が普及すれば医療費を抑制することができます。厚生労働省は、2012年度までに後発品の割合を30%にすることを目標としていますが、2006年度の実績では17%です。

　参考までに、米国、英国、ドイツなどでは後発品の普及率が50%を越えています。

　すてらめいとクリニックはほとんどが院内処方ですが（院外処方を選ぶ患者さんはほとんどいません）、在庫している薬品の多くを後発品にしています。ただし、後発品のない薬品（特許の切れていない薬品）も多数ありますから、全体ではおそらく60から70%程度になると思われます。
　
（谷口恭）

   以前、男性型脱毛症（以下、AGA）は心筋梗塞のリスクになるかもしれない、という情報をお伝えしましたが（下記医療ニュースを参照ください）、今度は男性型脱毛症は前立腺ガンのリスクになるかもしれない、という研究がありましたのでお伝えいたします。

　医学誌『Journal of the American Academy of Dermatology』2013年2月8日号（オンライン版）に掲載された論文「Androgenetic alopecia and risk of prostate cancer: A systematic review and meta-analysis」によりますと、AGAと前立腺ガンは、類似のリスク因子を有しており関連性があると考えられるそうです。

　研究は、米国オハイオ州クリーブランドのクリーブランドクリニックのAline Amoretti氏らによっておこなわれています。これまでに発表されている合計７件の研究報告（被験者は合計8,994例）を総合的に解析して（これをメタ分析と呼びます）、AGAと前立腺ガンの関係が調べられています。

　その結果、頭頂部のAGAがあれば前立腺ガンを発症するリスクが25％上昇するという結論が導かれたようです。

　興味深いことに、これは頭頂部のAGAのみであり、すべてのAGAと前立腺ガンには有意な関係が認められなかったそうです。

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　大変興味深いことに、以前お伝えした心筋梗塞のリスクもやはり頭頂部のAGAに限ってのことでした。

　心筋梗塞も前立腺ガンも、男性にとっては大変重要な疾患です。頭頂部のAGAが始まった人はこれら疾患の予防をすべきかもしれません。

　将来的に遺伝子レベルの研究がおこなわれ（あるいはiPS細胞の研究が発展し）、頭頂部のAGAを防ぐことができて、同時に心筋梗塞と前立腺ガンの発症も抑えられる、そんな画期的な発見を期待したいと思います。

（谷口恭）

参考：医療ニュース2013年5月13日「男性型脱毛症（AGA）は心筋梗塞のリスク」

　牛乳やチーズなどの乳製品からカルシウムを多く取る人は、ほとんど取らない人に比べて脳卒中の発症率が約３割少ない･･･

　これは厚生労働省研究班がおこなった大規模調査で明らかになった結果です。（報道は7月29日の毎日新聞）
　
　研究班は、岩手、秋田、長野、沖縄の４県在住の40～59歳の男女約４万人を、1990年から12年間追跡し、食事など生活習慣と発病の関係を分析しました。

　2002年までに、対象となった４万人のうち1,321人が脳卒中を発症しています。乳製品から取ったカルシウムの量で５グループに分けると、１日の摂取量が平均116ミリグラムと最も多いグループは、ほぼゼロのグループに比べて脳卒中の発症率が0.69倍にとどまっています。カルシウムの摂取は牛乳なら１日130ﾐﾘﾘｯﾄﾙ、スライスチーズなら１～1.5枚で効果が期待できることになるそうです。
　
　興味深いのは、大豆製品や野菜、魚など、乳製品以外から摂取したカルシウムでは、効果がみられなかったという点です。これについて、研究班は、「乳製品は他の食品よりも腸での吸収率が数倍高く、効率良くカルシウムが取れたようだ」とコメントしています。

　カルシウムを摂取するとなぜ脳卒中になりにくいかについては、「カルシウム摂取が多いと血圧が低くなるため、脳卒中予防につながったのではないか」と説明されています。

　一方、心筋梗塞など心疾患の発症率は、カルシウム摂取の有無と関連が認められませんでした。これは、乳製品に多く含まれる飽和脂肪酸によって心疾患の発症率が高まり、カルシウムの効果が打ち消された結果と考えられています。さらに、乳製品の食べすぎは逆効果になる可能性もあります。

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　先日は、乳製品を多くとる男性は前立腺癌になりやすいという情報をお届けしました。（2008年4月19日（土）「乳製品を多くとる男性は前立腺癌になりやすい!」）

　今回の研究でも、摂り過ぎは心疾患の発症率が高まりますし、乳製品に頼りすぎるのはよくないでしょう。今回示された理想の量は、牛乳なら1日130ﾐﾘﾘｯﾄﾙ、スライスチーズなら１～1.5倍なので比較的適量を摂取しやすいのではないでしょうか。

（谷口恭）

　今年（2008年）1月に輸血を受けた60代の女性がＢ型肝炎ウイルスに罹患し、さらに劇症肝炎を起こして死亡していたことが、7月15日、日本赤十字社の調査で明らかとなりました。（報道は7月17日の読売新聞）

　この女性が輸血された血液を事後調査した結果、Ｂ型肝炎ウイルスが混入していることが分かりました。

　厚生労働省によりますと、今回のように検査をすり抜けて輸血に使われ、その結果Ｂ型肝炎ウイルスに罹患する症例が年間10件前後あるそうです。

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　Ｂ型肝炎ウイルスに感染して間もない時期に献血をおこなうと、今回のように検査をすり抜けて輸血に使われることになります。

　危険な性行為などがあり感染の可能性のある人が献血をおこなわないように呼びかけることも必要ですが、それ以上に有用なのは各自がＢ型肝炎ウイルスのワクチン（予防接種）をおこなうことです。ワクチンをうって抗体をつくっておけば100%感染を防げるのですから。

（谷口恭）

　「インフルエンザ治療薬のタミフルを小児に使っても問題がない」という報告が厚生労働省の研究班から発表されたことを以前お伝えしましたが（2008年7月14日（月）「タミフルは異常行動に関係なし」）、これが波紋を呼んでいます。

　まずは、タミフル服用後に飛び降りなどの異常行動で死亡した人の遺族らでつくる「薬害タミフル脳症被害者の会」が厚生労働省の発表を批判しました。

　7月27日、「薬害タミフル脳症被害者の会」は、今回の厚生労働省の調査結果は誤りだとし、タミフルと異常行動との因果関係を認めて被害者を救済するよう求め、近いうちに舛添厚生労働大臣に要望書を提出する予定です。（報道は7月29日の共同通信）

　被害者の会は、「研究班の集計方法は間違っている」と批判し、「間違った結論に基づき10代への投与が解禁されれば薬害の再発は確実だ」と指摘しています。「被害の拡大を防止し、被害者の救済を求める」として、関係者に対する法的措置を取らざるを得ないと訴えているようです。

　厚生労働省研究班の見解を批判しているのは被害者の会だけではありません。複数の医師が研究班のデータ解析の方法が誤っていることを指摘しています。（報道は7月31日の毎日新聞）

　この調査は2006年12月から2007年3月にインフルエンザで医療機関を受診した患者約１万人を対象に実施されています。タミフル服用と、うわごと、おびえ、泣き出すといった軽い症状も含めた「異常行動」との関係を調べています。

　厚労省の研究班は、タミフル使用者7,487人のうち、服用後に異常行動を起こした人を889人（11.9%）とし、非使用者2,228人のうち異常行動を起こした人は286人（12.8％）としています。（これだけをみるとタミフルを飲まなかったグループの方が異常行動を起こしやすいということになります）

　ここからが問題です。タミフル非使用者のうち99人は、実際にはタミフルを飲んだけれども、飲む前に異常行動を起こしている患者です。これらを除外すると全く飲まなかった患者だけの人数は2,129人となり、異常行動は187人（8.8%）となります。これとタミフル使用者で異常行動を起こした人の11.9％を比較すると、飲んだ方がおよそ５割異常行動を起こしやすいという結果になります。

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　どちらの解析方法がより適切かは意見の分かれるところだと思います。（これが統計学のおもしろいところかついい加減なところなのかもしれません）

　私個人の意見としては、以前にも述べましたが、インフルエンザの疑いがあろうとなかろうと、タミフルを飲んでいようがいまいが、高熱を出している10代の子供をひとりにしないことが大切だと思います。

（谷口恭）